著者

中尾 政之

出版者

日本感性工学会

雑誌

感性工学 (ISSN:18828930)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.25-30, 2019-03-31 (Released:2022-12-16)

参考文献数

6

著者

真野 俊和

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.38, pp.1-6, 2019 (Released:2019-04-24)

著者

北尾 彰朗

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.230-231, 2023 (Released:2023-09-25)

著者

川口 有紀

出版者

日本ブロンテ協会

雑誌

ブロンテ・スタディーズ (ISSN:09138617)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.41-54, 2004 (Released:2022-08-10)

著者

上田 真莉子 樫谷 悠也 稲山 由布子 伊藤 潤 清家 雅子 中村 幸子 日野 泰久 大原 毅 飯田 啓二

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.63-67, 2020-02-29 (Released:2020-02-29)

参考文献数

12

---

59歳男性.慢性膵炎,膵性糖尿病を指摘されインスリン頻回注射療法で加療されていた.意識障害で救急搬送となり,血糖値29 mg/dLの著明な低血糖が判明した.ブドウ糖の静脈投与により低血糖は改善したが意識障害は遷延し,第39日目に誤嚥性肺炎で永眠された.低血糖脳症は治療が遅れると不可逆的な意識障害や高次機能障害,麻痺などの神経学的後遺症を残し,死に至ることもある緊急症であり,注意する必要がある.

著者

加藤 俊彦

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3_4, pp.96-106, 2004-08-25 (Released:2017-12-29)

参考文献数

28

---

The Japanese enterprises provided, chiefly in the 1980s, a viewpoint possibly alternative to the traditionally U. S. -centered theories on corporate behavior. However, the slump of the Japanese economy in the '90s led not only to decline of interest in the Japan model but to changes in the Japanese corporate behavior itself. This paper reviews discussions in the '80s on Japanese enterprises, particularly their product and technology strategies, and compares them with the behavior of Japanese companies and observations on them in the '90s and later, to examine the circumstance they are now facing. The earlier discussions concerned a broad range of dynamic aspects including product and technology strategies as well as the corporate strategy at large, which attracted less attention in the U. S. where the static compatibility was of major concern. However, Japanese enterprises are experiencing poor performance in such dynamic aspects, and some have switched their efforts to pursuit of static compatibility. Some features of the Japanese model were certainly overestimated ; not all of the modes of behavior perceived as "dynamic" actually functioned. Nevertheless, what is rational in a particular point of time does not necessarily remains so in a lapse of time. Strategies based on dynamic elements should still be effective for Japanese enterprises.

著者

Suchawan PORNSUKAROM Pansawut SUDJAIDEE Nattaya RATIPUNYAPORNKUM Thaveesuph TUNGJITPEANPONG Apaporn CHETTANAWANIT Chana AMORNTEPARAK Thanida SANANMUANG

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.23-0149, (Released:2023-11-06)

---

Rabbit oncology is gaining more attention as more pet rabbits are surviving beyond their normal lifespans. Due to the limited epidemiological information on pet rabbits’ tumors in Thailand, this study aimed to report the prevalence and the potential risk factors associated with tumors in pet rabbits in Thailand. From 2018 to 2022, 93 tissue biopsies from tumor-suspected lesions on pet rabbits were gathered from animal hospitals in Bangkok and Chonburi provinces, Thailand. According to histopathology confirmation, tumors and tumor-like lesions were diagnosed. In this study, the overall tumors were 67.74% (n=63) out of the submitted cases (n=93). The most commonly affected organ systems were reproduction (65.08%) and integumentary (22.22%). Rabbits older than 5 years were 3.85 times more likely to have reproductive tumors than younger rabbits (95% confidence interval (CI): 1.45–10.27, P-value ≤0.01), and the most frequently occurring tumor type was uterine adenocarcinoma. Furthermore, male rabbits had a 17.02 times higher probability of developing cutaneous tumors than female rabbits (95% CI: 4.19–69.11, P-value ≤0.001), and the most frequently occurring tumor type was soft tissue sarcoma. The results of this study thus suggested that the age and sex of the rabbits were potential risk factors for tumor development in Thailand. The knowledge gained from our study also provided the recommendation for owners to monitor their rabbits’ health annually, particularly after late middle age, and rendered guidance for tumor detection in practical clinics.

著者

尾本 英晴 堀 雅宏

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成10年 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.549-552, 1998-07-10 (Released:2017-08-31)

著者

鍵 直樹 海塩 渉

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 令和3年度大会(福島)学術講演論文集 第7巻 空気質 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.73-76, 2021 (Released:2022-11-02)

---

従来からの換気性能評価として,完全混合を想定した換気回数や空間に対して不均一な濃度分布を考慮した換気効率評価指標が存在する。また,室内を清浄に保つために可搬型の空気清浄機(AP)を設置する場合も多く,新型コロナウイルス感染症対策として換気が不足する場合にも空気清浄機の併用が有効と示されている。本研究では,室内から発生する汚染物質を対象に,換気効率評価手法を用いて,換気設備と空気清浄機を併用した場合の粒子状物質の除去を評価することを目的とする。

著者

村上 栄造 並木 則和 鍵 直樹

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成26年度大会(秋田)学術講演論文集 第7巻 空気質 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.17-20, 2014 (Released:2017-11-15)

