2 0 0 0 OA 少子高齢化社会における, 家計と産業の立地選択の分析と, 均衡立地パターンの解明
少子高齢化が進展していく経済において,家計の立地選択と,産業の立地選択を分析した.まず,親子世代の居住形態(同居か地域を移動して別居か)の決定について分析した.少子高齢化経済においては,家族の居住形態は,一つのパターンが繰り返されることを明らかにした.これにより地域間人口移動はより一層限定的となる.このモデルを教育投資と,人的資本水準が重要な産業の立地を含むモデルへと拡張した. 大学進学率の地域間差異を説明できる. また,産業集積のパターンは,従来の新しい経済地理モデルよりも,より多極的となりやすいことが示された.
1)子どもの「死の概念発達と関連要因」を明らかにする。2)子どもが日常生活の中で出会う「死」を通して「死」や「死後の世界」をどのように考えているか実態を把握する。3)Death Educationのための指針を開発する目的で調査を実施した。調査対象は、小学校1学年から中学校3学年までの合計2,690名で、地域別では北海道が989名、関東が935名、九州が766名であった。死の概念の構成要素である(1)生物・無生物の識別は、学年(小学1〜3年と小学4〜6年、小学1〜3年と中学1〜3年)、地域(北海道-関東)、性別、学年・性別間と、(2)死の不動性は、学年(小学1〜3年と小学4〜6年、小学4〜6年と中学1〜3年)、地域(北海道-関東、関東-九州)、性別、学年・地域、学年・性別、地域・性別間と、(3)死の不可逆性は、学年(小学1〜3年と中学1〜3年、小学4〜6年と中学1〜3年)、地域(北海道-九州、関東-九州)、性別、学年・性別間と、(4)死の普遍性は、学年(小学1〜3年と小学4〜6年、小学1〜3年と中学1〜3年)、地域、学年・地域、学年・性別間と、(5)時間の概念では、学年(小学1〜3年と小学4〜6年、小学4〜6年と中学1〜3年)、地域、性別、学年・地域、学年・性別間、学年・地域・性別と有意に異なる関連があった。死の概念(5つの構成要素の和)は、学年、地域、性別、学年・地域、学年・性別、地域・性別、学年・地域・性別の全てと有意に異なる関連があることが確認された。つまり小児の死の概念発達は、学年、生活環境、性別による影響を受けており、その結果異なることが考えられる。Death Educationの方略指針の作成において、学年、生活環境、性別等を考慮に入れたプランが必要である。そこでまず、北海道における方略を開発中である。
2 0 0 0 OA 戦後日本人のコミュニケーション行動の変容に関する実証的研究
戦後における日本人のコミュニケーション行動の変化を探るため、スポーツ場面での言語行動に焦点を絞り、そこでの変化の様子やその要因を考察した。具体的には、毎年甲子園で行われる高校野球の選手宣誓行動を映像資料によって跡付け、その宣誓文や宣誓行動におけるパラ言語(声の調子など)の側面などについて、考察した。その結果、1980年代を境に、型通りのものから多様なものへと変化していることが判明した。これは、日本社会の変容(モダンからポストモダンへ、あるいは戦後社会からポスト戦後社会へ)と連動した現象である、と結論づけた。
本研究では、明治期から昭和戦前期にかけての日本の近代化過程における異文化との接触の様態を、特にエリート文化と大衆文化という2つのレヴェルの差異と相互作用に着目しつつ、社会学的見地から分析することによって、次の3点の解明を試みた。(1)外来文化に対する日本人の態度が、エリート・大衆双方においてそれぞれいかに変遷していったか。(2)外来文化と日本の土着文化とが、いかにしてエリート・大衆という階層間の区別・差異化の契機として(あるいは両者の融合の媒体として)機能したか。(2)大正期以降の大衆社会の出現の過程で生じた文化的平準化の中で、外来文化がエリート文化・大衆文化の相互浸透の媒体としていかに作用したか。こうした研究の過程から、特に次の2点が明らかになった。