著者

明珍 健二 伊ヶ崎 鷹彦 梅本 直康 溝尻 純子 藤原 美菜子 西川 睦美 長谷川 真也 森田 志津絵 浅原 一郎

出版者

花園大学文学部

雑誌

花園大学文学部研究紀要 (ISSN:1342467X)

巻号頁・発行日

no.48, pp.1-44, 2016

著者

海野 徳仁 長谷川 昭 小原 一成 松沢 暢 清水 洋 高木 章雄 田中 和夫 小菅 正裕

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.399-410, 1985-09-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

13

被引用文献数

1 6

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Hypocenter determination for aftershocks of the 1983 Japan Sea Earthquake (M7.7) is made by using the seismic networks of Tohoku University and of Hirosaki University. The obtained aftershock area is 160km long in north-south direction with a width of 40km, distributing itself along the eastern margin of the Japan Basin. Most of the aftershocks are located within the area bordered by the 2000m and 3000m isobaths, northern and southern ends being surrounded by the Sado Ridge and the Oshima Plateau, respectively. Precise hypocenter distribution deliniates an eastward dipping fault plane with a shallow dip angle. Almost all the aftershocks are located in the crust, which is consistent with the fact that the PMP phase is clearly observed from most of the aftershocks.A remarkable later phase is observed at many stations 4-7 sec after the P arrival. This later phase is interpreted as the reflected wave both at the sea surface and at the Moho discontinuity (pwPMP). Focal depth distribution estimated from arrival time differences between PMP and pwPMP phases also shows the eastward dipping fault plane with a shallow dip angle.Foreshock activity started 12 days before the occurrence of the main shock within a concentrated area in the vicinity of the main shock hypocenter. All the foreshocks are classified into two groups: one with high peak-frequency and the other with low peak-frequency, each having very similar wave forms. Hypocenters of low peak-frequency events are located at shallower depths than those of the main shock and high peak-frequency events.

著者

長谷川 晃久 佐藤 文夫 石田 信繁 福島 康敏 向山 明孝

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.1109-1110, 2000-10-25

被引用文献数

1 52

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馬の性判別を迅速に行なう方法としてY染色体性決定領域(SRY)およびアメロゲニン遺伝子(AMEL)を同時増幅する方法を開発した.これによりY染色体の有無とSRY遺伝子の有無を同時に判定することが可能となり, 本法はXY雌馬症例に対して時間と経験を要する細胞遺伝子学的な分析を行なう前の迅速診断法として有効と考えられた.

著者

西野 文雄 倉方 慶夫 長谷川 彰夫 奥村 敏恵

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文報告集 (ISSN:03855392)

巻号頁・発行日

vol.1974, no.225, pp.1-15, 1974-05-20 (Released:2010-08-05)

参考文献数

11

被引用文献数

7

著者

長谷川 隼人

出版者

一橋大学大学院法学研究科

雑誌

一橋法学 (ISSN:13470388)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.1017-1042, 2015-11

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This article aims to elucidate the economic revitalization ideas of Nobusuke Kishi and review the political implication of the Japan Reconstruction League (Nihon Saiken Renmei, JRL) . Kishi's basic economic revitalization vision was identical to that of the Yoshida administration. However, Kishi took a critical attitude toward the economic policy of the Yoshida administration. Prime Minister Yoshida and the Liberal Party (LP) placed a high value on the market economy. In contrast with PM Yoshida, Kishi insisted that the government must embrace socialistic policy for economic revitalization. Therefore, he sympathized closely with the Rightist Socialist Party of Japan (RJSP) and the left wing in the Reform Party (Kaishinto, RP) . For that reason, Kishi and the JRL sought to create a new party dominated by the RJSP and RP to execute his economic view. They expected Mamoru Shigemitsu to assume the position of new party leader. However, the RJSP rejected the forging of a bipartisan coalition in order to avoid intraparty conflict and Mr. Shigemitsu assumed the position of RP leader. Thus the JRL's political plan was eventually aborted. In the aftermath, Kishi switched his political plan to change the LP, which tried to create the Progressive conservative party in order to execute his economic revitalization plan. Kishi used the constitutional revision agenda to galvanize conservative politicians.

