3 0 0 0 OA 月の裏側

著者
髙月 誠司
出版者
一般社団法人 日本不整脈心電学会
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.129-130, 2022-09-30 (Released:2022-10-09)
参考文献数
2
著者
髙畑 正子 日浅 友裕 奥村 玲子
出版者
日本国際情報学会
雑誌
国際情報研究 (ISSN:18842178)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.15-21, 2020-12-26 (Released:2020-12-28)
参考文献数
9

The purpose of this study is to clarify the characteristics of “vicarious experiences” that enhance the self-efficacy of nursing students in practice of adult nursing. A questionnaire survey was conducted on 69 students who completed the practice of adult nursing at Faculty of Nursing, A University. As a result, four factors were extracted from the "vicarious experiences". They are 1 “relationship with respected patients", 2 “development of nursing by other students", 3 "education of patients toward reorganization of life" and 4 "nursing practice by certified nurses". It is found that the first three factors are directly related to self-efficacy, while the last factor, which nursing students rarely experience on their behalf, is also intimately related to self-efficacy, but in a different way.
著者
南 駿介 髙取 宗茂 白山 洸 沖田 歩樹 中村 柚咲 髙橋 希元
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
pp.20-00014, (Released:2020-08-28)
参考文献数
53
被引用文献数
2 8

寿司店で提供されている13-31日間長期熟成したカンパチ,アオリイカ,マカジキおよびシマアジの熟成前後における呈味成分とテクスチャーの変化を検討した。その結果,イノシン酸(IMP)含量,硬さ,水分含量および圧搾ドリップ率が低下し,遊離アミノ酸含量は増加していた。またK値は46.7-76.5%を示し,SDS-PAGEによるタンパク質分解が観察された。本研究結果は,熟成魚介類が鮮度を重視する既存の生食用魚介類の知見とは大きく異なる特徴を有し,新たな水産食品として利用できる可能性を示唆した。
著者
髙村 武幸
出版者
東洋文庫
雑誌
東洋学報 = The Toyo Gakuho (ISSN:03869067)
巻号頁・発行日
vol.97, no.1, pp.1-31, 2015-06

In the administrative system of ancient China, the decisions were made about various administrative matters and were communicated by means of typical official documents. There are, however, many points that remain unclear about the process whereby decisions were made and the documents that were used during this process. I accordingly examined the administrative decision-making process in local government during the Qin-Han period and the documents that were used during this process.First, I examined administrative matters that required their own decision-making at the county level during the Qin, and as a result I show that the greater part of such matters concerned judicial judgements. It is known that during the process leading up to the county head’s making a decision when judicial and other decisions were made, discussions were held in which several officials would exchange views orally, that is, their views were solicited in a meeting format. But because it is thought that such meetings would have been held by assembling the officials concerned who were under the jurisdiction of the county head, frequent meetings would have interfered with their administrative duties. Accordingly documents were used in lieu of the direct oral expression of views, and in such cases documents with the characteristics of correspondence were used instead of typical official documents. It is to be surmised not only that the “unofficial” nature of correspondence would have been preferred because such documents were used during the process before a final decision was made, but also that another quality of correspondence—as a substitute for direct conversation—would have been favoured as a substitute for meetings and discussions in which views were expressed orally directly to the county head and other officials.In view of the above points, it is to be surmised that during the Qin-Han period a method in which decisions were made after the officials concerned had expressed their views orally was considered desirable in administrative decision-making. This could be described as a remnant of the system in earlier times in which men with the right to speak on political matters gathered to discuss state affairs (jiyi 集議). It has also become clear that documents with the characteristics of correspondence that were used in an administrative context could be regarded as a vestige of the conduct of administration through the medium of the spoken word.
著者
髙橋 茉優
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学 (ISSN:21853568)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.16-25, 2021-08-19 (Released:2021-08-19)
参考文献数
25

本稿の目的は,様々な大きさの経済格差状況で好まれる再分配の特徴を明らかにすることである.匿名3者に対する2つの再分配施策(「全員に対して確実に小さな金額を再分配する一律配分」,「必ずしも全員に対して確実ではないが,大きな金額を再分配する傾斜配分」)から参加者がどちらを選択したか分析した.すると,初めの経済格差の程度は選択に有意な影響を与えなかった.また,参加者は傾斜配分の再分配される確率が大きく,一人あたりの再分配額が大きく,対象人数が小さくなるほど,傾斜配分を選択した.
著者
髙橋 和子 山本 光
出版者
公益社団法人 日本女子体育連盟
雑誌
日本女子体育連盟学術研究 (ISSN:18820980)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.1-16, 2016 (Released:2016-05-31)
参考文献数
42
被引用文献数
2

