著者

稲垣 克哲 森 奈美 本田 洋士 髙木 慎太郎 辻 恵二 茶山 一彰

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, pp.448-454, 2017-08-20 (Released:2017-08-30)

参考文献数

24

被引用文献数

1 15

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症例は20歳,男性.社交不安障害の治療中に全身倦怠感と黄疸が出現し,入院した.自己判断で抗ストレス・強壮目的にアシュワガンダと複数の処方箋薬を併用していたが,入院1カ月前からアシュワガンダを過剰摂取していた.DDW-J 2004薬物性肝障害診断基準では8点「可能性が高い」となり,アシュワガンダによる肝細胞障害型の薬物性肝障害と診断したが,本製品及び併用薬の中止後,肝酵素は低下するも高ビリルビン血症は増悪し,中止1カ月後にT-Bil 31.3 mg/dLとなった.肝生検では類洞内に限局して多数の胆汁栓を認め,ウルソデオキシコール酸(UDCA)とフェノバルビタールにて利胆を図り,改善した.薬物性肝障害において,起因薬物中止後も肝内胆汁鬱滞が増悪することは少なく,またアシュワガンダによる肝障害の報告事例はない.アシュワガンダは無承認無許可医薬品であり,販売実態の調査や不適切使用について注意喚起が必要である.

著者

脇 司 髙野 剛史 古澤 春紀 浦部 美佐子

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.59-66, 2023-02-28 (Released:2023-03-07)

参考文献数

30

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The dicrocoeliid trematode Lutztrema attenuatum (Dujardin, 1845) has been reported from its definitive hosts, passerine birds worldwide, whereas its larvae have never been detected in natural fields. In this study, 41 adults of Lu. attenuatum were obtained from dead specimens of Turdus pallidus Gmelin, 1789 and T. eunomus Temminck, 1831, and the partial sequence of the mitochondrial COI gene and nuclear 28S rDNA were determined from one of the specimens as DNA barcodes. Furthermore, during a land snail survey in Tokyo, Japan on 11 August 2021, dicrocoeliid sporocysts and cercariae were detected from the achatinid Allopeas satsumense (Pilsbry, 1906). The partial COI sequence of the sporocysts showed a p-distance value of less than 1.4% to that of the adult Lu. attenuatum. The sporocyst was identified molecularly as Lu. attenuatum based on an empirical intraspecific genetic variation in dicrocoeliids, and thus A. satsumense found to be its first intermediate host. We also provided DNA barcodes to an adult specimen of Lyperosomum sp. (Dicrocoeliidae) detected from the same dead specimen of T. pallidus.

著者

髙橋 純一 松﨑 博文

出版者

福島大学人間発達文化学類

雑誌

福島大学人間発達文化学類論集 (ISSN:18803903)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-26, 2014-06

著者

髙坂 康雅

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.6, pp.23-34, 2013-03

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本研究の目的は、ある時点において恋人がいる青年(大学生)を対象として調査を実施し、その対象者に対し全3回の縦断的な追跡調査を実施することにより、アイデンティティ及び「恋愛関係の影響」が恋愛関係の継続/終了の予測可能性を、明らかにすることであった。第2回調査の時点の恋愛関係の継続/終了、及び第3回調査時点での恋愛関係の継続/終了を独立変数に、アイデンティティや「恋愛関係の影響」について比較したところ、「恋愛関係の影響」の「他者評価の上昇」が短期的な恋愛関係の継続/終了を予測することが明らかになった。またアイデンティティの感覚や「恋愛関係の影響」の「充足的気分」も、短期的な恋愛関係の継続/終了を予測する可能性が示された。

著者

梶山 哲 戸髙 良祐 野村 心 梅野 和也

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.541-546, 2019 (Released:2019-08-28)

参考文献数

24

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〔目的〕歩行自立・転倒カットオフ値リスト(脳卒中対象の他論文を参照)を,回復期リハ病棟の脳卒中患者に導入し,転倒予防効果を検討すること.〔対象と方法〕2016年度に当センターを退院した脳卒中患者123名を非導入群,2017年度に退院した脳卒中患者119名を導入群とした.導入前後でFIM,転倒発生率を比較した.また,理学療法士28名に対しアンケート調査を行った.〔結果〕転倒発生率,退院時合計FIMにて有意差を認めた(p<0.05).アンケートでは,「歩行自立度判断を行う際の多職種との協議において,パフォーマンステストや転倒リスク因子を参考に発言できているか」について導入後に有意に数値が高くなった(p<0.05).〔結語〕リストの使用は理学療法士の意識の変化に影響を与える可能性が示唆された.

