著者
岩井 聡美
出版者
一般社団法人 日本臓器保存生物医学会
雑誌
Organ Biology (ISSN:13405152)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.109-112, 2012-07-10 (Released:2014-11-26)
参考文献数
11
著者
藤部 文昭 松本 淳 鈴木 秀人
出版者
公益社団法人 日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.66, no.8, pp.513-527, 2019 (Released:2019-09-30)
参考文献数
26
被引用文献数
1

1999~2016年の人口動態統計の個票データを使って,低温死亡率の空間・時間変動と気温との関係を統計的に調べた.空間分布においては,気温の低い都道府県ほど低温死亡率の高い傾向があり,冬季(12~3月)の平均気温1℃当たりの死亡率の変化は約12%である.年々変動においては,冬季(12~3月)の平均気温が1℃低い年は死亡率が20%程度高い.季節変化においては,12~3月の死亡数が年間の78%を占める.また日々変動においては,日平均気温1℃当たり死亡率は15%程度変動する.以上の事実は低温死亡率が気温の地域的・時間的な変動に影響されることを示しているが,熱中症に比べると気温変動に対する低温死亡率の変化率は小さい.また,冬の前半に比べて後半は低温死亡率が低いなど,低温馴化を示唆する事実がある一方で,低温馴化に否定的な事実もあり,馴化の影響は熱中症の場合ほどには明瞭でない.
著者
康永 秀生
出版者
公益財団法人 医療科学研究所
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.7-14, 2016-04-30 (Released:2016-05-13)
参考文献数
3
被引用文献数
2 1

DPC(Diagnosis Procedure Combination)データベースは,全国の1000以上の施設から収集された入院患者データベースであり,年間700万を超える症例数を有するビッグデータである。DPCデータは診療報酬明細データベースの一つであり,詳細な診療履歴データに加えていくつかの臨床データも含んでいる。このデータベースを用いた臨床研究が近年積極的に進められている。本稿ではその成果の一部として,(1)アテローム血栓性脳梗塞患者に対するアルガトロバン療法の効果,(2)非がん成人患者における経静脈栄養と経腸栄養の短期生存率と合併症率の比較,(3)予後熱傷指数の妥当性の検討,という3つの研究について解説する。さらに,DPCデータをはじめとする医療ビッグデータ研究の今後の課題についても言及する。
著者
Takeshi Miyamoto Eri Katsuyama Hiroya Kanagawa Atsuhiro Fujie Hiroya Miyamoto Shigeyuki Yoshida Tomoaki Mori Kana Miyamoto Yuiko Sato Tami Kobayashi Masaya Nakamura Morio Matsumoto Yuji Nishiwaki Hiroshi Hirose Takeshi Kanda Ikuo Saito Yoshiaki Toyama
出版者
The Keio Journal of Medicine
雑誌
The Keio Journal of Medicine (ISSN:00229717)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.33-38, 2016 (Released:2016-06-25)
参考文献数
24
被引用文献数
11 13

Low serum 25-hydroxyvitamin D (25(OH)D) levels are implicated as a risk factor for hip and spine fractures. Studies of the relation between 25(OH)D levels and fractures have primarily involved elderly osteoporosis patients or patients with fractures; however, the serum 25(OH)D and parathyroid hormone (PTH) status in younger adult populations remains largely unknown. We evaluated serum 25(OH)D and intact PTH levels in 411 women aged 39–64 years who were not receiving medication for osteoporosis or other bone diseases. Serum 25(OH)D levels were positively correlated with age (P = 0.019), whereas intact PTH levels were inversely correlated with 25(OH)D levels (P < 0.001). Thus, low vitamin D levels with high intact PTH levels were more common in younger than in older women. Our data show that serum 25(OH)D insufficiency could be a more serious concern in the younger population than had been previously anticipated. Because serum 25(OH)D insufficiency is reportedly a risk factor for hip and spine fracture, the number of fracture patients could increase in the future, suggesting that we may need to correct the serum vitamin D/intact PTH status to prevent future osteoporosis.
著者
稲垣 都士 池田 博隆
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.28-31, 2019-01-20 (Released:2020-01-01)
参考文献数
11

フロンティア軌道論は福井謙一博士らによって1952年に提案された反応理論である。化学反応はフロンティア軌道(HOMO,LUMO)におもに支配される。福井博士はさらに1964年に軌道の対称性が反応を支配することを発表した。フロンティア軌道理論は,正電荷と負電荷の静電引力を基礎に置く有機電子論から,分子の中の電子の波動性を表している軌道に基づく反応論へ転換する先駆である。もとは分子間の反応に対して提案された理論であるが,分子内の反応へも展開され,分子の安定性にも応用できる。フロンティア軌道論の発表からもう半世紀をはるかにこえ,高校や大学での化学教育に今以上に軌道を導入することは可能であり,その試みが期待される。
著者
増淵 正美
出版者
公益社団法人 計測自動制御学会
雑誌
計測と制御 (ISSN:04534662)
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.201-208, 1969-03-10 (Released:2009-11-26)
参考文献数
51
著者
瀬尾 恵美子 小川 良子 伊藤 慎 讃岐 勝 前野 貴美 前野 哲博
出版者
日本医学教育学会
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.71-77, 2017-04-25 (Released:2018-07-05)
参考文献数
14

