著者

松本 綾希子 奥山 絢子 後藤 温 町井 涼子 祖父江 友孝 高橋 宏和

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.903-907, 2022-11-15 (Released:2022-12-17)

参考文献数

8

---

目的 新型コロナウイルス感染症の流行ががん患者の受療状況に与えた影響とその理由の評価。方法 2021年12月10-13日にインターネットによるアンケート調査を実施した。対象は40-79歳の男女とし,予備調査と本調査の二段階で調査を行った。調査会社が保有するパネルメンバーのうちがん疾患ありと登録されている5,000人に予備調査を行い,現在治療中または経過観察中のがん患者に本調査への参加を依頼した。本調査の項目は,通院や治療日程の変更の有無,変更内容,変更理由,病院にかかることに対する抵抗感,今後の希望通院方法・頻度の5項目とした。2020年4月から2021年12月までの状況を対象とした。結果 1,920人から回答を得た。新型コロナウイルス流行の影響で通院や治療日程が変更となったのは13.8%であった。変更になったものは主に通院日や方法(144人),治療の日程(87人),診断から治療開始まで時間がかかった(44人)などであり,日程変更があった治療内容は手術またはカテーテル治療(55人),点滴の抗がん剤治療(28人),放射線治療(22人)などであった。変更の理由は,感染の機会を減らすために医療機関から変更を提案された(49.6%),医療機関がコロナ対応に専念するため(27.3%),自分の感染が心配だったので自分から変更を申し出た(17.0%)などであった。変更の有無については診断時期による影響が大きく,2020年4月以降にがんと診断された人では19.9%だが,それ以前に診断された人では11.9%であった。居住地によって変更割合に差はなかった。結論 新型コロナウイルス感染症流行ががん患者の受療状況に影響を与えていたことが示唆された。今後も引き続き長期的な影響について調査を継続する必要がある。

著者

宮永 和夫 川原 伸夫 高橋 滋 尾内 武志 森 弘文 横田 正夫

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.43-49, 1985-01-15

---

抄録 CTスキャンを施行した群馬大学医学部附属病院受診者を調査し,透明中隔腔及びヴェルガ腔を有する症例を抽出し検討した結果,以下のような知見を得た。 (1)全科9,408例(男5,104例,女4,304例)中,男29例,女16例の計45例(0.47%)にこれらの腔を認めた。なお男性に女性より多く認められた。 (2)45症例は,透明中隔腔のみ35例(78%),透明中隔腔及びヴェルガ腔9例(20%),ヴェルガ腔のみ1例(2%)に分けられた。 (3)45例には,疾患別にみると,てんかん,頭痛,発育障害,精神分裂性障害などが多く認められた。 (4)内因性精神病,すなわち精神分裂性障害と感情障害においては約5%の頻度でこれらの腔が認められた。 (5)これらの腔と精神分裂病症状の関係は,1)症状形成に関与する,あるいは 2)単なる合併であるというつの可能性が指摘された。

著者

高橋 淑郎 中島 範昭 佐藤 真実 藤盛 啓成 石田 孝宣

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.203-208, 2019 (Released:2020-02-21)

参考文献数

45

---

近年,世界的に甲状腺微小乳頭癌に対する過剰診断・過剰治療が問題視されている。欧米のガイドラインでは過剰診断にならないよう1cm以下の結節に対するFNAを推奨しない方向に進んでいるが,我が国では世界に先駆けて微小癌に対する非手術・経過観察(active surveillance)の前向き試験が行われ,この結果,本邦のガイドラインでは微小癌に対するactive surveillanceが認められるようになった。本邦からの微小癌に対するactive surveillanceのエビデンス発信により,諸外国でもactive surveillanceが受け入れられつつあるようであるが,微小癌の治療選択を標準化するために克服しなければならない課題は残っており,そのためには我が国だけでなく諸外国からのエビデンスの蓄積,医療者および一般社会への教育,啓蒙も必要である。

