著者

滝沢 一泰 亀山 仁史 若井 俊文 土田 正則 木下 義晶

出版者

新潟医学会

雑誌

新潟医学会雑誌 = Niigata medical journal (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.134, no.4, pp.113-117, 2020-04

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2017年度の医学部定員は過去最多となったが,新潟県は都道府県別にみた医療施設に従事する人口10万対外科専門性資格保持医師数はワースト2位であり,将来必要とされる外科医師数を達成するためには年間40人の外科医を育成しなければならない.この度,日本専門医機構により新専門医制度が確立され,2018年度から外科新専門医制度は開始されたが,専攻医の募集定員は全国204プログラムで計2,061人でありそのうち採用されたのは805人であった.新潟県では2プログラムで計8名を採用した.新潟大学外科専門医プログラムでは2018年4月から6名の専攻医が,2019年4月から8名の専攻医が研修を開始した.卒後臨床研修2年間と専攻医としての3年間(1~3年次)規定の手術数を経験する必要があるが,すでに1年次の段階で各分野別の必須手術経験数のほとんどを経験することができた.手術総数350例および術者数120例以外は,すべて新潟大学外科専門医プログラム1年次で経験できる見込みであり,2年次および3年次は大学病院以外の関連病院で術者として手術を経験することになる.サブスペシャルティ領域がすでに決まっているのであれば,2年次3年次の研修はサブスペシャルティ領域を意識してその領域を専門的に研修できる.我々のプログラムにおける連携施設は新潟県でのhigh volume centerが中心となったが,これはプログラムの整備基準により手術症例数や指導医数に応じて,募集できる専攻医数が決まってしまうことによる.これにより集約化がさらに進んでいくものと考えられるが,新潟県は広い医療圏を持つため集約できない地域も存在するので,そういった地域での医療をどのように行っていくかが喫緊の課題である.また,いわゆる「地域枠」あるいは新潟県の修学賓金を受けていた卒後医師は,地域での指定勤務が義務付けられるのであるが,そのために専門医取得が不利にならないように留意して制度づくりを行った.これまで新潟大学外科学教室は「3科1つ屋根の下に」という理念の下,教育指導を行ってきた.今後とも3科で協力体制をとりながら,教育指導にあたっていきたい.

著者

宇佐美 貴史 吉田 隆 一野 祐亮 菅野 未知央 町屋 修太郎 衣斐 顕 和泉 輝郎

出版者

公益社団法人 低温工学・超電導学会 (旧 社団法人 低温工学協会)

雑誌

低温工学 (ISSN:03892441)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.259-264, 2016

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<p>The strain effect of REBa₂Cu₃O<i>_y</i> (REBCO: RE = Y, Gd, Sm)-coated conductors (CCs) on critical current (<i>I</i>_c) is one of the most fundamental factors for superconducting coil applications. In this study, we aim to clarify the effect of artificial pinning center shapes on the strain effect in BHO-doped GdBCO CCs_. To achieve this, we fabricated a Pure-GdBCO CC, a BHO nanorod-doped GdBCO CC and a multilayered-GdBCO (ML-GdBCO) CC, and carried out bending tests. As the result, the strain dependence of <i>I</i>_c for each CC showed an upward convex and the<i> </i>peak strain of the BHO-doped GdBCO CC shifts towards the compressive strain independent of the BHO shapes. In addition, the strain sensitivity of <i>I</i>_c in the GdBCO CCs including BHO becomes smaller. To clarify the difference between the strain sensitivity of <i>I</i>_c and the peak strain among the CCs, we evaluated the residual strain and the slopes of the internal lattice strains against the applied tensile strain (<i>&beta;</i>). From this measurement, the residual strains for the Pure-GdBCO CC and the ML-GdBCO CC were almost the same. In addition, there was no change in the <i>&beta;</i> value between the Pure-GdBCO and ML-GdBCO CCs. These results suggest that the changes in peak strain and strain sensitivity were not related to the internal lattice strain.</p>

