著者

野村 研一郎 金谷 健史 唐崎 玲子 野中 聡 原渕 保明

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.97, no.5, pp.423-426, 2004-05-01 (Released:2011-10-07)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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We report a 25-year-old woman who complained of an increasing throat pain. Physical examination revealed that the mucosa of her oropharynx exhibited butterfly appearance and serological testing showed high RPR and TPHA titers. According to these findings, we diagnosed it as pharyngeal syphilis. After treatment with oral penicillin, the pharyngeal lesion was improved. Because of the increase in the commercial sexual activities, consultations for sexually transmitted diseases of the oropharynx are increasingly common.

著者

金 恩貞

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.9-23, 2016-01-31 (Released:2016-02-09)

参考文献数

29

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This paper presents an historical analysis of the policy formation process within the Japanese government regarding the issues of claims between Japan and South Korea (below, “Korea”) for the period from February 1951, the start of the first round of Japan-Korea talks, to October 1953, when the talks were suspended. This paper aims at providing an overview of the Japan-Korea talks from a novel perspective via elucidation of the situation within the Japanese government during the early 1950s—a period mostly blank in previous research. The process of forming concrete policies for relations with Korea during this period in Japan was clarified as described below. The paper first presents its overview findings, while referencing previous research, of the Japanese government’s negotiation strategies regarding the Japan-Korea claims issue before the Japan-Korea talks officially began, specifically in regards to how these initial strategies impacted the first round of talks. It was during this period when differences in attitudes towards the claims issue surfaced between the Ministry of Foreign Affairs and the Ministry of Finance, and considerations are presented regarding the background for such. Described next is the formation within the Ministry of Foreign Affairs of the “mutual abandonment of claims ‘plus alpha’” concept around the time that the negotiations became locked and had their first suspension. This included the concept of justifying Japan’s claims on Korea, with both sides then together abandoning their claims, and Japan agreeing to make monetary payments to Korea while avoiding the nomenclature of “claims.” Examination is made of how the processes of discussions within the Ministry of Foreign Affairs converged on this idea, with focus on the interactions of the logic of the Asian Affairs Bureau, which viewed foreign relations with Korea as important, international circumstances at that time, and commitments Japan had to the United States. Finally, in the midst of opposition between the Ministry of Foreign Affairs and the Ministry of Finance regarding policy proposals for the Japan-Korea claims issue, clarification is made as to what kind of arguments were presented that led to the Japanese government’s adoption of the Ministry of Foreign Affairs’ plan as the official policy for negotiating with Korea. The flexible attitude toward Korea by the Ministry of Foreign Affairs due to its emphasis on international relations was taken up as part of the Japanese government’s initial Korean strategy, and made possible a conceptual framework for government policy proposals that were more suited for mutual agreement. Also, in tandem with the changing international circumstances on the Korean peninsula, Japan could not avoid improving its relations with Korea, and this served to soften the hardline policy stance that the Ministry of Finance had adopted towards Korea. When one considers the progression of the debates within the Japanese government, most worthy of notice is that Japan did not abandon its original perceptions towards Korea, but rather conceived a solution that had as its premise exclusion of the term “claims” (literally, “the right to make claims”). It is of deep interest that this concept was similar to that inclusive within the solution of the claims issue in 1965 with the adoption of the “economic cooperation” policy in the Treaty on Basic Relations between Japan and the Republic of Korea.

著者

金沢大学人間社会学域学校教育学類附属特別支援学校

出版者

金沢大学人間社会学域学校教育学類附属特別支援学校

雑誌

研究紀要 / 金沢大学人間社会学域学校教育学類附属特別支援学校

巻号頁・発行日

no.27, pp.63-84, 2016-02-10

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研究主題:キャリア発達支援の視点による小中高12年間を見通した学習活動の充実改善(二年次)

著者

河井 正 金谷 守 田中 幸久 石川 博之 武田 智吉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.705-708, 1997

被引用文献数

2

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外洋に面した人工島を保護するケーソン式防波護岸の地震時挙動を検討するため、遠心力載荷模型実験を実施した。実験ではケーソン式防波護岸が異なる地盤条件のもとで建造されることを想定し、岩盤上に設置された場合と砂層上に設置された場合の両方の場合について検討した。また一方でケーソン式防波護岸の一部である消波工部分の地震時挙動を把握するため、消波工のみからなる堤体の加振実験も実施した。その結果、岩盤設置型の防波護岸では水平震度1.0で加振してもケーソンの変位があまり生じないこと、消波ブロックのような異形材料の集合体でも、動的変形特性にひずみ依存性が認められる結果が得られた。

