著者

鈴木 幹雄

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.p40-48, 1986-01

著者

鈴木 大慈

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.32-37, 2018-03-23 (Released:2018-06-30)

参考文献数

26

被引用文献数

3

著者

岡田 浩 鈴木 渉太

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.93-99, 2020-12-10 (Released:2020-12-30)

参考文献数

11

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During the COVID-19 pandemic, community pharmacies provided reliable information to the public as well as masks, disinfectants and drug supplies. This review article first describes the information and support provided to pharmacists and pharmacies by the U.S. CDC, FIP, and Pharmaceutical associations in USA, UK, Canada, and Australia. Lastly, the activities of Kyoto University SPH, which provided information on infection control to community pharmacies in Japan during the COVID-19 pandemic.

著者

松原 和夫 外山 聡 佐藤 博 鈴木 洋史 粟屋 敏雄 田崎 嘉一 安岡 俊明 堀内 龍也

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.131, no.4, pp.635-641, 2011-04-01 (Released:2011-04-01)

参考文献数

20

被引用文献数

9 7

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It is obvious that pharmacists play a critical role as risk managers in the healthcare system, especially in medication treatment. Hitherto, there is not a single multicenter-survey report describing the effectiveness of clinical pharmacists in preventing medical errors from occurring in the wards in Japan. Thus, we conducted a 1-month survey to elucidate the relationship between the number of errors and working hours of pharmacists in the ward, and verified whether the assignment of clinical pharmacists to the ward would prevent medical errors between October 1-31, 2009. Questionnaire items for the pharmacists at 42 national university hospitals and a medical institute included the total and the respective numbers of medication-related errors, beds and working hours of pharmacist in 2 internal medicine and 2 surgical departments in each hospital. Regardless of severity, errors were consecutively reported to the Medical Security and Safety Management Section in each hospital. The analysis of errors revealed that longer working hours of pharmacists in the ward resulted in less medication-related errors; this was especially significant in the internal medicine ward (where a variety of drugs were used) compared with the surgical ward. However, the nurse assignment mode (nurse/inpatients ratio: 1 : 7-10) did not influence the error frequency. The results of this survey strongly indicate that assignment of clinical pharmacists to the ward is critically essential in promoting medication safety and efficacy.

著者

井上 太之 鈴木 大 北野 忠 河野 裕美

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

pp.20-024, (Released:2021-02-03)

参考文献数

22

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Compared with the other anguillid eel species native to Japan (Anguilla japonica and A. marmorata), very little is currently known about the Japanese populations of A. bicolor pacifica. Three specimens of the latter (652.4–879.1 mm total length), collected in an irrigation channel on Iriomote Island, southern Japan, were examined, and the phylogenetic and morphological characters of the species discussed. The stomach contents of two specimens included a number of frog remains.

著者

小松 裕和 鈴木 越治 土居 弘幸

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, pp.397-403, 2009-07-15 (Released:2009-09-04)

参考文献数

6

被引用文献数

2 2

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「研究仮説」の善し悪しが臨床研究の質を決めると言っても過言ではない。しかし,研究仮説の立て方,洗練の仕方について記載した文献は少なく,多くの臨床医は不十分な研究仮説をもとに臨床研究を行っている。研究仮説を立てるにあたっては,対象者・曝露(介入)・コントロール・結果をきちんと定義し,反事実モデルをもとに十分に検討と議論を重ねていくことが何よりも重要である。その上で,近年疫学分野で用いられるようになっているDirected Acyclic Graph(DAG)をもとに,研究計画や解析計画を立てること,調整が必要な交絡要因について検討することが重要である。DAGは簡単な規則をいくつか理解してしまえば非常に有用なツールであり,臨床研究を行う際にも,論文を読む際にも役に立つものである。

著者

鈴木 晃志郎 于 燕楠

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.55-73, 2020

被引用文献数

3

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<p>今日の地理学において,幽霊や妖怪を含む怪異は,専ら民俗学的な手法に依拠して検討されている.しかし隣接分野では,定量的な手法に基づいた知見が数多く存在し,客観性と厳密性を確保することによって学術的信頼性を高める試みが多くなされている.そこで本研究は富山県を対象とし,今からおよそ100年前(大正時代)の地元紙に連載された怪異譚と,ウェブ上に書き込まれた現代の怪異に関するうわさを内容分析し,(1) 怪異を類型化して出現頻度の有意差検定を行うとともに,(2) カーネル推定(検索半径8 km,出力セルサイズ300 m)とラスタ演算による差分の算出により,怪異の出没地点の時代変化を解析した.その結果,現代の怪異は大正時代に比して種類が画一化され,可視性が失われ,生活圏から離れた山間部に退いていることが示された.</p>

著者

太田 寛行 岩崎 渉 鈴木 志野

出版者

日本微生物生態学会

雑誌

日本微生物生態学会誌 (ISSN:24241989)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.67-71, 2019-09-01 (Released:2019-09-26)