著者

松峯 敬夫 高橋 正樹 福留 厚 江淵 正和 青本 幹雄

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1108-1109, 1974-10-20

---

症例2 (びまん性腹膜炎例) 術中所見:腹腔内に約200mlの膿汁貯留を認める.盲腸は紅色を呈し蜂窩織炎状で,著しく拡張し,腸管壁が紙様に薄くなつた部位には,4コの穿孔が認められる(⑨).また肝下縁に穿孔を伴つた胡桃大の肝膿瘍がみられる. 病理所見:盲腸ならびに上部上行結腸に黄白色の偽膜に覆われた孤立性および地図状に融合した潰瘍があり,この中に明瞭な4コの穿孔が認められる(⑩).これらの潰瘍では下掘れが顕著で,潰瘍底の深さはおおよそ粘膜下層に留まつている(⑪).融解壊死巣には多数の好中球が滲出しているが,これは二次的細菌感染のためと考えられる.潰瘍底周辺部には特に無数の好中球が集つており,浮腫が強い.フィブリノイド壊死層や肉芽組織の形成は認められない.また好酸球は目立たない.潰瘍底の辺縁部に多数のアメーバが見出されるが,これらはいずれも赤血球貪喰性を示さない.

著者

羽岡 健史 森下 由香 内藤 祐貴 大西 新介 奈良 理 高橋 功

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.10, pp.785-791, 2014-10-15 (Released:2015-03-12)

参考文献数

13

被引用文献数

1

---

肥満細胞の活性化により惹起される種々のアレルギー症状と急性冠症候群(acute coronary syndrome: ACS)の同時発症はKounis症候群と呼ばれている。我々はガベキサートメシル酸塩gabexate mesilate: GM)の投与後にアナフィラキシーと冠攣縮性狭心症を呈した症例を経験したので報告する。症例はアルコール性慢性膵炎と糖尿病の既往のある72歳の女性。心窩部痛を主訴に当院に救急搬送され,慢性膵炎急性増悪と診断された。単純CT撮影後にウリナスタチン50,000単位を投与。次にGM 100mgの投与を開始してから8分後,気分不快,呼吸苦,顔面紅潮,喘鳴が出現した。まもなく意識レベルがJapan coma scale(JCS)100に低下し,ショックを呈したため,アナフィラキシーショックと考え,アドレナリン0.1mgを2回静脈注射した。またアドレナリン投与前から心電図モニター上,ST上昇が見られ,12誘導心電図ではII,III,aVFでST上昇,I,aVL,V1~V4でST低下,心臓超音波検査で左心室下壁の壁運動不良の所見が認められたため,ニトログリセリン(スプレー)を舌下投与した。気管挿管,ヒドロコルチゾンコハク酸エステルナトリウム100mg,クロルフェニラミンマレイン酸塩5mg,ファモチジン10mg投与後に冠動脈造影を実施したところ,冠動脈に有意な狭窄を認めず,冠攣縮性狭心症と診断された。同日,心電図変化は改善し,アナフィラキシー症状も消失し,翌日には抜管した。狭心症の再発はなく,慢性膵炎急性増悪に対する治療のみを行ってから第17病日に自宅退院となった。Kounis症候群はアレルギー反応等の過敏性反応に伴って肥満細胞から放出される炎症メディエータの作用でACSが引き起こされることで生じる病態で,アレルギー反応に対する治療とACSに対する治療を並行して行うことが推奨されている。重篤なアレルギー症状を呈する症例では,ACSの併発も念頭において治療・観察をする必要がある。

著者

高橋梨一 (蓑笠庵) 著

出版者

共同出版

巻号頁・発行日

1909

著者

高橋 有己 西川 元也 高倉 喜信

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.116-124, 2014-03-25 (Released:2014-06-25)

参考文献数

27

---

細胞から分泌される膜小胞であるエクソソームは、核酸・タンパク質・脂質などの内因性キャリアであることから、エクソソームを用いたDDSの開発が注目されている。エクソソームを用いたDDSの開発にはエクソソーム体内動態の制御法を開発することが必須であるが、それにはまずエクソソームの体内動態に関する情報の蓄積が必要不可欠である。しかしながら、その情報はいまだ乏しく、体系的な理解には至っていないのが現状である。本稿では、これまでに報告されたエクソソームの体内動態の特徴を整理するとともに、エクソソームの体内動態解析を目的とした我々の取り組みを紹介する。

