著者

村田 智 田島 廣之 隈崎 達夫 大井 良之 近藤 幸尋 阿部 豊 駒田 康成 古川 一博 パスカル ニゲマン 宮下 次廣 高崎 秀明 木全 亮二

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

Journal of Nippon Medical School (ISSN:13454676)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.468-470, 2002 (Released:2002-10-25)

参考文献数

5

著者

木村 一樹 近藤 正章 天野 英晴 宇佐美 公良 中村 宏 佐藤 未来子 並木 美太郎

雑誌

研究報告システムソフトウェアと オペレーティング・システム(OS)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.7, pp.1-8, 2011-01-17

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演算ユニットにランタイムパワーゲーティング (PG) 技術を施した省電力プロセッサコア Geyser において、OS により PG 動作を制御することでハードウェア単体での PG より電力削減効果を高めることが期待されている.本研究では,PG 実施時のオーバヘッドと電力削減量の損益分岐点がコアの温度により変化することに着目し、ランタイムにコアの温度情報を取得して OS により PG 実施ポリシーの決定を行う制御方式を提案する.またこの方式について FPGA ボード上に構築した評価システムに実装し評価を行い,演算ユニット全体の平均リーク電力を最大約 11% 削減した。'Geyser', the processor core with a fine grain power gating technique, requires further power savings by controlling the behavior of power gating with OS support. This paper describes an approach to improve power saving efficiency of Geyser that is the method by runtime temperature information of CPU core to decide the behavior of power gating, focusing on the fact that the breakeven point of power saving efficiency varies with the temperature. The leakage power consumption of 4 computing units has been reduced by up to 11% with the method on the FPGA evaluation board.

著者

近藤 幸一 千葉 龍矢 小野 裕司 吉田 栄吉 松下 伸広 阿部 正紀

出版者

公益社団法人日本磁気学会

雑誌

日本応用磁気学会誌 (ISSN:18804004)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, 2004-04-01

被引用文献数

2

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携帯電子機器の急速な高速度化・小型化とそれに伴う電子回路の高集積化により,半導体部品等から発生する高周波伝導ノイズを,ノイズ発生源である半導体素子内部あるいはその近傍で抑制する技術が望まれています.我々はフェライトめっき法により得られるNiZnフェライト薄膜を用いたGHz伝導ノイズ抑制体(バスタフェリックス_[○!R])を開発しました.Fig.1に示すように,従来の金属粉とポリマーからなる複合磁性シート(厚さ50μm)に比べ約1/15の厚さ(31μm)で同等以上の性能を発揮するので,携帯電話,ノートパソコン、デジタルカメラのようなデジタル電子機器の輻射ノイズ対策、及び内部干渉・誤動作の防止に最適です.

著者

近藤 正幸

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.590-593, 2003-11-07

著者

山中 邦夫 大石 三四郎 青井 水月 近藤 充夫 浅井 克晏 関岡 康夫 飯田 稔 滝 弘之

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, 1970

著者

横井 正信 近藤 潤三

出版者

福井大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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近年の経済のグローバル化、経済成長率の低下、国民の高齢化といった先進諸国共通の構造変動がドイツの協調重視型の経済社会・福祉国家体制をどのように変容させつつあるかを、具体的な政策対応の面から調査分析した。その結果、福祉国家体制再編のための政策面での選択肢の幅の狭さが二大政党の政策面での実質的接近をもたらすと共に、両党間の差異を不鮮明化させ、従来のドイツの政党システムに大きな変化をもたらす可能性があることを明らかにした。

著者

近藤 正基

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2006

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ここでは、平成19年度に掲載が決まった論文について、その概要と意義について論じ、研究実績の報告としたい。比較政治経済学、例えば資本主義の多様性論やコーポラテイズム論においては、ドイツは非自由主義経済の代表国と目されてきた。ドイツ経済と自由主義モデルとを分かつ点として、労使関係の特徴が挙げられる。つまり、労使団体による集権的な労働条件決定システムのない自由主義経済(アングロ・サクソン諸国)に対し、ドイツでは産業レベルを中心に労使交渉が実施され、そこで実質的労働条件や労働市場政策が決定されるのである。近年、ドイツ経済は「自由主義モデル化」の道を歩んでいるのか、またはその特徴は「持続」しているのかで、議論が対立している。第二論文「現代ドイツにおける労使関係の変容-統一以降の協約自治システムの展開に関する政治経済学的考察」(1)(2)(3)では、1990年から2006年までのドイツにおける労使関係と労働市場政策の変遷を分析し、この両者の仮説を検証した。それにより、強い拘束力を梃子にして、産業レベルの労使団体が広範な労働者の実質的労働条件について決定し、同時に産業平和を達成してきた労働条件決定システム、すなわち協約自治システムが、統一以降、空洞化や権限縮小といった変化を経験し、機能不全を呈していることを示した。その結果、「自由主義化」仮説が妥当であるとの結果を導出した。分析にあたっては、労使団体を中心的アクターとして位置づけるとともに、連邦政府、連邦雇用庁、連邦労働裁判所といったアクターも視野に入れた。

