著者

小野 修三 永岡 正己 小笠原 慶彰 坂井 達朗 米山 光儀 松田 隆行 永岡 正己 小笠原 慶彰 坂井 達朗 米山 光儀 松田 隆行 長沼 友兄 安形 静男 安東 邦昭

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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石井十次の岡山孤児院は明治20年に、加島敏郎の大阪汎愛扶植会は明治29年にそれぞれ設立され、一時合併話もあったが、競合する児童保護団体だった。この両者の運命を決定的に分けたのは明治43年韓国併合と同時に、加島が朝鮮扶植農園という移民事業に挺身した点である。本研究は事務所日誌の翻刻により、また朝鮮総督府文書の調査により、両者間の比較を行ない、殖民思想の違いの他、セツルメントに着手するなど社会事業としての共通性も明らかにした。

著者

高島 忠之

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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様々な薬物のPET評価検討の後、Celecoxib代謝物SC-62807の^<11>C標識体である[^<11>C]SC-62807を見出した。[^<11>C]SC-62807は正常マウスで代謝を受けずに速やかに胆汁排泄、腎排泄されるが、Bcrpノックアウトマウスではこれらの排泄が劇的に低下することをPET評価で明らかにした。本研究により[^<11>C]SC-62807を用いたin vivo PET評価でBcrpの機能を比較的シンプルに解析できる可能性が動物試験により実証された。

著者

篠原 望 高沖 武 山下 伸典 佐藤 勝幸

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.15, pp.153-156, 1991-07-26

著者

岡田 三津子 鈴木 孝庸 櫻井 陽子

出版者

大阪工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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奥村家関連資料は、京都当通座の最後の最高責任者であった奥村允懐一の所有していた楽器・文書類を主とする資料の総称であり、現在、京都市歴史資料館に寄託されている。本研究では、奥村家関連資料の悉皆調査および正確な書誌データ収集を第一の目的とした。調査の結果、謡本として認識されていた資料が、従来未知の波多野流平曲譜本のほぼ一揃いであることが判明した。資料調査の成果をふまえ『京都当道座奥村家関連資料総目録』を作成した。

著者

森永 由紀 尾崎 孝宏 高槻 成紀 高槻 成紀

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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遊牧の知識の客観的検証のために、モンゴル国北部のボルガン県の森林草原地帯で気象学的・生態学的・人類学的調査を実施した。一牧民の事例ではあるが、谷底にある夏営地と斜面上の冬営地の気温差から、盆地底の冷気湖の上にある斜面温暖帯に冬営地が設置されている可能性を指摘し、家畜にとって冬営地の気象条件が夏営地のそれより、冬季にいかに有利かを体感気温の観点から検証した。また、家畜の群れを移動群と定着群に分けて体重測定を実施した結果から、移動する場合のほうが体重増加に有利であることを示した。さらに、聞き取り調査により、調査地域が都市近郊に形成されている牧民集中地域であり、現在のモンゴル国における典型的な牧畜戦略のひとつとして、都市近郊に居住することで現金収入を最大化させようとする志向があることを明らかにした。

著者

加戸 隆介 難波 信由

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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1998年の猛暑による影響で脱落した護岸壁潮間帯生物群集の修復を図ることを目的に、岩手県越喜来湾崎浜地区の鬼間ヶ崎側護岸壁を調査対象地点として、チシマフジツボに着目して本研究を3年間行ってきた。結果1.捕食動物の侵入を制限すれば護岸壁の潮間帯生物群集再生可能:対照である護岸壁の現状に大きな変化はなく、3年前と同様に種数も個体数も改善が見られない。一方、チシマフジツボを付着基質とした群集は健在である。ムラサキイガイに被覆されてもチシマフジツボは生き残り、ムラサキイガイ群集の貝殻を付着基質として第2次付着生物(フジツボ類、コケムシ類、海藻類)群集が形成された。これが捕食動物の侵入を制限した場合の潮間帯極相と見られる。昨年秋の荒天によりチシマフジツボを覆っていたムラサキイガイが大きく剥離した。このサイズのチシマフジツボ群集はウニによる捕食を受けにくいため、今後のチシマフジツボの生残はチヂミボラに依存していると言えよう。2007年の初春にチシマフジツボの新たな世代加入があり、初めて2世代が同居できるかに興味が持たれる。2.凹凸を付与は春以前に実施する必要がある:凹凸を付与したコンクリート板は明らかに生物群集を形成・維持しやすいが、管棲多毛類やコケムシ類がこの付着基質に先に付着・被覆した場合には、立体的で複雑な生物群集は発達しにくい。これを考慮すると、複雑な生物群集を形成させるためには、試験基盤設置(将来的には護岸壁処理)を冬に実施し、チシマフジツボの付着を優先させることが望ましい。3.手のかからないキタムラサキウニ排除方法が生物群集再生の決め手:護岸壁潮間帯生物群集の再生には、チシマフジツボの付着と殻径が10mm程度に成長するまで捕食者から保護することが必要である。そのためには、基質表面をウニが匍匐しにくい処理を施すことが決め手であり、次の段階としてその方法を考案することが重要であると考えられた。

