出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1558, pp.10-12, 2010-09-20

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政権交代から約1年、菅直人首相の続投が決まった民主党政権では、これまで総勢25人の閣僚が誕生したが、果たして彼らは国民の期待に応える働きをしてきたのか。 「日経ビジネス」「日経ビジネスオンライン」では、今回の代表選に合わせ、読者アンケートを実施した。同時に「部下」として仕えてきた霞が関の官僚にも閣僚の評価を聞いた。

著者

森村誠一著

出版者

角川グループパブリッシング (発売)

巻号頁・発行日

2012

著者

柴崎 隆一 青山 和浩 加藤 浩徳 村上 進亮 川崎 智也 新井 洋史 鳥海 重喜 渡部 大輔 和田 祐次郎 坪田 建明 古市 正彦 松田 琢磨 杉村 佳寿

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本課題は,研究代表者らがこれまでに蓄積したモデル構築やデータ分析に関する知見を活用し,全世界のすべての輸送モードを包含する統合的な国際物流シミュレーションモデルを構築して,世界各地の物流インフラ投資や越境抵抗削減などの実際の諸施策や,船舶大型化や新航路開拓(パナマ運河,北極海航路など)などの技術進歩が,輸送パターンにもたらすインパクトを定量的に予測するものである.

著者

若松 養亮 白井 利明 浦上 昌則 安達 智子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.201-216, 2019

被引用文献数

1

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<p> 日本の進路指導では長い間,「合格すること」に偏重した指導を行ってきたという批判がある。2004年にキャリア教育が始まって以降も,「キャリア=職業」という誤解のために,「夢やつきたい職業見つけ」ばかりが盛んに扇動されるが,その手段や方法が指導されず,キャリア発達を高める指導も二の次にされる弊害がある。本論文では,進路意思決定,時間的展望,自己効力感,ジェンダーの4つの研究の蓄積をもとに,それを超える指導とはどのようなものか,また進路指導やキャリア教育で目標とされる「社会的・職業的自立」に結びつく支援はどのようなものかが論じられた。最後の節では,4つの論考をふまえて,今後の進路指導とキャリア教育への提言が論じられた。</p>

著者

依田 明 繁多 進 斉藤 浩子 青柳 肇 滝本 孝雄 鈴木 乙史 清水 弘司

巻号頁・発行日

1987-03

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科学研究費補助金研究成果報告書, 課題番号60301013, 1985年度~1986年度, 総合研究(A)

著者

小倉 謙介

出版者

金沢大学文学部臨床心理学研究室

雑誌

臨床心理学の諸領域:金沢大学臨床心理学研究室紀要

巻号頁・発行日

vol.2, pp.51-52, 1983-10-01

著者

金 煥基 川村 湊 守屋 貴嗣

出版者

法政大学国際文化学部

雑誌

異文化 論文編 (ISSN:13493256)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.295-300, 2012-04-01

著者

Pradeep Kumar SHRESTHA Fumihiko NAKAMURA Toshiyuki OKAMURA

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.743-752, 2009 (Released:2017-11-29)

参考文献数

16

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This study develops and tests a strategy to operate bus on platoon. The bus operation in platoon with bus priority lane increase passenger carrying capacity and efficiency. Three cases normal bus with BSP, bus platoon in set back bus lane with BSP and bus platoon in continuous bus lane with BSP have been compared using simulation method. The BSP to bus platoon has resulted less impact to other vehicles as numbers of priority activated are reduced compared to single bus operation. Finally, it has discussed about implementation issues to prevent platoon disruption and speed up passenger boarding at bus stop.

著者

柴田 正良

出版者

日本学術会議サイエンス・カフェ in 金沢

雑誌

日本学術会議サイエンス・カフェ in 金沢 『社会認識を哲学する』発表資料

巻号頁・発行日

pp.4p., 2009-07-16

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2009年7月16日 日本学術会議サイエンス・カフェ in 金沢 於:金沢大学サテライト・プラザ における発表資料

著者

荻原 庸平 小林 辰至

出版者

日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.1-9, 2010-11-05

参考文献数

10

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本研究は,小学校教員養成課程の学生を対象として,天文に関する体験や興味・関心が,天体の運行の理解に及ぼす影響を質問紙調査により検討することを目的とした。まず,天文に関する体験や興味・関心等を問う質問項目について因子分析を行うとともに,抽出された各因子の項目について体験の程度を得点化した。次に,天体の運行に関する理解の得点の上位群,下位群について平均値の差を検討した。その結果,以下のことが明らかとなった。(1)因子分析の結果,「天文に関する直接的体験」,「天文の授業に対する興味・関心」,「天文に関する間接的体験」,「立体的な絵を描く体験」の4因子を抽出した。(2)日没後に上弦の月が見える時の太陽と月の位置関係を問う問題の正答率は16.5%と低率である等,学生の天文に関する理解は極めて低かった。(3)天体の三次元的な位置関係の把握が必要な,月の満ち欠けに関する理解の平均得点は,因子「天文に関する直接的体験」と因子「天文の授業に対する興味・関心」において上位群が下位群よりも有意に高かった。(4)二次元的な動きに見える天体の日周運動に関する理解の平均得点は,因子「天文に関する直接的体験」及び因子「天文の授業に対する興味・関心」のいずれにおいても,上位群と下位群との間に有意差は認められなかった。