著者

木田 重雄 宮内 敏雄 新野 宏 西岡 通男 宮嵜 武 近藤 次郎 三宅 裕

出版者

京都大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2000

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「要素渦」とは混沌とした乱流場の中に存在する微細な秩序構造であるが,近年のスーパーコンピュータや高性能の実験装置の普及のもと,高度な計算アルゴリズムや実験技術の開発により,ごく最近,その物理特性の詳細が明らかになり,また乱流エネルギーの散逸や乱流混合に重要なはたらきをしていることがわかってきたものである。この要素渦に着目し,自然界,実験室,そしてコンピュータ上で実現されるさまざまな種類の乱流に対して,その物理特性や乱流力学におけるはたらきのいくつかを,理論,実験,ならびに数値計算によって明らかにした。要素渦は乱流の種類によらず共通で,管状の中心渦に周辺渦が層状に取り巻いていること,中心渦の断面の太さや回転速度はコルモゴロフのスケーリング則に従うが渦の長さは乱流の大規模スケールにまで及ぶこと,レイノルズ数の大きな流れにおいては,要素渦が群を作り空間に局在化すること,複数の要素渦が反平行接近して混合能力を高めること,等々の特徴がある。要素渦の工学的応用として,要素渦に基づくラージ・エディ・シミュレーションのモデルの開発,要素渦を操作することによる壁乱流のアクティブ・フィードバック制御,「大規模要素渦」としての縦渦の導入による超音速混合燃焼の促進,「大気の組織渦」としての竜巻の発生機構,等の研究を発展させてきた。さらに,クエット乱流中に要素渦の再生を伴なう「不安定周期運動」(乱流の骨格とも呼べる時空間組織構造)を発見した。本特定領域研究によって得られた乱流要素渦の概念,反平行接近などの渦の力学,低圧力渦法などの流れ場の解析手法,などを理論的ツールとして,乱流構造や乱流力学の本質を探る研究が今後大いに進展されることを期待している。

著者

近藤 豊 石原 幸吉 横田 眞一 大坪 泰文 枝村 一弥

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演論文集 : JSME annual meeting

巻号頁・発行日

vol.2000, no.1, pp.227-228, 2000-07-31

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Recently Otsubo and Edamura reported that dielectric fluids showed striking viscosity increase on the application of electric field when the electrode surface was planted with hair-like short fibers. By using the phenomenon, ER effect applications are expected without ER fluids. This study aims to develop a fluid control valve with the ER effect caused by fiber planted electrodes. In this paper, firstly, the fiber planted ER valve, which have fiber planted high voltage electrode and normal surface ground electrode, is proposed. The valve can control fluid power with applied voltage. Secondly, as an application of a fiber planted ER valve, a 4-port fiber planted ER valve is proposed and fabricated. And then, it is demonstrated that a 4-port fiber planted ER valve can control a piston-cylinder.

著者

河原 祐馬 谷 聖美 佐野 寛 近藤 潤三 玉田 芳史 島田 幸典 小柏 葉子 麻野 雅子 永井 史男 木村 幹 中谷 真憲 横山 豪志

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、移民外国人の社会統合問題について、その政治的成員資格と新たなナショナル・アイデンティティをめぐる議論に焦点を当て、ヨーロッパや日本をはじめとするアジア太平洋地域の事例を比較地域的な観点から考察するものである。本研究の成果は、トランスナショナルなレベルにおける地域協力の取り組みについての議論が活発化する中、今後のわが国における移民政策の基本的な方向性を模索する上での一助となるものである。

著者

桑形 恒男 近藤 純正

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.87-96, 1992-08-31

被引用文献数

2

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The horizontal wind field of the typhoon, T9119,was analyzed using the surface wind data at the meteorological stations in Japan. In this analysis, observed wind speeds were corrected according to the surface roughness of each station. The 10-min mean maximum wind speed attained to 40-50ms^<-1> over flat surface in western Japan and the coastal area of Sea of Japan. The calculated wind field from the empirical formula compares favorably with the observation, and also suggests that wind speeds around Japan are enhanced by fast moving velocity of the typhoon nearly 100km h^<-1>. The wind storm of T9119 is as strong as those of the strongest typhoons which landed in Japan for recent 40 years. The gust factor in typhoon area slightly increases during recent 40 years, which result is mainly attributed to the increase of the surface roughness z_0 around each meteorological station.