著者

五賀 友継 洪 子甯 松尾 牧則

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

pp.2107, (Released:2021-12-15)

参考文献数

90

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The aim of this study was to clarify how kyudo was introduced and disseminated in Taiwan during the period of Japanese rule from 1895 to 1945.The first approach in investigating how kyudo began in Taiwan was by analyzing the local newspaper articles published during the period. It was found that the very first “Daikyujo” was established in Taipei in 1896, where kyudo activities first appeared. Some of the “Daikyujo” in this early period were for the purpose of physical exercise and training, while others were similar to “Yabaeigyo”, where the customers were charged to do kyudo as a form of entertainment.Next, understanding how the foundation was laid for the spread of kyudo in Taiwan was conducted by researching the role that the Dai Nippon Butoku Kai (DNBK) and the Dai Nippon Kyudo Kai (DNKK) played at the time. In the Taiwan branch of DNBK, the department of kyujutsu was established at the Taipei Chihou Iinbu (Taipei Regional Committee), which was the predecessor of the Taiwan branch of the DNBK, in 1901. This marked the beginning of kyudo practice on the island. However, the kyujutsu department was transferred out of the DNBK to Taiiku Club in 1903 and was temporarily separated from the DNBK. After the dissolution of Taiiku Club in 1916, it returned to the DNBK. Around the same time, the DNKK established its first branch in Takao (Kaohsiung) in 1915, but local promotion activities only began in earnest from 1924, after the visit of Kako NEYA, the founder of the DNKK. Subsequently, Seiko OIZUMI, a master of the DNKK, was stationed in Taiwan and further promoted the spread of kyudo.Lastly, the geographical locations and establishment timeline of the Kyudo group, mainly established by the DNBK and DNKK in Taiwan over the period of Japanese rule, were analyzed to identify the extent of the spread of kyudo in the region at the time. It was found that Kyudo group was not only established in urban areas on the west coast of the main island, but also on the less populated east coast, central mountainous areas, and remote islands. In particular, the DNKK accounts for 30% of the kyudo groups in total. On the other hand, it was not clear whether the DNBK had successfully spread to those regions. In addition, it was observed that a high concentration of kyudo organizations established in southern Taiwan were affiliated with the sugar industry. Besides the DNBK and DNKK, the Dai Nippon Shakakuin was another kyudo organization that had its branch in Taipei, but its influence was limited.

著者

野田勇人 村瀬勉 笹島和幸

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2013論文集

巻号頁・発行日

no.2013, pp.1837-1842, 2013-07-03

著者

佐藤 薫

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.5-15, 2019 (Released:2019-02-28)

参考文献数

43

著者

安松 健 山下 和也 本村 陽一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.202-209, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

著者

本村 陽一 豊田 俊文

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.187-194, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

著者

奥田 聡(おくだ さとる) 渡邉 雄一(わたなべ ゆういち)

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジア動向年報 (ISSN:09151109)

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.25-50, 2021 (Released:2021-11-18)

著者

G.W.オルポート著 原谷達夫 野村昭共訳

出版者

培風館

巻号頁・発行日

1968

著者

村上静人 著

出版者

釣之研究社

巻号頁・発行日

1941

著者

松田 陽介 伊藤 由佳 伊藤 進一郎

出版者

樹木医学会

雑誌

樹木医学研究 (ISSN:13440268)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.165-173, 2010-10-31 (Released:2020-11-04)