著者

髙橋 伸二

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.603-607, 2019-09-15 (Released:2019-10-29)

参考文献数

22

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プロポフォールは全身麻酔や集中治療に広く使用されている注目すべき麻酔薬である.プロポフォール注入症候群(propofol infusion syndrome:PRIS)は高用量プロポフォール注入に関連するまれな合併症であるが,それは致命的となる.さらに,PRISのメカニズムはまだ不明であり,効果的な治療法はない.PRISは通常,長期間にわたって大量のプロポフォールを投与した場合に発生するが,最近の症例報告では,低用量のプロポフォール注入による発生も報告されている.われわれは,PRISに関する知識を増やす必要がある.

著者

髙鳥 廉

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.130, no.9, pp.41-67, 2021 (Released:2022-09-20)

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足利将軍家の子弟や室町殿の猶子が門跡寺院に入室する目的としては、しばしば門跡寺院支配や統制が先行研究によって挙げられている。室町殿と血縁関係ないし擬制的親子関係を有する僧が門跡寺院へ入室するのだから、彼らの入室により室町殿の寺院に対する影響力が強まっていったであろうことは想像に難くない。 ただし、これまでの研究では、肝腎であるはずの入室の契機に関する検討を欠いたまま室町殿の主体性を自明視してきたため、室町殿と公家・寺院との関係性や、寺院に対して室町殿の影響力が強まっていく背景が適切に捉えられていない。とりわけ、門跡寺院の附弟選定が各権門間における合意形成の場であったにもかかわらず、それまで寺院に子弟を送り込んできた天皇家や公家、あるいはその受け皿となった寺院側の動向が検討の対象とされてこなかった点は研究史上の不備であり、入室の多様な意義を曇らせてしまっている。 そこで本稿では、将軍家子弟や室町殿猶子の門跡寺院入室の契機を検討し、「貴種」の入室がいかなる社会的意義をもったのかについて論じた。その結果として、将軍家子弟が皇族を中心とする「貴種」の払底を補填する役割を演じたこと、競合者(御連枝や庶流などの足利一族)を俗界から追放する意味をもったこと、寺院側から室町殿に対して庇護の要求があったこと、入室者とその尊属への統制を強める意味があったこと、幕府所縁の門跡(三宝院)を継承する僧に対する身位保護などの意味があったことを指摘した。さらに、猶子政策の頂点と評価されてきた足利義政期についても再検討を行ない、義教期こそが最も強力に猶子政策が進められた時期であったと結論した。

著者

髙栁 昌久

雑誌

国際基督教大学学報 3-A,アジア文化研究 = International Christian University Publications 3-A,Asian Cultural Studies

巻号頁・発行日

no.34, pp.123-151, 2008-03-30

著者

髙嶋 博

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.341-344, 2019 (Released:2020-04-24)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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Autoimmune encephalopathies are clinically and immunologically heterogeneous disorders. Many different types of autoimmune encephalopathy have been discovered, and most common type may be Hashimoto encephalopathy in it. We often recognize that patients with autoimmune encephalopathy are often misdiagnosed as functional psychogenic movement or somatoform disorders. We have reported 63 patients with autoimmune encephalopathy. Two–thirds of patients showed motor disturbance mostly with unsustained or give–way weakness. About 70% of patients showed sensory abnormalities that was not explainable anatomically. 27% of patients exhibited involuntary movements such as tremor entrainment, dystonia, or coarse involuntary movement. Although give–way weakness, anatomically unexplainable pain, and strange involuntary movements were thought to be psychogenic, the presence of one of these three symptoms was indicative of autoimmune encephalopathy. As autoimmune encephalitis exhibits diffuse involvement with the whole brain, these symptoms were entirely understandable. Except for the presence of organic disease, most patients were classified into somatoform disorders or functional movement disorders. Without first excluding autoimmune encephalopathy, physicians should not diagnose somatoform disorders.

