著者

岡安 功

出版者

Japan Society of Sports Industry

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1_53-1_63, 2021-01-01 (Released:2021-01-24)

参考文献数

45

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Attracting participants to events such as marathon leads to expectations of increased socio-economic benefits within the host region. Furthermore, the classification of runners is important for continued running of such events, while participants’ sense of attachment to these events is also critical to repeat participation. The spotlight of this research was on the classification of three types of self-assessment type runners who focus on the concept of running involvement-related recreation specialization, while our aim was to show a correlation between runners’ self-assessments and sense of attachment to these events. The response rate was 247 runners. The relationship between self-assessment types and the event attachment to such events—addiction to events and sense of identity through events—showed a difference between the two senses of event attachment among type 3 of runners (casual, active and committed). Further examination revealed that committed runners showed higher averages of both factors, compared to other groups.

著者

小池 淳一

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.195, pp.137-177, 2015-03-31

著者

文 聖棹

出版者

松山大学 総合研究所

雑誌

松山大学論集 = MATSUYAMA UNIVERSITY REVIEW (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

no.32, pp.67-101, 2021-03-26

著者

瀬能 美代子 鈴木 芳江 竹村 晶子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.265, 2006

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<b><はじめに></b>日本の女性雇用者数は増加傾向にあり、働きつつ妊娠、出産、育児を続ける女性をサポートする法整備がなされている。しかし、これらのことが女性の就労の妨げとなっていることは少なくない。今回当院で分娩した褥婦の就業状況及び法制度の知識、利用状況を知り、看護者としてどのような援助が必要なのかを考えるため、アンケート調査を実施した結果、法的制度の周知度と利用状況などを知ることが出来たので、ここに報告する。<br><b><研究目的></b> <BR>当院産婦人科外来利用者を対象に労働基準法第6章の2の知識及び、利用状況について質問紙法を用いて調査し、その実態の把握を試みる。<br><b><研究方法></b><br> (1)期間<br> ・平成17年9月-平成17年11月の2ヶ月間<br> (2)対象<br> ・当院産婦人科外来に産後1ヶ月健診に訪れた褥婦100名<br> (3)方法<br> 労働基準法第6章の2の知識と利用状況を把握するためのアンケ?トを作成し、同意のもと記入後、手渡しにて回収。統計をとる。<br><b><倫理的配慮></b><br> アンケートは無記名とし研究目的と共にこの研究以外に使用しないことを説明し同意を得て実施。<br><b><結果></b><br>育児担当者は母(自分)97名であり、妊娠発覚時の就業者は73名である。<br>(1)雇用形態<br>正社員30名(41%)、準社員8名(11%)、パート21名(29%)、アルバイト7名(10%)、事業主(自営)3名(4%)、その他4名(5%)<br>(2)妊娠発覚後の就業状況仕事を辞めた46名(63%)、産後休暇をとり継続2名(3%)、産前・産後休暇をとり継続4名(5%)、産前・産後・育児休暇をとり継続18名(25%)、休暇をとらずに継続3名(4%)対象者全員に働く女性の妊娠・出産育児に関する制度について調査した(表1)利用状況(予定を含む)(表2)<br><b><考察></b><br>産前の就職状況は73%に対し、妊娠中及び産後仕事を辞めたのは63%であった。青木1)らは、「わが国においては、近年女性の社会進出が著しいものの、今なお男は仕事、女は家事、育児、という性(別)役割分担が根強いもの事実である」と述べている。育児の中心は母親であるとの結果からも、推測ができる。産前・産後休暇・育児休業の制度は6割強の周知度に対し、その他の制度に関しては1_から_2割程度の周知である。「産前休暇」「産後休暇」「育児休業」については制度を利用しようとする状況があるものの、利用者は周知度よりも低いことがわかる。(グラフ1)。つまり知っていても利用できない現状であるとわかる。正職員以外の就業者が5割以上いることから雇用形態によっては制度が利用できないことも考えられる。<br> <b><おわりに></b><br>今回の調査により法的制度の周知が進んでいない現状が明らかになった。そこで、私達看護者が法的制度の知識普及に努め、妊婦、産婦が働きながら安心して妊娠、出産、育児を両立できるよう支援していくことが今後の課題といえる。<br> <b><引用文献></b><br>1)助産学大系5 母子の心理・社会学 青木康子 加藤尚美 平澤美恵子p99、p39、<br><b><参考文献></b><br>1) 厚生労働省平成17年3月28日「平成16年版 働く女性の実情」<br>http://www.mhlw.go.jp/houdou/2005/03/h0328-7a.html#zu1-9<br>2) 国民衛生の動向2003年

