著者
佐藤 雅幸 平田 大輔 野呂 進 鈴木 啓三
出版者
専修大学社会体育研究所
雑誌
専修大学社会体育研究所報 (ISSN:02884135)
巻号頁・発行日
no.55, pp.29-36, 2007

The purpose of the present study was to investigate the effects of athletic experience on concentration. The Test of Attentional and Interpersonal style (TAIS) was administered to twenty female university students without daily athletic experience and forty female university athletes involved in interpersonal ball sport such as tennis. Results indicated that university athletes scored significantly higher on BET and BIT in attentional-style subscale, INFP in control subscale, and CON, SES, P/O, EXE, PAE in interpersonal subscale, in comparison to university students. It was, thus, concluded that university athletes seemed to have haigher ability to accurately select and process many external stimuli than university students. In addition, it was also revealed that university athletes tended to be more extroverted and have higher self values in the interpersonal relationship compared to university students.
著者
松野 陽一 山崎 誠 新藤 協三 岡 雅彦 中野 真麻理 永村 眞 落合 博志 鈴木 淳
出版者
国文学研究資料館
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1997

本研究は各時代を代表する個人言語資料が多数残存する作家の自筆資料を網羅的に収集し、高精度の画像として時系列的に整理保存するとともに、これらの資料を科学的に判定する方法と技術を開発することを目的とした。最大の研究目標であった『自筆画像研究支援ツール』 (これは自筆本画像の任意部分とその解読文とを任意に関連づけ、コメントを付けてデータベースとして格納し、キーワードや任意文字列から、複数の部分画像を検索比較し印刷することのできる画期的なデータベースソフトである)に実際にデータを格納する実験を行い、プロトタイプ版の改良を継続した。現在NT版のみであるが、ほぼ研究上の諸要求に応えるものとして完成していることを検証した。試行版として世阿弥自筆『能本集』と後白河院自筆『梁塵秘抄断簡』を材料としてCD-ROM版を作成した。自筆本の資料調査と収集は所蔵者及び保存機関の許可が厳しいことから、写真による撮影を東大寺と真福寺に限定し、凝然と能信の自筆資料を中心に、それぞれのかなりの年代的幅を持つ個人言語資料自筆資料を収集した。これによって、筆跡の経年変化を分析する上で有力なデータが得られた。研究成果『自筆画像研究支援ツール』の改良と普及のために、平成十四年度学術振興会科学研究費補助金『古典籍・古文書解読のための自習システムの開発』を引き続き申請した。本研究の成果を国文学研究資料館の近くホームページで公開する予定である。
著者
佐々木 梨菜 鈴木 優
雑誌
第80回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, no.1, pp.595-596, 2018-03-13

古来より人々はペットと共に生活してきたが、その生活環境は人の快適さが前提であったり、それらをペットに強いている場合が多い。例えば、猫の飼い主がPCを使用する際、猫がキーボードに上がるcat typingと呼ばれる問題がある。飼い主は快適にPCを使用するため、PCに近づこうとする猫を遠ざけようとする。本研究ではこの問題を解決するため、飼い主がPCを用いた作業をしているそばで、 猫がタブレットに触れて遊ぶことができるインタラクティブな猫じゃらしシステムを開発し、このシステムの有用性を確認するため,数匹の猫に試用実験を行った。その結果いくつかの現象が確認でき、仮説としてシステムが有効に機能する猫の属性があることが示唆された。
著者
鈴木 俊明 谷 万喜子 文野 住文
出版者
関西理学療法学会
雑誌
関西理学療法 (ISSN:13469606)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.1-2, 2015 (Released:2016-01-06)
被引用文献数
1

The important points of motion analysis in basic movements are as follows. The movements of simple joints should not be observed alone, but together with the movements of several joints that participate in the basic movement. Next, basic movements should be expressed as anatomical and kinematic data. Furthermore, to clarify problems such as impairment disorders, whether characteristic movements are needed for performance of basic movements needs to be determined. If these goals are definitively accomplished, then the appropriate timing of physical therapy can be accurately determined. In this report, the importance of motor analysis in the field of physical therapy is reconfirmed.
著者
山口 麻衣 鈴木 直人
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.78, no.4, pp.441-445, 2007-10-25 (Released:2010-07-16)
参考文献数
16

The measures used in previous studies did not consider the situation where an individual exhibits impulsive behavior. The present research examines the relationship between self reported measures and behavioral measures of impulsive abandonment and panic behavior in a problem-solving situation. The self Impulsive Behavior Questionnaire (Yamaguchi & Suzuki, 2005) was the self-reported measure of the impulsive behavior tendency. The 91 undergraduate participants were grouped based on this score (high, n=31; middle, n=33; low, n=27) were used. The behavioral measures were the correct detection and commission errors on the Continuous Performance Test. The result showed that the high impulsive group made a significantly higher number of commission errors than did the low group. The findings of this study support a consistent relationship between behavioral and self-reported measures.
著者
永井 良治 中原 雅美 森田 正治 下田 武良 岡 真一郎 鈴木 あかり 濱地 望 池田 拓郎 金子 秀雄 高野 吉朗 江口 雅彦 柗田 憲亮
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.713-719, 2017 (Released:2017-10-23)
参考文献数
11
被引用文献数
2