(a)明治期以降の近代日本のエリート文化が欧米からの外来文化を核として形成され、親米英的な性格が強かったのに対し、大衆文化は日本の土着文化と連続する面が大きく、ナショナリズムに傾きがちであった。(b)大正期以降の文化的平準化の中で、外来文化を核とするエノートは孤立していき、ナショナリズムを強めた大衆から攻撃されるようになっていった。以上の知見をもとにして、大正デモクラシーから昭和軍国主義にいたる近代日本文化の変質過程について自説をまとめ、本年度末に出版される共著において発表した。最終的に、外来文化の選択的受容の結果が近代日本におけるエリート文化と大衆文化の分化に影響を及ぼしただけでなく、大正デモクラシーから昭和軍国主義にいたる日本の歴史的進路にも大きなインパクトを与えたことが明らかになった。
2 0 0 0 OA 閉経後女性の筋力低下予防のプログラム開発と継続性に着目した支援プログラムの検討
定期的運動をしていない中高年女性に、短時間で簡単にできる筋力トレーニングを開発した。3か月の教室期間中のトレーニング実施率は57%であった。運動習慣がなかった女性でも2日に1回は実施していることが明らかとなった。その結果、体重と体脂肪率が減少し、体力の向上が認められた。一定の効果が認められたので、教室終了後も自分自身で、正しく継続的なトレーニングができるように、DVDを作成した。一方で、山歩きを趣味としている中高年女性に対して、年に1回の体力測定、身体構成の測定を行い、1年後および2年後の変化を見た。同年代の女性に比べ、BMIや体脂肪率、血圧が良好で、体力も高く、2年後も維持されていた。
2 0 0 0 OA 好奇心と物欲の系譜-教養文化とは何であったか?
本研究プロジェクトでは,「消費文化史研究会」開催を通じて,この新領域に関する共通認識を培いつつ,構成員をそれぞれ単独執筆者とする著作シリーズ発刊の準備を進めてきた.成果の一部は, 2009年社会経済史学会のパネル報告「消費社会における教養を考える」で公表された.また, 2011年度末に開催された国際シンポジウムでは,国内外の研究者25名の講演・発表を通じて,研究成果を集約するとともに,今後の学問的課題を確認した.
2 0 0 0 OA 中学・高校の日本人教師のための信頼性・妥当性の高いライティングの評価規準作成
2 0 0 0 OA イタリアの異文化間教育の政策と実践 ~中国系移民生徒に焦点を当てて~
近年はイタリアで生まれる外国人も多く、学校でもそのような外国人生徒が多く存在する。その状況では、移民生徒の言語的差異が表面化しにくい。学校関係者は、移民生徒の出身国が、学業成績に関連しているとは考えていない。しかし、出身国によって保護者は学業志向と労働志向に分かれており、彼らの意向が子弟の学業成果に影響している。また、街中では、国籍による棲み分けが存在している。この状況が学校に持ち込まれている。高校生以上になれば個人の行動は自己責任によるところが大きいが、中学生以下の子どもたちに関しては、保護者の意向に大きく左右されている。移民生徒たちの行動・交友範囲も、保護者の影響を大きく受けているのである
2 0 0 0 OA 教員・学校間の協働作業による能力記述文との対応付けのあるCAT開発
2 0 0 0 OA 北ヨーロッパにおける〈愛〉の寓意の変容と衰退-中世末から近世へ-
2 0 0 0 OA 食行動、身体活動、社会心理要因とメタボリックシンドローム発症に関するコホート研究
本研究では、地域住民を対象に、食行動・身体活動・社会心理要因とメタボリックシンドロームおよびその構成因子との関連を明確にし、さらに食行動と社会心理要因との相互作用を確認する疫学研究を実施した。その結果、男性では、朝食欠食が体重増加に関連しており、特に睡眠時間が短いほどその関連が顕著であった。また肥満関連食行動数が多いほど、将来の2 型糖尿病発症リスクが高いことがわかった。ただし、肥満関連食行動が自覚的ストレスによりその後の体重変化に与える影響を分析したが、明確な影響は得られなかった。