---

室内環境改善において、換気と空気清浄機の併用を検討することがあるが、導入にあたってはその効果を事前に予測して装置選定する必要である。そこで、空気清浄機のワンパス除去性能と室内空気の通気回数の関係から、換気下(機械換気、自然換気)における空気清浄機の導入効果を大まかに予測する線図を作成した。その結果、計画段階において空気清浄機の台数や処理能力(清浄空気供給率、相当換気回数)を容易に算出できるようになった。

著者

羽田 崇秀 長谷川 麻子 小峯 裕己 鎌田 元康

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成14年 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.717-720, 2002-08-08 (Released:2017-08-31)

著者

高橋 誠 森本 哲介

出版者

河原学園 人間環境大学

雑誌

人間と環境 (ISSN:21858365)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.23-35, 2022-03-31 (Released:2022-09-28)

被引用文献数

1

---

キャリア教育で育むべき性格特性的強み(CS)について明らかにするために,社会人の持つCSと経済的・心理的な要素との関連を検討した。社会人231名を対象にオンライン調査を行った。年収,年齢,勤務年数に性差が見られたため,男女ごとに相関分析を行った結果,男女とも全CSのうち9割以上に職務満足度やワーク・エンゲージメントの間に有意な正の相関がみられた。年収との間に有意な正の相関がみられた CS の多くが,男性では「業務を円滑に遂行するために必要な強み」であり,女性は「対人関係を円滑化させるような日本特有の強み」であった。年収により3群に分けてCS得点の差を検討した結果,330万円未満群と695万円以上群との間に有意な差が見られ,「積極的に現状を打開するために必要な強み」が多くみられた。

著者

山口 明輝

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

やどりが (ISSN:0513417X)

巻号頁・発行日

vol.1966, no.47-48, pp.16, 1966-12-25 (Released:2017-08-19)

著者

佐々木 尚之 毛塚 和宏 斉藤 知洋 宍戸 邦章

出版者

津田塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2023-04-01

---

人々のライフスタイルや価値観の変容により、社会調査をめぐる環境は著しく悪化した。本研究では、無作為抽出した対象者に対して、オンライン調査または郵送調査、配偶者票の有無をそれぞれランダムに割り当てることにより、調査モードならびに配偶者票の有無が回答に与える影響を分析する。ICTの活用を代表とする今後の社会調査の可能性を検証し、新たな調査手法導入の是非、導入にあたっての課題、状況に適した調査手法の有無を解明することを目的とする。

著者

毛塚 和宏

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.3-12, 2017 (Released:2017-07-19)

参考文献数

34

---

受賞論文は教育達成に関する階層間格差を説明するBreenとGoldthorpeの相対リスク回避仮説に修正を加え,日本において適合的かどうか検討した.数理モデルと計量分析による検討の結果,下降回避的なメカニズムを含まない単純進学モデルが最も説明力があった.本稿の後半では,社会学内における数理社会学のプレゼンスの低さという数理社会学を巡る問題を取り上げた.最後に,さまざまな実証研究との協働によって解決される可能性を提示した.

著者

加藤 博史 小澤 亘 小川 栄二 マーサ メンセンディー 山田 裕子 石川 久仁子 牧田 幸文 森田 ゆり

出版者

龍谷大学短期大学部

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

---

在日コリアンや中国からの帰国者は、言葉や習慣の壁を持って地域で生きている。中でも、高齢者、障害者は特別な生活支援が必要であり、その充実の方策を探る調査を京都市において行った。調査の結果、「福祉関係者を知っている人」は、日本人43%、コリアン32.6%、中国帰国者20%、「不幸感をもつ人」は、日本人6.4%、中国帰国者10%、コリアン20%であった。また、「幸福感をもつ人」は、日本人44.5%、コリアン35.7%、中国帰国者10%であった。その他のデータからも、日本に暮らす外国籍の人や外国の風習を身につけた人たちの生活支援の必要性と地域の人たちとつなぐ機能の必要性を明らかにしえた。

著者

秋元 真一郎 野中 覚 迫井 千晶 山田 研

出版者

調理技術教育学会

雑誌

調理技術教育学会誌 (ISSN:24355488)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.22, 2021-08-02 (Released:2021-10-12)

著者

竹内 真登 猪狩 良介

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.17-32, 2022 (Released:2022-03-10)

参考文献数

63

---

文脈効果は実験や調査の選択でしばしば確認されるが,最近の研究から実際の購買環境ではほぼ観測されない可能性がある。こうした状況下で,選択型コンジョイントなどのマーケティングリサーチを行う場合,その回答には文脈効果に起因するバイアスが生じることを意味する。本研究では,魅力効果,妥協効果,類似性効果を考慮した選択型コンジョイントの分析手法と既存手法を比較するが,3属性以上のコンジョイントデザインでの対処方法の提案,画像あり/なし条件による文脈効果の生起の変化と実購買予測への影響を議論する。結果から,画像あり/なし条件のいずれでも魅力効果が特に生じることを把握した。画像なし条件で,魅力効果がより強く生じること,文脈効果を考慮した手法を用いるほうが実購買の予測力が高いことを例証した。

著者

重田 園江

出版者

明治大学社会科学研究所

雑誌

明治大学社会科学研究所年報 (ISSN:04656091)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.48-49, 2004-10-10

著者

杉山 和之

出版者

九州法学会

雑誌

九州法学会会報 九州法学会会報 2021 (ISSN:24241814)

巻号頁・発行日

pp.9-11, 2021-11-29 (Released:2021-12-26)