参考文献数

23

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コナラの葉内に生息する内生菌の伝播・感染様式を明らかにするため,展葉段階と展葉期の異なる葉から内生菌の分離を行った.2007年4月の一次展葉期の展葉状態を5段階に大別し,段階別に内生菌相とその分離率を調べた.さらに,2008年4月の一次展葉期,6月と8月の二次,三次展葉期の葉から検出された内生菌相やその分離率も同様に調べた.その結果,一次展葉期では2007年に10タイプ,2008年に15タイプの内生菌タイプが得られ,2008年の二次,三次展葉期ではそれぞれ11,13タイプの内生菌タイプが得られた.得られた内生菌のうちDiscula sp.の分離率は最も高く,一次展葉期の葉身拡大時に増加したが,二次,三次展葉期の新葉では減少傾向を示した.二次,三次展葉期ではPhomopsis sp.が増加傾向を示した.これらの結果から,Discula sp.は胞子により一次展葉期に感染を行い,葉内で優占するものと考えられた.また,二次,三次展葉期の新葉では,Discula sp.の胞子飛散量が減少したためか,Phomopsis sp.の感染が増加する可能性が示された.

著者

坂井 隆敏 北原 大吉 鳥丸 亮 松本 清

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 = Japan analyst (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.1449-1454, 2004-12-05

参考文献数

13

被引用文献数

2

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近年,地雷埋設地帯や爆薬製造工場近辺において,爆薬関連化合物による環境汚染が問題となっている.爆薬2,4,6-トリニトロトルエンは,環境中に放出されると2,4-ジニトロトルエン(2,4-DNT)や2-アミノ-4,6-ジニトロトルエン(2-ADNT)などに変換される.これらは,人体に対する毒性や変異原性,発がん性等が危惧され,環境中における濃度や分布状況の把握が急務である.これら化合物の迅速かつ高感度な測定法の確立を目的として,化学発光酵素免疫センサーを構築した.目的物質に対する抗体を作製し,免疫センサーを構築することで,わずか15分の測定時間でおよそ10~1000 ng/mlの2,4-DNT及び2-ADNTの測定が可能であった.相対標準偏差は0.8~7.1%(<i>n</i>=3)と比較的良好なものであった.また,抗原・抗体反応を行う際の流量を低下させることにより,更に高感度な測定が可能であった. <br>

著者

武藤 志真子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.31-37, 2003

被引用文献数

3

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食事の摂り方や内容の実態と問題点, 行政側からの食関連の提供情報や消費者自身の取り組みに関するニーズにつき, インターネット上で2001年9月にアンケートを実施した。回答者は男性164名 (22.5%), 女性565名 (77.5%), 計729名であった。男性の74%, 女性の80%が食生活の改善実行希望期群であった。食行動変容段階は, 食事の摂り方と食事内容の問題点, 食情報および食活動に関するニーズについて有意な関連があった。アルコールと野菜摂取については, 改善のための動機づけ情報が必要である。実行希望期群で「脂肪が多すぎる」が40%以上と有意に多く, 外食産業や食品産業も含めた具体的取り組みが必要である。消費者自身の食活動については, 関心低期群から実行期群まで食行動変容段階があがるほど, 個人から家族へ, さらに地域の人との交流から食文化へと関心領域と視野が広がっていた。

著者

谷内 悠

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.88, no.1, pp.99-121, 2014-06-30 (Released:2017-07-14)

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本稿では、「なぜ宗教的なものが科学に基礎づけられることで自らを正当化しようとするのか」という問題について、分析哲学の手法を用いて考察する。その際、創造論、とりわけ自らを「科学である」とする創造科学やID論を事例として取り上げる。それらが科学性を主張するのは、公教育を巡る建前であるだけでなく、科学の優位を前提する社会通念の反映でもあり、ここに宗教と科学の間の現代的な捻れがあると読み取れるのだ。そこで筆者はまず、宗教と科学を概念図式及び言語ゲームとして捉え、個々に分析した。そしてそれらを状況に応じて選択する母体として「メタ概念図式」を措定し、さらに概念図式及び言語ゲームとメタ概念図式との間にある循環関係も考慮した「二重の概念図式理論」を提起する。それを創造論に適用することで、宗教と科学の捻れを解消するに至った。この理論は、ウィトゲンシュタイニアン・フィデイズムのような概念相対主義を乗り越える試みでもある。

著者

Kulacki Gregory

出版者

核兵器廃絶研究センター (RECNA)