著者

河野 哲也

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.71, pp.32-44, 2020-04-01 (Released:2020-05-12)

著者

大坪 牧人

出版者

日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.50, pp.12, 2003

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「身につける」という日本語に象徴されるように、人は知識や道具などの使い方を「身体化」する。「身体化」することのできる道具は、とりあえず「使用可能」な道具だといえるだろう。これまでユーザーインターフェイス、ユーザビリティーといったデザインの課題領域において、「わかりやすさ」という基準は盛んに語られてきたが、「身につきやすさ」という基準については明示的に語られることがなかった。この指摘の背景には、「使いやすさ」「わかりやすさ」という基準だけでは「身につきやすさ」という条件を、必ずしもカバーしきれないという前提がある。たとえば、自転車のような道具を取り上げてみるだけでも「わかりやすさ」という基準を適用しにくいことがわかる。しかし、われわれは自転車の乗り方を「身につける」ことができるのだ。本研究では、認知科学の動向が、生命理論と交差するような領域-暗黙知理論、オートポイエーシス論、エナクティビズムなど-の知見を探索しながら「道具身体化現象」の解釈を試み、道具デザイン、ユーザーインターフェイス研究の基礎的研究領域構築を目指す 。

著者

大河内 美香

出版者

東京海洋大学

雑誌

東京海洋大学研究報告 (ISSN:18800912)

巻号頁・発行日

no.8, pp.7-17, 2012-02

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Increases in drug trafficking bound for the United States force the nation's law enforcement authorities to seek international cooperation, especially through extradition procedures to take fugitives into custody. The research aims to illustrate the difficulties in extradition process through case study and to specify the scope of extradition and extraterritorial law enforcement. This paper also discusses the feasibility of some alternatives toextradition that are less offensive to sovereignty, namely, conducting arrest activities in international waters or in a third state.アメリカ合衆国の法執行当局は、同国を仕向地とする麻薬の密輸の増加によって、犯罪人引渡手続を通じた国際司法協力の必要に迫られている。本研究は、逃亡犯罪人の身柄確保のための手続と、法執行管轄権の域外適用の射程を、クリストファー・コーク引渡事案を紹介しながら検討する。あわせて引渡手続以外のオプションとして、公海上又は第三国における逃亡犯罪人の逮捕活動を中心とした域外法執行の実現可能性を検討する。東京海洋大学海洋科学部海洋政策文化学科

著者

高橋 直成

出版者

ふじみ野市教育委員会

雑誌

ふじみ野市埋蔵文化財調査報告 : ふじみ野市埋蔵文化財調査報告 第4集 埼玉県ふじみ野市 市内遺跡群3

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.243-248, 2008-03-30

著者

菅 直人

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1632, pp.98-100, 2012-03-12

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1946年10月山口県生まれ、65歳。東京工業大学卒業後、市民運動家として活動。74年、市川房枝選挙事務長に。80年に社会民主連合から立候補して初当選。96年、厚生相として薬害エイズ問題で厚生省の責任を認めて謝罪。同年、民主党結成、97年に単独代表に。2009年の鳩山由紀夫内閣では副首相や財務相を務め、2010年に首相就任。2011年9月退任。現在は民主党最高顧問を務める。

著者

Mai NONOGAWA Seigo NAKAYA Masashi ISOBE Kenzen TAKEUCHI Hideyuki AZEGAMI

出版者

The Japan Society of Mechanical Engineers

雑誌

Mechanical Engineering Journal (ISSN:21879745)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.21-00200, 2021 (Released:2021-10-15)

参考文献数

29

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This study presents methods to develop a three-dimensional numerical foot model and to identify the loading condition that is used to design a stable sole for running shoes. In a previous study, the authors proposed a method to optimize the shape of the sole to increase stability while maintaining the cushioning property. In the problem formulation, the loading condition was given as a boundary force distributed on the top surface of the sole. The aim of this study is to replace the loading condition with the force and moment at the origin of the ankle joint coordinate (AJC) system by modeling a foot with a finite element model. A finite element model of a foot is constructed using X-ray CT image data, and consists of bony structures, soft tissue, and plantar fascia. The plantar fascia is set at the bottom of the bony structures. The force and moment used in the finite element analysis are identified by inverse dynamic analysis using an experimental measurement in the practical operation of the ground reaction force (GRF) when the GRF in the direction of the foot length becomes minimum. In the finite element analysis, the finite deformation containing the contact condition between the bottom surface of the foot and the ground representing a sole made of resin is considered. For an index of the shoe stability, we define a heel eversion angle (HEA) by the rotational angle of the heel with respect to an axis in the foot length direction and evaluate it by finite element analysis. The validity of the finite element foot model as well as the force and moment obtained in this study are confirmed based on the agreement in the HEA results between the experiment and finite element analysis.

