著者

竹ヶ原 靖子 安保 英勇

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1510, (Released:2017-09-29)

参考文献数

35

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援助要請者は,援助要請の際に,自身のコストだけでなく,潜在的援助者のコストにも注目していることが示されているが,援助要請者が何から潜在的援助者のコストを予測するのかについてはあまり検討されていない。そこで,本研究では援助要請者と潜在的援助者の二者間におけるコミュニケーション・パターンに着目し,それが援助要請者の潜在的援助者コスト予測と援助要請意図に与える影響を検討した。大学生の同性友人ペア15組にそれぞれ10分間の日常会話をさせた後,潜在的援助者のコストを予測し,自身の援助要請意図について回答させた。その結果,相補的コミュニケーション(↑↓)と潜在的援助者の憂うつな感情との間に負の相関,相称的・競争的なコミュニケーション(↑↑)と援助要請意図の間には負の関連が示されるなど,日常会話におけるコミュニケーション・パターンと潜在的援助者のコスト予測,援助要請意図との間にいくつか有意な関連が示された。このことから,日常場面におけるコミュニケーションは,援助要請者が潜在的援助者のコストを予測する手がかりのひとつであることが示唆された。

著者

安藤 香織 大沼 進

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1607, (Released:2017-09-13)

参考文献数

27

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本研究では,北海道,東北,関東,中部,関西の5地域の大学生を対象とした質問紙調査により,東日本大震災後の節電行動の規定因を検討した。東日本大震災後には日本全国で電力供給量不足が深刻となり,節電の呼びかけが行われた。駅や公共施設などでは照明を暗くするなどの節電が行われた。先行研究では,周りの多くの他者がその行動を実行しているという記述的規範が環境配慮行動に影響を及ぼすことが指摘されている(e.g., Schultz, 1999)。本研究では,公共の場での節電を観察することが記述的規範として働いたのではないかという仮説を検討した。質問紙調査の有効回答数は計610名であった。分析の結果,公共施設等での節電の体験,他者の実行度認知共に個人の節電行動に有意な影響を及ぼすことが確認された。また,震災による価値観の変化,エネルギー問題の深刻性認知,計画停電の体験,地域の電力不足の認知も節電行動に有意な影響を及ぼしていた。災害後で電力供給力が逼迫しているという特殊な状況下においても記述的規範が節電行動に影響を及ぼすことが確認された。最後に公共の場で節電が個人の節電行動に及ぼす効果についての議論を行った。

著者

鬼頭 美江 佐藤 剛介

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.187-194, 2017 (Released:2017-04-27)

参考文献数

43

被引用文献数

3 3

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良好な恋愛関係や夫婦関係を築くことは,人々の幸福感や精神的・身体的健康に影響を与えることが示されており,こうした関係の良好さや満足感を高める要因の検討が,これまで多く行われてきた。その要因の一つとして,自己の社会的価値である自尊心が挙げられる。自尊心の高い人,および自尊心の高い恋人や配偶者を持つ人ほど,恋愛関係や夫婦関係により満足していることが示されている。しかし,これらの知見は主に個人主義が優勢である北米を中心に示されており,集団主義が優勢であるとされる日本においても再現されるかは自明ではない。そこで本研究では,日本人の夫婦107組に質問紙を配布し,個人の自尊心が自己および配偶者の夫婦関係満足感に与える影響について,APIMを用いて検証した。その結果,夫婦ともに自尊心が高い人ほど,夫婦関係に対してより高い満足度を感じていた。さらに,配偶者の自尊心が高い人ほど,自己の夫婦関係満足感が高かった。こうした自尊心と夫婦関係満足感との関連には,性別や年齢による有意な差異は見られなかった。したがって,日本においても,個々の自尊心は,自己の夫婦関係満足感だけでなく,配偶者の夫婦関係満足感にも影響を与えることが示された。

著者

Mei Yamagata Asako Miura

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.si5-2, (Released:2022-11-09)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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Humans tend to distort past events, leading to a gap between experience and retrospective experience—the retrospective bias. This study clarified the characteristics of retrospective bias in the ongoing COVID-19 pandemic. Longitudinal data from 597 Japanese individuals were gathered during the COVID-19 pandemic from January 2020 to January 2021. Analysis revealed that cognition regarding COVID-19 one year ago was retrospectively underestimated. In addition, within-person variation among the responses of the 11 waves consistently showed a negative association with bias. These findings suggest that retrospective methods of describing long-lasting and fluctuating events will lead to inaccurate conclusions.