著者

高橋 正樹

出版者

新潟国際情報大学国際学部

雑誌

新潟国際情報大学国際学部紀要 (ISSN:21895864)

巻号頁・発行日

vol.1, no.創刊号, pp.117-133, 2016-04-28

---

西欧植民地主義勢力は周辺国の植民地化がコスト高だと判断した場合、その主権国家化を支援した。ただし、そのような国家形成は、植民地化された国と同様にその周辺国の国家と社会との亀裂を内在化させた。タイの国家形成史はまさにこのケースに当てはまる。タイは、19世紀中期から20世紀初頭まで、英仏がバンコク王朝の宗主権を侵食しつつビルマ、マレー、インドシナを植民地化し、他方でバンコク王朝はその結果、領域主権国家としての境界を画定していった。その結果、タイ国家はとくにイギリスの支援を受けながら主権国家としての国家機構を構築した。この過程で他の政治勢力に対して圧倒的な力をもつ国家エリートがバンコクを中心に構築される一方で、地方エリート勢力は解体され、また地方エリートと民衆の関係が解体していった。さらに、1930年代から40年代にかけて、新興の国家官僚層は、英仏植民地主義体制が不安定化すると、南進政策をとる日本に接近し、領域主権国家としての強化を試みた。

著者

浦野 喜美子 山本 亜矢子 山田 幸世 杉木 由美子 小池 幹義 田仲 久人 大山 隆幸 浅見 隆康 高橋 篤

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.325-333, 2014-11-01 (Released:2015-01-07)

参考文献数

5

---

【背景と目的】 群馬県山間部の高齢過疎化が顕著な2次保健医療圏A地区は他の県内2次保健医療圏と比べて自殺率が高いため, A地区特有の自殺率上昇要因を検討する. 【対象と方法】 群馬県と県内2次保健医療圏で, 研究対象地区のA地区, 比較対象地区としてA地区と同様の人口構成や地勢的状況にあるB地区, 中核市に隣接しているが高齢過疎化の著しい山間部も含むC地区, 主に平野部に位置し中核市に隣接するD地区, 中核市のE地区を選定し, 平成21年 (一部20年) -24年における各地区自殺率・男女年代別自殺率・自殺原因・自殺者の職業と同居率を比較検討, A地区年代別の自殺者配偶関係の検討とA地区各市町村別の自殺率・男女年代別自殺率・自殺者の同居率と年齢の比較検討も行った. 【結 果】 (1) A地区は男女とも他地区と比べて自殺率が高く, 年代別検討では他地区と比べて男性自殺率が20歳代, 40歳代, 50歳代, 70歳代で高く, 女性自殺率が70歳代で高かった. (2) A地区男性自殺者の自殺理由は他地区と比べて経済・仕事・男女間の問題の占める割合が高く, 健康問題の占める割合が低く, 女性自殺者では家庭問題の占める割合が低かった. (3) A地区は他地区と比べて男性自殺者で自営業や勤務者の占める割合が高く, 女性自殺者で無職の占める割合が高かった. (4) A地区男性自殺者同居率は他地区と比べて比較的高く (79%), 女性自殺者は比較的低かった (71%). (5) A地区男性自殺者40-50歳代の離別・未婚率, 女性自殺者60歳以上の死別率は高く, 女性自殺者は男性より高齢であった. (6) A地区各市町村別の検討で, A地区辺縁に位置するe村では自殺率が特に男性で高かった. 村地域の自殺者は高齢者, 特に女性が多く, 女性自殺者同居率が高かった. 【結 論】 群馬県A地区は人口構成や地勢的状況が近似しているB地区やC地区と比べて自殺率が高く, その原因としてA地区特有の要因が考えられた. すなわち, (1)離別, 未婚, 仕事問題や経済的理由, あるいは男女間の問題を背景とした20歳代と40-50歳代男性における自殺率の上昇, (2)配偶者の死別や家庭内孤立などを契機にした70歳代女性の自殺率上昇が推測された. さらに, (3)A地区村部では高齢自殺者が特に女性で多く, 健康問題と共に前述の配偶者の死別による孤独, 家庭内孤立, あるいは鬱傾向等の村部特有の要因があることも推測された. A地区の自殺対策ではこれらの要因を踏まえた対応が必要と考える.