目的 : 研修医の抑うつに関して, 臨床研修制度導入時と, 制度が広く周知された段階とで比較検討を行う.方法 : 全国の臨床研修病院250施設で, 2011年採用の研修医1,753名に対し, 研修開始時と開始3カ月後に, 抑うつ反応, 勤務時間, ストレス要因, ストレス緩和要因などに関するアンケート調査を行い, 2004年の同様の調査と比較した.結果 : 研修開始3カ月後, 抑うつ状態の研修医は30.5% (新規うつ状態率19.6%) で, 2004年より有意に減少していた. 一因として勤務時間の減少, ストレス要因, 緩和要因の改善が考えられた.考察 : 依然多くの研修医が抑うつ状態となっており, 研修環境の更なる改善が望まれる.
著者
中村 紀彦
出版者
美学会
雑誌
美学 (ISSN:05200962)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.49, 2018 (Released:2020-03-23)

In this thesis, I discuss the projected-image practices of Thai filmmaker, Apichatpong Weerasethakul. Above all, his practices have been derived largely from his projectedimage practice, mainly by Ji-hoon Kim. Although these deal with Apichatpong’s projected-image practices in the framework of “cinematic” video installation, he only analyzes feature films so as to derive the characteristics of Apichatpong’s works from them. For this reason, previous research has overlooked his practices wherein the different elements of projected image/screen/viewer are intertwined. I examine the discussion of “cinematic” video installation, which is based on the preceding research, including the relationship between exhibition space and viewers by considering the installation work Phantoms of Nabua. This work attempts to contest the exhibition space and the local (Nabua village in Northeast Thailand). By intertwining multiple light sources/projected images/screens of this work, the viewer in the exhibition space is virtually placed in the local “site.” In this way, the viewer’s “decentralization” is promoted. Furthermore, by casting projection lights on the viewers, they appear as ghosts. Apichatpong’s practices are to reveal the presentation/ representation between cinema and installation. Finally, the overlapping of the “site” and ghosting of the viewer, allow for a reconsideration of the viewer him/herself in the installation art.
著者
中牧 剛
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.4, pp.407-413, 2015 (Released:2016-01-23)
参考文献数
4
被引用文献数
1
著者
富田 誠 越尾 淳
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第64回春季研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.20, 2017 (Released:2017-06-29)

行政機関では、公務員が政策を視覚化した資料を多数制作している。しかし、制作に必要な時間的コストやデザインの質について課題を抱えている。そこで、公務員自身つまり当事者が効率的で最適なデザインを持続可能な形でできるように、専門家であるデザイナーが公務員に対し、プロセスや学び、パターンデザインなど多様なデザイン支援を実施した。最終的にこれらの取り組みを省察し、Colleciton, Analysis, Criteria-design, Pattern-design, Learning, Designという6つのステップと当事者とデザイナーの役割分担としてまとめ、当事者デザインの方法論的枠組みを提案した。
著者
高村 学人
出版者
中日本入会林野研究会
雑誌
入会林野研究 (ISSN:2186036X)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.5-20, 2020 (Released:2020-05-01)

所有者不明土地問題を解決する立法の一つとして表題部所有者不明土地の登記及び管理の適正化法が制定された。本稿では、この法が入会に由来する土地に与える影響を考察し、入会集団の力を活かす法実施のあり方を提唱する。所有者不明土地問題は、入会地の全面積を所有者不明土地にカウントし、入会集団のほとんどが既に消滅したとの事実認識に立っている。この認識は誤っているが、それに起因して入会地に対しても利用の実質を見ず、登記上の名義にのみ注目し、その変則をトップダウン的に解消することを法は目指している。今後、字名義の土地を市町村帰属と見做したり、ポツダム政令の効力を拡張する見解・運用が一般化した場合、入会地の多くが機械処理的に公有化される恐れがある。本稿は、このような法運用ではなく、入会地を利用してきた地縁的結合を法的に組織化し、他の政策も併せて動員することで土地の共同管理の担い手へ再生させる法実施を行うべきことを主張する。最後にそれに向けた既存の法制度の活用法と研究上の課題を提示する。
著者
小汐 千春 石井 実 藤井 恒 倉地 正 高見 泰興 日高 敏隆
出版者
日本鱗翅学会
雑誌
蝶と蛾 (ISSN:00240974)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.1-17, 2008-01-05 (Released:2017-08-10)
参考文献数
52
被引用文献数
1

東京都内に広く分布するモンシロチョウ Artogeia rapae (=Pieris rapae)およびスジグロシロチョウ A. melete (=P. melete)の2種のシロチョウについて,東京都内全域において,過去にどのような分布の変遷をたどってきたか調べるために,アンケート調査,文献調査およびフィールド調査を行った.その結果,特別区では,1950年代から1960年代にかけてモンシロチョウが多かったが,1970年代以降スジグロシロチョウが増え始め,1980年代には都心に近い場所でも多数のスジグロシロチョウが目撃されるようになったが,1990年代以降,再びスジグロシロチョウの目撃例が減少し,かわってモンシロチョウの目撃例が増加したことが明らかになった.さらにこのようなモンシロチョウとスジグロシロチョウの分布の変遷は,特別区以外の郊外の市町村や島嶼部でも見られることがわかった.