雑誌

RECNA Policy Paper

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-63, 2020-07

著者

柴田 徳衛

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.69, pp.219-230, 1999-09

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国分寺市は人口10万余、日本に640ある都市の最も標準規模のものである。今から1250年ほどの昔、聖武天皇の詔により全国最大最壮麗の国分寺が七重の塔とともにここに建立され、東日本開発の拠点とされた。さて今は、多摩の一大中心として西武2線の出発駅と武蔵野線西国分寺駅とを持つとともに、JR特別快速や通勤特別快速により国分寺駅から新宿駅へ20分、都心へ30分の便宜さを持ち、豊かな緑とともに中上流の市民が多く住む。市税収入にも恵まれ、財政力指数も従来1.0を大きく超え、富裕団体視されてきた。ところが98年7月頃、突然マスコミに当市が「倒産の危機に瀕する自治体」の代表として登場してきた。90年代に入りバブル経済が破綻し、地方財政も緊縮を迫られたのに、当市は土木費を中心の大幅歳出を公債の大増発で続け、その借金の「つけ」(公債の元利償還)が大きく回ってきたからである。しかし今ここで歳出の効率化、財政緊縮の数年を頑張れば、市政に希望は大きい。上記恵まれた条件に加え、例えば21世紀の技術革新をリードする大きな研究頭脳を市内に3つも持っている。鉄道総合技術研究所(リニア・モーターカーを開発)、日立製作所中央研究所(電子工学の最先端)、小林理学研究所(音響学の中心)といった、どれも世界の最高水準を誇るものである。地方自治法第250条で、市債の発行は、事実上「当分の間」国の許可を得ねばならない。だが日本だけでなく、世界の金融情勢をみると、この「当分の間」はとっくに過ぎているようだ。世界の金融機関は、今皆少しでも安心で有利なところへ金を貸したがって鵜の目鷹の目でいる。ごく近いうちに、日本の優良な市財政には、世界の金融機関が日本の市債を争って引き受けたがる時代となろう。規制緩和・地方分権の声とともに、「株式会社国分寺市役所」的な形が濃くなり、株主(市民)が喜ぶ市政が発展すれば、市の人気(株価)も内外に高まることとなる。そうなれば、金融機関が争って良い条件の資金を貸してくれ、市民の喜ぶ事業がそれだけさらに沢山出来ることとなる。外からの人気も高まり、それだけ良い(高額所得の)市民も集まり、地価も上昇し、市民税や固定資産税の収入も増え、ますます良い仕事が出来、市政はさらに発展する。反対に市民が市政に関心を寄せず、市議会、市職員そして市政も怠けていれば、競争に負け、国分寺市は衰えてしまう。国分寺駅北口や西国分寺駅東口の再開発がゆっくりと、しかし着実に進み、市内商店街の活性化が進めば、当市は八王子、立川や吉祥寺に負けない多摩の一大経済中心になれる。市民そして市政当局が、国分寺がいかに恵まれた条件・可能性を持つかを自覚し、市職員の独創的働きでそれを実現させ、市民の聞から「市税を2倍に増額し、市政を大発展させ、市役所のサービスを3倍4倍よくさせろ。市職員の給与を2割3割と引き上げ、市民のために2倍3倍働きたがるようにさせろ」といった声が高まれば、市のこれからの限り無い発展が期待される。またそうした道を今から考え進めねばなるまい。21世紀、日本の市も競争の時代に入ろうとしている。市議会議員も議場での居眠りや利権漁りの暇はとてもなくなる。世界はすさまじい勢いで進んでいる。

著者

下川 和夫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.171-188, 1980-03-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