著者

Masao Ichikawa Haruhiko Inada Ai Hori Takahiro Tabuchi

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.451-452, 2021-07-05 (Released:2021-07-05)

参考文献数

3

被引用文献数

2

著者

齋藤 昭彦

出版者

中外医学社

雑誌

J-IDEO = ジェイ・イデオ : journal of infectious diseases educational omnibus (ISSN:24327077)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.574-576, 2021-07

著者

秋吉 駿 神谷 諭史 中村 隆治 佐伯 昇 吉栖 正夫 河本 昌志 山脇 成人 辻 敏夫 古居 彬 平野 陽豊 隅山 慎 棟安 俊文 三戸 景永 曽 智 笹岡 貴史 吉野 敦雄

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.S236_2, 2019

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<p>【目的】ヒトの疼痛を客観的に定量評価することを目的として,著者らは末梢交感神経活動を反映する血管剛性と電気刺激時の主観的疼痛度の間に有意な関係があることを見出した.本報告では,血管剛性から筋交感神経信号の分散を非侵襲推定し,推定した分散から主観的疼痛度をより高精度で客観的に定量評価する方法を提案する.【方法】広島大学・医の倫理委員会承認のもと事前にインフォームド・コンセントが得られた健常成人男性22名(22.7±1.0歳)を対象に皮膚電気刺激実験を行った.刺激中の心電図,血圧,指尖容積脈波から求めた血管剛性を用いて筋交感神経信号の分散を推定した.その後,ウェーバー・フェヒナー則を用いて筋交感神経信号の分散と主観的疼痛度の関係をモデル化し,モデルによる推定値と実測値との相関解析を行った.比較のため,血管剛性と主観的疼痛度の間においても同様の解析を行なった.【結果】筋交感神経信号の分散から推定した主観的疼痛度と実測した主観的疼痛度の相関は,血管剛性の場合と比較して上昇した(提案法: r = 0.60, p < 0.001, 血管剛性: r = 0.47, p < 0.001).【結論】提案法は主観的疼痛度を従来法より高精度かつ客観的に定量評価可能であった.</p>

著者

大野 栄治 森杉 壽芳 高木 真志 鈴木 慎治

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.29-37, 1997

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わが国では,ほとんどの大気汚染物質は度重なる規則によって減少しているが,NOxについては増加傾向にある。このNOx問題の主な原因はディーゼル車の増加にあるといわれているが,ディーゼル車は経済優先政策により税制面(特に自動車用燃料に関わる税)においてガソリン車よりも優遇されている。したがって,汚染者負担原則に従うならば,NOx問題を解決するためには軽油税を引き上げるなどしてディーゼル車を減らすべきであると考えられる。そこで本研究では,軽油税の引き上げやディーゼル車の車齢制限策などのディーゼル車抑制策によるディーゼル車台数および大気汚染物質(窒素酸化物NOx,一酸化炭素CO,炭化水素HC,浮遊粒子状物質SPM)の排出動向を分析するためにコーホート型ディーゼル車普及率予測モデルを構築し,種々のディーゼル車抑制策の効果を検討した。分析の結果,NOxのみならず他の大気汚染物質(CO,HC,SPM)の削減効果もあり,また比較的人々の合意が得られ易いという観点から,軽油税(軽油価格)の引き上げが最も適当であるとした。

著者

福田 茂紀 野呂 智哉 加藤 孝史 浅井 達哉 岩下 洋哲 藤重 雄大 福田 貴三郎 大堀 耕太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.202011, pp.97-100, 2021

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<p>各地域で実施されるCOVID-19の感染抑制施策は、非常に多くの要因によって成否が左右される。したがって、施策の効果を推定するには、それらの大量の要因を組み合わせて分析する必要がある。そこで、データ項目の組み合わせを網羅的かつ高速に探索し、重要な組み合わせを発見可能なWide Learningを活用し、2020年8月までの各地域における施策の成否を分析する。さらに、この結果に基づき、各地域・各時点においてそれぞれの施策が実施された場合の効果をWhat-If分析により推定する。</p>

