1 0 0 0 佛教年鑑

出版者
佛教年鑑社
巻号頁・発行日
1929
著者
内藤 莞爾
出版者
日本村落研究学会
雑誌
村落社会研究 (ISSN:13408240)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.1-8, 1995 (Released:2013-03-06)
参考文献数
24
被引用文献数
1

There has recently been a rising tendency toward recognizing certain sociological types in Japanese culture and society and observing their local distribution. This paper is written in accord with this tendency. It presents a discussion (limited to the subject of families) as to how sociology has dealt with this issue, from 1930 to the present.
著者
山本 真理
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.148, pp.99-113, 2011 (Released:2017-02-17)
参考文献数
15

本稿では「~が『~』と言ってくる」という同じ構造をもち,引用句だけが異なる次のような例を扱う。次の例はいずれも「言ってくる」を使用し,引用句のみが異なる文であるが,自然さには違いがある。しかし,「言う」や「(テ)クル」の先行研究からだけではその違いを説明できない。 ○ 先生が「ちょっと手伝ってくれない」と言ってきた。 ? 先生が「富士山は日本で一番高い」と言ってきた。 本稿では,これらの自然さの違いを語用論的観点から分析した。その結果,「言う」が持つ性質の「発語行為を表現することはあっても,発語内行為を示すことはない」こととは異なる性質が「言ってくる」の使用に観察された。本稿ではその性質を「策動性」と呼び,その発話の結果である「聞き手への効果まで意図しているという発話の性質」と定義した。また,「言ってくる」で示される「策動性」は伝達者の表現意図であることについても述べた。
著者
虞 尤楠 浦川 邦夫
出版者
生活経済学会
雑誌
生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.61-74, 2021 (Released:2021-09-30)
参考文献数
14

本研究では、日本の都道府県別パネルデータ (2003-2016)をもとに、最低賃金の決定要因に関して隣接地域の最低賃金の水準や生活保護制度との関係に特に注目し、計量モデルによる検証を行った。操作変数を用いた固定効果モデル推定の結果を要約すると、以下の点が明らかとなった。 第一に、各都道府県の地域別最低賃金は、都市部、地方ともに、前年の隣接都道府県の最低賃金水準の変化の影響を受けている点が示された。当該地域の諸要因だけでなく、社会経済的に交流が大きい隣接県の最低賃金の水準の影響も受けていることから、審議会方式を通じた政治的な調整メカニズムが機能しているといえる。 第二に、失業率については有意に負であり、雇用環境の悪化は最低賃金の上昇を抑制する傾向が見られた。ただし、家計消費などの地域経済指標は非有意であり、当該都道府県の地域経済の実態が最低賃金に十分に反映されていない可能性がある。 第三に、被保護世帯1世帯あたり生活保護給付の最低賃金に対する影響は、地域や時期によって異なるが、2012年12月の自公連立政権への交代以降(2013-2016)は、全てのモデルで有意に正であり、改正最低賃金法(2008年7月施行)に定められた「健康で文化的な最低限度の生活」の確保に配慮し、生活保護水準と最低賃金の逆転現象を回避する傾向が確認された。
著者
望月 有希子 江前 敏晴
出版者
社団法人 日本印刷学会
雑誌
日本印刷学会誌 (ISSN:09143319)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.069-077, 2015 (Released:2015-03-15)
参考文献数
16

