著者

柿本 竜治 吉田 護

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.843-850, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

13

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「平成30年7月豪雨」では,西日本を中心に多くの地域で河川の氾濫や浸水害,土砂災害が発生し,死者・行方不明者232人の甚大な災害となった.気象庁から注意報や警報,市町村から避難勧告や避難指示など様々な情報が発信されたが,多くの避難遅れが発生した.豪雨時の避難遅れの一つの要因として,住民の災害対応に状況認識の失敗が推察される.災害時の状況認識の失敗には,人々の避難行動の意思決定のための災害情報や周辺環境に対する認知的な限界の存在があろう.そこで,本研究では2018年7月の西日本豪災害で被災した地域を対象に避難に関するアンケート調査を行い,気象情報,避難情報の取得から豪雨時の避難行動までの流れを「思考の負荷が低く,直観的,自動的ですばやく行動に結びつくシステム1」と「意識的思考を駆使し,負荷が高く,分析的で論理的なシステム2」を考慮したフレームに整理することを目的とする.具体的には,気象情報や避難情報の取得から避難まで流れを,防護動機理論に基づいて整理するとともに,そこにヒューリスティックな意思決定の一つである自然主義的意思決定の考え方,その中の状況認識理論を援用する.

著者

大倉 比呂志

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.958, pp.1-24, 2020-08-01

著者

中村 肇 垣鍔 直 沖 允人

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.65, no.535, pp.1-7, 2000-09-30 (Released:2017-02-03)

参考文献数

16

被引用文献数

2 2

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We conducted psychological evaluation experiments on preference for the color temperature by using a laboratory whose air temperature was regulated at a constant value. The experiments demonstrated that the air temperature to which the subjects were exposed was low, as in winter, a low color temperature was preferred. On the other hand, the air temperature was high, as in summer, a high color temperature was preferred. Accordingly, it is strongly expected that the color temperature preference for general lighting varies depending on the air temperature in the room.

著者

山田 賢一

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.2-13, 2018

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韓国では2月9日から開かれるピョンチャン五輪を機に、高画質の地上4K放送の普及推進を図ろうと地上テレビ各局が取り組んでいる。韓国では現在、ケーブルテレビや衛星放送、IPTVなどの有料放送への加入比率が全世帯の90%以上に達し、広告収入の面でも地上テレビのシェアは下がる一方で、各局は地上4K放送を売り物に挽回を図ろうとしている。地上4K放送の普及にあたっては、カバーエリアの拡大や受信機の普及に加え、有料放送への再送信をどうするのかと言った課題が存在するが、直接受信の世帯が5%程度しかない現状では、ピョンチャン五輪を4Kの高画質で視聴するには、有料放送への再送信が欠かせない。しかし地上テレビ局側が4K化の投資を回収するため、再送信料の大幅な引き上げを目論んでいるのに対し、有料放送側は難色を示し、現状は地上テレビ局側が再送信を拒否している。一方、地上テレビ局の衰退の原因として、特にKBSとMBCにおける「政治介入」の問題を指摘する声もある。KBSは理事会のメンバー11人のうち7人が政府・与党の推薦枠で、政府の意向に反する報道がしにくいとされる。MBCも事情は似ていて、「地上テレビ局は公平な報道をしていない」との意識が韓国国民の間に広まっている。韓国は、世界で最も早く4K放送の実用化に取り組んできた国であり、地上4K放送についても、世界の先端を走ることで関連産業の活性化につなげようとしている。ただ、その中核となる地上テレビ局が明確なビジネスモデルを提示できなければ、その将来は必ずしも楽観できるものにはならないだろう。

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.953, pp.101-103, 2007-06-04

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米国最高裁判所が2007年4月に下した判決が波紋を呼んでいる。これまで20年以上特許の有効性の判断に使ってきた基準を否定したからである。従来と比べて特許の効力を弱める方向に働きそうだ。

著者

細羽 竜也 岩永 誠 生和 秀敏

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1-12, 2001-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究の目的は、条件刺激に対する不快感情の操作が恐怖学習過程に及ぼす効果を検討することであった。被験者には、大学生・大学院生28名を用い、実験群と統制群に14名ずつ分けた。イメージ訓練において、実験群では恐怖関連刺激の不快感情を、統制群では恐怖非関連刺激の不快感情をそれぞれ低下させる操作を行った。イメージ訓練の後に、両群に恐怖条件づけ・消去手続きを行った。条件づけに用いた条件刺激は恐怖関連刺激であり、無条件刺激として白色雑音を用いた。おもな結果は以下のとおりである。(1)条件づけ中に、実験群のほうが統制群とくらべ、条件刺激に対する皮膚コンダクタンス反応、嫌悪度、覚醒度、不安度が低かった。(2)消去後、実験群では覚醒度・不安度が消去されていたが、統制群では消去されていなかった。これらの結果は、恐怖学習前に恐怖関連刺激の不快感情を低下させることで、その後の恐怖学習が抑制される可能性があることを示している。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1576, pp.25-29, 2011-01-31

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今年7月24日、日本で「地デジバブル」が崩壊する。半世紀余りにわたってテレビ各局が流し続けた地上アナログ放送が終了し、地上デジタル放送へ全面移行するからだ。アナログ放送にしか対応していないブラウン管テレビを使い続けていては、地上波の番組が見られなくなるとあって、過去数年、地デジ対応の薄型テレビの販売はうなぎ登りに伸びた。

