著者
渡辺 敏 井澤 和大 小林 亨 平澤 有里 松澤 智美 大宮 一人
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2002, pp.442-442, 2003

【目的】大動脈瘤症例は慢性期の再解離や血圧評価に一定の見解がないため,客観的な評価手段がなく運動療法の効果判定が困難である。我々はSF-36を効果判定として利用することを考え,遠隔期の症例に断片調査を実施しその有用性を報告した。今回はSF-36とHAD(Hospital Anxiety and Depression)を利用して急性期症例の断片調査と,2症例の追跡調査を実施したので報告する。【方法】当院で急性期治療を受け外来通院中の大動脈瘤症例を対象に,本調査の趣旨を説明し同意を得てSF-36とHADの質問調査を実施した。急性期断片調査は内科治療5例(68歳±9歳)・外科治療5例(58歳±9歳)を退院時に調査した。追跡調査は外科治療を受けた2例(症例A65歳・症例B44歳)を,退院時と術後3ヵ月の2回調査した。【結果】急性期断片調査結果は,内科例外科例それぞれHADの平均値anxietyが12・11,depressionが15・14で,SF-36各項目の平均値は身体機能(PF)65・58,身体的日常役割機能(RP)25・50,体の痛み(BP)70・51,全体的健康観(GH)54・39,活力(VT)46・48,社会生活機能(SF)55・53,精神的日常役割機能(RE)20・67,心の健康(MH)61・67であった。2症例の追跡調査結果は,症例AはHADの平均値anxietyが11から11,depressionが11から12と変化し,SF-36各項目の平均値はPF45から80,RP100から100,BP61から90,GH50から57,VT5から55,SF75から87.5,RE100から100,MH60から92と変化した。症例BはHADの平均値anxietyが14から12,depressionが15から12と変化し,SF-36各項目の平均値はPF55から85,RP50から100,BP 74から100,GH20から57,VT50から65,SF62.5から75,RE33.3から100,MH52から83と変化した。【考察】急性期断片調査結果ではHADの値が高く,身体運動能力の改善と血圧管理の会得による,不安の改善が重要であると考えられた。SF-36では内科例でRP・REの低下を,外科例ではGH・VTの低下を認め,遠隔期とは違う経時的な因子の影響が予測された。2症例の追跡調査結果ではHADの改善傾向とSF-36の明らかな改善を認めた。これは運動療法の実施によって症例のQOLが改善したことを示したと考えられ,運動療法効果の判定が可能であると考えられた。【まとめ】大動脈瘤症例の運動療法効果判定としてSF-36を利用して,急性期断片調査と2症例の追跡調査を実施した。SF-36での運動療法効果判定が可能であると考えられ,今後症例の追加検討が必要であると考えられた。
著者
敖 登花 松下 秀介 双 喜
出版者
全国農業構造改善協会
雑誌
農業経営研究 (ISSN:03888541)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.112-117, 2012-06-25

中国内モンゴル自治区における草原地帯では,牧畜農家1人あたりの利用可能草地面積の減少と飼養家畜頭数の増大は,牧畜農家における過放牧の問題を深刻化させている。そこで,本研究では,中国内モンゴルの草原地帯における牧畜農家行動について,固有の資源制約下にある特定の地域内における過放牧の発生要因の視点から,定量的に評価することとした。具体的には,34戸の牧畜農家を対象としたアンケート調査結果に基づき,過放牧と非過放牧の間における農家行動の比較分析を行った。
著者
大岡力 著
出版者
長島為一郎
巻号頁・発行日
1892
著者
原田 英典 清水 芳久 佐藤 大介 宮越 優 松井 三郎 松田 知成 長坂 俊樹
出版者
公益社団法人 日本水環境学会
雑誌
水環境学会誌 (ISSN:09168958)
巻号頁・発行日
vol.29, no.7, pp.383-388, 2006 (Released:2010-01-09)
参考文献数
14
被引用文献数
1 1