レジリエンスは,困難な出来事を経験しても個人を健康へと導く心身の特性である。本研究は,大学生360名と教員200名にダンスを実施し,ダンスがレジリエンスを高める効果があるかを検討することを目的とした。心身の健康の指標は,レジリエンス尺度(精神的健康尺度・精神的回復力尺度)を用い,その解析を行うと共に,質的研究として,ダンス教材「新聞紙」の即興的な表現における自由記述分析を行った。その結果,次のことが明らかになった。①ダンス実習を通して「運動好き」「ダンス好き」「精神的健康」「精神的回復力」が肯定的に変容した。②「精神的健康尺度」は [憂鬱][集中力欠如][怒り][身体的症状]の4因子構造であり,「精神的回復力尺度」は[挑戦的][情緒不安定][感情コントロール]の3因子構造であり,各因子間に相関があった。③「精神的健康尺度」と「精神的回復力尺度」の各々の因子間においても,6つの因子間に相関が認められた。④大学生がダンス教材「新聞紙」で獲得した概念は,レジリエンスを高める要素と類似していた。以上のことから,レジリエンスを高めるダンスの効果が明らかになった。
著者
冨永 浩暉 髙倉 礼 志築 文太郎
出版者
ヒューマンインタフェース学会
雑誌
ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.83-94, 2022-05-25 (Released:2022-05-25)
参考文献数
38

The virtual keyboard in the VR space is characterized by the user can place the keyboard at any position and angle in the air. The user’s posture changes as the position and angle of the virtual keyboard change. We conducted an experiment to investigate the effects of the position and angle of the virtual keyboard on text entry. We found that the position of the virtual keyboard affected the workload by analyzing the experimental data for each participant in the experiment. In this paper, we analyzed the experimental data for each entry phrase. The results show that the entry speed and usability may be improved by tilting the keyboard toward the back from the user’s point of view. Furthermore, since the fatigue of the arms was larger than the fatigue of the neck, the fatigue could be minimized by designing VR applications so as to place the user’s fingers at a lower position than the user’s eye level.
著者
髙宮 正貴
出版者
大阪体育大学教育学部
雑誌
大阪体育大学教育学研究 = Journal of Education, Osaka University of Health and Sport Sciences (ISSN:24327514)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.51-63, 2022-02-28

資料論文, 本タイトル: 道徳授業おける「価値の一般化」の再検討 : 展開後段における「再特殊化」の導入
著者
大髙 崇
出版者
デジタルアーカイブ学会
雑誌
デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)
巻号頁・発行日
vol.6, no.s2, pp.s86-s90, 2022 (Released:2022-06-13)
参考文献数
2

放送局がアーカイブとして保存する放送済みの番組の大半が「死蔵」状態にある。また、ICT活用が進む教育現場からは、放送アーカイブの授業での活用を望む声が多い。このため本稿では、著作権法に新たな権利制限規定を設ける私案を設定し、検討する。著作権法35条と授業目的公衆送信補償金制度に基づき、31条3項の国会図書館による「絶版等資料」の公衆送信の規定と運用を参照しながら、市場に流通していない放送アーカイブをアウトオブコマース(OoC)と仮定し、各番組に関わる権利者の許諾なく、授業等での利用に限定した配信を行えるという私案である。「死蔵」状態の放送アーカイブは事実上、OoCの定義に適い、私案はスリーステップテストにも適合することを確認した。私案の実現によって期待される効果と求められる取り組み、また、拡大集中許諾制度などの可能性と課題を示した。
著者
小川 博士 髙林 厚志 池野 弘昭 竹本 石樹 平田 豊誠 松本 伸示
出版者
一般社団法人 日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.345-356, 2019-03-25 (Released:2019-04-12)
参考文献数
32
被引用文献数
3