著者

奥島 葉子 梅田 正明

出版者

奈良先端科学技術大学院大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2008

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昨年度までに得た結果から、栄養源などに応答した根の伸長を制御する根端分裂組織での細胞増殖に、オーキシンによるCDKB2タンパク質の安定性制御が関与する可能性が示唆された。そこでレポーターラインを用いて根におけるCDKB2の領域特異的な発現様式を解析したところ、CDKB2タンパク質は分裂領域でのみ発現して伸長領域では全く発現しないのに対し、CDKB2遺伝子は分裂領域だけでなくそれより基部側の伸長領域の一部でも発現していることを見出した。これらの結果から、CDKB2タンパク質が伸長領域よりも基部側では蓄積しないよう特異的に制御する機構が存在し、さらにこの機構が分裂サイクルからエンドサイクルへの移行の誘導に関与する可能性が考えられる。さらに、MG132処理によっても伸長領域でのCDKB2タンパク質の蓄積が確認できなかったことから、CDKB2の蓄積はユビキチン-プロテアソーム系による分解制御のみではなく、別のタンパク質レベルの制御機構によっても制御を受けている可能性が考えられた。その制御機構の一つとしてタンパク質の安定化が考えられるが、CDKB2タンパク質はSUMO E3リガーゼであるHIGH PLOIDY2(HPY2)によってSUMO化されることで安定化制御を受ける可能性が示唆されている。そこで、HPY2を伸長領域で異所的に発現させる形質転換植物体を作出した。今後、この形質転換体におけるCDKB2の発現様式および根の発達に及ぼす影響を詳しく観察していく予定である。

著者

石田 卓生

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.26-34, 2007-06-25

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満洲国文学を代表する文学者である大内隆雄の活動は,『満洲評論』同人として主に政治経済方面の翻訳,評論をした満鉄社員時期と文学方面の翻訳にとりくんだ満洲国時期に時期区分することができる。この二つの時期をわける出来事として,左翼思想に関連して検挙されたことが伝えられてきたが,それは史料によって裏付けされたものではなく,具体的な事情は不明であった。本稿は,外務省外交史料館に保管される文書によって,これまで知られてこなかった大内の複数回の検挙歴,検挙後に満鉄を退社し大連を離れた事情や,従来友人とのみ紹介されてきた朱其華との密接な関係などをあきらかにする。

著者

中島 幹夫

出版者

佐賀大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的はビブリオ・バルニフィカス(以下Vibrio vulnificus)に対する迅速な診断法を確立し、本症の救命率を向上させることにある。平成20年度にV.vulnificus感染を疑った5症例に対し患者家族から同意を得て、患者背景、臨床症状、既往歴等の情報収集を行うとともに、提供を受けた創部の滲出液や血液検体について簡易迅速培養検査および遺伝子増幅検査を行った。その結果、5例中2例において遺伝子増幅検査(LAMP法)では検査開始から約5時間、2種類の培地による簡易迅速培養検査では約1日で患者収容医療機関に情報提供を行うことができた。また、この結果は、検査開始から2日後に得られた従来の培養結果と一致した。残念ながら、本感染症の確定診断に至った2症例ともに医療機関受信時すでにショック状態を呈していたため、早期診断結果も救命には繋がらなかった。感染モデル作製報告はないため、経口感染による実験動物モデルの作製に着手した。今回は肝機能が正常なマウスを用いて感染実験を実施したが、今後の臨床的研究推進のためには肝障害マウスの作製が必要となる。従って現在下記手順に則り肝障害マウスの作製と感染実験を計画中である。

著者

酒井 理

出版者

大阪商業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、消費者の安全性ニーズに応えながら効率的に農産物が流通するシステムの成立可能性について検討した。具体的には、安全性の高い農産物として有機農産物を取り上げて、農家と小売業者の直接取引モデルの成立可能性を検証した。結果、農産物生産者が取引に参加するためのインセンティブが与えられないことが明らかとなった。このインセンティブが与えられない限り小規模な農産物生産者と小規模青果小売店の直接モデルは成立しないという結論を導いた。

著者

日本産業技術教育学会ロボコン委員会 田口 浩継 山本 利一 村松 浩幸 杵淵 信 渡壁 誠 水谷 好成 川原田 康文 川崎 直哉 吉田 昌春 松永 泰弘 紅林 秀治 松岡 守 関根 文太郎

出版者

日本産業技術教育学会

雑誌

日本産業技術教育学会誌 (ISSN:02865580)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.149-152, 2010-06-30

