著者

赤沼 安夫 繁田 幸男 井村 裕夫 七里 元亮 垂井 清一郎 馬場 茂明 堀野 正治 兼子 俊男 三村 悟郎 清水 直容 内藤 周幸 中川 昌一 工藤 守 久保田 奉幸 阿部 祐五 王子 亘由 鍋谷 登 河原 啓 安東 千代 陣内 冨男 小坂 樹徳 後藤 由夫 葛谷 健 平田 幸正 伊藤 徳治 梶沼 宏 堀内 光 坂本 信夫

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.9-18, 1984

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ブタインスリンの化学的修飾によつて酵素学的畔合成されたHuman Momcomponent Insuliれの安全性, 有効性および免疫学的推移を精製ブタインスリンを対照薬剤とした二重盲検法にて検討した. 用いた製剤はいずれもActrapidおよびMonotard製剤である. 治験は96週間の予定にて実施進行中であるが, 今回は24週間まで投与し得ている症例を対象とした中間成績である. 対象は, 精製ブタインスリン製剤のみで治療されているType IおよびType II糖尿病患者153例であった. 解析は除外症例8例を除いた145例にて実施された.<BR>患者の年齢, 糖尿病病型, 肥満度, 糖尿病発症年齢, 糖尿病罹病期間および糖尿病性合併症など背景因子に明らかな偏りはなかった.<BR>全般改善度, 有用度とも精製ブタインスリン群の方で改善および有用と判定する傾向があった (0.05<p<0.1).<BR>インスリン1日用量, 空腹時血糖値およびヘモグロビンAiでは両薬剤群間に有意な差は認められなかった. 体重, 抗インスリンIgG抗体およびインスリン特異性IgE抗体でも両薬剤群間に差を認めなかった. インスリンアレルギーが治験開始1ヵ月頃に, リポアトロフィーが12週間頃に各1例ずつ認められたが, いずれも治験はそのまま継続し得た. これら以外に副作用は認めなかった. 臨床検査成績に治験薬剤によると思われる直接的な影響は認められなかった.<BR>以上より, Human Monocomponent Insulinは, 精製ブタインスリンとほぼ同様の安全性, 有用性を有しており, 糖尿病治療上, 有用なインスリンであると判断された. しかしながら両者間には作用特性に多少の差異がみられる可能性は残る. この点に関しては今後さらに検討される必要があろう.

著者

Takahito Inoue Yui Sato Kotaro Shimizu Hideyuki Tashiro Yuichiro Yokoi Naoki Kozuka

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.544-548, 2021 (Released:2021-07-01)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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[Purpose] Adults with cerebral palsy often use a cane as a walking aid because of their decreased gait ability. However, it is unclear whether this affects lower limb muscle activity during walking. The purpose of this study was to clarify the influence of using a cane during walking on the spatio-temporal parameters of walking, lower limb muscle activity, and lower limb muscle coactivation in adults with spastic cerebral palsy. [Participants and Methods] Eleven participants with cerebral palsy were included. The spatio-temporal parameters of walking, lower limb muscle activity, and coactivation of lower limb muscle were measured during a 10 m trial with no cane, one cane, and two canes. [Results] Walking speed was lower and the stride time longer when using two canes than when using no cane. All muscle activities significantly reduced when using two canes. No significant difference was observed between using no cane and one cane, except for walking speed. In addition, there was no significant difference in coactivation between the conditions. [Conclusion] This study revealed that when two canes were used, the walking speed was reduced, and lower limb muscle activity was reduced, reducing the burden. In contrast, the movement pattern was not suggested to have changed.

著者

有内 和代 楊河 宏章 宮本 登志子 井村 光子 西矢 昌子 中西 りか 苛原 稔

出版者

徳島大学医学部

雑誌

JNI (ISSN:13483722)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.99-105, 2005-03