著者

杉田 有治 近藤 洋平

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2003

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生体膜を隔てたイオンやタンパク質の物質輸送を行う膜輸送タンパク質の立体構造を用いた分子動力学計算を行うことにより膜タンパク質の構造変化と物質輸送機構の関係を明らかにした。ターゲットとして、カルシウムイオンポンプ、その機能を制御するフォスフォランバン、タンパク質輸送を行うSecトランスロコンを選び、脂質二重膜と溶媒を露わに含む全原子分子動力学計算を実施することにより、膜インターフェイスにおけるSoftな相互作用がこれらのタンパク質の機能に果たす役割を明らかにすることができた。

著者

吉野 睦 近藤 総 仁科 健

出版者

一般社団法人日本品質管理学会

雑誌

品質 (ISSN:03868230)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.260-266, 2008-04-15

参考文献数

12

被引用文献数

2

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シミュレーション実験の利用には実機実験の再現性が確保されていることが前提となる.実機実験の結果とシミュレーションの結果を一致させるプロセスを"合わせ込み"と呼ぶ.しかしながら,合わせ込みの再現性を向上することは,そのために多くの実験点を必要とし,リードタイム短縮の障害となっている.現在,その再現性と効率を両立する具体的な方法が確立しているわけではない.本研究では合わせ込みにタグチメソッドで提唱されている2段階設計法を応用する.その事例研究としてワイヤボンディングの共振問題を取り上げる.

著者

金子 雄一 道正 泰弘 近藤 学 村 雄一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-1, 材料施工 (ISSN:13414437)

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.157-158, 2005-07-31

被引用文献数

1

著者

岡田 養二 榎園 正人 増澤 徹 近藤 良 松田 健一

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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(1) モータと磁気軸受を一体化する浮上モータで、浮上性能と回転性能の両立するローレンツ型を研究してきた。今回はこれに磁束集束技術を応用し、きわめて高性能なセルフベアリングモータを開発した。(2) 応用としては、非接触型の人工心臓ポンプと、歩行補助ロボットなど小型で高トルクモータをターゲットに開発した。

著者

田中 牧郎 岡島 昭浩 岡部 嘉幸 小木曽 智信 近藤 明日子

出版者

独立行政法人国立国語研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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明治後期から大正期にかけて進んだ「言文一致」という出来事について,コーパスを活用して,精密かつ見通しよく記述することを通して,コーパス言語学の方法を日本語史研究に適用することを目指した。言文一致にかかわる言語現象のうち,コーパスを活用して記述することで,新たな日本語史研究の視野が拓けると想定されるものとして,語彙体系の変化,待遇表現構造の変化,テンス表現の変化の三つを取り上げて,『太陽コーパス』(言文一致期にもっともよく読まれた総合雑誌を対象とするコーパス)を用いた分析を行い,その成果を発表した。語彙体系については,動詞を例に,言文一致期に定着する語と衰退する語とを対比的に分析した。また,待遇表現構造については,二人称代名詞を例に,会話の文体や,話し手と聞き手の階層や性別の観点から分析した。さらに,テンス表現については,口語助動詞「テイル」「テアル」が定着する用法と,文語助動詞「タリ」が残存する用法とが相補関係にあることなどを解明した。いずれの研究においても,コーパスを用いることによって,共起語,出現文脈,出現領域などを定量的に考察することができ,共時的な構造分析の方向にも,通時的な動態分析の方向にも,新しい展開を図ることができた。コーパスを使わない従来型の研究では実現不可能だった,精密で見通しのよい記述を達成することができ,コーパスを日本語史研究に導入する意義を具体的に確かめることができた。また,コーパス分析ツールとして,XML文書へのタグ埋め込みプログラム『たんぽぽタガー』を開発し,使用説明書とともにweb上で公開した。このツールの公開は,コーパス言語学による日本語史研究の利便性を高める効果が期待できる。

著者

近藤 邦康

出版者

大東文化大学

雑誌

ICPSニューズ・レター (ISSN:09189246)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.13-14, 1997-03