〔目的〕臨床実習指導者を対象に,クリニカルクラークシップ(CCS)の取り組みに対する意見をまとめ,今後のCCS型臨床教育の捉え方を検討するための資料とすること.〔対象と方法〕4年目以上の理学療法士60名を対象に,自己記入式質問紙を用いたアンケート調査を実施した.〔結果〕実習形態については,診療に参加させながら学生の成長を促すことができるとの回答が多かった.しかし学生は受身的な取り組み姿勢で,チェックリストを埋めることに意識が向きやすいことが示された.学生の理解度の把握については理学療法全体に関する理解の指導方法が課題になっていることが示された.〔結語〕現在のCCSの取り組みが明らかになった.学生の取り組み姿勢や指導方法については,臨床実習指導者と連携して検討していきたい.
著者
鈴木 勝正
出版者
社団法人 日本フルードパワーシステム学会
雑誌
油圧と空気圧 (ISSN:02866900)
巻号頁・発行日
vol.13, no.6, pp.417-425, 1982 (Released:2010-10-21)
参考文献数
6

Oil hammer generates for an instant much greater pressure than that supplied to the pipe line, and this is important, indeed, in terms of the safety of oil hydraulic equipments. If you can take advantage of this phenomenon to pick up only the high pressure for a very short period of time, you will be able to make such a hydraulic pressure intensifier as can convert the oil pressure, produced by a low pressure pump, into several times higher one. In the case of water, a hydraulic ram utilizing this idea by means of waterhammer has been long investigated. However, its discharge pressure is several tenths MPa at most. For the oil hydraulics, to the author's knowledge, no report is available on an intensifier by means of oil hammer. Then, you would need a quite different structure because about one hundred times higher pressure will usually be needed. In the present research, an intensifier on a new principle was developed with a view to convert an oil pressure of several MPa into several times higher one and, moreover, to make more easily than a traditional intensifier consisting of oil cylinders. The discharge volume of the intensifier and the pressure fluctuation in the pipe line are theoretically predictable with a good accuracy.
著者
川崎 浩司 鈴木 一輝
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_144-I_149, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
5

東北地方太平洋沖地震以降,東海・東南海・南海三連動型地震がM9クラスで発生する可能性が指摘されている.そこで,本研究では,M9.0の地震規模を仮定した東海・東南海・南海三連動型巨大地震を対象に津波伝播予測を実施した.従来の想定であるM8.7の三連動型地震津波との比較から,地震規模の違いによる津波高および津波到達時間への影響を検討するとともに,太平洋沿岸および内湾における三連動型巨大地震津波の津波伝播特性について考究した.その結果,M9.0の場合,太平洋沿岸では,その津波高がM8.7と比べ約2倍となること,波源域から離れた沿岸では,津波到達時間が早まることが明らかとなった.さらに,内湾では,津波の高さが太平洋沿岸部に比べ小さいものの,湾口部が狭く外洋に津波が出にくいために,水位の高い状態が長時間続くことが判明した.
著者
佐藤 博文 針金 三弥 龍村 俊樹 山本 恵一 小島 道久 山本 和夫 柴崎 洋一 松本 貞敏 鈴木 亮一
出版者
Japan Gastroenterological Endoscopy Society
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.26, no.8, pp.1330-1334_1, 1984 (Released:2011-05-09)
参考文献数
10

尋常性疣贅の多発を伴ったS状結腸癌の2例を報告した.症例は59歳の女性と78歳の男性で,ともに消化器症状はなかったが,2年以上前から尋常性疣贅が顔面,手背に多発し治癒傾向にないため,消化管の精査を行った. 上部消化管には異常所見を認めなかったが,注腸造影と大腸内視鏡検査によりS状結腸癌の合併をみとめ,根治術をおこなうことが出来た. 近年,本邦での結腸癌の罹患率は増加傾向にあり,結腸癌による死亡率を低下させるには一般住民を対象とした大腸集検と共に高危険群の精査による早期癌の発見が必要である. 尋常性疣贅はhuman papilloma virus(HPV)による皮膚感染症で,その発病は細胞性免疫能の低下と関連しているといわれている.今回の2症例の経験から,高齢者で尋常性疣贅が多発し,しかも難治傾向にある場合には,内臓悪性腫瘍の高危険群に屈すると考え,精査追跡をすすめるべきである.
著者
鈴木 一義
出版者
日本比較法研究所 ; [1951]-
雑誌
比較法雑誌 (ISSN:00104116)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.145-185, 2013