著者

金 宇烈

出版者

関東学院大学経済経営研究所

雑誌

関東学院大学経済経営研究所年報 (ISSN:13410407)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.244-265, 2007-03

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サムスン電子はブランド価値で,日本のソニーを抜いて世界20位の座を占めている。そして,2004年度の営業利益においては1兆円を越え,日本の大手電気電子企業9社の営業利益を合計した金額よりも大きい利益を稼ぎ出した。特に,サムスン電子はかつて日本のお家芸だった半導体メモリ,移動端末機,液晶パネルなどのエレクトロニクス産業分野で日本企業を退け,世界トップに躍り出ている。本稿は,移動通信端末機事業を通して,サムスン電子が「安かろう悪かろう」というイメージのメーカーから,「消費者の憧れる高級ブランド・メーカー」へ変革するプロセス,経営革新である「新経営」が事業展開に及ぼしたインパクト,そしてグへ変革するプロセス,経営革新である「新経営」が事業展開に及ぼしたインパクト,そしてグローバル戦略およびその成長要因を考察するものである。

著者

金田 正徳 樽川 智人 宮村 一男 湯浅 右人 谷 一浩 森本 保 坂井 隆

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, 2004

著者

中森眞理雄 金子敬一 並木美太郎 中條拓伯 品野勇治 小谷善行 辰己丈夫

雑誌

情報教育シンポジウム2004論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, no.9, pp.175-176, 2004-08-28

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東京農工大学工学部情報コミュニケーションエ学科では,平成18年度入学試験における個別学力検査(前期日程)に教科「情報」を出題する.そのための試行試験(第1回目)を7月31日に実施する.本報告では,「情報」出題と試行試験の目的,出題内容の方向性,広報活動と社会の反応について述べる.

著者

中井 誠一 新矢 博美 金森 雅夫

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, 2013-10-01

参考文献数

3

著者

安永 和央 吉川 徹 伊藤 大幸 山内 星子 小倉 正義 野邑 健二 金子 一史

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.74, pp.1PM067, 2010

著者

久岡白 陽花 橋村 一彦 北風 政史 大原 貴裕 中谷 敏 住田 善之 神崎 秀明 金 智隆 中内 祥文 林 孝浩 宮崎 俊一

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.41, no.7, pp.772-775, 2009

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症例は50歳, 男性. 主訴は呼吸困難. 既往歴として34歳より高血圧あり. 就寝時の息苦しさを主訴に入院. 心エコーで僧帽弁後尖middle scallopの逸脱による僧帽弁閉鎖不全, 心拡大を認め, 左室造影で重症の僧帽弁閉鎖不全と全周性の壁運動低下(左室駆出率30%)を認めた. 僧帽弁置換術の適応と考え精査を施行. 経胸壁心エコー, 経食道心エコーで左房内に隔壁様構造物を認めた. 経胸壁3D心エコーでは, 隔壁様構造物は左肺静脈壁より左房自由壁側に連続するが, 中隔側では欠損し三日月様構造を呈しており, 特徴的な形態より三心房心と診断した. 欠損孔は大きく(3.88cm²), 流入障害は認められなかった. 重症僧帽弁閉鎖不全症に対し僧帽弁形成術を施行し, 同時に左房内異常隔壁切除を施行した. 僧帽弁閉鎖不全の術前精査の際に偶然診断された三心房心を経験し, 3Dエコーで観察し得たので報告する.

著者

加藤 まり 深井 浩一 金谷 一彦 高塩 智子 長谷川 明

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, 1999-09-25

参考文献数

1

著者

吉澤 文寿 太田 修 浅野 豊美 長澤 裕子 李 東俊 金 鉉洙 薦田 真由美 金 慶南 金 恩貞 李 洋秀 山本 興生 ミン ジフン 成田 千尋 李 承宰 李 洸昊 金 崇培

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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この研究では、日韓国交正常化問題資料の整理及び刊行作業を行った。そして、日本、韓国、米国などの公文書館、資料館で収集した資料を用いて、韓国からの研究者の協力を得て、研究会、パネルディスカッション、シンポジウムを開催した。その結果、日韓国交正常化交渉で議論された請求権および歴史認識問題に関する論点について、国交正常化以後の時期を含めた展開を視野に入れつつ、日米韓三国それぞれの立場から、相応の責任が生じているという一定の見通しを提示することができた。

著者

金子 貴之 河野 達仁 森杉 壽芳

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.695, pp.59-65, 2002

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本研究では道路混雑等の外部不経済対策である容積率規制と道路投資について考察する. 2地域2変数の一般均衡モデルを構築し, 容積率規制及び道路投資に対する評価法を作成する. 更に, 所与の道路容量に対する適正な容積率規制条件, 所与の容積率に対する適正な道路投資条件を導く. また, 容積率規制と道路投資の組合せ政策を考察し, 評価法を提案する. これにより, 容積率規制が行われている次善の経済においても, 常に適正な容積率規制が達成されている状況では, 道路市場のみで道路投資の便益を計測できることを述べる.

