著者

服部 保 田村 和也 小舘 誓治

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.477-480, 2000-03-30 (Released:2011-07-19)

参考文献数

22

被引用文献数

7 1

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絶滅危惧種フジバカマ保全のための基礎資料として,全国分布を調べるとともに生育環境を把握する目的で植生調査および土壌調査を行った。フジバカマは河川水辺の国勢調査の結果などによると15河川に分布していた。植物社会学的手法に基づいて実施した植生調査で得られた資料をもとに群落区分を行った結果,フジバカマは河川内のヤナギ林,オギ草原,低水路沿いの雑草群落など増水時に撹乱を受ける群落によく出現していた。また,土壌調査の結果,フジバカマの地下茎が発達する層は砂土から微砂質壌土であった。フジバカマが減少した理由として,河川改修により主要生育地である増水による撹乱を受けやすい立地が改変されたためと考えられた。

著者

Khoi X. Hoang Mei Matsuzaki Tetsuya Kohsaka Tomohiro Sasanami

出版者

Japan Poultry Science Association

雑誌

The Journal of Poultry Science (ISSN:13467395)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.2023025, 2023 (Released:2023-10-04)

参考文献数

24

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The relaxin (RLN) gene is expressed in the reproductive tracts, such as the ovary and uterus, of mammalian species. Although RLN expression is detected in the chicken ovary, detailed clarification of the physiological role of RLN has not yet been reported. To address this issue, in the present study we aimed to examine the spatiotemporal expression and hormonal control of RLN in Japanese quail. By performing semi-quantitative and quantitative reverse transcription-polymerase chain reaction analysis, we found that RLN mRNA was mainly expressed in the granulosa and theca layers of the ovary. The expression level in the granulosa layer increased with the stage of follicular development. Results from granulosa layer culture experiments revealed that RLN mRNA expression increased with the addition of estradiol-17β, whereas the addition of progesterone suppressed RLN transcription. More detailed analysis indicated that RLN expression was highest in the stigma region of the follicle but significantly decreased as the time of the expected luteinizing hormone (LH) surge approached. Together, our findings demonstrated that the granulosa cells in the mature preovulatory follicles constitute the main source of RLN in the Japanese quail. Because RLN expression was highest in the stigma region and the expression dramatically decreased following the LH surge, the results further suggest that RLN may be related to tissue remodeling for the ovulation process in birds.

著者

鈴木 智之

出版者

明治学院大学社会学会

雑誌

明治学院大学社会学・社会福祉学研究 = The Meiji Gakuin sociology and social welfare review (ISSN:13494821)

巻号頁・発行日

vol.133, pp.31-53, 2010-03

著者

市嶋 勲 水島 三一郎

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.8, no.6, pp.384-389, 1969-06-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

2

著者

國武 絵美 小林 哲夫

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.532-540, 2019-09-01 (Released:2020-09-01)

参考文献数

45

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糸状菌(いわゆるカビ)は生育環境中に存在するさまざまな多糖を分解してエネルギー源として利用する.近年,それぞれの多糖の分解酵素遺伝子に特異的な転写活性化因子が次々と同定され,その転写誘導メカニズムの全容も明らかになりつつある.一方でグルコースのような資化しやすい糖存在下で起こるカタボライト抑制では従来の転写抑制因子がかかわる経路とは別の新奇経路が見いだされ,この経路の関与の程度が多糖分解酵素の種類によって異なることが判明した.本稿ではこれらの転写制御機構を介して糸状菌がどのように利用する糖質の優先順位を決定づけているのかについて考察する.