著者

米田 穣 阿部 彩子 小口 高 森 洋久 丸川 雄三 川幡 穂高 横山 祐典 近藤 康久

出版者

東京大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究では、全球大気・海洋モデルによって古気候分布を復元し、旧人と新人の分布変動と比較検討することで、気候変動が交替劇に及ぼした影響を検証した。そのため、既報の理化学年代を集成して、前処理や測定法による信頼性評価を行い、系統的なずれを補正して年代を再評価した。この補正年代から、欧州における旧人絶滅年代が4.2万年であり、新人の到達(4.7万年前)とは直接対応しないと分かった。学習仮説が予測する新人の高い個体学習能力が、気候回復にともなう好適地への再拡散で有利に働き、旧人のニッチが奪われたものと考えられる。

著者

魚崎 浩平 SHEN Y.R. OCKO Benjami DAVIS Jason DOBSON P. HILL H.A.O. 佐藤 縁 水谷 文雄 叶 深 近藤 敏啓 中林 誠一郎 YE Shen DAVIS Jason.

出版者

北海道大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1995

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まず研究開始時に2年間の研究を効率的に実施するために、国内側のメンバーの間で研究方針を十分検討し確認した。ついで、研究代表者がオックスフォード大学を訪問し、研究方針の確認を行った。以後、これらの打ち合わせで決定した内容に基づき、以下の通り研究を実施した。なお、2年目には新規メンバー(オックスフォード大Jason J.Davis、ブルックヘブン国立研究所Benjamin Ocko、カリフォルニア大Y.R.Shen)を加え研究をより効率的に実施した。初年度1.オックスフォード大における生物電気化学研究のレベルを十分に理解するために、北大において、オックスフォード大研究者による情報交換セミナーを実施した。2.本研究では自己組織化法のセンサーへの応用を念頭に置いており、そのために最適な構造をもったマイクロ電極の設計とその形成法の検討を行った(オックスフォード大)。さらに、このようにして形成したマイクロ電極の電子間力顕微鏡(Atomic Force Microscopy:AFM)による評価を行った。さらに、より高度な評価をめざして、新しい走査プローブ顕微鏡を考案、設計、製作を行い、性能確認を行った(北大)。3.また、本研究では生体機能を念頭においており、チトクロームcと電極との間の電子移動を促進するための界面構造の設計を目標に、種々の混合自己組織化膜表面での電気化学特性を調べた(生命研)。4.界面機能の動的評価を目的に、自己組織化分子層の電気化学反応に伴う構造変化をその場追跡可能な反射赤外分光システムを構築し、生体機能との関連でも重要なキノン/ヒドロキノン部位を持つ自己組織化単分子層に適用した。酸化還元に伴う構造変化を明確に検出できた(北大)。2年度1.新しい界面敏感な手法である和周波発生分光法(Sum Frequency Generation:SFG)および表面X線回折法(Surface X-Ray Diffraction:SXRD)の本研究への導入の可能性を各々Shen教授、Ocko教授の研究室への訪問と討論を通して検討し、その有用正を確認した(カリフォルニア大、ブルックヘブン研究所)。2.水晶振動子マイクロバランス法(Quarts Crystal Microbalance:QCM)および走査型トンネル顕微鏡(Scanning Tunneling Microscopy:STM)によるアルカンチオールの自己組織化過程の追跡を行った(北大)。3.STMによるプロモータ分子の自己組織化過程の追跡をオックスフォード大Jason J.Davis氏が北大の装置を用いて行い、世界で初めて当該分子層の分子配列をとらえた(北大、オックスフォード大)。4.昨年度に引き続き、生体機能を念頭において、チトクロームcと電極との間の電子移動を促進するための界面構造の設計を目標に、種々の混合自己組織化膜表面での電気化学特性を調べた。また、この時の界面構造を詳細に調べるために、アルカリ溶液中での還元脱離およびSTMによる表面構造観察を行った(北大、生命研)。5.以上の成果を国際学術誌をはじめ、国内外の学会で発表した。

著者

道正 泰弘 貫井 章 齋藤 好久 近藤 学 村 雄一 原田 修輔 山下 雄三 尾崎 雅敏

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

no.21, pp.15-20, 2005-06-20

参考文献数

10

被引用文献数

1

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In order to apply recycled aggregate concrete produced by the aggregate replacing method to a real structure, the quality control method was investigated, and this paper describes various qualities of the recycled coarse aggregate and recycled aggregate concrete produced by the actual plant. Specifically, the control method of an alkali-silica-reaction and chloride content for recycled coarse aggregate, and the control method of a length change and neutralization for recycled aggregate concrete were considered. Results confirmed that the demand quality of recycled aggregate concrete could be maintained according to the part to be used by the shown quality control method.