著者

塚脇 涼太 深田 博己 樋口 匡貴

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.43-51, 2011 (Released:2011-08-30)

参考文献数

38

被引用文献数

3 2

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本研究の目的は,ユーモア表出が表出者自身の精神的健康に及ぼす影響過程を検討することであった。3類型のユーモア表出が,表出者自身のユーモア感情喚起と周囲からのソーシャルサポートに影響し,さらに,その2つの変数が表出者自身の精神的健康に影響を及ぼすと仮定するモデルを構成し,共分散構造分析による解析を行った。その結果,遊戯的ユーモア表出と自虐的ユーモア表出は,周囲からのソーシャルサポートを促進することを通して,不安を低減することが示された。さらに,遊戯的ユーモア表出は,表出者自身に対してユーモア感情を喚起させることでも不安を低減することが示された。一方,攻撃的ユーモア表出は,周囲からのソーシャルサポートを阻害することを通して不安を高めることが示された。これらの結果から,ユーモア表出の類型によって,精神的健康に及ぼす影響過程が異なる可能性が示された。

著者

油尾 聡子 吉田 俊和

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.1-11, 2013 (Released:2013-09-03)

参考文献数

26

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社会的迷惑行為の抑止方法には,禁止や制裁といった方法が取られることが多い。しかし,これらの方法は迷惑行為者の反発心を喚起させるため,長期的にみて抑止効果が弱い。本研究は,これらの方法の問題点を解決すると考えられる報酬による社会的迷惑行為の抑止効果を実証したものである。具体的には,社会的迷惑行為の行為者に対して認知者が好意の提供(親切な行動)を行うことによって,そうした行為が抑止されるのかどうかを検討した。好意を提供された迷惑行為者は,“好意を与えてくれた他者に対して,同様のお返しをしなければならない”という互恵性規範が喚起され,社会的迷惑行為を抑制すると予測された。大学生153名を対象とした実験室実験の結果,飲み物を振る舞ってもらうことを通して好意を提供された迷惑行為者の中で,特に,互恵性規範が喚起されやすかった人々は,社会的迷惑行為を抑制するよう動機づけられることが示された。最後に,好意の提供による社会的迷惑行為の抑止方法は,迷惑行為者と迷惑認知者の感情的反応と関係性の良好さをも配慮した長期的に有効可能性の高い方法であることが考察された。

著者

白岩 祐子 唐沢 かおり

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.12-21, 2013 (Released:2013-09-03)

参考文献数

42

被引用文献数

2

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近年,裁判員制度や被害者参加制度が刑事裁判に導入され,一般市民の法的判断を規定する要因が注目され始めている。本研究では,被害者参加人のタイプや表出感情,被害者参加制度に対する個人の態度が,量刑判断にどのような影響を及ぼすのかを検討するため,大学生・大学院生などを対象にシナリオ実験を行なった。その結果,誰が被害者参加人を務め,どのような感情を表出するかという要因と,個人の量刑判断との間に関連はみられなかった。また,「他者は自分よりも被害者参加人の言動に影響される」という社会的影響の非対称な認知が確認され,この判断バイアスは,被害者参加制度に対する態度が否定的であるほど大きくなった。さらに,制度に対する態度は,非対称な認知のうち自己への影響認知を媒介して量刑選択に影響を及ぼしていた。具体的には,被害者参加制度に反対するほど被害者参加人の発言による自己への影響が否定され,それによって短い量刑が選択された。以上の結果を踏まえ,量刑判断の規定因研究における展望と課題が議論された。

著者

沓澤 岳 尾崎 由佳

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1709, (Released:2019-05-22)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本研究では,セルフコントロールがトレーニングによって向上するかを検討し,また新たなトレーニングの開発を行った。具体的には,スマートフォンの使用を控える,五分前行動をする,ハンドグリップを握る,日記を書く(統制)のうちいずれかのトレーニングに取り組む4条件に124名の参加者をランダムに割り当て,13日間のトレーニングを行う前後でセルフコントロールの測定(ストップシグナル課題)の成績がどう変化するのかを調べた。その結果,五分前行動を行ったグループでストップシグナル課題の指標において改善がみられた。この結果により,自動的な反応の抑制を繰り返し行うことでセルフコントロールを向上させうることが示唆された。