我が国の理科教育では,科学や理科学習に対する態度の低迷が問題となっている。本研究は,実社会・実生活との関連を志向する真正の学習論に着目し,中学校理科において,単元開発及び実践を行い,科学や理科学習に対する態度の向上に有効であるかを明らかにすることを目的とした。この目的を達成するために,中学校第2学年の生徒132人を対象として,「電流と磁界」の単元開発を行い,授業を実施した。学習効果を検証するために,「科学や理科学習に対する態度」に関する質問紙を用いて事前事後調査を行った。また,単元後の生徒の感想記述を分析した。その結果,「科学に関する全般的価値」や「科学に関する個人的価値」などにおいて,事後の平均値の方が事前のそれよりも有意に高かった。また,生徒の感想記述を計量テキスト分析し,コード化した。コード間のJaccard係数を算出したところ,「科学の内容」と「日常生活」や「日常生活」と「有用感」などの関連度が高かった。以上のことから,実社会・実生活との関連を志向する真正の学習論に着目した中学校理科授業が,生徒の科学や理科学習に対する態度の改善に一定の効果があることが明らかとなった。
著者
伊藤 祥江 髙木 聖 小川 優喜 瀧野 皓哉 早藤 亮兵 川出 佳代子 今村 隼 稲垣 潤一 林 由布子 中村 優希 加藤 陽子 森 紀康 鈴木 重行 今村 康宏
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.BbPI1176, 2011 (Released:2011-05-26)

【目的】2000年に回復期リハビリテーション病棟(以下、リハ病棟)制度が創設され、医療施設の機能分化が進められた。急性期病院における在院日数は短縮され、長期の入院を必要とする脳卒中片麻痺患者はリハ病棟を有する病院への転院を余儀なくされる。脳卒中ガイドラインにおいては早期リハを積極的に行うことが強く勧められており、その内容には下肢装具を用いての早期歩行訓練も含まれている。しかし、装具処方から完成までには通常1~2週間を要することなどから、急性期病院における片麻痺患者に対する積極的な早期装具処方は容易ではなく、装具適応患者に対する装具処方のほとんどが、リハ病棟転院後に行われているのが実情であろう。その結果、歩行能力の改善が遅れ、入院期間が長くなっていることが推測される。当院は人口約14万7千人の医療圏における中核病院で、平成18年にリハ病棟を開設した。現在は当院一般病棟からの転棟患者ならびに近隣の救急病院からの転院患者も広く受け入れている。今回われわれは、当院リハ病棟に入院した脳卒中片麻痺患者において、下肢装具作製時期が発症から退院までの日数におよぼす影響について検討したので若干の考察とともに報告する。【方法】平成18年12月から平成22年7月までの間に当院リハ病棟に入院し、理学療法を施行した初回発症の脳卒中片麻痺患者のうち、下肢装具を作製した32例を対象とした。内訳は脳梗塞25例、脳出血7例、男性15例、女性17例、右麻痺13例、左麻痺19例、平均年齢69.5±13.3歳であった。当院の一般病棟からリハ病棟に転棟した群(以下、A群)と他院での急性期治療後に当院リハ病棟に入院した群(以下、B群)の2群に分けた。これら2群について(1)作製した装具の内訳ならびに(2)発症から当院リハ病棟退院までの日数について調査した。また、(2)に含まれる1)発症から装具採型までの日数、2)発症からリハ病棟入院までの日数、3)リハ病棟入院から装具採型までの日数、4)リハ病棟入院から退院までの日数の各項目についても合わせて調査した。2群間の比較は対応のないt検定を用いて行い、5%未満を有意な差と判断した。【説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言をもとに実施し、収集した個人情報は当院の個人情報保護方針をもとに取り扱っている。【結果】(1)A群は長下肢装具(以下、KAFO)3例、金属支柱付短下肢装具(以下、支柱AFO)13例、プラスチック製短下肢装具(以下、P-AFO)1例であった。B群はKAFO2例、支柱AFO6例、P-AFO7例であった。(2)A群で137.2±32.5日、B群では166.8±30.2日でA群の方が有意に短かった。(2)-1)A群で22.5±9.8日、B群では48.2±12.4日でA群の方が有意に短かった。(2)-2)A群で21.9±7.3日、B群では33.8±11.3日でA群の方が有意に短かった。(2)-3)A群で0.65±9.8日、B群では14.5±7.1日でA群の方が有意に短かった。(2)-4)A群で115.2±31.5日、B群では131.5±32.3日でA群の方が短かったが、有意差はみられなかった。【考察】本研究では、装具作製時期ならびにリハ病棟入院時期に着目し、発症からリハ病棟退院までを4つの期間に分けて入院日数との関連について検討した。その結果、リハ病棟入院日数においては両群間に差はなかったが、A群においてはリハ病棟転棟とほぼ同時期に装具の採型がされており、発症からの日数も有意に短かった。このことから、早期の装具処方によりリハ病棟転棟後もリハが途絶えることなく継続することが可能で、早期に歩行が獲得できたものと思われる。その結果、発症から退院までの期間を短縮したと考えられる。一方、B群においてはリハ病棟入院時期のみならず装具作製時期も有意に遅かった。リハ病棟入院日数にはA群と差がなかったことから、作製時期が発症から退院までの日数に影響をおよぼしたものと考えられる。急性期病院においては在院日数の短縮、作製途中での転院の可能性、また義肢装具士の来院頻度など積極的な装具作製を妨げる多くの要因があることが推測される。近年、急性期病院において装具が作製されることは少なく、リハ病院での作製件数が増加傾向にあること、また、リハ病棟が急性期にシフトしてきていることが報告されている。B群では当院リハ病棟転院から装具採型まで約2週間要していたことから、今後は転院後早期から装具処方について検討する必要があろう。2007年から連携パスが運用され始めている。それが単なる情報提供に留まらず、片麻痺患者に対する早期の装具処方、スムーズなリハの継続、そして早期の在宅復帰につながるよう連携することが必要であろう。【理学療法学研究としての意義】脳卒中発症後の早期装具作製は早期歩行獲得、在院日数の短縮に結びつく。それを推進するための地域連携について考えるものである。
著者
髙橋 圭一
雑誌
情報教育シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
vol.2021, pp.202-208, 2021-08-21