著者

山科 章

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.1397-1401, 2011 (Released:2013-02-05)

参考文献数

20

著者

真喜屋 清 田口 五弘

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.335-343, 1982

被引用文献数

1 9

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越冬場所(第2次大戦中に使われた防空壕)におけるアカイエカの休止状況を写真撮影によって比較し, その分布様式, 集合の程度, 移動率の変化を推定すると同時に, 乾重量によって越冬前後の体重の変化を調べた。越冬蚊は, 壕内の3室のうちしだいに奥の部屋に移り, 奥の部屋の壁面ではより下方に集合するのが観察された。蚊の集合の程度は壕内の気温と湿度が低下するにつれて強くなり, 1月下旬に最大になった。壕内での蚊の移動は, 気温の低下とともに少なくなり, 気温の最も低い2月に最少になった。床からの高さによって分けた壁面の三つの部分のうち, 下方の壁面で蚊の移動は最も少なく, 越冬期間中の移動率は約70%であった。蚊の平均体重は, 越冬前の1.271mgにくらべて越冬後には0.708mgと著しく減少し, 平均減少率は44.3%であった。

著者

浦川 麻緒里

出版者

長崎純心大学

雑誌

純心人文研究 = Junshin journal of studies in humanities (ISSN:13412027)

巻号頁・発行日

no.24, pp.203-214, 2018

著者

木本 龍 遠藤 洋毅 大隅 雄一郎 柴田 大輔 鈴木 洋平 菅谷 睦 宮原 小百合 河野 めぐみ 篠原 竜也 渡邉 昌 宗村 浩美 常泉 美佐子 菅原 成元 輪座 聡

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101538, 2013

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【はじめに、目的】 反重力トレッドミル『Alter G』とは ,NASAで宇宙飛行士の訓練用として開発されたトレッドミルであり,空気圧により利用者を持ち上げて免荷量を調整でき,部分体重免荷トレッドミルトレーニングが可能となるリハビリテーション機器である.現在,プロサッカーチームの『マンチェスターユナイテッド』や『ACミラン』,NBAの『レイカーズ』などに導入され,主に整形外科やスポーツリハビリテーションの分野で使用されている. 当院では2011年10月より導入し,多くの患者のリハビリテーションに使用してきた.しかし,『Alter G』は新しいリハビリ機器のため,その適応や設定方法,効果については十分確立されていない.今回,ACL再建術後の患者において,『Alter G』の使用の有無による在院日数や退院時の移動能力,筋力推移を比較・検討し,『Alter G』の効果や今後の使用方法について検討したので報告する.【対象、方法】 使用群は『Alter G』が導入された2011年10月以降にACL再建術を受けられた12名(平均年齢:30.3歳,男性6名,女性6名). 未使用群は『Alter G』が導入される以前に手術を受けられた12名(平均年齢:29.5歳,男性7名,女性:5名). 両群ともに手術は内視鏡下にて内側ハムストリングス自家腱を使用した4重束のシングルルートであり,後療法は術後2週間までは1/2PWB,2週後よりFWBとし,FWB開始後に問題がなければ退院という当院のクリニカルパスに沿ってリハビリを実施した.『Alter G』を使用しての歩行練習を追加した以外には両群に差はなかった. 診療録より基礎情報(年齢・性別),在院日数,退院時の移動能力(手放し歩行or松葉杖歩行),筋力推移について調査し,2群で比較検討を行った.筋力測定はミナト医科学株式会社製の『COMBIT CB-2』を使用し,術前・術後1ヶ月・3か月・6か月の時点で膝伸展および屈曲筋力を測定した.なお,各速度は60deg/secと180deg/secの2条件とし,最大筋力の患健比で評価をした.統計処理は,在院日数の比較はマンホイットニーU検定を,退院時移動能力の比較はχ二乗検定を,筋力推移の比較は分散分析(Post-hoc test: Bonferroni)を用い,有意水準は5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき,当センター内で倫理検討を行い,本研究の内容を患者に十分説明した後,同意を得た.【結果】 在院日数の比較では,使用群は17.0日,未使用群は19.4日と有意に使用群の方が短かった. 退院時の移動能力の比較では,使用群は手放し歩行9人,松葉杖歩行が3人に対し,未使用群は手放し歩行5人,松葉杖歩行が7人であり,使用群の方が手放し歩行で退院できた人数が多く,統計上有意差を認めた. 筋力推移に関しては,術後1ヶ月時点のみ,使用群の方が膝屈曲筋力は有意に高かったが,膝伸展筋力や術後3か月・6か月時点の膝屈曲筋力では2群間で差は認められなかった.【考察】 使用群は在院日数が短いにもかかわらず,退院時には手放し歩行獲得者が多かった.これは『Alter G』を使用することによって,空気圧で下肢にかかる体重を調整でき,術後早期から手放し歩行での練習が可能なことが影響していると思われる.両群共に術後2週までは1/2PWBであり,松葉杖歩行での生活となるが,使用群は術後早期から手放しでの部分体重免荷歩行練習が可能となり,FWB開始となった術後2週直後に手放し歩行が獲得できる症例が多かった. また,筋力推移に関しては,術後1ヶ月時点の膝屈曲筋力のみ有意に高かった.これは,当院では内側ハムストリングス自家腱を使用する手術であるため,術後早期の膝屈曲筋力の低下が著明であるが,『Alter G』を使用し部分免荷することによって,体重支持や下肢の振り出しに関わるハムストリングの筋活動量が減少し,術後早期からハムストリングスに対して愛護的な歩行練習ができるためと考えられる.しかし,術後3か月・6か月時の筋力は2群で有意差が認められなかった.これは,部分体重免荷の先行研究によると,部分免荷歩行は通常歩行時よりもハムストリングスや大腿直筋の筋活動量が低下することが報告されており,FWBが痛みなく可能になった後は『Alter G』を使用せず,積極的に荷重させた方が筋力の回復は良好なのではないかと考えられる.【理学療法学研究としての意義】 ACL再建術後の患者において,『Alter G』での部分免荷歩行練習は,術後の早期退院・早期手放し歩行の獲得が可能となり,急性期の筋力回復にも適していると考えられる.しかし,免荷することで下肢の筋活動量が減少することを考慮すると,FWBが可能になってからは積極的に荷重させた方が良い可能性が示唆される.

