著者
荻原 祐二
出版者
科学・技術研究会
雑誌
科学・技術研究 (ISSN:21864942)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.149-158, 2017 (Released:2018-01-06)
被引用文献数
2

本稿では、近年の日本における成果主義制度導入状況の経時的変化を分析した。個人の短期的で顕在的な成果・業績に基づいて評価・処遇を行う成果主義制度が、1990年代から日本において導入されてきた。しかし、成果主義制度導入の近年の状況と、その変化の境界条件・調整要因(職層や企業規模)、そして成果主義制度を構成する制度間の経時的変化の違いは十分に明らかでなかった。日本における企業活動の歴史と現状を客観的に把握し、経営・経済制度と相互に影響を与え合っている人々の心理・行動の変化を理解するためにも、これら3点を含めて成果主義制度導入状況の経時的な変化を明らかにする必要がある。そこで本稿では、日本生産性本部と厚生労働省が、1991年から2016年まで継続して実施している2つの大規模な調査を用いて分析を行った。その結果、2つの調査で一貫して、1996年から2016年にかけて、年齢や勤続年数に基づいて評価・処遇を行う年功制を導入している企業の割合は低下していた。さらに、1991年から2014年にかけて、労働者の短期的な業績に応じて賃金を年単位で設定する年俸制を導入している企業の割合及び適用労働者の割合は増加していた。年功制の低下と年俸制の増加は、職層と企業規模に関わらず、広範囲の企業及び労働者において見られた。よって、ここ約30年で成果主義制度は、様々な企業の多様な労働者を対象にして、より広範に導入されるようになっていることが明らかとなった。一方で、企業規模が大きいほど、年功制の導入率の低下が大きく、年俸制の導入率の増加が大きかった。また、管理職において年俸制の導入率の増加が大きかった。さらに、年功制の導入率は1990年代から2010年代まで直線的に減少し続けている一方で、年俸制の導入率は1990年代から2005年頃までは増加し続けているが、2005年頃以降は単調な増加傾向を示していなかった。
著者
橋田 竜兵
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.87, no.794, pp.773-780, 2022-04-01 (Released:2022-04-01)
参考文献数
10

This paper shows the development of the activities of the Tokyo General Construction Workers Union from 1947 to 1965 as a genealogy of the architectural movement in Japan after WWII. This union is an industrial labor union established by construction workers such as craftsmen in 1947. The postwar architectural movement was led by architects and focused exclusively on housing as a social issue. Therefore, we understood their activities concerning housing from the perspective of its relationship with architects and discussed its subsequent development.
著者
細川 康二 西田 優衣 吉野 雅人 岸田 正臣 久保 富嗣 山賀 聡之 志馬 伸朗
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.513-516, 2019-06-30 (Released:2019-06-30)
参考文献数
10

背景:広島市消防局では,心停止傷病者で主治医から心肺蘇生を行わない(DNAR)よう指示されれば蘇生処置を中止する運用がされてきた。本調査の目的は,現状を把握し課題の有無を明らかとすることである。方法:2015年4月からの2年間,同局管内で医療機関搬送までに蘇生処置中止希望が表明された心停止傷病者について,救急救命処置録等の情報を解析した。結果:対象は38例であった。蘇生処置中止希望は文書で1例,ほかは口頭で確認され,87%で主治医か主治医の属す医療機関の医師から確認された。医師よりDNAR指示が出されたのは63%であり,37%で主治医が現場に出向するため不搬送となった。結語:広島市消防局において救急要請後に蘇生処置中止希望が確認される事例では,蘇生処置の中止希望は文書で確認された1例を除くすべてが口頭で確認され,約6割で医師よりDNAR指示が出されていた。救急要請される背景をさらに調査し対策する必要がある。
著者
フラハ アンドレアス 山本 英弘
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.131-156, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)
参考文献数
51