Bakusho (airing) is a conventional method of preserving Chinese books and has been widely recognized as a method for removing humidity and pests. We hypothesized that there is another important purpose for this method: to volatilize organic acids that deteriorate the paper in books by surrounding the books with free airflow. This study investigated that possibility. First, the deacidification effect of bakusho was investigated. Bamboo paper, paper-mulberry paper, coated paper, and uncoated printing paper were subjected to moist heat treatment at 80°C and 65% RH for up to 16 weeks to accelerate aging. Lightness, tensile strength, folding endurance, and pH decreased most remarkably with bamboo paper that was moist heat-treated in an open state; however, it decreased less than equivalent paper treated in a sealed state, suggesting that exposure to air prevented paper deterioration. Next, after dry heat treatment at 105°C for 72 hours, a mock-up book made of bamboo paper was subjected to bakusho. Bakusho increased pH with exposure time. A shorter cycle of repeated heat treatment and bakusho maintained a higher pH. Bakusho performed in flowing air seemed more effective at recovering pH; the bamboo paper recovered pH earlier than when bakusho was performed in stationary air. However, bakusho treatment did not recover folding endurance that decreased during dry heat treatment.
著者
則末 泰博 竹内 宗之 川村 篤 京極 都 宮庄 拓 片岡 惇 伊東 幸恵 藤谷 茂樹
出版者
公益社団法人地域医療振興協会(地域医療研究所)
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2021-04-01

COVID-19による呼吸不全患者など、死腔増加や肺組織の炎症により吸気努力が強い場合、人工呼吸器からの送気が2回連続でトリガーされてしまう「二段呼吸」が頻回に発生してしまう傾向がある。「従圧式」は設定された圧を吸気中に保つモード、「従量式」は設定された換気量を吸気中に肺に送る呼吸器モードであり、欧米では従量式が頻用されている。本研究では、「強い吸気努力により二段呼吸が一定の頻度で発生する条件下では、従圧式に比べて従量式による呼吸管理の方が一回換気量と経肺圧、さらに呼吸仕事が大きく、従って肺傷害と横隔膜傷害の度合いが強い」という仮説を動物実験で証明することを目的とする
著者
松井 浩 池沢 芳夫
出版者
日本エアロゾル学会
雑誌
エアロゾル研究 (ISSN:09122834)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.17-25, 1989-03-20 (Released:2011-06-23)
参考文献数
35
著者
小笠原 秀實
出版者
禅学研究会
雑誌
禅学研究
巻号頁・発行日
vol.31, pp.1-35, 1939-07-15
著者
外川 昌彦
出版者
日本文化人類学会
雑誌
文化人類学 (ISSN:13490648)
巻号頁・発行日
vol.86, no.4, pp.563-583, 2022-03-31 (Released:2022-07-20)
参考文献数
72

本稿では、バングラデシュのイスラーム主義を掲げる宗教政党と、それを「原理主義」として批判し、世俗主義を標榜するNGO団体との関係を、1990年代を中心とした多様な相互交渉と対立の過程を通して検証する。公共領域でのイスラーム的価値の実現を求めるバングラデシュの宗教政党と、社会開発への取り組みを通して公共領域から宗教の分離を試みるNGO団体との、互いの参照や批判を通した二極政治の形成過程を跡付ける。 一般にイスラーム主義は、社会のイスラーム的変革を求める政治的イデオロギーや運動とされ、日本語ではバイアスを含んだ「イスラーム原理主義」に代わる用語として用いられるが、実際には、改革運動からジハード主義までを含む多様な用法が見られ、たとえば、日本人7名が犠牲となった2016年のダカ・テロ事件では、イスラーム政党・団体は一括りにイスラーム主義とされた。しかし、イスラーム主義が、西洋近代の「世俗」概念との対比から、それを逸脱する「宗教」運動として一元的に規定されると、それはかつての「原理主義」と同様の問題を内包するだろう。本稿では、バングラデシュの二極政治の構成が、「公共領域」の変容をも導く経緯の検証を通して、イスラーム主義を、「ムスリム社会が国民国家や市民社会を構成する過程で、イスラーム的価値を政治的イデオロギーとして再認識し、実践する運動」と定義する。
著者
佐藤 秀樹
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集 Vol.32(第32回環境情報科学学術研究論文発表会)
巻号頁・発行日
pp.323-328, 2018 (Released:2018-12-07)
参考文献数
2