著者

長谷川 正規 Masanori HASEGAWA

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.297-304, 2015-03

著者

長谷川 眞理子

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.108-114, 2016

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<p>【要旨】ヒトの心理や行動生成の仕組みも、ヒトの形態や生理学的形質と同様に進化の産物である。ヒトの持つ技術や文明は、この1万年の間に急速に発展し、とくに最近の100年ほどの間には、指数関数的速度で変化している。しかし、ヒトの脳の基本的な機能が生物学的に獲得されたのは、霊長類の6,500万年にわたる進化の中で、ホモ属の200万年、そして私たちホモ・サピエンスの20万年の進化史においてである。進化心理学は、ヒトの進化史に基づいて、ヒトの心理や行動生成の仕組みの基盤を解き明かそうとする学問分野である。</p><p>近年の行動生態学や自然人類学の知識を総合すると、ヒトという種は、他の動物には見られないほど高度に社会的な動物である。ヒトの社会性や共感性の進化的基盤は、もちろん、類人猿が持っている社会的能力にあるのだが、ヒトのこの超向社会性の進化的起源を解明するには、ヒトが類人猿の系統と分岐したあと、ヒト固有の進化環境で獲得されたと考えられる。</p><p>ヒトには、他者の情動に同調して同じ感情を持ってしまう情動的共感と、他者の状態を理解しつつも、自己と他者とを分離した上で、他者に共感する認知的共感の2つを備えている。これらは、ヒトの超向社会性の基盤である。</p><p>人類が他の類人猿と分岐したのは、およそ600万年前である。そのころから、地球の環境は徐々に寒冷化に向かい、とくにアフリカでは乾燥化が始まった。その後、およそ250万年前からさらに寒冷化、乾燥化が進む中、人類はますます広がっていく草原、サバンナに進出した。そこにはたくさんの捕食者がおり、食料獲得は困難で、食料獲得のための道具の発明と、密接な社会関係の集団生活が必須となった。この環境で生き延びていくためには、他者を理解するための社会的知能が有利となったに違いない。しかし、ヒトは、「私があなたを理解していることを、あなたは理解している、ということを私は理解している」というように、他者の理解を互いに共有する、つまり、「こころ」を共有するすべを見いだした。それが言語や文化の発達をうながし、現在のヒトの繁栄をもたらしたもとになったと考えられる。</p>

著者

島内 あかり 長沼 美紗 笹岡 沙也加 畠平 春奈 元岡 佑美 長谷川 栞 福田 昌穂 中尾 智史 堺 千紘 横山 聡 伊野 陽子 中村 光浩 井口 和弘

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.138, no.2, pp.259-267, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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The “self-medication tax deduction” system began in Japan in January 2017, allowing people to encourage the use of OTC drugs. Package inserts contain important information for consumers regarding their use. In this study, we first checked whether the items, as required in the notifications of the Japanese Ministry of Health, Labour and Welfare, are described in the package inserts of cold remedies and analgesic antipyretics in OTC drugs. The descriptions of almost all packages checked in this study were based on the notifications, but those of a small number of them were not. Next, we examined the description of the items, unrequired in the notification, but worthy for proper use of drugs; e.g., the description of prohibition for use by “patients with severe hypertension” in case of ibuprofen-containing products, and the description was found in only seven of 180 products. Manufactures should make package inserts along with notifications, including the description for proper use of drugs.

著者

長谷川 大

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.944, pp.585-589, 1964-09

著者

長谷川 伸子 大塚 大日方 千代森 川本

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

vol.13, pp.85-87, 1993-02

著者

長谷川 雅雄 辻本 裕成 KNECHT Peter

出版者

南山大学

雑誌

アカデミア. 人文・自然科学編 = Academia. Humanities and natural sciences (ISSN:21853282)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-28, 2018-06-30

著者

フォルカー・ヴァイス著 長谷川晴生訳

出版者

新泉社

巻号頁・発行日

2019

著者

長谷川 将規

出版者

湘南工科大学

雑誌

湘南工科大学紀要 = Memoirs of Shonan Institute of Technology (ISSN:09192549)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.103-116, 2018-02-01