著者

若林 真美 高橋 麻奈 磯 博康

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.51-68, 2022 (Released:2022-06-16)

参考文献数

51

---

2020年、世界的な新型コロナウイルス感染拡大に対して、異例のスピードで「新型コロナウイルス感染症のワクチン(以下、新型コロナワクチン)」の開発が進んだ。そして、2021年、高所得国を中心に、高いワクチン接種率を達成した。その一方で、低/中所得国におけるワクチン接種率は、2022年1月時点でも低く、世界のワクチン格差が浮き彫りになっている。  新型コロナワクチンを世界全体に公平に供給する国際的な枠組みであるCOVAXファシリティに関して、本稿ではそのワクチン供給の仕組みを説明するとともに、①COVAXファシリティを通じた供給とワクチン寄付・供与をめぐる課題、②太平洋島嶼国を事例としたワクチン供給、③太平洋島嶼国の脆弱性に焦点を当て、ドナー国からのワクチン支援のあり方に関して論じる。  COVAXファシリティという枠組みによって、2021年2月に低/中所得国でのワクチン供給が開始され、また高所得国が買い占めたワクチンの寄付が実現できた。しかしながら、ワクチン供給の「公平性」は実現できたとは言い難い状況となっている。  太平洋島嶼国14か国の間でもワクチン格差が存在する。太平洋島嶼国は、国土の拡散性・狭隘性・離散性および国際市場からの遠隔性といった共通の課題を抱える。ワクチン接種率が高い国では、2国間援助やワクチン寄付等により、必要十分なワクチンが供給され、ほぼ対象年齢全員にワクチン接種が完了している、もしくは2022年内に完了予定である。しかしながら、キリバス、ソロモン諸島、バヌアツといったワクチン供給が十分であっても、効果的にワクチン接種に結びついていない国では、ワクチン損失が多く起こっている可能性がある。さらに、パプアニューギニアのように、基本的な保健医療水準が低い国では、健康危機における短期的に大規模な保健医療支援が行われたとしても、ワクチン接種向上に結びつかない可能性もある。  新型コロナウイルス感染症が流行して、2年以上が経過しようとしている。今後、ワクチン接種の向上を目指すには、供給支援から、ワクチン接種体制や基本的な保健医療サービス支援等も含めた中長期的な支援にシフトしていく必要がある。

著者

高橋 貞雄 渕田 隆義

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.467-471, 1996-07-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

6

著者

村井 活史 浦久保 知也 西田 靖武 洪 苑起 菅原 敬信 岡村 元義 小田 昌宏 川俣 治 小杉 公彦 塩見 哲次 高橋 英晴 殿守 俊介 林 秀樹 丸山 裕一

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.6-31, 2007 (Released:2008-06-06)

被引用文献数

1

---

The Bio-virus safety committee, one of the committees of the Parental Drug Association Japan (PDA Japan), has discussed various concerns on biopharmaceuticals from scientific, technical and regulatory perspective. One of the most significant concerns is the risk of viral contamination into the products. This risk should be addressed, as required per the international regulations, by minimizing to use raw materials sourced from animal origin and by performing viral clearance studies in order to evaluate capability of purification processing to reduce and/or inactivate known and/or adventitious viruses. The Bio-virus safety Committee has reported the conclusions of discussion how to prepare and qualify cell bank system as one of raw materials and how much Log Reduction Value (LRV) should be targeted in virus clearance studies in the annual conference of the PDA Japan in 20051). The Bio-virus safety committee has discussed the practical experimental procedures for viral clearance studies since 2006 and reported the conclusions in the annual conference of the PDA Japan in 2007. In this report, standardized and practical experimental procedures for viral clearance studies are shown, considering not only requirements for submission to regulatory agencies but also experimental technique. In addition, trouble shooting based upon experiences of the members, information regarding Contract Research Organizations (CROs), reference of international guidelines, and worksheets of viral clearance study are provided.