Human urine can be diverted from faeces by urine diversion toilets. Nutrient recovery from diverted urine has been a growing concern recently, because urine contains many nutrients. Phosphorus in urine can be recovered as a precipitate of MAP (i.e., struvite, MgNH4PO4·6H2O) by adding magnesium salt under alkaline conditions. In this study, we (1) developed a plant for struvite recovery from urine using a urine diversion toilet, (2) investigated the characteristics of the plant's urine collection, urine storage and struvite formation, and (3) analyzed the precipitates formed in the plant. In this report, we present the phosphorus flow in the plant. The plant was mainly composed of a urine diversion toilet, a storage tank and a reactor. Using the toilet, 94.8% of the urine excreted into the toilet was collected and stored in the storage tank. The composition of the stored urine became stable 19 days after the start of urine storage, and 20.8% of the phosphorus in the urine excreted into the toilet was precipitated with other precipitates during urine storage. The reactor recovered 85.0% of the phosphorus in the influent of the reactor, which was 62.0% of the phosphorus in the urine excreted into the toilet. It was considered that most of the recovered phosphorus in the reactor was in the form of struvite.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1466, pp.38-40, 2008-11-17

37ページまでで見たように、3つの米優良企業は、時代の変化を先取りして、危機にもぶれない経営を続ける。 その姿はウォール街(証券会社)や株主の要求に応えるため、短期的な利益ばかりを追い求めたり、CEO(最高経営責任者)から社員まで高額な報酬を求めたりする"米国型経営"とは一線を画している。過度の借り入れ依存経営が終焉 その差は、どこから生じるのか。
著者
前田 博司
出版者
The Japanese Society of Snow and Ice
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.3-8, 2007-01-15
参考文献数
9
被引用文献数
2

平成17年12月から平成18年2月にかけて,富山・石川・福井の北陸3県において発生した豪雪による被害について調査し,その要因と背景となった高齢者問題を検討した.この地域では,人的被害は死者24人・重傷91人・軽傷197人,住家被害は全壊2棟・半壊4棟・一部破損65棟・床上浸水1棟・床下浸水14棟,非住家被害は公共施設2棟・その他98棟であった.被害を受けた建物はすべて木造であり,この地方の木造建物の耐雪性が検討された.死者の内に占める高齢者の割合は67%に達し,その多くは屋根雪下ろしなどの除雪作業中に死亡したものであった.この背景には多雪地における社会の急速な高齢化があり,高齢者のみの世帯の屋根雪下ろし等に対する支援が今後の課題である.
著者
森 政弘
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.1-6, 1987-03-31 (Released:2016-11-19)

This paper deals with the proposals and the author's opinions on three sections of Robotics which are related with psychology. These three sections are: 1. Body Figure 2. Behavior of Grouping Robots 3. Robotization and Humanization The body figure is normally considered as having a human. However, the author describes on an anticipation of a Robot with the body figure. The author had produced seven grouping robots by experiment. It is described an anticipation of reasons of animal grouping, since it had been observed that the behavior of these seven robots had been quite similar with animal grouping. It is described how to overcame inconsistency and confrontation for the robotization and the humanization which are the theme on the mankind for the future.
著者
新井 竜治
出版者
共栄大学
雑誌
共栄大学研究論集 (ISSN:13480596)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.39-52, 2016-03-31

トーマス・チッペンデールは透視図法・投影図法という二つの異なる種類の製図法を自身の指導書に採用した。透視図は家具の全体像を顧客である貴族・紳士に伝えるためであった。対照的に、投影図は家具の詳細寸法を同業者もしくは下職の箱物家具職人に伝えるためであった。チッペンデールは投影図として平面図・正面図・側面図・断面詳細図を描いた。椅子はすべて透視図で描かれた。机・箱物家具は透視図・投影図のいずれか、もしくは両方で描かれた。
著者
三井 宏隆
出版者
慶應義塾大学
雑誌
哲學 (ISSN:05632099)
巻号頁・発行日
vol.91, pp.567-590, 1990-12
被引用文献数
1