著者

村松 浩幸 土田 恭博 森山 潤

出版者

日本産業技術教育学会

雑誌

日本産業技術教育学会誌 (ISSN:02865580)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.111-118, 2010-06-30

著者

村松 浩幸 杵淵 信 渡壁 誠 水谷 好成 山本 利一 川崎 直哉 紅林 秀治 松岡 守 関根 文太郎 田口 浩継 川原田 康文 松永 泰弘 吉田 昌春 大橋 和正

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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3年間の研究により,現実の技術開発を疑似体験させるロボット学習の教育システム(カリキュラム,関連教材)を開発した。技術観,職業観についても信頼性,妥当性のある尺度を開発できた。そして全国各地の中学校で複数の実践を行い,必修の授業での簡単なロボット学習であっても,現実の技術や技術開発と関連付けることで,生徒の技術観,職業観を向上させうる可能性を確認できた。

著者

松原 幸夫

出版者

新潟大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

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本研究の目的は、日本の大学教育において、各種発明創造技法を活用した教育カリキュラムを開発することにある。平成21年度の研究実績の概要は以下のとおりである。・新潟大学農学部の「食肉の食感の評価測定法の研究」において、教材を作成し学習者中心の教授法および、TRIZを利用した検証授業を5月28日に実施し、その成果を踏まえ、農学部藤村忍准教授と新しい食感評価の測定法の開発について、研究を実施した。・日本の熟練技術の伝承法については、文献調査を行った上で、安田工業株式会社、株式会社テクノス、新潟県中小企業家同友会等を訪問し、ヒアリングを行った後、平成21年度社会連携フォーラムにおいて各団体の報告と参加者を交えて公開討論会を開催した。・第5回TRIZシンポジウムにおいて、英文論文を発表し、欧米、アジアのTRIZの研究者から質問を受け、意見交換を行った。上記研究成果について、日本知財学会第7回年次学術研究発表会、発明誌11月号、「協同の発見」誌2009年9月号(協同総合研究所)、特許・情報フェア(11/4、発明協会WEB雑誌事例紹介)、新潟県国立大学法人等新採用職員研修、都立両国高校附属中学校知的財産セミナー等において講演又は、発表した。

著者

伊藤 美千穂 本多 義昭 木内 文之 北山 隆

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、フィールドワークを軸として、ターゲットとする薬用植物についてのインテンシブな研究と、地域の民間伝承薬・薬用資源全般を対象としたエクステンシブな研究を組み合わせたプロジェクトとして計画しました。調査地域をインドシナ、特にラオス、ベトナム、タイの3国に絞り、時期を変えて繰り返し現地とラボを往復することで多様なサンプルとそれらに付帯する情報を効率よく収集することができ、特にインテンシブなターゲットとしたジンコウ、ケイヒ、シソについては多くの新たな知見を得ました。ジンコウに関しては、現地圃場での成木を使った処理実験と、実験室での培養細胞を使った化合物投与実験等の結果を組み合わせた考察から、香気成分構成要素のうち、セスキテルペン類は障害応答とよく似た仕組みで成分の生合成が誘導されるが、クロモン類はこれとは異なり、細胞死と並行して蓄積量が増加することを明らかにし、植林木を用いた沈香生産にむけての基礎的知見を得ました。ケイヒについては、ベトナム中南部に産するMN桂皮と呼ばれるものが特に他の産地のものより甘いということから含有成分と甘みに関して追究し、ケイアルデヒドが甘みに最も大きく関与する成分であることを明らかにしました。シソに関しては、インドシナ山岳地域を中心とする陸稲栽培ではエゴマ(シソと同種)を混作することが一般的に行われており、人々はそのタネを食することから葉茎の精油型には無頓着で選択圧が殆どかかっておらず、収集してみると多様な精油型が見出されました。それらの中から、精油成分生合成中間体と予測される化合物を多量に含むものを初めて発見し、育種を開始しました。ショウガ科植物については、バイオマスとしての利用を意識した有機合成反応に関する研究を重ねています。以上のように、本研究では、インドシナ特産の薬用資源植物を取り上げ、多様なアプローチで有効利用を考えるための多くの基礎的知見を得ました。

著者

陳 幸生

出版者

神奈川工科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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情報システムの使用者の急激な増加と伴い、デジタル化した情報の爆発的な増加になっている。高精度の情報検索システムの開発が急務になってくる。特に、利用者の検索特徴を学習しながら検索精度を向上できる検索システムが望まれている。本研究では、本来人間同士が話すとき、"潜在的会話背景"を無意識に利用し、会話を進めると同様な原理で、利用者の検索意図に沿う高精度の検索システムの開発を目的として、研究開発を行った。利用者の検索意図の抽出方法、利用者検索意図に沿う検索方法、および、検索精度を向上するための検索意図学習方法を研究成果として得られて、その有効性を、実験を通して確認した。