著者

高橋 哲雄

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.36-59, 1998-03-30 (Released:2019-03-01)

著者

安田武, 高橋和巳 [対談]

出版者

雄渾社

巻号頁・発行日

1968

著者

高橋 源一郎

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.65-67, 2014-10-31

---

【書評/Book Review】

著者

高橋 圭太

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.50, no.10, pp.1029, 2014 (Released:2016-09-30)

参考文献数

3

---

女性の第二次性徴の発現を促す女性ホルモンとして知られるエストロゲンは,その他にも骨代謝や心臓血管系への作用等の幅広い生理活性を有している.臨床では,更年期障害の治療に用いられているが,乳がん誘発等の副作用があるため使用は制限される.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Acconcia F. et al., Mol. Biol. Cell., 16, 231-237 (2005).2) Adlanmerini M. et al., PNAS, 111, E283-290 (2014).3) Hammes S. R., Levin E. R., Endocrinology, 152, 4489-4495 (2011).

著者

大原 佳孝 池田 耕二 古家 真優 高橋 昇嗣 池田 秀一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.725-729, 2018 (Released:2018-08-21)

参考文献数

16

---

〔目的〕高齢血液透析患者2症例の腎臓リハビリテーションから理学療法士の役割を明らかにすること.〔対象と方法〕高齢血液透析患者(76歳女性と74歳男性)2症例とし,症例研究法を用いた.〔結果〕運動療法による身体機能の改善,行動変容に対する支援,身体活動量の管理,生活の再構築に向けたソーシャルワーク的実践という理学療法士の4つの役割が示唆された.〔結語〕腎臓リハビリテーションにおける高齢血液透析患者に対する理学療法士の4つの役割が示唆された.

著者

高橋 邦明

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-23, 1997 (Released:2010-08-25)

参考文献数

126

---

皮膚疾患に対する漢方治療法の総論として, 著者が山本巌博士より直接ご指導賜り, 日常診療において実践している実証主義的な体系を紹介した。これに先立って, 漢方医学理論の全般的な理解が必要なため, 漢方医学の中でとりわけ理論体系が確立されている中医学を取り上げて, 基礎理論と弁証論治の概略を述べることにした。漢方医学では, 西洋医学が分析的に疾患を解明しようとするのに対して, 全体の均衡を基本として考える特徴がある。皮膚疾患においても, 皮疹という局所所見を全身所見の背景の中で捉えることが重要であり, 西洋医学とうまく組み合わせることによって, さらに治療の幅を広げることができるものと期待される。

著者

高橋 洋成

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.28-46, 2005 (Released:2010-03-12)

参考文献数

18

---

Semitic morphology has been a “puzzle” for linguists. The aim of this paper is to clarify the morphological nature of Semitic “root” and “pattern, ” and to define them from general linguistic point of view.The main function of the Semitic root is to dynamically mediate between a word and a new word derived from it by carrying over the meaning and consonantal structure of the former to the latter. Linguistically speaking, the element which has this function should be called a base. Hence the Semitic root can be regarded as a sort of base consisting of consonants only.The Semitic pattern has a structure predictable by a phonological rule, i. e. the syllabification rule (Goldsmith 1990). In the CV-skelton formulated by the syllabification rule, consonantal elements, such as radicals (each consonant of the root) and some derivational affixes, and vocalic elements are arranged according to their morphophonemic motives. This method reveals the synthetic structure of derived words, which has been overlooked by the traditional analytic approach.

著者

高橋 啓介

出版者

日本腰痛学会

雑誌

日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.68-73, 2003 (Released:2008-06-30)

参考文献数

11

---

腰部脊柱管狭窄症に対する物理療法および体操療法については科学的検証がなされておらず,その効果については明らかではない.しかしながら,整形外科の日常診療において,物理療法は腰椎疾患に対する重要な治療手段である.骨盤間欠牽引療法は狭窄そのものに対する効果は期待できないが,腰痛などの改善が期待できる場合がある.施行する際には牽引方向に注意する必要がある.末梢神経電気刺激療法は神経根の血流を増加させ,一過性ではあるが間欠跛行の軽快が期待できる.腹筋や背筋の筋力増強運動は運動中に狭窄部に強い圧迫力が生じるため本症には勧められない.物理療法は,本症の病態からみると,狭窄に対する根本治療とはならず症状の緩和が目的となる.今後,物理療法の科学的検証が必要で,日本腰痛学会の主導のもと,大規模研究が行われることを期待する.