2 0 0 0 OA ごく少数のDNA分子の定量を可能とする標準DNAの開発
- 著者
- 高畠 令王奈
- 出版者
- 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2014-04-01
本研究では、既存のリアルタイムPCRをはじめとするDNA定量技術を評価するために、一桁台を含むごく少数の規定数N個のDNA分子を含む標準試料DNAの開発を試みた。そのために、標的DNAが直列にN個つながったDNA試料(標準DNA-N)を作製した。標準DNA-Nには、予め各PCR標的DNA配列間に制限酵素の認識配列を配置しておき、一定体積中に標準DNA-Nが1分子以下になるまで限界希釈し、さらに、制限酵素処理することによって、分子数が任意のN個からなる標準DNAの調製が可能となる。現在、PCRの標的配列を16個含む標準DNA-16までの開発に成功した。
2 0 0 0 OA 高齢化社会における中高年者の健康維持増進と疾病予防に対する高地トレーニングの効果
本研究は、短期集中型高地トレーニングに焦点を絞って、末梢血液循環の動態、動脈硬化度に及ぼす効果について明らかにするとともに、自律神経系(交感神経及び副交感神経のバランス)の変化からも検討した。その結果、中高年者に対する標高1500m前後に相当する低圧低酸素環境下における2日間の歩行運動は、運動終了後の翌朝において、自律神経活動の適切な反応(健常型)がみられ、末梢血液循環を一時的に改善することが示唆された。週末を利用した「高地ウォーキング」は、定期的に継続すると安静時の自律神経系及び末梢循環を比較的早期に改善することが期待できると示唆された。
2 0 0 0 OA 口腔癌のセツキシマブ感受性とKRAS、BRAF、PIK3CA変異の解析
本研究では、口腔扁平上皮癌細胞株を用いて、抗癌剤(5FU、CDDP)と上皮増殖因子受容体(EGFR)の分子標的治療薬(セツキシマブ)を併用した口腔癌治療法の検討と、腫瘍細胞に発現する特定酵素(群)がIFNG分解責任酵素として作用し腫瘍免疫を減弱する腫瘍免疫回避メカニズムについて解析した。セツキシマブは主にAktを阻害し、オートファジーの抑制により5FUのアポトーシスを増強させることが示唆された。各細胞株の培養系においてIFNGの濃度減少が見られ、TACEのmRNA発現に細胞間の差がみられた。質量分析からIFNG分解にTACEや他の酵素、KRAS遺伝子の関与が示唆された。
2 0 0 0 OA 若年健常者における血管内皮機能の経年変化とその要因の探索
不健全な生活習慣が続くと、内皮機能は障害される。動脈硬化の発症は若年齢化している。そこで、若年健常人の内皮機能を経年的に評価し、内皮機能に影響する生活習慣を解析した。対象は大学生48名(男性22名、女性26名)。RH-PAT (Reactive hyperemia-peripheral arterial tonometory)法による内皮機能評価を1年毎に3回施行した。性、年齢、体格指数、喫煙や飲酒の習慣、睡眠時間、欠食、深夜アルバイト等と内皮機能の関連を解析した。RH-PAT indexの経年的変化は認めなかった。不健全な生活習慣は将来の内皮機能に影響する可能性が示唆された。
2 0 0 0 OA 近世ヨーロッパ周縁世界における戦争と「帝国」再編
HPV16感染は子宮頚癌を誘発する。したがって、HPV16の感染予防ワクチンの開発が進められている。HPV16などの癌誘発HPVに感染する若い女性のほとんど(70-90%)は自然治癒するという疫学結果があり、HPV感染予防ワクチンの臨床応用に際して、どのような対象者にHPVワクチンをするのかという問題点がある。HPV感染防御は、治療法のない現在において、女性の健康にとって重要な問題であるため、より簡便で低コストのワクチン開発が期待されている。最近、鼻粘膜にHPV16VLPを免疫することで有効な中和抗体が誘導されるることを明らかになった。