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本稿は、経済制裁への理解を深めるため、経済制裁をめぐる以下の4つの問いを考察する。経済制裁は有効なのか。なぜ国家は経済制裁を利用するのか。どのような状況下で経済制裁は有効になるのか。経済制裁の成否はどのような基準によって評価されるべきなのか。従来の研究は、経済制裁は有効なのかという不毛な問いに焦点を当てる傾向があった。また、経済制裁を「強制」(ターゲットの譲歩や行為の修正)という観点からのみ考察し、「強制」に成功したか否かという基準だけから制裁の有効性や妥当性を評価しがちであった。本稿は、経済制裁には他にも重要な目的――「シグナリング」と「封じ込め」――が存在することを指摘し、こうした傾向を批判する。さらに、これら3つの異なる目的が、どのような状況下で成功しうるのかを考察する。最後に本稿は、経済制裁の有効性と妥当性をどのように評価すべきなのかを考える。経済制裁の成否は、「強制」の成否によってではなく、制裁を利用する国家の戦略状況の改善という観点から評価されるべきである。

著者

野崎 賢二 田野崎 隆雄 三浦 啓一 加藤 将裕 石川 嘉崇 長谷川 登

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第17回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.264, 2006 (Released:2006-10-20)

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欧州では石炭灰を種々の分野で有効利用している。欧州では法令化と規格化が連動し、ユーロコート゛という体系化の元にフライアッシュの位置づけ、性能仕法により各国間の整合性を取ろうとしている。しかし英国規格を元にしているため、後からの加盟国の実情とそぐわない問題点が残されている。ユーロコート゛は今後地球温暖化等の環境面での配慮、品質ばらつきへの対処等の先進性も認められる。これがISO化された場合、JISもそれとの整合を求められる。

著者

上木 礼子 米澤 弘恵 長谷川 智子 荒木 真壽美

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.181-186, 2008 (Released:2009-02-16)

参考文献数

15

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本研究では,血液曝露の危険性のある看護場面において,手袋着用行動への,看護師の意図とその影響要因を明確にすることを目的とした.   α県内の総合病院に勤務する看護師1,128名を対象に,4つの血液曝露場面(真空採血管採血場面など)を設定し,手袋着用の行動意図を調査した.さらに,手袋着用の行動意図に影響する要因として,上司/同僚のサポートを含む組織的要因,手袋着用の教育経験を含む個人的要因,リスク認知を含む心理的要因について調査した.影響要因は,手袋着用行動意図の高い高意図群(以下高群)と行動意図の低い低意図群(以下低群)の2群に分け比較した.   その結果,組織要因では,行動意図高群は低群に比べ有意(p<0.01)に手袋の使いやすさ,上司/同僚のサポート,施設の方針を認識していた.個人的要因では,高群は低群より有意(p<0.01)に手袋着用の教育を受けたと認識していた.心理的要因では,リスク認知と行動への態度,行動コントロール感が有意な正の相関を示した.   これらの結果より,組織環境が手袋着用をサポートする傾向にあるとき,および個人に教育経験のあるときには,手袋着用への行動意図が高くなることが示された.

著者

土井 勝美 村本 大輔 長谷川 太郎 太田 有美 諏訪 圭子 大崎 康宏 藤本 揚子

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

Audiology Japan (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.383-384, 2010-10-15

著者

越川 卓 尾関 順子 柴田 典子 植田 菜々絵 佐々木 英一 村上 善子 細田 和貴 谷田部 恭 長谷川 泰久

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.108-114, 2014 (Released:2014-08-07)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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甲状腺外科学会病理小委員会では甲状腺細胞診の報告様式を現在の甲状腺癌取扱い規約の様式から甲状腺細胞診ベセスダシステムへ移行することを検討中である。本稿では,取扱い規約とベセスダシステムの報告様式の違いを紹介すると共に,自験例の診断成績を用いて甲状腺細胞診ベセスダシステムの妥当性について検討した。取扱い規約とベセスダシステムの主な違いは,①細胞学的に鑑別困難な症例を,濾胞性腫瘍を疑う群(FN/SFN)とそうでない群(AUS/FLUS)の2つの診断カテゴリーに分けた点,②不適正の判定基準を明確にした点,③各診断カテゴリーについて悪性の危険度を数値で示した点の3点である。両者の基本的な考え方は類似しているので,大きな混乱なくベセスダシステムへの移行が可能と考えている。