著者

王 宝禮 早坂 奈美 山口 康代 王 龍三

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.117-126, 2018 (Released:2018-11-08)

参考文献数

35

被引用文献数

2 1

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排膿散及湯の歯周炎に対する有効性の確認を目的として,ラット口腔内の右側下顎第一臼歯部の歯肉にカラゲニンの処置により歯周炎を惹起させ,排膿散及湯2900mg/kg を10日間経口投与し,歯周炎に対する排膿散及湯の抗炎症作用の効果を検討した。歯周炎に及ぼす効果について,写真撮影による歯肉の状態の経過観察,最終投与後に摘出した炎症部位の病理標本による病理組織学的分析により評価した。その結果,排膿散及湯は,歯肉の腫脹を抑制すると共に,病理組織学的分析において歯周ポケットが浅くなり,上皮層糜爛改善,上皮突起の伸張,炎症細胞の減少,歯根膜の成熟を確認できた。さらに,好中球数の減少,血管数の増加傾向,破骨細胞数の減少傾向を確認した。また,ポケット接合上皮に生じた上皮脚の伸長とポケット上皮の根尖側への側方増殖が軽減した。以上の結果より,排膿散及湯が歯周炎に対して抗炎症作用を有する可能性が示唆された。

著者

神谷 律

出版者

東京大学

雑誌

戦略的な研究開発の推進 戦略的創造研究推進事業 CREST

巻号頁・発行日

2002

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鞭毛繊毛は高速の波動運動を行う細胞器官で、原生動物からヒトにいたる多くの生物で細胞の運動や物質の輸 送に重要な働きをしています。本研究では、その波動を作り出している主要なタンパクを使って、高速振動を行うナノマシンを人為的に構築する方法を開発しま す。そのような微小振動装置は医療分野でドラッグデリバリーなどへの広い応用が考えられるとともに、工学分野で微小のアクチュエーターとして使われる可能 性を秘めています。

著者

小林 郁 谷口 裕信 浦野 綾子

出版者

皇學館大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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代々伊勢神宮外宮の権祢宜を務めてきた橋村氏は、西国を中心に約31万軒の檀家を擁する神宮御師でもあった。本研究では、新出資料である「伊勢御師橋村家関係資料」約10,000点と、中世後期より存続する同家の墓石群を網羅的に調査・整理し、それを素材として、信仰の地“伊勢”に関する総合的研究を行うことを目的とする。本研究では、①「伊勢御師橋村家関係資料」の目録作成、②文献資料・墓石群の調査報告書の作成、③企画展示の開催、④皇學館大学デジタルアーカイブ(現在構築中)での資料電子公開、を目標とし、伊勢神宮研究にとどまらない多分野にわたる学問領域の基礎的資料情報としてアプローチできることを目指す。

著者

重友 毅

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.26-27, 1952-12-01 (Released:2017-08-01)

著者

武智 通 中村 文彦 福岡 正彬 杉本 麻樹

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.243-254, 2023-09-30 (Released:2023-09-30)

参考文献数

23

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This study investigates sense of agency (SoA) and sense of body ownership (SoBO) according to the automation level involving target setting, user’s input, and trajectory modification of a robotic arm by machine intelligence. We defined five automation level in a pick-and-place task using a robotic arm and set the control weight of the participants. Also,we implemented the collaborative and obstructive conditions. We compared the SoA and SoBO under different automation level through two experiments. The result showed that SoA and SoBO increased by increase of participant control weight. Moreover,we found that increasing the automation level decreased SoA and SoBO.

著者

松本 金矢 鈴木 浩平 小林 朗

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.57, no.536, pp.1107-1112, 1991-04-25 (Released:2008-02-21)

参考文献数

5

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A method for FEM eigenvalue problems of symmetrically laminated composite shells is developed by formulating a 15 d. o. f. flat triangular shell element under the assumption that the transverse normal strain is linear in a symmetrical lamination. A shaking test using CFRP cylindrical shells is conducted, and experimental results obtained through the test are compared with analytical ones by the proposed method. As a consequence of the experiment, vibration characteristics of symmetrically laminated Composite shells are obtained, and the validity of the proposed method for laminated composite shells is proven.