著者

中村 佳文 黒木 千鶴

出版者

宮崎大学教育学部附属教育協働開発センター

雑誌

宮崎大学教育学部附属教育協働開発センター研究紀要 = Journal of the Center for Collaboration and Development in Educational Practice and Management, University of Miyazaki

巻号頁・発行日

no.25, pp.43-58, 2017-03-25

著者

飯島 康男

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要 教育科学 教育科学 (ISSN:0389925X)

巻号頁・発行日

no.39, pp.p159-174, 1988

著者

宮坂 正治

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-17, 1964-03-31 (Released:2017-05-19)

被引用文献数

1

著者

佐野 つぐ江

出版者

成蹊大学大学院法学政治学研究科

雑誌

成蹊大学法学政治学研究 = Seikei journal of law and political science (ISSN:03886425)

巻号頁・発行日

no.40, pp.33-89, 2014-03

著者

梅川 葉菜 ウメカワ ハナ Umekawa Hana

出版者

駒澤大学法学部

雑誌

駒澤法学 (ISSN:13476599)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.43-62, 2019-12

著者

内藤 初枝

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.321-326, 1995 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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ごぼうの褐変防止方法としての食酢の活用意義を明確にするとともに, より効果的な褐変防止方法を検討し, 以下のような結果を得た。1) 水または3%食酢水浸漬を実施したごぼう中のポリフェノールオキシダーゼ (PPO) は, 生と比較して減少した。また, 酵素活性に適したpHは5.5~6.7であり, この酵素は酸性側で非可逆的に不活性となった。2) 水または3%食酢水浸漬により, 浸漬処理後のごぼう中のポリフェノール (PP) 類含量は, いずれも13%程度減少した。3) 見かけ上, 水浸漬溶液は褐変が濃く, 3%食酢水浸漬溶液ではPP類含量が高かった。4) 各浸漬溶液のpHを6.7に補正し, 新たにPPO (チロシナーゼ) を添加したところ, 3%食酢水浸漬溶液では溶液の褐変が増加し, PP類の測定値が低下し, 水浸漬溶液の結果と同様の傾向を示した。5) ごぼうの表面色は, 浸漬溶液から取り出した後も徐々に着色していった。特に, 3%食酢水浸漬のごぼうでは, 褐変酵素が非可逆的に失活しているにもかかわらず, 更に褐色系着色が進行した。以上の結果から, ごぼうの褐変防止方法としては, 食酢水浸漬より水浸漬のほうが褐変防止効果は大きいという結論を得た。