著者

鈴木 岩弓

出版者

日本口承文藝學會

雑誌

口承文藝研究

巻号頁・発行日

no.38, pp.28-41, 2015

著者

鈴木 真一

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 = Animal-husbandry (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.29-37, 2012-01 (Released:2012-12-03)

著者

吉田 俊巳 加賀 誠司 盛合 理 植田 修 千葉 俊明 阿部 弘一 三浦 義明 滝川 康裕 井上 義博 中舘 一郎 班目 健夫 加藤 章信 柏原 紀文 石川 和克 鈴木 一幸 佐藤 俊一

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.28, no.11, pp.1490-1496, 1987-11-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

19

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HBe抗体陽性キャリア妊婦から垂直感染し出生50日目に出生児が急性B型肝炎を発症し,さらに患児の発症から92日目に父親がB型劇症肝炎を発症し救命しえた家族内感染例を経験した.患児は発熱・哺乳力の低下で発症.GOT 11,380U, GPT 5,060Uと上昇しプロトンビン時間(PT)10%と著明な低下を示した.HBs-Ag陽性,anti HBc (200倍)74%であった.総ビリルビン(T. Bil)が漸増し32mg/dlとなり凝固能の改善がないため,プレドニゾロンを使用したところ改善し,急性肝炎重症型と考えられた.父親は嘔気・全身倦怠感で発症.T. Bil 14.7mg/dl, GOT 1,675U, GPT 4,690U, PT12%, HBsAg陽性,IgMHBc3.29と陽性.昏睡II度となりプレドニゾロン,グルカゴン-インスリン療法,特殊組成アミノ酸などの治療にて改善した.母親から出生児に垂直感染し,患児から父親に水平感染したと思われる.HBe抗体陽性キャリア妊婦からの出生児に対してもHBIGなどの対策が必要と考えられる症例である.

著者

鈴木 孝男

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.374-377, 2021-03-30 (Released:2022-03-30)

参考文献数

3

著者

鈴木 眞一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.6-10, 2022 (Released:2022-05-24)

参考文献数

8

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2011年3月11日に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所事故後の福島県県民健康調査の一つとして福島県民に超音波検査による甲状腺検査が実施されすでに10年を経ている。そこで当時責任者であった筆者が,今までに経験のなかった大規模検査を立ち上げ実施した経緯について述べる。本検査は外部の専門家の意見も踏まえ,専門医師技師によって実施されることが決まり,また超音波スクリーニングによる過剰診断を制御するため診断基準を設けた。対象年齢,検診間隔,検診方法を決定し,実際には2011年10月9日から福島医大で開始し,11月14日からは出張検査を開始し現在まで継続している。本検診としては第一に誤診を避ける精度管理と過剰診断を抑制する基準の遵守さらに受診者への配慮と保護者への十分な説明を心がけて実施した。専門医師技師の育成とともに,現在は福島県独自の講習会,ハンズオンおよび認定試験によって人材育成を拡大している。

著者

及川 真司 渡部 輝久 高田 兵衛 鈴木 千吉 中原 元和 御園生 淳

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.455-474, 2013-06-05 (Released:2013-06-27)

参考文献数

31

被引用文献数

6 20 3

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漁場環境の放射能モニタリングを主たる目的とし,昭和58年度(1983年度)に「海洋環境における放射能調査及び総合評価事業」が開始された.本事業の一環として,全国の原子力発電所の前面海域(計15海域)で海水,海底土及び海産生物を採取し,90Sr(海水のみ)や137Csなどの人工放射性核種の継続的な調査を行い,局所的な影響評価はもとより全国規模での評価を行う上で基礎となる調査結果を蓄積してきた.これまでの調査結果のうち海水に関しては,昭和61年に発生した旧ソ連邦チェルノブイリ原子力発電所事故の影響を受けて一部の海域で137Cs濃度の一時的な上昇が確認されたが,翌年には元の水準に戻り,それ以来137Csの物理的半減期(約30年)よりも短い12~20年の半減期で漸減傾向を続けてきた.またその水準は,福島第一原子力発電所事故前年では1~2 mBq L−1程度であった.事故後平成23年5~6月に全国で採取した海水試料のうち福島近傍海域に加え,北海道や新潟及び佐賀海域の表層海水に事故由来と考えられる放射性セシウムを検出している.一方,海水に含まれる90Srは137Csと同様な漸減傾向を示していたが事故以降の福島海域で近年にない値を観測したが,そのほかの海域では事故以前の水準と同様であった.海底土に含まれる137Cs濃度は同一海域であっても採取点間でばらつきが大きく,砂質の場合には検出されないことが多々あったが,調査開始以来,137Csの物理的半減期と同等かそれよりも若干速い漸減傾向を続けており,事故前の水準は,「検出されない」~8 Bq kg−1乾土程度であった.事故後の調査では,福島海域に加え宮城及び茨城海域で近年にない値を観測したがその他の海域では顕著な上昇は確認されていない.海産生物の可食部位(筋肉)に含まれる137Cs濃度は,浮魚あるいは底魚といった棲息域の違いによる差はみられず,魚食性の食物連鎖上高次なスズキやヒラメが比較的高く,イカ・タコ類で低い結果を得てきた.チェルノブイリ原子力発電所事故の影響として一部魚種(スズキ)で翌年あるいは翌々年に若干の濃度上昇を確認したが,それ以降,137Csの物理的半減期と同等かあるいは若干速い漸減傾向を続け,事故前年の水準は「検出されない」~0.24 Bq kg−1生鮮物程度を示していた.平成23年3月に発生した福島第一原子力発電所事故以降,海洋環境における放射能問題には強い関心が寄せられてきた.本稿では,昭和58年度から継続して得られた海洋環境放射能モニタリング結果の概要について報告し,これまでの海洋環境放射能水準の推移を示すとともに福島第一原子力発電所事故の影響の程度の概略を示した.