著者

髙尾 尚平

出版者

日本体育大学総合スポーツ科学研究センター

雑誌

日本体育大学スポーツ科学研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.28-55, 2021-12-23

著者

鈴木 健治 髙橋 啓治 芳賀 みのり 久保田 美央

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.266-272, 2020-05-01 (Released:2020-05-01)

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優れた知的資産を持つ日本企業が,世界に新たな市場を創り出すイノベーションを起こすために,何ができるだろうか。本研究では,イノベーションを持続的に生み出す海外企業の市場情報と同社の知的財産の因果関係が分析的に調べられた。その結果,まず,市場シェアに知財情報を関連づけて,5つの図に描く市場情報駆動型の新しい分析方法が確立された。この5つの図は,企業の市場シェア構築への知的財産の影響を明確にするため,経営デザインシート作成の補助ツールとしても有用である。続いて,この市場情報駆動型の分析方法により,日本企業がイノベーティブな組織に変わるための6つの質問が提案された。

著者

畠山 和利 松永 俊樹 巌見 武裕 大高 稿兵 佐々木 研 佐藤 峰善 渡邉 基起 髙橋 祐介 島田 洋一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1049, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】腹腔内圧は,腹腔構成筋群の同時収縮で増加し,支持性や強制呼気,排尿や排便に貢献するとされている。腹腔内圧の上昇には,横隔膜,腹横筋,骨盤底筋などが重要となり,支持性向上のための運動療法が積極的に行われている。この腹腔内圧は,脊柱に強い伸展モーメントが加わる際に不随意で上昇するとされており,スポーツなどの素早い動作や日常生活動作で腰部障害予防の観点から重要な因子といえる。これまでわれわれは,3次元体幹筋骨格モデルを作成し,前屈時における脊柱モーメントや体幹筋張力の変化,スクワット動作時の下肢を含めた解析など報告してきた。このモデルは体幹筋を詳細に再現したモデルであり,動作時の筋張力を算出することが出来る。本研究の目的は,3次元体幹筋骨格モデルを用いて腹腔内圧の有無により立位姿勢保持に必要な体幹筋筋力をシミュレーション解析することである。【方法】3次元体幹筋骨格モデルの作成健常な成人男性(31歳,身長1.74m,体重78.5kg)を対象にCT,MRIを撮像した。3次元骨格モデルは,Materialise社製MIMICSを用いてCT/DICOMデータから骨形状を抽出し作成した。作成した骨格モデルとMRI断層画像より抽出した筋を基に3次元体幹筋骨格モデルを作成した。筋骨格モデルの構築は,豊田中央研究所製EICASを使用した。モデルに構築した筋は,腹直筋,内外腹斜筋,腰方形筋,大腰筋,棘間筋,横突間筋,回旋筋,多裂筋,腰腸肋筋,胸腸肋筋,胸最長筋,胸棘筋,胸半棘筋である。各筋の断面積はMRIより算出した。また,各椎体間の可動性はモーメントに影響を及ぼすため,レントゲン写真で可動性を測定し,関節最終可動域で抵抗がかかるように設定した。また,MRI断層画像から腹腔体積を求めた。本モデルに用いた腹腔内圧値は健常者における日常生活動作時の平均値を用い30mmHgとした。またValsalva時の最大腹腔内圧はJ. Mensらの報告に基づき120mmHgとした。解析条件構築した筋骨格モデルで立位状態を反映させるため,3次元動作解析装置VICON MXで立位姿勢を計測した。対象は健常成人6名(平均身長170.5 cm,平均体重66.8 kg)で,直径6mmの反射マーカー計72個を脊柱および四肢に貼付した。計測した座標位置を3次元体幹筋骨格モデルに反映させ,立位保持時に発揮している筋力を算出した。得られた筋力値と筋断面積から導き出した最大筋力値より筋活動量を算出した。対象筋は腹筋群と脊柱起立筋群(腹直筋,外腹斜筋,内腹斜筋,棘筋,最長筋,腸肋筋)とした。腹圧なし,腹腔内圧30mmHg(以下,腹圧あり),valsalva時の腹腔内圧120mmHg(以下,Valsalva)の3条件とし,Kruskal-Wallis検定を用いて比較した。有意水準は5%未満とし,統計処理はSPSS ver.20を使用した。【結果】腹腔内圧の有無による腹筋群,脊柱起立筋群の筋活動量を算出した。静的立位時の筋活動量は,腹筋群で3群間に差がなかったが,脊柱起立筋群では腹腔内圧が増加するにつれ,筋活動量の減少がみられた。特に最長筋では,腹腔内圧なしで18.6±2.5%,腹腔内圧ありで15.2±3.2%,valsalvaで9.1±3.4%で有意に差が認められた(p<0.05)。また,腸肋筋は腹腔内圧なしで15.3±4.4%,腹腔内圧ありで13.6±2.4%,valsalvaで10.1±3.5%で有意に差が認められた(p<0.05)。【考察】脊柱アライメントは体幹伸展筋力の与える影響が大きく,われわれは体幹伸展筋力の低下が脊柱後弯を増強させることを報告した。今回の結果から,腹腔内圧の設定で姿勢保持に必要な体幹伸展筋力が減少する結果となった。これは腹腔内圧が体幹伸展筋力を補助し,体幹安定性を高めるといえる。本モデル上では,腹腔容積が変化しないため設定した腹圧が直接体幹に作用するが,生体では腹横筋や横隔膜,骨盤底筋などの筋力や筋硬度が必要となり,体幹の安定化に重要な役割を果たす。したがって,体幹の固定性を得るためには,あらゆる姿勢や動作で持続的な腹腔内圧を維持できる筋持久力や高い体幹伸展筋力が必要な際に腹腔内圧を高めるなどコントロールする能力が重要になると考える。本研究では腹腔内圧が体幹安定性を補助し,少ない筋活動量で姿勢を維持できることがシミュレーションにより導き出された。【理学療法学研究としての意義】腹横筋や横隔膜,骨盤底筋など腹圧をコントロールするトレーニングやコルセットの有用性が示された。日常生活上で,腹腔内圧の維持は重要な要素を占めることがシミュレーションにより算出された。