犯罪が増加し、処理すべき事案が増大すると、法執行機関は、被告人と協議し、刑事事件を迅速に終結させることによって裁判所の負担を軽減しようとする。アメリカ合衆国においては、大多数の刑事事件で有罪答弁によって迅速に科刑が行われているが、大陸法系諸国においても、答弁取引類似の制度が導入されており、アメリカ合衆国の影響はあるけれども、その度合いは各国毎に異なっていると指摘されている。かかる各国毎の差異は、当該国において、いわゆる「司法取引」というものに対して如何なるメリットが求められているかを反映したものと評することも可能であろう。この点、例えば、国際刑事裁判所(ICC)においては、有罪であることを認める被告人に対して、コモンロー・英米法系と大陸法系モデルの中間的なアプローチを採用していると指摘されているが、国際刑事裁判が各国内の刑事裁判とは異なる特色を有している以上、そこにおいて求められる有罪答弁についてのメリットというものも一定の特色を持ったものになることが予想されよう。本稿では、かかる関心から、国際刑事裁判における有罪答弁は、アメリカ合衆国に典型的に見られるような有罪答弁とどこが違うのか、違うならば何故なのかといった論点について検討を試みることにより、我が国が仮に有罪答弁・答弁取引を導入するとすれば、どのような点に力点を置くべきなのかという課題に示唆が得られないかを探りたい。本「国際刑事裁判における司法取引(2)」では、3においてICTY(旧ユーゴスラヴィア国際刑事裁判所)、4においてICTR(ルワンダ国際刑事裁判所)における司法取引に相当すると言える手続について検討を加える。
著者
鈴木 幸子
出版者
東海学園大学
雑誌
紀要 (ISSN:02858428)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.35-43, 1990-07-20
著者
鈴木 一義
雑誌
比較法雑誌 (ISSN:00104116)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.159-185, 2012-09-30

犯罪が増加し、処理すべき事案が増大すると、法執行機関は、被告人と協議し、刑事事件を迅速に終結させることによって裁判所の負担を軽減しようとする。アメリカ合衆国においては、大多数の刑事事件で有罪答弁によって迅速に科刑が行われているが、大陸法系諸国においても、答弁取引類似の制度が導入されており、アメリカ合衆国の影響はあるけれども、その度合いは各国毎に異なっていると指摘されている。 かかる各国毎の差異は、当該国において、いわゆる「司法取引」というものに対して如何なるメリットが求められているかを反映したものと評することも可能であろう。この点、例えば、国際刑事裁判所(ICC)においては、有罪であることを認める被告人に対して、コモンロー・英米法系と大陸法系モデルの中間的なアプローチを採用していると指摘されているが、国際刑事裁判が各国内の刑事裁判とは異なる特色を有している以上、そこにおいて求められる有罪答弁についてのメリットというものも一定の特色を持ったものになることが予想されよう。本稿では、かかる関心から、国際刑事裁判における有罪答弁は、アメリカ合衆国に典型的に見られるような有罪答弁とどこが違うのか、違うならば何故なのかといった論点について検討を試みることにより、我が国が仮に有罪答弁・答弁取引を導入するとすれば、どのような点に力点を置くべきなのかという課題に示唆が得られないかを探りたい。 本「国際刑事裁判における司法取引(1)」では、かかる検討の前提として、まず司法取引に関する動向についてコモンロー系諸国の流れと大陸法系諸国の流れに分けて大まかな描写を行った上で、国際刑事裁判所設立に至る動向について簡単に概説する。
著者
鈴木 孝明
出版者
日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.89, no.4, pp.403-408, 2018-10
著者
藤原 敬 鈴木 春彦 速水 亨
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.127, 2016

森林管理の義務と支援を直接対象とした国際約束をめざした国際森林条約の不調を背景に、市場を通じたアプローチが、国際的な持続可能な森林管理達成の一つの方向性を示すものとなった。第三者認証による「森林認証システム」、行政の森林法の手続きをベースとする「合法性証明システム」など、である。これらのシステムは日本市場で一定の役割を果たしているが、コスト効率性と信頼性を巡り議論がある。効率的で信頼性のあるシステムを構築する視点で、両者のシステムを、分析・評価する。森林経営の評価手続きを、①FSCの森林認証要求事項と、②森林法の森林経営計画の認定要求事項を比較検討すると、後者は運用実態として、生物多様性保全・労働安全分野・事業者への注意義務などの面で不足している面が多い。ただし、森林経営計画の記載様式は柔軟にできており、実質的な認定の基準となっている市町村森林整備計画との連携で、持続可能な森林管理のツールとしてさらに発展する可能性をもっている。森林経営計画とセットになった合法証明システムのサプライチェーン管理の効率性・信頼性の評価と合わせて、さらなる検討が必要。