我々はこれまで Ruby on Rails を用いた Web アプリケーション開発科目の提出物であるログファイルと Git リポジトリを用いて受講者の躓き要因を分析してきた.その結果,受講者が課題着手中に発生した例外は 9 つであること,また,それぞれの例外が発生した原因として 11 個の誤りパターンがあることが確かめられた.本稿では,それぞれの例外を修正するための試行回数と修正時間を調査し,例外ごとのデバッグの難易度を明らかにする.
著者
小髙 桂子 藤田 淳子 佐藤 雄紀
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.179-184, 2021 (Released:2021-05-31)
参考文献数
26

【緒言】筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Sclerosis: ALS)の患者の難治性疼痛に対し,フェンタニル貼付剤を導入し,患者の苦痛緩和に有効であった症例を経験したので報告する.【症例】75歳男性.2010年ごろより歩行困難,全身の疼痛を自覚し,2013年にALSと診断された.2019年に胃瘻造設・気管切開となり,全身痛にモルヒネ塩酸塩を1日6回使用していたが効果不十分であったため,フェンタニル貼付剤を導入することで安定した疼痛緩和が可能となった.【考察】ALSの疼痛緩和に対するモルヒネの有効性は確認されている.しかしながら投与経路・投与法の煩雑さや効果の切れ目による苦痛の自覚という問題点もあり,フェンタニル貼付剤はその欠点を改善できる可能性がある.
著者
望月 秀樹 青木 正志 池中 建介 井上 治久 岩坪 威 宇川 義一 岡澤 均 小野 賢二郎 小野寺 理 北川 一夫 齊藤 祐子 下畑 享良 髙橋 良輔 戸田 達史 中原 仁 松本 理器 水澤 英洋 三井 純 村山 繁雄 勝野 雅央 日本神経学会将来構想委員会 青木 吉嗣 石浦 浩之 和泉 唯信 小池 春樹 島田 斉 髙橋 祐二 徳田 隆彦 中嶋 秀人 波田野 琢 三澤 園子 渡辺 宏久
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
pp.cn-001695, (Released:2022-05-28)