著者

朴 東燮 茂呂 雄二

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.146-161, 2007 (Released:2007-09-05)

参考文献数

66

被引用文献数

2 1

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この論文では,バフチンの対話概念の適用可能性を議論した。まず,バフチンの対話性の概念を概説した。次に,学習発達に関する研究領域の動向を概観して,学習を社会過程と見なす方向に動いていることを確認した。この領域における理論的問題の二つの焦点が,状況の対話組織化と,言語実践のレパートリーのアイディアにあることを特定した。そして,この二つの理論的問題を考える上で,対話性の概念が有効であることを,子どもの相互行為データを用いて例証した。

著者

相馬 敏彦 浦 光博

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.13-25, 2007 (Released:2007-09-05)

参考文献数

41

被引用文献数

4 2 1

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本研究において我々は,排他的なサポート関係に影響する要因について検討した。 一般的信頼感(山岸,1998)と,進化論的な理論的枠組みとから,我々は次のように予測した。恋愛関係に所属する者は,個別的な信頼感の影響を統制しても,関係の外部からのサポート取得を抑制するだろう。また,これらの関連は,一般的信頼感の低い者に顕著に認められるだろう。 以上の仮説を検証するために,我々は136人の大学生を対象とした調査を行った。仮説は支持された。一般的信頼感の高い者は,個別的な信頼感を発展させた恋愛関係であっても,その外部にサポート取得することができた。同様の結果は,個別的な信頼感の高い,もしくは低い異性との友人関係では認められなかった。これらの結果は,一般的信頼感の低い者が,恋愛関係に所属したときに,多様なソーシャル・サポート・ネットワークを形成することが困難であることを示唆する。最後に,所属する関係によって,資源交換のされやすさが異なる可能性について考察された。

著者

矢守 克也 李 旉昕

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1712, (Released:2017-12-02)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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高知県黒潮町が掲げる「私たちの町には美術館がありません,美しい砂浜が美術館です」というフレーズは,「Xがない,YがXです」の形式をもつ。本論文では,この形式が,「限界集落」,「地方消滅」といった言葉によって形容されるきびしい状況下にある地方の地域社会の活性化を支える根幹的なロジックになりうることを,「Xからの疎外/Xへの疎外」の重層関係を基盤とした見田宗介の疎外論の観点から明らかにした。この疎外論の根幹は,「Xからの疎外」(Xがないことによる不幸)は,その前提に「Xへの疎外」(Xだけが幸福の基準となっていること)を必ず伴っているとの洞察である。よって,Xの欠落に対してXを外部から支援することは,「Xからの疎外」の擬似的な解消にはなっても,かえって「Xへの疎外」を維持・強化してしまう副作用をもっている。これに対して,YがXの機能的等価物であることを当事者自身が見いだし宣言したと解釈しうる黒潮町のフレーズには,「Xからの疎外」を「Xへの疎外」の基底層にまで分け入って根本から克服するための道筋が示されていると言える。

著者

杉浦 仁美 坂田 桐子 清水 裕士

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1218, (Released:2014-03-28)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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本研究の目的は,地位格差のある集団間状況において,集団間葛藤が生起する過程を明らかにすることである。そのため,内集団バイアスに着目し,集団間の相対的地位と集団間の関係性,集団内での個人の地位が,内集団,外集団メンバーの評価に及ぼす影響について検討した。大学生120 名に対して,集団間地位と集団内地位を操作した実験を行った。その結果,高地位集団では,高地位者よりも低地位者のほうが,外集団メンバーの能力を低く評価することが明らかとなった。逆に,低地位集団では,低地位者よりも高地位者のほうが,外集団の能力を低く評価していた。また,この交互作用は,集団間の関係を非協同的であると認識する者においてのみ見られた。これらの結果から,集団内地位と集団間地位の高さが異なり,個人間比較と集団間比較のジレンマが生じる状況では,補償的に外集団を卑下する戦略が用いられる可能性が示唆された。

著者

高岸 治人 高橋 伸幸 山岸 俊男

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.159-166, 2009 (Released:2009-03-26)