著者

藤代 準 堀 哲夫 金子 道夫 小室 広昭 楯川 幸弘 瓜田 泰久 工藤 寿美 星野 論子 神保 教広 坂元 直哉

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.226-230, 2011

参考文献数

13

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直腸刺杭創は転落・転倒等により生じる稀な鈍的外傷であり,一般に深部の臓器損傷と体表創の程度が必ずしも一致しないため,受傷程度の評価が難しく,診断・治療に難渋することもある.われわれは腹膜翻転部の上下に2箇所の穿孔を生じた稀な直腸刺杭創の1例を経験したので報告する.症例は6歳女児で,ビニールプールで遊んでいた際水鉄砲の内筒が肛門に刺入した.出血が止まったので自宅で様子を見ていた.同日夜より腹痛・発熱を認めたため翌日前医受診,CT検査にて消化管穿孔と診断され,当科搬送となった.直腸刺杭創が原因と考え,同日緊急手術を施行した.腹膜翻転部直上の直腸前壁に2.5cmの穿孔を認め,穿孔部閉鎖,洗浄,人工肛門造設術を施行した.術後の直腸造影にて腹膜翻転部より肛門側に別の穿孔部を認めた.受傷後5か月で人工肛門閉鎖術を施行した.直腸刺杭創の治療の際には,術中に腹腔側から観察できない腹膜翻転部以下の下部直腸の精査が重要である.

著者

金本 麻里 中村 敏健 明地 洋典 平石 界 長谷川 寿一

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第9回大会

巻号頁・発行日

pp.63, 2011 (Released:2011-10-02)

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サイコパシーは、反社会的特徴を持つ人格障害であり、他者の心的状態の認知能力の障害との関連が臨床研究により示されている(Blair, 2005)。先行研究(Ali et al., 2009;2010)では非臨床群を対象に表情・視線・音声刺激が表す感情についての認知課題が用いられ、高サイコパシー傾向者が感情理解に障害を持つことが示唆された。本研究では、その拡張として、感情的側面を含まない他者の心的状態の認知にも障害が見られるかを、大学生を対象に、Dumontheilら(2010)が成人を対象に作成した心の理論課題の成績とサイコパシー尺度得点との関係を見ることで検討した。この課題は相手の視点に立った振る舞いが遂行に必要となるコンピューター上の課題である。その結果、サイコパシー傾向と心の理論課題の誤答数とに正の相関が見られた。つまり、サイコパシー傾向が高いほど感情的側面を含まない他者の心的状態の認知に障害が見られることが示唆された。

著者

有賀 一広 金築 佳奈江 金藏 法義 宮沢 宏 小出 勉 松本 義広

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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栃木県佐野市のセメント工場では, 2009 年4 月から燃料の65%(年間10 万トン)を木質バイオマスで賄う発電施設が本格稼動した。この施設ではこれまではRPS制度を利用してきたが、現在、FITへの申請を行っている。また、栃木県那須塩原市、那珂川町の製材所では、現在、木質バイオマス発電施設の整備が計画されている。今年度、那須塩原市に265kWが、来年度、那珂川町に2,000kWの発電施設が整備される予定である。一方、先の東日本大震災では、栃木県北部に位置する那須野ヶ原地域でも甚大な被害を受け、また、その後の放射能汚染による影響は大変深刻な状況である。森林の除染については、落葉等の堆積有機物、枝葉の除去や間伐など伐採による樹木の除去などが検討されているが、これらの除去物質を木質バイオマスとしてエネルギー利用することで、地域のエネルギー源確保に繋がる。現在、宮沢建設株式会社、那須野ヶ原土地改良区連合、小出チップ工業有限会社、松本興業株式会社、宇都宮大学からなる事業組合によって除染装置を備えた木質バイオマスガス化発電小型プラントの開発が実施されている。本発表ではその概要について報告する。

著者

カエサル著 近山金次訳

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1964

著者

カエサル [著] 近山金次譯

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1942

著者

近山 金次

出版者

慶應義塾大学

巻号頁・発行日

1950

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博士論文

著者

近山金次編

出版者

帝國書院

巻号頁・発行日

1946