本稿ではAttorney General's Commission on Pornography (Meese Commission)の答申を取りあげることにより,社会科学(行動科学,社会心理学など)がポルノグラフィーの法的規制という問題に対して,如何なる処方箋を提示し,それがどのような形で社会政策に活かされたのかということについて,社会科学と社会政策といった観点から検討を加えることにする.Attorney General's Commission on Pornographyとは1985年5月20日,Reagan大統領の支持のもとに,司法長官Edwin Meese IIIが設置した諮問委員会のことである.この委員会は一年間の審議を経て,「暴力による性関係の強要といった内容のポルノグラフィー(sexually violent materials)を見たり,読んだりすることと,女性に対する攻撃行動の増進との間には明らかに因果関係が見出される」との結論に到達し,それに基づいて「ポルノに対して,より厳しい法的手段を講ずるように」と答申したのである.この答申は内容的には1970年9月30日に提出されたPresidential Commission on Obscenity & Pornography (Lockhart Report)の結論を否定するものであったが,政治的にはmoral majority conservativesとanti-pornography feministsが新に手を結んだ妥協の産物とも解釈されたのである(Williams, L. 1990).一方,Meese Commissionの理論的な裏付けてとして引用されたのがNeil, M. MalamuthやEdward Donnersteinらの研究であった.彼らは主としてsexually violent materialsが与える影響について精力的な研究を重ねてきたが,その知見の解釈をめぐって,Meese Commissionとの間に対立が生じることになったのである.所謂,「実験結果や調査結果を現実の社会問題に適用しようとする場合,その限界をどこに求めるべきか」という妥当性の問題を巡っての対立である.この古くて,新しい問題に対して一般論を云々してもあまり益する所はないと思われることから,本稿ではMeese Commissionの活動を通して,社会科学と社会政策の接点はどこに求めるべきかを論ずることにする.
著者
福島 道広 中村 有美 李 スルギ 土平 洋彰 小林 由佳 川上 秋桜 岡田 朋子 島田 謙一郎 韓 圭鎬 Fukushima Michihiro Nakamura Yumi Lee Seulki Tsuchihira Hiroaki Kobayashi Yuka Kawakami Sakura Okada Tomoko Shirmada Ken-ichiro Han Kyu-Ho
出版者
日本消化吸収学会
雑誌
消化と吸収
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.202-215, 2011-03-31