参考文献数

32

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人々は,不公正な状況(e.g.資源の不公平な分配)に直面した際に,多くの場合,その不公正を是正しようとする傾向を持つ。これまでの最後通告ゲームでの実験によって,行為者の不公正な意図が,不公正の被害者による不公正是正行動に重要な役割を果たしていることが示されてきた。本研究では,同じ研究方法を用いて,第3者が行う不公正是正行動においても,行為者の不公正な意図が重要な役割を果たしているかどうかを実験によって検証した。実験の結果,意図の効果は見られたものの,意図がない状況でも,多くの参加者が不公正是正行動をとることが示された。これらの結果は,相手に意図がない状況で不公平な結果を改善したいという動機が,被害者の立場よりも第3者の立場で強く生じていることを示している。

著者

柿本 敏克

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.97-108, 1997-06-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

68

被引用文献数

4

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本稿の目的は, 第1に社会心理学における集団間関係研究の中心の1つである社会的アイデンティティ研究の概略を紹介することである。理論的に重要な点を取り上げながら紹介し, 現在問題となっている論点をいくつか示す。次に集団間関係にともなって生じる内集団ひいき現象について, その基本的諸要素とそれらに対してこれまでなされた代表的な理論的考察を論述する。

著者

小森 めぐみ 武田 美亜 高木 彩

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.si5-1, (Released:2023-04-01)

参考文献数

44

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COVID-19以外のハザードで示されているリスク認知や予防行動の影響因がCOVID-19においても同様に機能するのかを明らかにするために,リスク関連知識量とリスク認知,予防行動の関連を調べる探索的なインターネット調査をCOVID-19流行拡大初期に行った。知識の測定は主観的見積もりを質問したほか,クイズによる客観的測定も行った。リスク認知は様々な対象(自己,家族,高齢者,子ども,国民全体)について感染に伴う身体的健康へのリスクを尋ねたほか,感染拡大と対応に伴う社会問題(自粛に伴う肉体的健康,精神的健康,環境,経済,主権,差別)についてのリスク認知も質問した。その結果,COVID-19への関心は総じて高かったが,潜伏期間や感染,濃厚接触についての詳細な知識は定着していなかった。感染健康リスク認知との関連がもっとも大きかったのは関心であり,主観的知識,客観的知識,政府信頼感も関連をもっていた。予防行動は因子分析の結果,外出対策・健康維持,咳・手洗い,備蓄に分かれ,関心,主観的知識,政府信頼感,国民の感染健康リスク認知と正の関連を示し,経済リスク認知と負の関連を示した。

著者

黒川 雅幸 吉田 俊和

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.1-13, 2016 (Released:2016-10-06)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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本研究の主な目的は,大学新入生を対象に,アプリケーションソフト「LINE」によるネットワークと,友人満足感および精神的健康との関連を明らかにすることであった。調査対象者は,同じ専攻の大学1年生62名(男性23名,女性39名)であり,5月中旬と7月中旬の2回にわたって質問紙調査を実施した。5月と7月のいずれの時期においてもFTFネットワークとLINEネットワークには正の相関がみられた。また,5月と7月のLINEネットワークの類似性は,5月と7月のFTFネットワークの類似性と比べても小さかった。5月から7月にかけてのFTFコミュニケーションの人数は有意な変化がなかったのに対し,クラスメンバーを含むLINEグループの数は増加し,最も頻繁にアクセスするクラスメンバーを含むLINEグループの人数は減少した。クラスメンバーを含むLINEグループの数は精神的健康の各下位尺度と無相関であったが,LINEネットワークの中心性は5月において友人満足感と有意傾向の正の相関がみられ,うつ傾向とは7月において負の相関がみられた。また,LINEへのアクセス回数は,5月において友人満足感と正の相関が示された。

著者

田戸岡 好香 井上 裕珠 石井 国雄

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.139-149, 2016 (Released:2016-09-07)