本研究では、我々が開発したHPV16VLPを産生する酵母をマウスに食べさせ、食べるワクチンによって有効なHPV抗体が誘導されるかどうか検討した。方法は、2系統のマウス(Balb C, C57BL)を用い、酵母またはHPV6型酵母を食べさせたものを陰性コントロール、精製したHPV16VLPを鼻粘膜に処置したものを陽性コントロールとした。6匹はHPV16酵母のみ食べさせ、あとの12匹はHPV16酵母とコレラトキシン(CT)(アジュバント)を食べさせた。HPV抗体はHPV-VLPを抗原にしたELISA法で測定した。その結果、HPV16VLPに反応する血清中IgG抗体は、陰性コントロールは陰性であったが、2匹の陽性コントロール、HPV16酵母のみ処置したマウスの50%(3/6)、HPV16酵母+CTマウスの30%(4/12)に誘導された。陽性例の抗体力価は、陽性コントロールとHPV16酵母処置群との間に差はみられなかった。膣粘液中の粘液のIgA抗体はHPV16VLP+CTマウスの17%(2/12)にのみ誘導された。これらの抗体は、変性したcapsid抗原には反応しなかったことから、中和能を持つと考えられた。より有効な免疫法を樹立するため、現在、実験条件を変えて追加実験中である。
2 0 0 0 OA 回復期リハビリテーション病棟における新しい目標設定のモデル構築
- 著者
- 長谷 龍太郎 高橋 香代子 友利 幸之介
- 出版者
- 神奈川県立保健福祉大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2011
本研究では,回復期リハビリテーション病棟に入院する脳卒中片麻痺患者を対象に,ADOCを用いたトップダウン型作業療法の効果について,無作為化比較試験によって検証した.54名の脳卒中片麻痺患者をランダムにトップダウン群とボトムアップ群に振り分けた.成果指標は,2ヶ月目でSF-36,FIM,ブルンストロームステージ,退院時に患者満足度,入院日数とした.介入前後の比較では,両群とも多くの項目で有意な改善が認められたが,両群間の比較では有意差は認めれなかった.ただしトップダウン群では,SF-36の全体的健康感と日常役割機能(精神)において効果的である可能性が示唆された.
2 0 0 0 真空紫外領域における多電子励起状態を含む分子超励起状態の解明
分子超励起状態、特に多電子励起状態は、Born-Oppenheimer近似と一電子平均場近似の2つが同時に成り立ちにくくなるという点で、非常に興味深いが、これまで実験によりこの電子状態からの反応を調べた例はほとんどない。本研究課題の可視・紫外蛍光放出断面積測定は、イオン化反応によって埋もれて見えなりやすい超励起状態経由の反応を捉える上で有利な方法である。本年度は、メタン分子について、これまでの測定法をさらに改良することにより、解離断片からの蛍光の放出断面積を相対値で無く絶対値として得ることを可能とした。これにより、超励起状態の電子状態による解離過程の違いについて、定量的に議論することが可能になった。すなわち超励起状態からの中性解離において、低励起エネルギー側に現れた1電子励起状態に比べて、より高い励起エネルギーで見られた2電子励起状態からの解離過程が、多電子励起状態の生成断面積から考えていた以上の寄与を示すことを、Balmer-β蛍光の放出断面積スペクトルのエネルギー依存性から示した。この成果は、J.Phys.B誌に投稿した。このような多電子励起状態の寄与が他の分子においても見られるか興味深い。本年度はさらに、メタンと同じ10電子系列分子としてアンモニアおよび水について、超励起状態経由の中性解離過程を、蛍光断面積測定法により測定した。それぞれの分子の個性を反映して、メタンと全く同じ傾向ではないが、いずれの分子でも多電子励起の寄与が見出された。アンモニアでは、励起エネルギー20-40eVにおいて測定したBalmer-β蛍光の放出断面積スペクトル中に、2つの2電子励起状態由来のピークを観測した。これらの結果は、国内および国際学会において発表された。