著者

徳本 圭伊子 土田 和範 河村 誠 中村 正一 長谷川 健二 岩本 義史

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.923-930, 1985-12-28

被引用文献数

2 1

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25〜57歳の歯周炎を有するボランティア8名を対象に,水性基剤にテトラサイクリンを配合した軟膏(TG軟膏)および基剤のみのプラセボを,2週間に8回,ルートキャナルシリンジを用いてポケット内に直接投与し,その効果を,2日,1週間,2週間,4週間後に細菌学的に検索した。また臨床的にも検討を加えた。その結果,TG軟膏を局所投与した部位は,2日目から全菌数が有意に減少した。さらにspirochetesの割合の有意な減少と,coccoid cellsの割合の有意な増加が見られ,菌叢が有意に変化していた。これに対しプラセボ投与部位では,全菌数は1週間目と2週間目で有意な減少が見られたものの,4週間目では初診時と差のないレベルに戻っていた。spirochetes, coccoid cellsの割合は実験期間中有意差がなく,菌叢は変化しなかった。臨床的には,TG軟膏投与群は,4週間目までに歯周に関する各指標の改善が見られた。

著者

岩山 直樹 伊藤 一成 長谷川 春生

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.1-2, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

3

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小学校学習指導要領総則には「コンピュータ等を上手に活用してよりよい社会を築いていこうとする態度を育む」とある。小学校におけるプログラミングのねらいにはコンピュータと社会や生活とのつながりを意識することが大切であることから、本研究では、生活とプログラミングをつなげる授業実践を行った。実践を通して、生活の中にある課題を解決するためにプログラミングを活用していくことが、子供の態度育成と主体的な学びにつながることが明らかとなった。一方、プログラミングを行う上で必要な技能等を系統的に習得していくことが課題として残った。

著者

畑 明美 南光 美子 長谷川 明子 AKEMI HATA YOSHIKO NANKO AKIKO HASEGAWA

出版者

京都府立大学学術報告委員会

雑誌

京都府立大学学術報告. 理学・生活科学 = The scientific reports of the Kyoto Prefectural University. Natural science and living science (ISSN:0075739X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.63-71, 1986-11-15

被引用文献数

1

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キュウリ, ナス, キャベツを用いて塩漬け及び糠漬けを行い, 漬け込み後経日的にpHの変化並びに無機成分の挙動を調べた。1.塩漬け, 糠漬けのいずれの場合も, 漬け材料, 糠床及び漬け汁ともに経日的にpHは低下した。2.塩漬けのキュウリ, ナス及びキャベツ中のNa含量は経日的に増加したが, キュウリ, キャベツ中のMg, Ca, K含量は減少するのに対し, ナス中では増加することが認められた。3.糠漬けのキュウリ, ナス及びキャベツ中のNa及びMg含量は増加し, Ca含量は減少した。また, ナス中のK含量は漸増したが, キュウリ, キャベツ中では減少する傾向が認められた。These studies were carried out to know the changes in mineral contents in cucumber, egg plant and cabbage as affected by soaking treatment. The vegetables were pickled using 5% or 2% salt and soaked in rice bran mash. The results obtained were as follows; 1. After soaking treatment, the pH values of vegetables, rice bran mash and eluted solution from vegetables were decreased during the soaking. 2. Sodium content in cucumber, egg plant and cabbage in salting was increased rapidly, and although magnesium, calcium and potassium contents in cucumber and cabbage were decreased, these elements contents in egg plant were contrary increased during the period of salting. 3. On the other hand, sodium, magnesium contents in cucumber, egg plant and cabbage soaked in rice bran mash were increased remarkably, but calcium content in them was decreased. In addition, potassium content in egg plant was increased sightly, but it was decreased in cucumber and cabbage during the soaking.