著者

木村 祐貴 松井 彰子

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.16-19, 2022 (Released:2022-02-05)

著者

植村 渉

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.682, 2020-09-10 (Released:2020-09-12)

著者

岩切 一幸 佐々木 毅 三木 圭一

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.354-366, 2022-11-20 (Released:2022-11-25)

参考文献数

9

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目的:休業4日以上の労働者死傷病報告における業務上腰痛は,業務上疾病の約6割を占めており,安全衛生上の重要な問題となっている.しかし,最近において業務上腰痛の発生状況に関する分析は行われていない.そこで本研究では,近年の業務上腰痛の特徴を抽出することを目的として,2018年及び2019年の労働者死傷病報告(休業4日以上)における業務上腰痛の発生状況について解析した.対象と方法:対象は,労働者死傷病報告(休業4日以上)における業務上腰痛10,208件(2018年:5,043件,2019年:5,165件)とした.解析項目は,提出局(都道府県),災害発生日時,事業場の労働者数,被災者の年齢,性別,休業見込期間,業種(大分類,中分類)とした.解析では,単純集計及びクロス集計を行った.結果:業種大分類別の業務上腰痛件数は保健衛生業が31.3%と最も多く,次いで商業,製造業,運輸交通業であった.保健衛生業を業種中分類別にみると,社会福祉施設は全体の24.3%を占めており,介護労働者の腰痛が多発していた.都道府県別では寒い地方に件数が多くなる傾向はみられず,発生月別でも気温が低くなる11月~1月に件数が少なかった.発生曜日別では休日明けの月曜日に件数が多く,発生時刻別では午前9時~12時の時間帯において約4割の件数が発生していた.事業場規模別では労働者数10–49人が最も多く,業種中分類ごとにみると社会福祉施設では同10–49人,医療保健業では同300人以上が最も多かった.被災者数は,就業者10万人あたりに調整すると,女性の方が男性に比べて若干多く,30代及び20代が多かった.休業見込日数別では,2週間以内が全体の約6割を占めていた.考察と結論:2018~2019年の業務上腰痛は,社会福祉施設にて多く発生しており,なかでも労働者10–49人の事業場にて多かった.また,女性の件数が多く,休業見込日数2週間以内の腰痛が多かった.業務上腰痛件数を減らすには,これらの属性の発生状況を勘案した対策を検討し,実施していく必要がある.

著者

Mariya HOKAZONO Takafumi SHIMOGAWA Akira NAKAMIZO Koji YOSHIMOTO

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

NMC Case Report Journal (ISSN:21884226)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.253-257, 2023-12-31 (Released:2023-09-29)

参考文献数

36

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W report the first case of hemifacial spasm (HFS) caused by vascular compression of the anterior inferior cerebellar artery (AICA) -posterior inferior cerebellar artery (PICA) common trunk anomaly at the cisternal portion of cranial nerve VII (CN VII). A 71-year-old female with a typical right HFS was admitted to our hospital. As per her magnetic resonance (MR) imaging results, no offending arteries were noted around the CN VII root exit zone (REZ). Computed tomography angiography revealed an AICA-PICA common trunk anomaly with a dominant PICA, with the rostral branch of the AICA-PICA common trunk anomaly compressing the CN VII at the cisternal portion. The patient underwent microvascular decompression (MVD), and the HFS disappeared after surgery. The amplitude of the abnormal muscle responses (AMR) disappeared immediately after complete transposition of the offending artery. However, the patient experienced mild transient facial palsy 3 days after MVD which was eventually resolved with the administration of vitamin B12. No HFS recurrence was observed during the 1-year follow-up period. The AICA-PICA common trunk anomaly has been found to cause HFS as it compressed the CN VII at the cisternal portion, and not at the REZ. AMR monitoring might be helpful for cases where the unusual vessel particularly compresses the CN VII.

著者

後藤 康彦 桧垣 正吾 柴田 尚 保坂 健太郎

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会会報 (ISSN:00290289)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.53-58, 2022-11-01 (Released:2022-12-28)

参考文献数

7

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福島原発事故後に,富士山の方位別および標高別に野生食用きのこ3種を採集して,子実体の放射性Cs濃度を測定した.富士山東面では全ての地点で最高値を示す試料が多く,特に中標高地域が高かった.次いで北東面の中標高地域および高標高地域で高い傾向にあった.北面では低い値を示す試料が多く,高標高地域では特に低い値を示す傾向にあった.