著者

安永 恵 森 香織 西岡 千鶴

出版者

香川県環境保健研究センター

雑誌

香川県環境保健研究センター所報 (ISSN:1347698X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.102-104, 2005

著者

浅井 秀太

出版者

名古屋大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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感染できない病原菌が感染を試みると、その極初期に一酸化窒素(NO)や活性酸素種(ROS)が生産され、続いて動的な防御応答が誘導される。植物の特徴的な抵抗反応である過敏感細胞死誘導には、NOとROSの協調的なバランスが必要であると考えられている。NOとROS生成の制御機構を明らかにする目的で、ベンサミアナタバコにおいてウイルス誘導型ジーンサイレンシング法を用いた約5,000遺伝子のスクリーニングによりエリシターであるINFIによって誘導される過敏感細胞死に関与すると思われる候補遺伝子を10個得た。NbRibAは、フラビン(リボフラビン、FMN、FAD)生合成経路に含まれる2つの酵素(GTPCHII、DBPS)活性ドメインを持つタンパク質をコードしており、大腸菌組換えタンパク質はGTPCHII活性およびDBPS活性を示した。また、NbRibAをサイレンシングしたベンサミアナタバコ葉においてリボフラビン、FMN、FAD含量が顕著に低下していたことから、NbRibAがベンサミアナタバコにおいてフラビン合成に関与していることが明らかとなった。そして、NbRibAサイレンシング葉では、INF1によって誘導される過敏感細胞死に加えて、NOやROSの生成も顕著に抑制され、ジャガイモ疫病菌およびウリ類炭疽病菌に対する抵抗性が低下した。さらに、この抑制された過敏感細胞死とNOおよびROS生成は、リボフラビンやFMN、FAD処理によって相補された。FMNやFADは、NO生産に関与するNO合成酵素、硝酸還元酵素やROSを生産するNADPHオキシダーゼの補酵素として知られている。以上のことから、NbRibAのサイレンシングによるNO生成およびROS生成への影響は、FMNとFADの減少に起因するものと考えられた。これまでラジカル分子(ROS,NO)生成酵素の活性制御に関わる具体的な因子についての報告はなく、世界で初めての発見である。

著者

栢下 淳

出版者

県立広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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嚥下障害や咀嚼障害者に対する栄養管理は、経口からの栄養補給と非経口からの栄養補給を併用することが多い。経口摂取する場合に、適切な物性の食事提供は難しいと考えられている。そこで、経口摂取を進めるために段階的な嚥下食物性値に準じた市販食品に分類およびレシピについて検討した。また、この段階的な嚥下食物性値は、2009年から施行された厚生労働省特別用途食品えん下困難者用食品の基準策定にも用いられた。

著者

古賀 照章 阿部 亮

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.8-15, 1994-04-30

被引用文献数

10

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現行の酵素分析法ではデンプン含有試料の細胞壁物質(CW)を定量する場合,α-アミラーゼ(デンプン分解)とアクチナーゼ(蛋白質分解)を別々に2段階処理で実施しているが,これを両酵素の混合液による1段階処理にすることによって,時間と手間の短縮・省力を計った。最初に緩衝液とpHの選択を行った。デンプンと蛋白質の標準物質としてジャガイモデンプン,大豆粕及びそれらの等量混合物を供試し,リン酸緩衝液(pH 5.4, 5.8, 6.4, 7.0, 7.4)と酢酸緩衝液(pH 4.4, 5.0, 5.4, 5.8)で酵素液を調製し40℃,16時間の分解における乾物と蛋白質分解率を測定した。pH 5.8酢酸緩衝液を利用した場合,混合酵素処理による乾物と蛋白質の分解率が最も高かったことから,この条件を採用してトウモロコシサイレージ,ソルガムサイレージ,大麦及びフスマのCW音量を測定し現行法での値と比較した。その結果,混合酵素処理法による定量値と現行法定量値との間には統計的な有意差がないか,またあったとしてもその差は非常に小さなものであることから,酵素分析の改良法として1段階処理法を提案することができた。これによって,分析時間を約1日短縮することが可能となった。次に,α-アミラーゼとプロテアーゼの両活性を持つ酵素「バンチダーゼ」のCW定量への利用を試みた。この酵素が持つキシラン分解作用のため結果としては目的を果たせなかった,が,逆にこの性質を牧草の栄養価評価のための人工消化法の開発に応用した。つまり,パンチダーゼとセルラーゼを混合した酵素液(pH 4.4酢酸緩衝液)に試料を加え40℃で16時間分解し,そこで得られた消化率をDPC(digestibility by panchdase and cellulase)とした。牧乾草・牧草サイレージのin vivo TDNとDPCとの間には高い値の相関係数が得られた。