著者

髙坂 康雅

出版者

Japan Society of Personality Psychology

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.144-156, 2009

被引用文献数

2

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本研究の目的は,大学生における恋愛関係の影響を明らかにすることである。大学生340名を対象に,予備調査をもとに作成した恋愛関係の影響に関する項目75項目について回答を求めた.因子分析の結果,「自己拡大」,「充足的気分」,「拘束感」,「関係不安」,「経済的負担」,「生活習慣の乱れ」,「他者評価の上昇」という7因子が抽出され,いずれも恋愛関係にある者の方がない者よりも強く感じていたことから,これら7因子が恋愛関係の影響であることが確認された。恋愛関係の影響と交際期間との関連はあまりみられなかったが,「拘束感」と「他者評価の上昇」は男子の方が,「生活習慣の乱れ」は女子の方が,強く感じていることが明らかとなった。また,女子では,関係満足度と「自己拡大」,「充足的気分」,「拘束感」,「関係不安」,「生活習慣の乱れ」が関連し,関係関与度と「充足的気分」が関連していたが,男子では,関係満足度と「充足的気分」との関連がみられただけであった。

著者

髙梨 泰彦

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 自然科学系列 (ISSN:13483323)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.171-184, 2018-03

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本研究の目的は,バレーボールにおけるスパイク跳躍高を増大させるための助走条件を明らかにすることである。助走の歩数,歩幅,跳躍時における腕の振込み動作の3要因について,それぞれ条件を変化させ,跳躍高を調べる実験を実施した。被験者はC大学に所属する大学男子バレーボール選手17名であった。本研究の結果以下のことが明らかになった。 ① 跳躍高を大きくするためには助走歩数は3歩が有効であり,歩数を少なくすると跳躍高は低下する。 ② 助走の歩幅は身長の100%程度の時に最も跳躍高が大きくなった。以下75%歩幅,50%歩幅であり,歩幅が小さくなると跳躍高が低下する傾向にあった。 ③ 腕の振込み動作によって跳躍高は増大することが明らかとなった。特にバックスイング動作が重要で,バックスイング動作を伴った腕振り動作のときに最も跳躍高が大きくなった。

著者

髙根 雄也 日下 博幸 髙木 美彩 岡田 牧 阿部 紫織 永井 徹 冨士 友紀乃 飯塚 悟

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.14-37, 2013-01-01 (Released:2017-12-02)

参考文献数

52

被引用文献数

1

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これまで調査されてこなかった岐阜県多治見市と愛知県春日井市の暑熱環境の実態を明らかにするため,2010年8月の晴天日に,両市の15地点に気温計を,2地点にアスマン通風乾湿計と黒球温度計をそれぞれ設置し,両市の気温と湿球黒球温度WBGTの実態を調査した.次に,領域気象モデルWRFを用いて気温とWBGTの予測実験を行い,これらの予測に対するWRFモデルの有用性を確認した.最後に,WRFモデルの物理モデルと水平解像度の選択に伴うWBGT予測結果の不確実性の大きさを相互比較するために,物理モデルと水平解像度の感度実験を行った.その結果,選択した物理モデルによって予測値が日中平均で最大8.4°C異なること,特に地表面モデルSLABは観測値の過大評価(6.8°C)をもたらすことが確認された.一方,水平解像度が3 km以下の場合,WBGTの予測値の解像度依存性は日中平均で最大0.5°Cと非常に小さいことが確認された.