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治験は医薬品の開発において必須であり,その過程では逸脱を防ぎ,データの質を確保することが必要である.CRC(clinical research coordinator)の立場から,治験依頼者と医療機関の意思疎通のためのミーティングをより効率的に活用し,治験の品質の向上を行うためのチェックリストを作成した.T大学病院臨床試験管理センターのCRCがこれまでのミーティングにおいて経験した問題点を抽出し,それらを統合してミーティングチェックリストの原案を作成した.原案を平成16年5月~6月に治験が開始された6件において主担当CRCが使用し,必要時には修正,補充を行い,それらを追記内容として直接チェックリストに記載した.治験開始後にこれらのチェックリストを回収し,追記内容等について検討した.詳細な追記は,除外基準や費用の負担(特定療養費の期間に関する規定,入院時の取り扱いなど)などの項目で見られた.画像の取り扱い,同種同効薬と併用禁止薬,条件付き可能薬の一般名表記等においても指摘があった.追加項目として受託事例数が,修正項目として表記方法やレイアウトについての意見があった.これらを総合的に評価し,またあまりに詳細なリストは実用的ではないという意見なども取り入れ,除外基準は疾患名を列記しチェックする形に,また検査,投薬に関しては詳しい内容とするなどの変更を加え,最終的なチェックリストとした.治験における逸脱の原因として,治験依頼者,治験責任医師の間での記載内容の解釈の微妙な不一致の関与の可能性が指摘されている.その克服にはCRCが中心となった品質保証のシステム化が必要であり,今回作成したチェックリストの活用などが有用と考えられる.今後は逸脱防止を目的とし,チェックリストの改良や活用法の検討を重ね対応するとともに,チェックリスト使用の有用性に関する評価を行う予定である.

著者

服部 信司

出版者

日本SPF豚研究会

雑誌

All about swine (ISSN:0918371X)

巻号頁・発行日

no.43, pp.2-13, 2013-09

著者

金 栄緑

出版者

熊本学園大学経済学会

雑誌

熊本学園大学経済論集 (ISSN:13410202)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.31-46, 2018-03

著者

竹内 泉 真野 健

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.23-45, 2012-03-25 (Released:2017-04-08)

参考文献数

7

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情報を秘匿するプロトコルの中には,確率変数によって秘匿性が保証されるものがある.そのようなプロトコルに対して,公理的体系の中で情報の秘匿性を証明することを目的とする.そのための,確率変数を扱うことの出来る公理的な論理体系を設計する.本稿では例題として簡単な秘密分散法及び暗号学者の会食問題を採り上げ,そのプロトコルの情報の秘匿をこの論理体系によって証明する.

著者

Tassadit Belabbas Takaaki Yamada Yuichi Tsuchiya Kimitaka Suetsugu Nobuaki Egashira Ichiro Ieiri

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.646-651, 2021-07-01 (Released:2021-07-01)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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With the aim of studying the pharmacokinetics of letermovir, which is a newly developed antiviral agent for human cytomegalovirus, a rapid and simple ultra-performance liquid chromatography coupled with mass spectrometry (UPLC/MS) method was developed and validated for the quantification of letermovir in human plasma. Separation was performed in reverse phase mode using an ACQUITY UPLC BEH C18 column (130 Å, 1.7 µm, 2.1 × 50 mm) at a flow rate of 0.3 mL/min, 10 mM ammonium acetate–0.1% formic acid solution as mobile phase A, and acetonitrile as mobile phase B with a gradient elution. The method was validated over a linear range of 10–1000 ng/mL with a coefficient of determination (R2) >0.99 using weighted linear regression analysis. The intra- and inter-assay accuracy (nominal%) and precision (relative standard deviation%) were within ±15 and ≤15%, respectively. The specificity, recovery, matrix effect, stability, and dilution integrity of this method were also within acceptable limits. This method could be useful in studying the pharmacokinetics and pharmacodynamics, as well as performing the therapeutic drug monitoring of letermovir.

著者

佐藤 正勝 Satou Masakatsu

出版者

青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会

雑誌

会計プロフェッション (ISSN:18809502)

巻号頁・発行日

no.16, pp.121-144, 2021-03-27

著者

飯島 隆

出版者

日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.113, no.10, pp.588-612, 2018-10

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経済連携協定(Economic Partnership Agreement: EPA)とは,関税削減といった自由貿易協定(Free Trade Agreement: FTA)に係る取極に加えて,非関税障壁の除去,知的財産や投資,協力などといった様々な分野に係る連携取極を二国間(バイ)や複数国間(プルリ)で締結するものである。世界貿易機関(World Trade Organization: WTO)による多国間(マルチ)自由貿易交渉が停滞する中,それを補完する観点から,WTO協定内の関税及び貿易に関する一般協定(General Agreement on Tariff and Trade: GATT)第24条により,WTOの無差別原則と矛盾しないものとして許容されているEPAが,世界各国で積極的に活用されている。我が国においても2002年11月に発効した日シンガポール・EPAを皮切りに,2018年6月末現在で25ものEPA交渉を行い,うち15ものEPAが既に発効している。EPAは,酒類を取り巻く環境に対しても様々な影響を与える。日チリ・EPAは,日本市場における輸入ワインの勢力図を塗り替えたというだけでなく,日本におけるワイン飲用の習慣を一層浸透させることに貢献したと言えるだろう。また,2005年4月に発効した日メキシコ・EPAでは蒸留酒の地理的表示(Geographical Indication: GI)の相互保護が実現したほか,環太平洋パートナーシップ協定(Trans-Pacific Strategic Partnership Agreement: TPP)では,それに付随した交渉において米国が蒸留酒の容器容量規制撤廃に向けた手続き開始に合意するなど,EPAを通じ,日本産酒類の輸出環境に資する成果が様々な形で得られている。とりわけ,欧州連合(European Union: EU)とのEPAである日EU・EPAは,2013年4月に交渉を開始したが,EUが世界最大の酒類輸出経済圏であること,また歴史的・文化的背景から酒類に係る独自の哲学を有し,またそれに係る様々な規制・制度が古くから存在していることから,酒類環境に多大な影響を与えるものになることが交渉開始以前から想定されていた。日EU・EPAは2017年7月6日に大枠合意(agreement in principle),同年12月8日に交渉妥結(finalisation of the negotiations),2018年7月17に署名に至ったが,事実,酒類に関し,過去のEPAとは比較にならないほど様々かつ大きな影響を与える事項が合意された。今回,酒類にかかる合意内容について,基本的事項から技術的事項まで幅広く含めて解説する。