近年の研究 (Flache 1996; Flache and Macy 1996)では「強い紐帯の弱さ」が指摘されている。すなわち、緊密な社会的ネットワークは集団連帯を維持するのではなく、むしろ弱めてしまうのである。シミュレーションの結果からは、適応的な行為者は共有財 (common good) を犠牲にしてでも紐帯を大切にするために、共有財をめぐっての集団での作業の交換よりも、相手に対する承認をめぐっての2者間での交換において、より早く協力を学習することが明らかとなっている。このような結果には適応的学習という認知の単純さ (cognitive simplicity) が重要な条件だと考えられる。しかし本稿では、ゲーム理論を援用して、強い紐帯の弱さが認知の単純さの問題ではないことを示し、緊密な集団における連帯の失敗の新しい条件を明らかにする。作業が不確実だと、共有財の生産における合理的な協力が次第に非効率的になる。したがって、合理的行為者は同僚からの承認に依存するほど、社会的紐帯を維持するために共有財の生産から得られる利益を犠牲にする。
著者
吉田 一史美
出版者
日本医学哲学・倫理学会
雑誌
医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.53-62, 2011-09-30 (Released:2018-02-01)

This paper studies a movement in Japan in the 1970s and 1980s for a new adoption system to give women reproductive freedom by providing an alternative to abortion. The study examines why the adoption movement resulted in failure and reveals how concurrent campaigns to restrain abortion influenced this failure. In 1973, Dr. Noboru Kikuta publicly confessed to arranging 100 illegal adoptions using false birth certificates in cases of unwanted pregnancy to protect the mothers and save their fetuses. Subsequently, he started a movement to deny abortion to any woman past her seventh month of pregnancy, when a fetus can survive outside of the womb, and to establish a new adoption system protecting women's privacy in records of childbirth and adoption to provide an alternative to abortion. However, jurists did not embrace the protection of unmarried mothers from stigma and the Special Adoption Law established in 1987 did not reflect Kikuta's proposal. In the 1970s and 1980s, while Kikuta developed his movement, some religious groups and politicians criticized the Eugenic Protection Act, which was enacted in 1948 and allowed abortion within the seventh month. They campaigned to amend the act to prohibit most abortions and include disabled fetuses in eugenic policies instead. However, feminist and disabled people's groups protested against and frustrated the campaigns. As a side effect of this controversy, Kikuta's movement for a new adoption system was seen as being radically pro-life or anti-feminist. Moreover, obstetricians making a living by performing abortion and feminists did not actively support him. Kikuta's new adoption system was a simple proposal to protect fetuses' lives and add to women's choices, but the concurrent anti-abortion campaigns made Kikuta's beliefs and actions seem overly political. Kikuta's failure and the present situation of adoption in Japan are representative of the limitations of women's reproductive freedom in Japan.
著者
榊原 陽太 伊丹 健一郎 村上 慧
出版者
The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan
雑誌
有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)
巻号頁・発行日
vol.81, no.11, pp.1050-1061, 2023-11-01 (Released:2023-11-10)
参考文献数
56
被引用文献数
1

Carboxylic acids are one of the most important functional groups found in various feedstocks. Their significance lies in their pivotal role as key intermediates in selective transformations during organic synthesis. Despite the existence of various decarboxylative transformation reactions such as Kolbe dimerization, these methods still exhibit certain limitations that present opportunities for further improvement. In this account, we present our recent studies on the application of photocatalytic decarboxylative transformation that allows the divergent transformation of carboxylic acids.
著者
佐々木 瑞希
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.11-16, 2023-02-28 (Released:2023-03-07)
参考文献数
27