著者

寺尾 智史 椋木 香子 黒田 晴之 崎山 拓郎 山下 茜 髙栁 香代 西崎 明美

出版者

宮崎大学教育学部

雑誌

宮崎大学教育学部紀要 (ISSN:24339709)

巻号頁・発行日

no.94, pp.170-177, 2020-03-31

著者

髙木 健志

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:21894825)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.147-153, 2017-02-28

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本研究は、精神科病院に勤務する精神科ソーシャルワーカーによるクライエントの「退院の意思決定」を支える退院援助実践プロセスを明らかにすることを目的とし、17名の退院援助の実践経験がある精神科ソーシャルワーカーから得られたデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した。分析の結果、精神科ソーシャルワーカーがクライエントの退院への意欲を引き出しクライエント自身による退院の意思決定を支えるプロセスは<クライエントが本来持つ力を退院援助の起点に据える>と<クライエントの人生全体を見通す視点をもって援助にかかわる>こととを援助観の基盤とするが、クライエントの退院援助はスムーズにはこぶわけではなく<足踏みする退院援助>という状況に立たされる。しかし基盤となる援助観に立ち返り<一人ひとりとひらかれた関係をつくる>。その往復が<成功体験を積み重ね自信と安心につなげる>ことにつながり、クライエントを<自信を持って退院の決心がつくように後押しする>プロセスであることが示唆された。The objective of this study is to clarify processes in practical support given by psychiatric social workers to long-term socially-hospitalized clients, who have been judged to be suitable for discharge, and who are now in the process of taking a decision to discharge themselves from hospital. Interview data was analyzed using the modified grounded theory approacha(M-GTA). The support process provided by psychiatric social workers to long-term socially-hospitalized clients to help them take a decision for voluntary discharge is based on "the client's own potential" and "an understanding of every aspect of the client's life". Even so, a situation o"f temporary standstill"can develop if discharge support cannot be provided smoothly. However, in such a situation, the social worker will make an effort to "develop an open relationship with each client" by renewing careful involvement with the client. This kind of careful involvement leads to"confidence and security through the accumulated experience of success" and can result in the creation of a situation where the clien"t can be encouraged to be confident in taking a decision for voluntary discharge".

著者

竹谷 裕平 髙津 哲也 山中 智之 柴田 泰宙 中屋 光裕

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.130-132, 2018 (Released:2018-01-19)

参考文献数

11

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キアンコウの外部形態である瘤状鼻管幅の性的二型を利用した性判別法の精度を検証した。体重1 kg以上のキアンコウの全長(TL)-瘤状鼻管幅間の雌雄別回帰式は,雄が相対的に大型の瘤状鼻管幅を示した。両回帰式の±20%の範囲で性判別した正答率は,400-499 mmTLで93.0%,500-899 mmで94.9-96.0%,≥900 mmで100%を示し,400 mmTL以上で実用的な性判別法と判断した。雄の大型の瘤状鼻管は産卵行動に関連し,雌のフェロモンを感知するのに有効と考えられた。

著者

松宮美奈 向山ゆう子 小林寿絵 中村大輔 髙木寛奈 上杉上 水落和也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