今回、我々は北海道十勝で生産された豆類やジャガイモ、新規作物として栽培開発を行っているチコリから難消化性糖質を分離、そのプレバイオティクス効果について検証した。豆類では、澱粉の構造がレジスタントスターチタイプ2であり、この澱粉が加熱調理加工過程でタイプ3の老化澱粉とタンパク質の被膜が形成されることにより、消化性が低下する可能性が見い出された。その結果、ラットの盲腸内で酸発酵が増進し、短鎖脂肪酸の上昇とpHの低下が認められ、腸内環境を改善させることが明らかとなった。さらに、十勝の特産物であるジャガイモもエステル結合したリン酸基を持つ澱粉であり、レジスタントスターチタイプ2に分類される。この澱粉も加熱調理加工することによりタイプ3の老化澱粉が増加する可能性がある。このジャガイモ澱粉がラット盲腸内で短鎖脂肪酸量を増加させ、特に酪酸の総短鎖脂肪酸に対する比率の上昇は消化を刺激して、糞便重量を増加させることが明らかであり、酪酸の好材料であることが確認された。また、チコリ由来のイヌリンについても、十勝イヌリンがin vivoおよびin vitro研究で盲腸内微生物叢、特にLactobacillusおよびBifidobacteriumレベルを上昇させ、総短鎖脂肪酸濃度も増加させることが明らかとなり、従来の報告と一致していた。以上の結果より、豆類およびジャガイモのデンプンにはレジスタントスターチの作用を有しており、また十勝で新規に栽培したチコリ由来のイヌリンにも腸内改善効果が認められ、機能性糖質としてプレバイオティクス作用を持つことが明らかとなった。This report describes our recent studies evaluating the prebiotic effects of indigestible sugar separated fromtraditionally cultivated beans and potatoes as well as newly developed chicory harvested in the Tokachi area,Hokkaido,Japan. The results indicated that the structure of starches in beans can be categorized as resistant starch type 2 (RS2). Rats were found to have reduced digestibility of beans,probably due to the conversion ofRS2 to resistant starch type 3(RS3,retrograded starch) as well as interaction with denatured protein formed during the heating process. The study also found that intake of beans facilitated cecal acid-fermentation in rats,increased short chain fatty acid levels,and lowered pH. Consequently,intake of beans was found to beeffective in improving the balance of intestinal flora. Potatoes contain starch composed of esterified phosphorusas well as RS2,which is likely converted to RS3 during the heating process. Administration of potato starch also increased cecal short chain fatty acid levels,particularly lactic acid. Theincreased production of lactic acid was found to facilitate digestion,resulting in increased amounts of fecal matter. Inulin derived from chicory harvested in Tokachi area was also found to be effective in improving fecal fermentation,especiallyby increasing Lactobacillus and Bifidobacterium levels,along with increasing total short chain fatty acidconcentrations. These results are in agreement with previous findings. Overall,it was found that beans and potatoes contain resistant starch with distinct properties,and that these foods,along with chicory-derived inulin demonstrated a health-promoting prebiotic effect through improvement of intestinal flora.http://www.jsdaa.org/kaishi/backnumber.html
著者
大松 亮輔 伊藤 哲 久保下 亮
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb1387, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 投球動作はJobeらによると、Wind-up、early-cocking、late-cocking、acceleration、follow-throwの5つの相に分類されている。また投球動作は、投球側の上肢を振るだけの運動ではなく、下肢から体幹そして投球側上肢への運動連鎖であり、下肢・体幹のエネルギーを使うことにより投球側上肢の負担は軽減する。そのため、一つの関節の機能低下によっても投球動作全体が乱れ、肩や肘の外傷発生やパフォーマンスの低下につながることになる。先行研究において、片脚起立軽度膝屈曲で骨盤後傾する選手は、ワインドアップから投球方向に踏み出す際、股関節、骨盤の安定性が悪く、後方重心になってしまい、上半身、上肢、肩甲帯が動員されバランスをとろうとし、上部体幹の回旋の不足が起こる可能性があり、その補正のため肩が過度に水平外転をとる。つまり、肘を大きく引きすぎる投手はボールリリース時も水平外転位になり肩関節前方に過度に負荷がかかるフォームであることが予想され、肩関節不安定症を起こす可能性がある。そこで今回、肩・肘に故障を有している選手は、下肢・体幹の安定性が低く、そのためバランス能力が低下しているのではないかと仮定し、片脚立位保持能力について重心動揺計を用いて測定を行った。【方法】 対象者は硬式野球を行っている6校の高校1~3年生(16.0±1.0歳)の男子43名(右利き30名、左利き13名)で、野球歴・投手歴関係なく投手のみを選抜し、肩及び肘に痛みがある者を故障群(16名)、それ以外を非故障群(27名)とし測定を行った。最初に研究の目的、方法を説明し、理解が得られた事を確認後、同意書への記入をしてもらい、年齢、身長、体重、野球歴・投手歴・故障部位、疼痛検査(NRS)、痛みの種類を質問用紙に記入し、問診にてどの投球動作で痛みを伴うか確認した。また質問用紙で知り得た情報は、検者以外への公表および、研究目的以外の使用をしないことを確認し、倫理的配慮を行った。その後、片脚立位の支持側(軸脚)の靴下を脱いで裸足になってもらい、普段使用しているボールとグローブを装着・把持し測定を行った。測定は重心動揺計(アニマ株式会社製)を用いて、開眼で姿勢は投球動作wind-up時の片脚立位をとり、動揺計X軸を体幹矢状面、Y軸を前額面とした。視線はY軸正の値方向(捕手方向)に重心動揺計から2m、床から1.5mの位置に目印をつけ、凝視するよう指示を行った。測定時間は、測定開始の指示で片脚立位をとり、開始5秒後からの30秒間を計測した。【結果】 故障群16名、非故障群27名において総軌跡長:故障群(162.80±34.27)非故障群(143.21±29.00)、矩形面積:故障群(18.26±6.60)非故障群(14.47±3.96)、外周面積:故障群(7.22±2.99)非故障群(5.70±1.47)、実行値面積:故障群(4.14±1.77)非故障群(3.22±0.92)となり、故障群と非故障群間において等分散を確認後(F検定)対応のないT検定を実施し、矩形面積・外周面積・実効値面積にて有意水準5%で有意差を示した。【考察】 この結果から障害群は非障害群よりも片脚立位時における重心動揺が有意に大きいことがわかる。つまり障害群は非障害群と比較すると片脚立位バランス能力が低下していると推測される。これは、下肢・体幹の安定性が低下していることによって、制動されるべき重心動揺が上肢等で制動しなくてはならず、より高位で重心動揺を制動することが必要となる。その結果、重心移動が広範囲に及ぶため、非障害群に比べ障害群の重心動揺が大きくなったのだと考える。本来、投球動作の準備にあたるwind-up期では、上半身回旋による投球のエネルギーを貯蓄する必要があるが、この上半身が姿勢保持に動員されてしまうため、そこでエネルギーを作り出すことが困難となる。そこで不足したエネルギーを肩・肘関節が代償することで、これらの関節に過度なストレスがかかり、投球障害を発生するのではないかと考える。したがって、wind-up期における片脚立位保持能力が低下している者は投球障害を引き起こす可能性の一因ではないかと推測される。今後の課題としては、障害群に対して片脚立位保持向上を目的としたトレーニングを実施し向上した場合、投球時の疼痛が軽減されるか、また予防の観点からも片脚立位保持能力向上が有効なのか継時的に検討していきたいと考えている。
著者
白井 五郎 沓掛 政志 竹内 茂
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.113, no.12, pp.1371-1380, 1993-12-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
21