著者

鈴木滋

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.703, 2009-08

著者

藤本 将志 伊藤 陸 鈴木 俊明

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.28-34, 2020 (Released:2020-12-28)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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The Trendelenburg sign can occur due to various factors, and it is necessary to evaluate the factors in detail and then perform treatment to lead to voluntary training. In this paper, we consider the factors and movement patterns of the Trendelenburg sign appearing in electromyogram data, and explain voluntary training for those factors.

著者

松山 紘之 揚妻 直樹 岡田 あゆみ 鈴木 牧

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.153-158, 2019-09-25 (Released:2019-10-25)

参考文献数

45

被引用文献数

6

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Instalment of deer fences around agricultural fields may, as a side benefit, reduce the risk of tick-borne diseases in humans. We examined tick (Haemaphysalis) density on the ground after two years of exclusion using three separate deer fences. Deer density in an exclosure (EX) had been kept as zero for 14 years, deer density in an enclosure (HD) had been kept constantly stocked for 14 years with around 20 deer km−2, and the second enclosure (OD) had been stocked for 11 years with around 20 deer km−2, after which time the deer were excluded for two years. Tick densities inside the three fences were monitored for two years after two years of deer exclusion from OD. In the first year, tick density in OD was as high as that in HD, and was significantly higher than that in EX. In the second year, however, tick density in OD decreased to a similar level to that in EX. These results suggest that tick density in the environment decreases after three years of exclusion. Our findings support the effectiveness of culling and fencing of deer with the aim of preventing the risk of tick-borne diseases.

著者

吉田 光司 根本 正之 鈴木 貢次郎 藤井 義晴

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.134-137, 2007 (Released:2008-11-04)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

著者

山本 博之 田中 篤 北川 諭 鈴木 高祐 藤田 善幸 丸山 正隆

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.579-585, 2003-11-25 (Released:2009-03-31)

参考文献数

22

被引用文献数

2 1

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症例は35歳男性. 入院10カ月前から防風通聖散を服用していた. 入院3カ月前にはじめて肝機能異常が出現. 入院6週間前に近医受診, この時点で肝機能障害は増悪していたが, 5種の薬剤を新たに投与され, 防風通聖散はそのまま服用していた. 入院1週間前から黄疸・皮膚掻痒感が出現したため当院へ入院となった. 防風通聖散, および併用薬は入院前日まで服用していた. 入院時ALT 2996IU/l, AST 7174IU/l, T. Bil 15.1mg/dl, PT 30.6%であり, 第2病日肝性昏睡2度となったため劇症肝炎急性型と診断, 血漿交換および血液濾過透析とステロイドパルス療法を開始した. この結果意識清明となり肝機能も急速に改善したが, その後黄疸が遷延し, 肝機能は薬剤中止後4カ月に正常化した. 本症例ではもともと防風通聖散による薬物性肝障害が存在し, そこへ併用薬の影響が加わって最終的に劇症化に至ったものと考えられた.

著者

鈴木 啓太 村本 由紀子

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.2017, (Released:2022-11-25)

参考文献数

21

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指導者の暗黙理論(能力の可変性に関する信念)が課題に失敗した学習者への助言に与える影響を検討した。参加者に先生の立場から成績不振な生徒に対し助言させるというシナリオ実験を,サンプルを変えて二度実施した。(能力の固定性を信じる)実体理論的信念を強く持つ参加者ほど,努力量の多い生徒に対しては失敗の原因を能力不足に帰属して科目の変更を促す一方で,努力量の少ない生徒に対しては努力の継続を促すことが明らかになった。この結果から,実体理論的傾向の強い指導者は,学習者の努力とその結果を観察し,適性評価に基づいて助言を変えるというように,努力の持つ適性評価のための情報的側面を重視する可能性が示唆された。他方,(能力を可変的に捉える)増加理論的信念を強く持つ参加者ほど,生徒の努力量の多寡によらず科目の変更を促す程度が低く,努力の持つ成長の資源としての側面を重視することを示唆する結果が得られた。しかし間接効果は弱いものの,実体理論的信念が強い参加者と同様,能力に対する推論の媒介効果も見られ,増加理論的傾向の強い指導者が,適性評価のための努力の情報的側面についても考慮している可能性が示唆された。