著者

坂部 貢 立道 昌幸 遠藤 整 清島 大資

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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ネオニコチノイド系農薬(NN)と同様にフルピラジフロンおよびスルホキサフロルの作用機序は、昆虫のニコチン性アセチルコリン受容体にアゴニスト作用をもつ事によって、神経を異常興奮させる事で害虫を駆除しており、種選択性でヒトには安全であるとされている。申請者らはNNをマウスに投与した実験を行い、中脳に蓄積しやすい事、造精機能やテストステロン合成酵素のmRNA発現量が低下する事などをすでに発表している。NNと同様の毒性があると考えられるフルピラジフロンおよびスルホキサフロルをマウスに投与し、精巣や神経に与える影響を検討し、標的害虫以外の生物にとって安全かどうかの検討する。

著者

渡邉 文枝 向後 千春

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.41-51, 2017-05-20 (Released:2017-05-26)

参考文献数

21

被引用文献数

9

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本研究では,MOOCに代表されるオンライン講座におけるドロップアウト率の低減を図るための示唆を得るために,JMOOCの講座における学習者のeラーニング指向性と相互評価指向性(相互評価への信頼感,相互評価の有用感)が学習継続意欲と講座評価に及ぼす影響について検討した.その結果,eラーニング指向性は,相互評価の有用感と学習継続意欲,講座評価に正の影響を及ぼすことが示された.相互評価指向性においては,相互評価への信頼感から講座評価に正の影響を及ぼすことが示された.相互評価の有用感は相互評価への信頼感と学習継続意欲,講座評価に正の影響を及ぼすことが示された.また,相互評価の有用感は,学習継続意欲と講座評価に対して最も大きな正の影響力を示した.これらのことから,eラーニング指向性と相互評価指向性は学習継続意欲と講座評価に寄与することが示唆された.

著者

来田 和人

出版者

北方森林学会

雑誌

北方森林研究 (ISSN:21867526)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.27-30, 2022 (Released:2022-03-30)

著者

横川 太一

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.301-308, 2016 (Released:2016-08-24)

参考文献数

43

被引用文献数

2

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細菌群集は生態系を構成する3機能群(生産者、消費者、分解者)のひとつである分解者の役割をおもに果たしている。細菌群集は地球上において生物量として優占し、その代謝を介して有機物を無機物へ変換する能力が、生態系における物質循環過程の大きな枠組みの1つを構成している。また近年の16S rRNA遺伝子を基にした系統解析からは、この生物群が系統的に非常に多様であることも明らかになりつつある。しかし細菌群集の生物地球化学的な重要性が理解される一方で、その多様性の時空間分布および変動要因に関する普遍的な知見は少ない。そのため生態系の保全という観点において、細菌群集多様性の機能とその重要性についての議論はほとんどされていない。 現時点における「生物多様性の保全」を目指した規定(例えば生物多様性条約)の作成は、生産者および消費者として存在するマクロ生物(肉眼で観察することのできる生物)の多様性を対象にした生態系将来予測と、そこから導かれる生態リスク評価に基づいている。つまり現在の「生物多様性の保全」という観点には分解者である細菌群集の多様性は含まれていない。そこで本論文では、まず生態系の分解者としての機能を担う細菌群集の特徴とその重要性について紹介する。つぎに多様性の評価方法を中心に、細菌群集多様性の研究のこれまでの歩みと現状を整理する。そして最後に、本特集号の企画趣旨(松井・横川 2016)において示された、「生物多様性を対象とした生態学研究の成果を基にした生態リスク評価」の一環として、細菌群集多様性の動態を定量的に観測することの重要性を示し、定量的観測値を基にした細菌群集多様性の把握が生態リスク評価の指標の一つとして重要な要素になることを説明する。