著者

箱田 恵子

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.233-258, 2005-03

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一八八六年の「ビルマ・チベット協定」では、ビルマ人の北京への貢使派遣の継続と、英国のビルマ統治とが英国・清朝それぞれによって承認された。一九世紀中国を取り巻く国際環境の変容を、近代条約体制による伝統朝貢体制への挑戦・優越と捉える研究史の文脈からすれば特異な性格を持つこの協定に対し、従来の研究は朝貢という儀礼に限定される中華的宗属関係の特質から説明を行ってきた。つまり、名義上の宗属関係を追求する清朝に対し、英国はハートの建議を入れて「虚名を譲って実利をと」ったと。しかし、このハートの提案が実はマカートニーと李鴻章への対抗策として作成されたという事実は見過ごされている。また、駐英公使曾紀澤と中国本国との外交方針を「積極」と「消極」・「実利」と「虚名」として対比する分析粋組みが一般的だが、実はこうした清末中国外交をめぐるイメージは、ハートやオコナーあるいは李鴻章という双方の交渉担当者が、各々交渉を有利に進めるために強調したものであり、その背景には、中国西南辺境地域の現状を維持したいが十分な統治能力に欠ける清朝の現実があった。つまり、「虚名(朝貢) 」と「実利(ビルマ併合) 」との取引が前面にでる背後で、雲南―ビルマ間の国境・通商という重大問題においては、現状維持を認める妥協が、李鴻章とオコナーを中心に図られたのである。

著者

大野 雅人 Masato OHNO

出版者

筑波大学大学院ビジネス科学研究科企業法学専攻

雑誌

筑波ロー・ジャーナル (ISSN:18818730)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-25, 2019-06

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本稿は、2019 年3 月23 日に行われた当研究科・企業法学専攻の授業「租税法研究Ⅰ」における、大野雅人教授の講義の要旨です。

著者

吉川 孝子 内海 利明 奥田 真美子 ペレイラ パトリシア 佐野 英彦 猪越 重久 山田 敏元 田上 順次

雑誌

接着歯学 = Adhesive dentistry (ISSN:09131655)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.214-215, 1996-12-27

被引用文献数

2

著者

諸星 成美 京極 真

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.273-280, 2021-06-15

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要旨:本研究は,身体障害を有する地域在住高齢者の作業的挑戦の特性をクラス分類し,作業参加,抑うつ,人格特性との関連性を検証した.データ収集は,調査用紙を用いて対象者から回答を得た.分析は,記述統計量の算出,潜在クラス分析,多項ロジスティック回帰分析を実施した.結果,作業的挑戦には,肯定的な作業的挑戦,危うい作業的挑戦,否定的な作業的挑戦の3つの特性があることがわかった.そして,肯定的な作業的挑戦に影響を与える因子には,生産的活動やセルフ・ケアへの作業参加,抑うつの身体症状やポジティブ感情,協調性や勤勉性の人格特性があった.本研究により,作業的挑戦への介入のための解釈可能性が広がると考えられる.