第49回日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2014-04-29

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【はじめに】線維筋痛症は原因不明の全身疼痛が主症状で,うつ病など精神神経症状・過敏性腸症候群など自律神経症状を随伴する疾患である。2013年の線維筋痛症診療ガイドラインによれば,有病率は人口の1.7%(日本推計200万人)であり,80%が女性で40~50代に多く,10歳前後に多い若年性線維筋痛症(Juvenile Fibromyalgia:JFM)は4.8%のみである。発症要因として外因性と内因性のエピソードがあり,治療はプレガパリンを中心とする疼痛制御分子の標的療法が中心で,運動療法は,成人例に対して長期間に渡り有酸素運動を行い疼痛が軽減した報告がある(エビデンスIIa)が,JFMでは,いまだ確立した治療法がない。JFMでは患児と母親の相互依存性や,まじめ・完璧主義・潔癖主義・柔軟性欠如などコミュニケーション障害を伴う性格特性が特徴であるとも言われており,当院では,小児リウマチセンターにおいてJFMの集学的治療を実践している。その内容は,生活環境からの一時的な隔離を意図した短期入院による母子分離,臨床心理士による心理評価と小児精神科によるカウンセリング,ワクシニアウイルス接種家兎炎症皮膚抽出液(ノイロトロピン®)点滴静注を中心とした薬物療法,そしてリハビリテーション治療である。【目的】本研究の目的は,JFMに対する理学療法(PT)の実施状況と集学的治療による効果を明らかにし,JFMに対するPTの課題を明確にすることにある。【対象と方法】2007年4月から2012年12月までにJFMと診断され当院小児科に入院し,PTを行った症例を対象とし,患者属性,発症要因,入院期間,PT実施期間,PT内容,PT開始時及び退院時の運動機能と移動能力を診療録より抽出し後方視的に調査した。【倫理的配慮,説明と同意】当院では入院時に臨床研究と発表に対する同意を文書で得ている。【結果】調査期間に小児科に入院したJFM症例は33名であった。33名のうち6名は調査期間内に複数回の入院があり,これを別の入院例とみなして,対象を42例としたが,診療記録不十分のため調査項目の確認ができなかった3症例を除外し,39症例(30名)を対象とした。平均年齢は12.2歳(7~16歳),平均発症年齢12.1歳(7~15),性別は男児7例,女児32例であった。入院期間は中央値17日(7~164日),PT期間は中央値12日(1~149)だった。発症の誘因としては,内因性誘因では家族関係のストレス27例,学校関係のストレス22例であり,外因性誘因と内因性誘因の重複が11例にみられた。主症状は筋・関節痛39例,左上肢の慢性疼痛1例であり,ほぼ全例に睡眠障害や冷感,起立性調整障害など自律神経系合併症状を認めた。PT内容は,独歩可能な症例には歩行練習(屋外歩行やトレッドミル,水中歩行),自転車エルゴメーターなどを実施し,歩行困難な症例には下肢自動運動や座位・立位練習,車いす自走や歩行補助具を使用した段階的歩行練習を行っていた。また,キャッチボールやサッカーなどレクリエーショナルアクティビティも随時行われていた。PT中は疼痛が増強しない範囲で負荷を設定し,疼痛を意識させずに運動できるよう配慮し,受け入れのよい課題を選択し,目標を本人と相談しながら実施するなどの配慮がうかがえた。PT実施率は高く,疼痛や体調不良でPTを欠席したものは1症例,1日のみであった。入院中の疼痛の変化は改善28例,変化なし5例,悪化6例であり,移動能力は入院時に歩行(跛行なし)20例,歩行(跛行あり)9例,車いす移動10例が,退院時は歩行(跛行なし)28例,歩行(跛行あり)6例,車いす移動5例であった。【考察】成人の線維筋痛症では手術や感染などの外因が誘因となることがあるが,今回調査した小児では全例が内因性誘因を有していた。PTの介入は母子分離環境による心理社会的効果と薬物療法による疼痛軽減に合わせて,できる範囲の運動を導入することで,気晴らし的効果と身体機能維持改善の効果が期待できると思われた。PTの効果のメカニズムとして,JFMではセロトニン欠乏が睡眠障害や疼痛を引き起こすという知見が最近得られており,歩行などのリズム活動がセロトニン神経を賦活化し疼痛の悪循環を断ち切る可能性もある。疼痛で活動性が低下し,休学を余儀なくされている症例も多く,生活機能障害に対するPTの予防的・回復的・代償的な関わりはJFMの集学的治療に重要な役割を果たすと思われる。【理学療法学研究としての意義】線維筋痛症に対する運動療法の効果は成人では文献が散見されるが,小児では少ない。今回の調査は,JFMに対して症状の改善に運動療法が寄与した可能性を示唆している。

著者

小髙 道子

雑誌

文化科学研究 = CULTURAL SCIENCES

巻号頁・発行日

no.30, pp.182-186, 2019-03-15