筆者は,バングラデシュ・クルナ市において,ウエイスト・ピッカーによる有価廃棄物の分別・回収を通じた資源循環や環境保全へ貢献する役割の認識および彼らの社会的差別・偏見の緩和,並びに地域住民の適切なごみ管理をテーマとした環境教育教材(フリップカード,カルタ,ボードゲーム,アクションプランシート)を開発した。今回の研究では,次世代を担う小中学校40校の生徒(小学生1,690人, 中学生828人)に対して開発した教材の学習理解度を把握することを目的とした環境教育プログラムを実施した。その結果,8割以上の小中学生から理解を得ることができ,参加した教師,保護者からだされた意見集約では教材の有用性・必要性が明らかとなった。
著者
佐藤 秀樹
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集 Vol.30(第30回環境情報科学学術研究論文発表会)
巻号頁・発行日
pp.151-156, 2016-11-28 (Released:2016-11-28)
参考文献数
5

バングラデシュ・クルナ市では,「ウエイスト・ピッカー」と呼ばれるインフォーマルセクターの労働者が街のごみ集積場や最終処分場で有価廃棄物を収集し生計を立てている。手袋や長靴を身につけない人が多いため, 彼らの約70%は皮膚そう痒の疾患を患っている。彼らの労働衛生の環境改善に関する必要性は指摘されてきたが,能力向上を図るための衛生教育は十分でない。そこで,本研究では彼らの衛生教育の必要性と教材開発の内容に関する方向性を考察した。その結果,視覚教材開発や体験学習を通じて,「ごみ」,「安全管理」,「健康」の視点から,彼らの生活環境やメンタルケアを含めた教育の重要性が認識された。
著者
杉江 あい
出版者
日本南アジア学会
雑誌
南アジア研究 (ISSN:09155643)
巻号頁・発行日
vol.2016, no.28, pp.7-33, 2016-12-15 (Released:2018-06-18)
参考文献数
54

本稿は、従来個別に扱われてきたバングラデシュのヒンドゥーとムスリムを同一の村落社会空間を共有する主体として捉えなおし、20世紀初頭以降、両者間の関係がいかに構築されてきたのかを、両者が社会的な活動を共同する場であるショマージと青年組合に着目して検討する。事例村では、政治的・社会的な変動に伴うヒンドゥー人口の流出とムスリムの居住空間の拡大により、両者間の物理的・社会的な距離が縮小していった一方で、ヒンドゥーはマイノリティとしての立場を強め、ムスリムがヒンドゥーのショマージの紛争解決や宗教行事に介入することが増えていった。青年組合では、60年以上ヒンドゥーとムスリムが共同してレクリエーション等を実施してきたが、活動の主体や対象は実質的にムスリムに限られるようになり、ヒンドゥーによる参加は形式的なものになっていた。しかし、青年組合はヒンドゥーが村のショマージの一部であることを示す役割を持っていた。
著者
藤田 幸一
出版者
日本南アジア学会
雑誌
南アジア研究 (ISSN:09155643)
巻号頁・発行日
vol.2019, no.31, pp.6-46, 2021-03-31 (Released:2021-09-10)
参考文献数
20

順調な経済成長を遂げてきたバングラデシュでは、農村住民にとって有利な非農業就業機会が確実に増え、労働市場が逼迫し、実質賃金の高騰が農業にも及んでいる。こうした中、従来あまり目立たなかった土地貸借市場の拡大が起こっている。本稿は、ボグラ県とタンガイル県の2つの調査村の1992年と2009年の全世帯データに基づき、土地貸借市場の拡大を確認し、その実態を明らかにし、さらに拡大をもたらした要因分析を行う。土地貸借市場の拡大が、2つの村で異なる形で起こっているにもかかわらず、伝統的富農層の大規模直接経営からの撤退、土地なしや零細土地所有世帯による小作の増加など、共通する現象が確認された。土地貸借市場の拡大は、労働者の雇用経費の高騰により、伝統的富農経営が成り立たなくなりつつあること、ビジネス、給与所得職、海外出稼ぎ等の有利な非農業就業機会が拡大していること、農業機械化による賃耕市場の発展など機能的土地なし層の小作経営を可能にする条件が整ってきたことなどが、その背景要因として重要であること、などが明らかになった。