著者

内山 寛信 村上 佳広 丸尾 和広 倉田 純一

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.111, pp.65-72, 2006

参考文献数

17

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大気汚染物質の削減のため,NOx,CO,CO_2などの排出ガス濃度の低減化が小熱量の燃焼装置においても急務である.その対策として,多炎孔バーナ方式の予混合燃焼装置が有望視され,家庭・業務用の温水ボイラなどに採用されている.しかし,多炎孔バーナ方式のボイラでは,高レベルの燃焼振動騒音が発生するため,騒音の抑制策を確立する必要がある.本報告では,缶体系の共鳴周波数に類似する燃焼振動の周波数を,付加する励振信号の周波数に同期化させる引込み現象を用いて,騒音の抑制策を提案する.その結果,燃焼振動騒音は励振信号の付加によって約30dB低減し,抑制策の効果は極めて大きいことがわかった.

著者

吉岡 三惠子

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.433-437, 2015 (Released:2015-11-20)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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【目的】乳児健診で運動発達遅延を指摘されたフロッピーインファントには種々の疾患が含まれる. この中には筋緊張低下が改善し, 後方視的に先天性良性筋緊張低下と診断される一群があるが, 知的障害や他の脳障害が明らかになる例が多い. 今回, 2歳以上まで経過観察された症例の神経学的予後を検討した. 【方法】乳児健診後, 直接または他院を経て当センターをこの8年6カ月間に受診した症例の内, 全身の筋緊張低下を認め, 腱反射が正常または低下している例で, 在胎37週以上, 生下時体重2,500g以上, Apgar score (5分) 7点以上で出生し, 家族歴・大奇形・頭部画像所見・染色体検査 (Gバンド・fluorescence in situ hybridization) ・血清creatine kinase値・血中乳酸・ピルビン酸・血液アミノ酸分析に異常がない32例 (男15, 女17) を対象とした. 4カ月健診から16例 (以下, 4健群), 9カ月健診から16例 (9健群) が該当した. 【結果】頚定は4健群, 9健群で全例可能. 座位は4健群では全例で, 9健群では14例で可能だが, 2例は不可で, それぞれRett症候群, 脊髄性筋萎縮症と遺伝子診断された. 独歩は4健群の14例, 9健群の13例で可能となり, この27例中知的障害を18例 (67%) に, 自閉症スペクトラムを5例 (19%) に認めた. 独歩不可は4健群2例, 9健群3例で, 先天性ミオパチーや奇形症候群が疑われた. 【結論】筋緊張低下が改善し独歩可能となった例にも知的障害や自閉症スペクトラムを示す例が多く, 早期から知的や行動面に留意した療育が必要であった.

著者

石引 久弥 安藤 暢敏

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.13, no.8, pp.950-955, 1980 (Released:2011-03-02)

参考文献数

7

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消化器術後敗血症50例について感染症治療と呼吸循環機能管理の観点からの検討を行った. 血中分離菌は腸内細菌を主体とする好気性グラム陰性桿菌が64%を占め, Klebsiella pneumoniaeがそのうち38%と最も多かった. ブドウ糖非醗酵グラム陰性桿菌, 嫌気性菌も注目された. 敗血症性ショックは58%に発生し, その致死率は69%で非ショック例におけるそれは29%であった. 汚染菌源は内因性で手術対象臓器と考えられ, 消化管縫合不全が大きな背景因子であった. 適正な化学療法剤投与は有意に死亡率を低下させ生存率は70%であるのに対し, 非適合の場合のそれは47%であった. 4型にわける呼吸循環動態の把握は臨床治療上有用であった.

著者

永井 護

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.25-30, 1993

被引用文献数

3

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<p>THIS PAPER DEALS WITH THE METHOD TO ESTIMATE THE PROGRAM TO DECREASE CAR-TRAFFIC IN THE EXCELLENT SCENIC AREA THROUGH THE CASE STUDY IN OKU-NIKKO AREA.THE PROGRAM IS COMPOSED OF TWO ELEMENTS,NAMELY,THE CONSTRUTION OFCAR-PARKING OUTSIDE OF THE AREA AND THE PROGRESS OF THE BUS SERVICE INTO THE AREA. WE INVESTIGATE THE SURVEY METHOD TO GET DISAGGREGATE DATA ON MODAL-SPRIT IN SCNIC AREA, BECAUS SUPECIAL FACTORS HAVE THE INFLUENCE ON IT THERE.ESTIMATION OFTHE PROGRAM ITRIED THROUGH APPLICATION OF SYSTEM DYNAMICS METHOD.</p>

著者

立川 和美

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学社会学部論叢 (ISSN:0917222X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.77-94, 2012-03