Brachylaimoidea Joyeux and Foley, 1930 includes seven families, and most of them use terrestrial mollusks as intermediate hosts. Among them, trematodes of the genus Brachylaima Dujardin, 1843 (Brachylaimidae Joyeux and Foley, 1930) use terrestrial mollusks as both the first and second intermediate hosts. Nine species of Brachylaima have been reported in Japan, and five of them were recently described with their DNA barcodes based on the nuclear 28S ribosomal RNA and mitochondrial cytochrome c oxidase I gene. High specificity of each species to the first intermediate host suggests the diversity of trematodes of Brachylaima including undiscovered species. Panopistidae Yamaguti, 1958 is also a family of Brachylaimoidea, but its taxonomic position in the superfamily is uncertain, because the DNA barcodes of only one species were deposited. In addition, some genera such as Michajlovia Pojmańska, 1973, Urogonimus Monticelli, 1888, and Urotocus Looss, 1899 are treated as incertae sedis because of the lack of genetic data of related species. Additional sampling from the intermediate host snails and the final host and phylogenetic analyses are needed to solve the problems in the taxonomy of Brachylaimoidea.
著者
吾郷 由希夫 田熊 一敞 松田 敏夫
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.134, no.6, pp.304-308, 2009 (Released:2009-12-14)
参考文献数
38
被引用文献数
2 1

ストレス応答の中核を担う視床下部-下垂体-副腎皮質系(HPA系)は,外部環境刺激に適応していくために必要不可欠なものであり,その機能破綻は精神疾患の発症に深く関与していると考えられる.うつ病患者の多くで,デキサメタゾン/コルチコトロピン放出ホルモン負荷(DEX/CRH試験)における血中コルチゾール値の上昇といったHPA系のネガティブフィードバック機能障害が認められ,この障害が抗うつ薬や電気けいれん療法による抑うつ症状の寛解と同調して改善されることから,うつ病の生物学的マーカーの一つと考えられており,HPA系の機能維持はうつ病治療の標的である可能性が示されている.このような背景のもと,HPA系のネガティブフィードバック制御を担うグルココルチコイド受容体(GR)はその標的分子として注目されており,これまでに精神病性うつ病に対するGR拮抗薬の有効性が見出されている.また我々は,環境ストレス負荷モデルとしての長期隔離飼育マウス,およびグルココルチコイド長期負荷マウスを用いることで,GR拮抗薬の抗うつ様作用を示し,脳内モノアミン神経伝達物質遊離の解析から,本作用における前頭前野ドパミン神経活性との関連を見出した.一方,うつ病患者において海馬ミネラルコルチコイド受容体(MR)の発現量の低下や,抗うつ薬の長期投与によるMRの発現増加が示されており,さらに近年,遺伝学的解析からMR遺伝子多型とうつ病との関連が見出されるなど,うつ病態や抗うつ薬の作用発現におけるMRの重要性が指摘されている.そこで本稿では,HPA系の機能異常とうつ病の関連について,GRおよびMRの役割に焦点を当てながら概説し,またうつ病治療薬として開発進行中のGR拮抗薬の最新情報について紹介する.
著者
長谷 亜蘭
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.81, no.7, pp.643-647, 2015-07-05 (Released:2015-07-05)
参考文献数
11
被引用文献数
1 4
著者
外村 彰
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.42, no.7, pp.616-624, 1987 (Released:2008-04-14)
参考文献数
48
被引用文献数
2

アハラノフ-ボーム (Aharonov-Bohm) 効果は, ベクトル・ポテンシャルの実在性, 物理法則の局所性, 多重連結空間での波動関数の一価性といった量子力学における基本的な問題を内包しているため, 30年にもわたってさまざまな議論が展開されてきた. 最近のゲージ理論の登場によって, ベクトル・ポテンシャルがゲージ場として理解されるようになり, その重要性が増したこともあって, 議論は効果そのものの存否にまで及んだ. 検証実験も既にいくつか報告されているが, 電子線と磁場が重畳している可能性があるとして疑問が投げかけられていた. しかし, 最近の筆者らの実験によって, 論争は新たな局面をむかえた.
著者
的場 周一郎 沢田 寿仁 戸田 重夫 森山 仁 横山 剛 橋本 雅司
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.69, no.10, pp.2580-2584, 2008 (Released:2009-04-07)
参考文献数
21
被引用文献数
4 4