This paper describes a unified automatic generation control (AGC) scheme coordinating EDC (Economical Load Dispatching Control) and LFC (Load Frequency Control). So far, in absorption of the load fluctuations occurring on power systems, both of EDC and LFC systems have been considered separately each other. By coordinating both control systems, undesirable system behaviours are avoided. The responses of frequency deviation, turbine power fluctuation and tie-line power flow deviation are smoothed using the proposed AGC scheme.The background theory is based on servo-type optimal control theory. The structure of the proposed control method is a decentralized type. So, the implementation in multi-area power systems is easy.The effectiveness of the proposed unified AGC is illustrate_??_ by an example, and the simulation results on three-area power systems show that the method is encouraging. In this paper, some of the problems associated with the application of this method to the multi-area AGC are discussed.
著者
藤原 享和
出版者
同志社大学
雑誌
同志社国文学 (ISSN:03898717)
巻号頁・発行日
vol.73, pp.1-14, 2010-12

『万葉集』巻一五・三六八八番歌は、新羅への往路壱岐島で病死した遣新羅使(736年発遣)の一人雪連宅満を、「天皇の 遠の朝廷と 韓国に 渡る我が背」と詠う。白村江敗戦から70年以上を経、新羅が日本への朝貢外交を忌避しつつあった局面で、遣新羅使が敢えて「遠の朝廷」を使用した意識を考察。対新羅劣勢の中で逆に高まった新羅に対する強烈な支配意識の下に「都から遠方の天皇の支配地」の意で使用したと結論づけた。