59

被引用文献数

10 9

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只見川上流域に分布するアバランシュ・シュートの形態を記載し,その分布を規定する諸要因を考察した.アバランシュ・シュートは全層雪崩の面的な侵食作用によって形成され,浅いU字型の横断面形と,直線ないし僅かに凹型の縦断面形を呈する.調査地域におけるその規模は,横幅10~80m,走路長150~700m,比高100~500mの範囲内である.傾斜は35~50°であり,雪崩の発生しうる傾斜より傾斜の範囲が狭い.雪崩の発生要因をふまえて考察したアバランシュ・シュートの分布を規定する要因は,一面においては地質,他方では斜面傾斜である.つまり,新第三系や流紋岩地域で分布密度が高く,古生界や花闘岩地域で低い.一方,傾斜35°以上の斜面の分布頻度との対応関係が顕著である.しかし,アバランシュ・シュートの分布と積雪深,斜面長,斜面の標高などの雪崩の発生要因との相関はみられない.その方位分布についてみると,雪庇や吹き溜りが形成される冬の季節風の風下側で,やや発現頻度が高い.

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.918, pp.76-79, 2010-01-25

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マージュ西国分寺は、9戸の賃貸住居と3戸のオフィス、1階のカフェで構成される。立地はJR西国分寺駅から徒歩1分。周囲には高層マンションや商業施設が建ち並ぶ。しかし、そう遠くない昔、「あたり一帯は雑木林だった」とオーナーの影山知明氏は回想する。自身も幼少期を過ごした家を建て替えるに当たり、まず考えたのは「地域に緑を取り戻すシンボルにしたい」ということだった。

著者

真崎 克彦

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.547-556, 2018 (Released:2018-10-18)

参考文献数

14

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Bhutan has recently garnered international praise for its policy of Gross National Happiness (GNH), which seeks to strike a balance between the pursuit of economic growth and that of cultural and spiritual contentment. At the same time, GNH has been criticized by some anthropologists who say that it serves as an “anti-politics machine” that fabricates reality in such a manner as to privilege the standpoint of policy elites, while suppressing the voices of ordinary people. Those engaged in that anti-political critique propose to take the side of ordinary people and reconstruct reality from their hidden voices. That assertion, while potentially helping broaden the debate on GNH, is flawed in that it simplistically assumes that ordinary people merely resent elite control. The anti-political critique resultantly diverts attention from the multiplicity of realities that supersedes the anti-politics machine. One clue that allows us to redress that drawback can be traced to the ontological turn that problematizes our common-sense divide between human societies and non-human objects. Instead of lapsing into the human/nonhuman divide, which leads anthropologists to focus on representations of non-human objects by particular human groups (in this paper, the praise of GNH spearheaded by policy elites, or ordinary people’s alternative representations), the ontological turn focuses attention on the various connections among human and non-human entities. Both are positioned as agents to call into being the multiplicity of reality. This paper looks at the case of a village in central Bhutan, whose residents are immersed in close ties with nonhuman and divine beings, while practicing Buddhism on a daily basis. The anti-political nature of GNH praise surfaced when a businessperson called off a plan to build a golf course in the village, partly in response to a web-based campaign launched by a member of the urban-based elite. That elite member sought to stress, in a media interview, the role of his GNH-inspired campaign in warning against the possible negative environmental, cultural, and spiritual consequences of the plan, and urged the government not to approve it. On the other hand, the following initiative, made by the residents, was sidelined in his story: the residents had also said ‘no’ in a public hearing, despite the lucrative prospects of landing new jobs, on the grounds that the plan would disturb their domestic animals and local deities. The anti-political critique mistakenly posits a simplistic dichotomy of the ‘powerful’ elite versus the ‘powerless’ residents. The ontological turn, on the other hand, takes into account the latter’s active engagement with non-human and divine beings, which empowers them to assess the pros and cons of the plan in their own terms. In that way, the ontological turn enables us to engage in a more balanced debate on GNH than does the anti-political critique, which is plagued by its dwelling on the ‘powerful-powerless’ divide.

著者

若林 真希 ワカバヤシ マキ Maki Wakabayashi

雑誌

Rikkyo ESD journal

巻号頁・発行日

no.3, 2019-03-01