著者

高橋 功 根村 和宏 佐々木 泉

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.24-30, 2018-03-20 (Released:2018-03-20)

参考文献数

4

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本研究では,肌質を問わず安全,簡便に使用できる無機紫外線散乱剤と,無機紫外線散乱剤を分散させる分散剤に着目してスクリーニングを行い,耐水性に優れ,かつ,一般的に入手可能な洗浄剤で容易に落とせるサンスクリーン製剤の開発を行った。無機紫外線散乱剤(IUVSAs)としてハイドロゲンジメチコン処理(IUVSAs-HD)品,およびステアロイルグルタミン酸2Na処理(IUVSAs-DSG)品と,それらの分散剤として種々の分散剤を組合せた単純処方分散体とW/Oサンスクリーン製剤を得た。得られた試料について,ブラックライト存在下,種々の洗浄剤とバイオプレートを用いて,洗浄性評価を行った。その結果,IUVSAs-HDはいずれの分散剤との組合せでも,洗浄剤の種類を問わず良好な洗浄性は得られなかった。一方,IUVSAs-DSGと特定の分散剤との組合せで,かつ,ラウリン酸カリウムを洗浄剤として用いた場合に,良好な洗浄性が得られた。

著者

井上 泰山

出版者

関西大学文学会

雑誌

關西大學文學論集 (ISSN:04214706)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.23-43, 2004-01

著者

矢吹 雄平

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2011-07-25

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新制・論文博士

著者

吉岡 至

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.181-188, 2010-03

著者

藤吉 慈海

出版者

京都大学東南アジア研究センター

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.849-867, 1969-03

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

笹川 秀夫

出版者

京都大学東南アジア研究所

雑誌

Kyoto Working Papers on Area Studies: G-COE Series

巻号頁・発行日

vol.83, pp.1-27, 2009-11

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After the end of the Cambodian civil war prolonged for more than twenty years, there can be seen progress of the studies on Cambodian Buddhism in English. However, documents preserved at the National Archives of Cambodia are not fully utilized in these works. This paper, therefore, scrutinizes new documents and tries to delineate the policies of the French colonial administration and the royal government toward Buddhism, and to describe the responses of the Buddhist monks, particularly those who claimed to reform the religious practices according to Tripitaka. Since the middle of the 19th century, Cambodian Buddhism had been under the ced learning of the Pali language were provided. In order to interrupt such a stream, the colonial authorities tried to issue identity cards of the monks and novices, and to found Pali schools from the 1900s. These policies finally took root among the Khmer monks in the late 1910s. Instead of the Siamese temples, the Ecole Française d'Extrême-Orinent played an important role in cultivating a new "reformation" led by the two young Francophone monks named Chuon Nath and Huot Tath. They devoted themselves to the activities of the Royal Library and Buddhist Institute, both of which were reorganized or established by the Ecole, and they advocated the "reformation" of the Mohanikay sect. Their influences upon the alumni of the Ecole supérieure de Pali caused conflicts with senior monks, which spread to the monasteries in the cities from the 1920s and those in the local villages through the 1950s and 1960s. After the fall of Pol Pot regime, under which religion had been entirely prohibited, most of the temples began to follow the path of the "reformation." Thus Chuon Nath and Huot Tath became considered to be the leading figures in Cambodian Buddhist history.

著者

大野 公男

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.48, no.11, pp.911-912, 1993-11-05 (Released:2019-12-05)

著者

西村 幸満

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.107-125, 1994

著者

山内 丈士

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.461-458, 2007

著者

伊藤 誠

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.46, 2017 (Released:2019-04-08)

著者

荻 和弘 小林 淳一 竹田 康佑 井手 隆 宮崎 晃亘 平塚 博義

出版者

社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.173-176, 2015

被引用文献数

2

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Carcinoma ex pleomorphic adenoma mainly occurs in the major salivary gland, and a tissue type of myoepithelial carcinoma is extremely rare in the minor salivary gland.<br>We report a case of myoepithelial carcinoma ex pleomorphic adenoma of the hard palate in a 65-year-old man. At presentation, a tumor measuring 23 × 16 mm, which had a painless elastic hard, smooth surface and clear border, was found in the right side of the hard palate. Computed tomographic scanning and magnetic resonance imaging indicated the suspicion of malignancy. Histological examination suggested a myoepithelial carcinoma. A partial maxillectomy combined with a supraomohyoid neck dissection was performed. The histological diagnosis of the resected specimen was a myoepithelial carcinoma ex pleomorphic adenoma. There has been no sign of recurrence as of 2 years postoperatively.

著者

大前 慶和

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.6, 2007

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環境教育は,今日的には,持続可能な開発のための教育として展開されることが重要である。本研究では,先ほど開発を終えたダンボールコンポスターを活用した環境教育教材『にじいろタウン』を紹介する。webや印刷媒体を組み合わせた教材になっており,子供達が楽しみながら学習できるように作られたものである。

著者

小泉 進次郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1834, pp.30-33, 2016-03-28

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「日本と韓国のコメの生産コストを比較してみると、韓国に比べ日本の種苗費は2倍。肥料費も2倍、農薬は3倍、そして農機具は5倍です。韓国は農家ごとにコンバインやトラクターを持つのではなく、作業委託が浸透していて農機をある程度効率的に使う農業が根付…