著者

南光 弘子 池田 美智子 尾形 順子 吉野 博子

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 = The Nishinihon journal of dermatology (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.876-886, 1996-10-01

参考文献数

34

被引用文献数

2 1

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爪白癬に対する経口抗真菌剤itraconazole 50mgカプセル剤の1日1回1&sim;2カプセル(50&sim;100mg)16週間以上投与での臨床成績を検討した。混濁比の平均は治験開始時8.7であったものが2週以降週を追うごとに軽減し24週時には1.6まで改善した。有効性は病爪の混濁比推移を指標に評価し7例中6例(85.7%)が著効であり全症例有効であった。安全性に関しては副作用として2例に消化器症状を認めたものの投与中止後すみやかに消失もしくは投与量の減量により再発もなく継続投与ができたことより, 比較的長期の治療が必要な爪白癬に対しても安全に使用できる薬剤であると考えられた。しかしながら基礎疾患ないし既往に消化器系の潰瘍を有する患者では長期間投与する際には注意が肝要と思われる。

著者

長谷川 泰隆 Yasutaka Hasegawa

出版者

麗澤大学経済学会

雑誌

麗澤経済研究 = Reitaku International Journal of Economic Studies (ISSN:09196706)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.67-75, 2010-03-10

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In the cost studies field, there have been many developments of costing methods, such as ABC, target costing, quality costing, life-cycle costing, among others. These developments are good signs since costing has to be flexible to cope with various situations. However, the author believes that cost accountants are likely to fail to take into account the possible malfunction of the products on the market.Despite the fact that automotive recalls have been studied extensively over the three decades in the U.S., because of the daily occurrence of massive cases, the term “recall costs” cannot be found even in the index of technical books related to costing.While there are also similar problems in Japan, though not so many as in the U.S., little attention has been paid to the “recall costs” either. There seems to be no interface between an awareness of costs and retroactive malfunction resulting in “recalls”.This paper considers the impact of automotive recalls on management as a whole citing previous mainstream research in the U.S., and argues for the necessity of the concept of “recall cost”.

出版者

テ-ミス

雑誌

月刊テ-ミス

巻号頁・発行日

vol.9, no.9, pp.10-12, 2000-09

著者

新納 浩幸 白 静 曹 鋭 馬 雯

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.1E3GS902, 2020 (Released:2020-06-19)

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本論文では BERT の領域依存の問題を指摘し、Fine-Tuning を利用することで領域に特化した事前学習モデルを構築する。具体的には既存 BERT モデルのパラメータを DistilBERT のパラメータの初期値とし、領域毎のコーパスを利用して DistilBERT モデルの学習を行う。これによって領域に特化した DistilBERT モデルの構築が効率的に行える。実験では、領域毎に空所単語の推定問題を作成し、問題の領域に特化して構築したモデルと既存 BERT モデルを比較することで、構築したモデルの有益性を示す。

著者

佐藤 英樹 松井 悠祐

出版者

公益社団法人 日本表面真空学会

雑誌

表面科学学術講演会要旨集 第29回表面科学学術講演会

巻号頁・発行日

pp.158, 2009 (Released:2009-10-27)

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触媒化学気相成長法を用いたカーボンナノチューブ成長において、触媒の酸化がカーボンナノチューブの成長を促進することが報告されている。本研究では、アルコールを原料とする触媒化学気相成長法においても触媒酸化がCNT成長を促進することを見出した。XPSによる触媒酸化状態とCNT成長の相関関係について調べた結果を報告する。

著者

土屋 範晃 荻野 俊郎

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学講演大会講演要旨集 第24回表面科学講演大会

巻号頁・発行日

pp.42, 2004 (Released:2004-11-08)

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アルコールを用いた化学気相成長(CVD)において、成長条件によるカーボンナノチューブの形態の違いを検討した。触媒と成長温度の組み合わせにより、単層ナノチューブ(SWNT)、多層ナノチューブ(MWNT)が選択的に成長し、また、カーボンナノコイルも高密度に成長しているのが観察された。 これにより、アルコールCVDにおいてSWNT、MWNT、ナノコイルの選択的成長が可能になり、カーボンナノチューブの形状制御に成功した。

著者

横田 晋大 三船 恒裕 杉浦 仁美

出版者

広島修道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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2019年度では、場面想定法を用いた質問紙実験を2度実施した。まず、申請内容にもある、外集団攻撃を行う人物への魅力度評価を行った(2019年7月)。結果は、男性戦士仮説を支持するものではなく、協力的な人物への評価が高いことが示されるのみであった。この結果を受け、本研究の仮説と方法を修正した。男性戦士仮説で述べられている、集団間葛藤により男性の繁殖成功度の向上は、内集団成員からもたらされるというよりもむしろ、外集団から資源を奪うことにある。そのため、質問紙実験において、集団間状況で外集団攻撃の生起を測定するIPD-MDにおいて、各集団の性比の教示を操作し、外集団攻撃が生起するか否かを検討した(2020年1月)。その結果、男性は、男性のみの集団間関係において外集団攻撃の傾向が見られた。しかし、外集団に異性が一人含まれているという教示は外集団攻撃に影響は与えていなかった。以上の結果は、2020年度の日本社会心理学会および日本人間進化行動学会にて発表予定である。