参考文献数

33

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自分よりも優れた他者を見た時,私たちは妬みを感じることもあれば,羨望を感じる時もある。これまでの研究において,羨望は自分が優れた他者に追いつくという動機づけと,妬みは優れた他者を引きずりおろすという動機づけと関わっていることが示唆されている。本研究では身体化メタファー理論の観点から,これらの感情が自己他者概念と上下の運動感覚に関連していることを検討した。参加者は「自分」という単語の上に「他人」という単語が配置された図を呈示された。自己上方移動条件では「自分」という単語を「他人」という単語まで上げる動作を繰り返し,他者下方移動条件では「他人」という単語を「自分」という単語まで下げる動作を繰り返した。その後,参加者自身が競争相手に負けてしまうという内容のシナリオを呈示し,妬みと羨望を測定した。2つの実験の結果,自己上方移動条件は他者下方移動条件と比べて,妬みよりも羨望を感じていた。さらに,自己上方移動条件は防衛的な原因帰属をする傾向が減少していた。こうした結果から,メタファーが妬みと羨望に果たす役割について議論した。

著者

矢崎 裕美子 斎藤 和志

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.131-140, 2014 (Released:2014-03-18)

参考文献数

30

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本研究は就職活動時の情報探索行動および入社前研修が内定獲得後の就職不安の低減に及ぼす効果を検討した。入社前研修としては,内定者向け研修と内定者懇親会を取り上げた。一般企業への就職が決定している学生177名を対象とし,質問紙調査を行った。因子分析の結果,内定獲得後の就職不安は1因子,情報探索行動は先行研究と同様の企業特徴,就活方法,自己関連,経験・体験の4側面で構成された。内定獲得後の就職不安に対し,各情報探索行動(高・低)×入社前研修(参加・不参加)の二要因分散分析を行った結果,内定者向け研修と経験・体験,就活方法の情報探索行動の交互作用効果,内定者懇親会と経験・体験の情報探索行動の交互作用効果が得られた。また,企業特徴,就活方法の情報探索行動と内定者向け研修の主効果は見られたが,内定者懇親会の主効果はみとめられなかった。本研究の結果から,就職活動中に情報探索行動を多く行ったうえで入社前研修に参加することが内定獲得後の就職不安低減に効果的であることが示された。

著者

矢守 克也 飯尾 能久 城下 英行

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.82-99, 2021 (Released:2021-03-04)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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巨大災害による被害,新型感染症の世界的蔓延など,科学(サイエンス)と社会の関係の問い直しを迫られる出来事が近年相次いでいる。本研究は,このような現状を踏まえて,地震学をめぐる科学コミュニケーションを事例に,「オープンサイエンス」を鍵概念として科学と社会の関係の再構築を試みようとしたものである。本リサーチでは,大学の付属研究施設である地震観測所を地震学のサイエンスミュージアム(博物館施設)としても機能させることを目指して,10年間にわたって実施してきたアクションリサーチについて報告する。具体的には,「阿武山サポーター」とよばれる市民ボランティアが,ミュージアムの展示内容に関する「解説・観覧」,地震活動の「観測・観察」,および,その結果得られた地震データ等の「解析・解読」,以上3つの側面で地震学に「参加」するための仕組みを作り上げた。以上を踏まえて,「学ぶ」ことを中心とした,従来,「アウトリーチ」と称されてきた科学コミュニケーションだけでなく,科学者と市民が地震学を「(共に)なす」ことを伴う,言いかえれば,「シチズンサイエンス」として行われる科学コミュニケーションを実現することが,地震学を「オープンサイエンス」として社会に定着させるためには必要であることを指摘した。

著者

原島 雅之 小口 孝司

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.69-77, 2007 (Released:2008-01-10)

参考文献数

27

被引用文献数

1 5

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従来,自尊心が高いことは望ましいこととされてきた。しかし自尊心が高いと,課題に失敗したときなどの自我脅威状況において,他者に攻撃的にふるまいやすいことが示されている(Baumeister, Smart, & Boden, 1996)。そこでJordan, Spencer, Zanna, Hoshino-Browne, & Correll(2003)は顕在的自尊心と共に,潜在的自尊心も合わせて考慮することによって,内集団ひいきなどのようなさまざまな防衛的な行動が明らかになると仮定した。結果,顕在的自尊心が高くかつ潜在的自尊心が低い人が,最も防衛的であることが示された。しかしながらそうした知見は,最小条件集団パラダイムによって実験的に作られた集団場面でのみ検討されたものである。そこで私たちの研究では,顕在的自尊心および潜在的自尊心が,現実に存在する集団に対しての内集団ひいきに及ぼす効果の検討を行なった。結果はJordan et al.(2003)と一致したものであった。しかしその効果は,場面によって異なることも示唆された。