日本神経学会では,脳神経内科領域の研究・教育・診療,特に研究の方向性や学会としてのあるべき姿について審議し,水澤代表理事が中心となり国などに対して提言を行うために作成委員*が選ばれ,2013年に「脳神経疾患克服に向けた研究推進の提言」が作成された.2014年に将来構想委員会が設立され,これらの事業が継続.今回将来構想委員会で,2020年から2021年の最新の提言が作成された.この各論Iでは,遺伝子研究,トランスレーショナルリサーチ,核酸医薬,iPS研究,介護・福祉など,多様性を増す脳神経内科領域の臨床と研究について,最新トピックスを交えて取り上げる.*提言作成メンバー水澤 英洋,阿部 康二,宇川 義一,梶 龍兒,亀井 聡,神田 隆,吉良 潤一,楠 進,鈴木 則宏,祖父江 元,髙橋 良輔,辻 省次,中島 健二,西澤 正豊,服部 信孝,福山 秀直,峰松 一夫,村山 繁雄,望月 秀樹,山田 正仁(当時所属:国立精神・神経医療研究センター 理事長,岡山大学大学院脳神経内科学講座 教授,福島県立医科大学医学部神経再生医療学講座 教授,徳島大学大学院臨床神経科学分野 教授,日本大学医学部内科学系神経内科学分野 教授,山口大学大学院神経内科学講座 教授,九州大学大学院脳神経病研究施設神経内科 教授,近畿大学医学部神経内科 教授,湘南慶育病院 病院長,名古屋大学大学院 特任教授,京都大学大学院臨床神経学 教授,国際医療福祉大学大学院医療福祉学研究科 教授,東京大学医学部附属病院分子神経学特任教授,国立病院機構松江医療センター 病院長,新潟大学脳研究所臨床神経科学部門神経内科学分野,新潟大学脳研究所フェロー,同統合脳機能研究センター産学連携コーディネーター(特任教員),順天堂大学医学部神経学講座 教授,京都大学大学院高次脳機能総合研究センター 教授,国立循環器病研究センター病院長,東京都健康長寿医療センター研究所 高齢者ブレインバンク,大阪大学大学院神経内科学 教授,金沢大学大学院脳老化・神経病態学 教授)
著者
浜田 恵 伊藤 大幸 片桐 正敏 上宮 愛 中島 俊思 髙柳 伸哉 村山 恭朗 明翫 光宜 辻井 正次
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.137-147, 2016 (Released:2018-06-20)
参考文献数
37
被引用文献数
3

本研究では,小学生および中学生における性別違和感を測定するための尺度を開発し,性別違和感が示す,内在化問題および外在化問題との関連について検討することを目的として調査を行った。小学校4年生から中学校3年生までの5,204名(男子2,669名,女子2,535名)を対象として質問紙を実施し,独自に作成した性別違和感に関する13項目と,抑うつおよび攻撃性を測定した。因子分析を行った結果,12項目を含む1因子が見出され,十分な内的整合性が得られた。妥当性に関して,保護者評定および教員評定による異性的行動様式と性別違和感との関連では,比較的弱い正の相関が得られたが,男子の本人評定による性別違和感と教員評定の関連には有意差が見られなかった。重回帰分析の結果では,性別違和感と抑うつおよび攻撃性には中程度の正の相関が示された。特に,中学生男子において性別違和感が高い場合には,中学生女子・小学生男子・小学生女子と比較して抑うつが高いことが明らかになった。
著者
髙橋 利博
出版者
佛教大学大学院
雑誌
佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)
巻号頁・発行日
no.48, pp.1-18, 2020-03-01

本研究の目的は,岐阜市の繊維産業と高齢者の貧困を縫製加工業に従事してきた高齢者の実態から分析し,その要因を明らかにすることにある。戦後の岐阜市は,縫製加工業が基幹的産業として発達してきた。しかし,グローバル化や安価な製品の輸入により縫製加工業は衰退の危機にあり,これらの事業所に携わる高齢者の生活は,不安定な収入による貧困を伴う。『国民生活基礎調査』は高齢者の貧困層の広がりを示しており,岐阜市の生活保護世帯と国民保険料滞納世帯も増加している。これらの貧困層に対する社会保障が機能しておらず,逆に高い公的保険料が市民生活の困難性をもたらす。このように産業構造の転換と社会保障の後退が労働者層への貧困の要因を作っているが,求められるのは生活に困っている国民を救う社会保障の充実である。高齢者の貧困産業構造国民健康保険生活保護国家責任
著者
青木 美和 升谷 英子 畠山 明子 髙尾 鮎美 荒尾 晴惠
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.23-31, 2022 (Released:2022-03-14)
参考文献数
30

【目的】本研究の目的は,看護師の進行がん患者への積極的治療の推奨とその関連要因を明らかにすることである.【方法】A県内のがん診療連携病院2施設の看護師383名に無記名自記式質問紙調査を実施.2事例への積極的治療の推奨,推奨を決定づける看護師の価値観を尋ね,単変量および多変量解析を行った.【結果】有効回答の得られた300名(有効回答率78.3%)を分析した.治療の推奨には,患者の予後やPerformance Status(PS)を問わず患者の希望や生存期間の延長を重視する看護師の価値観が,予後1カ月の患者には副作用に伴う不利益の回避を重視する価値観が関わっていた.また,予後6カ月の事例には治療を推奨するが,予後1カ月の事例への治療の推奨は看護師の価値観の違いにより二分された.【結論】看護師の治療の推奨には看護師の価値観が関わっていた.看護師は,患者の治療目標を共有したうえで,治療の意思決定のプロセスに関わる必要性が示された.