患者は62歳,女性.主訴は心窩部不快感.平成某年10月頃より心窩部不快感が出現,翌年1月当院内科受診し,貧血,便潜血反応陽性を認めた.上部,下部消化管内視鏡を行うも異常は認めず,小腸造影検査を行ったところ,回腸に約6cmの憩室と,その内部に約3cm大の隆起性病変を認めた.腹腔鏡補助下に手術を行った.手術所見では回腸に憩室を認め,小切開を置き,憩室のみ切除した.術中迅速診断にて高分化型腺癌と診断され,リンパ節郭清を伴う回腸部分切除を行った.病理検査では,リンパ節転移を認めず,Meckel憩室の異所性胃粘膜から発生した癌であった.
著者
片山 直美 蜂谷 奈都美
出版者
美味技術学会
雑誌
美味技術研究会誌 (ISSN:13481282)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.11, pp.7-13, 2008-01-31 (Released:2011-02-23)
参考文献数
20

梅の原産地は中国と考えられており, 長江 (揚子江) 沿岸の温暖な地域で, 野生原木として生息していたと推測されている。今から7000年前の新石器時代初期の遺跡の中で, すでに炭化した梅の核 (種) が見つかっており, すでにこの頃から中国では梅の実が食べられていたとされている。このような歴史深い梅干は日本の家庭に深く根づいた伝統食であり, 梅の実自体には多くのビタミンやミネラルは含んでいないが, 梅干しになると食欲を増進させるクエン酸やコハク酸, リンゴ酸, 酒石酸などの有機酸を多く含み, ミネラルも豊かぐある。中でもクエン酸はカルシウムの吸収を良くし疲れの元になるといわれる乳酸の過剰生産を抑え活力増進につながるので, 骨の老化や骨粗しょう病予防のカルシウム摂取にも役立つ。またクエン酸の持つ殺菌効果が腐敗防止に役立っており, 梅干を食べることによって唾液が分泌され, 人間の唾液の中にも食中毒菌を殺菌する効果もあるので, 2重の殺菌効果が期待される。老化の原因は活性酸素の一つである過酸化水素にあるが, 梅干しを食べた時, 見た時に出る唾液にはアミラーゼやカタラーゼなどの酵素が含まれているが, カタラーゼには, 過酸化水素を水と分子状酸素に分解して毒性を消す作用があるため, 老化防止に良いといわれている。疲労回復について, 梅はクエン酸の多く含まれている健康食品である。このクエン酸が乳酸の大量生産を抑制し, 炭酸ガスと水に分解して体外に排出する働きを行うことにより, 疲労が蓄積されにくくなるのである。昔から夏バテに梅が効くと言われるのは梅のクエン酸の働きによるものである。このような有用な梅干は取りすぎると塩分の摂りすぎにつながる危険がある。そこで本研究は市販されている80種類の梅干しについて, 梅の実をつぶし, 塩分計 (タニタ社製) を用いて, 梅一個当りの塩分を測定し, 比較検討した。さらに市販の梅のみ80種類を健康成人10名 (年齢20.43±0.97, 女性) にて官能評価した。評価項目は「味」「見た目」「香り」「色合い」「塩味」「甘味」「酸味」「舌触り」「付属物の味」「総合」の10項目であり, 各項目について10点満点で評価した。結果今回は「南高梅うす塩白」や「南高梅あっさり110g」が各項目において最も高い評価を得た。やはり現在は「塩分の摂りすぎ」に対しての認識が高まっていることが大きく影響していると考えられる。甘みの強い梅干し (蜂蜜など) と, 酸味の強い梅干などは評価に個人差が現れることがわかった。梅干は伝統食品であり, 今後も食卓には欠かせない食品であるが, 塩分には十分に気をつけて摂取する必要がある。薄味の梅干は腐りやすい欠点を補うために様々な防腐剤が混入している可能性があるため, 表示には十分に気をつけて購入する必要がある。今後も, おいしく食べて健康になるために適量の梅干しを摂取することを推奨する。
著者
福本 貴彦
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.53, no.10, pp.779-784, 2016-10-18 (Released:2016-11-17)
参考文献数
13
被引用文献数
2

足関節は複雑な構造をしているかと思いきや,いたってシンプルな構造である.しかも,その構造は合目的的であるため,構造の理屈がわかれば理にかなった動きをしていることがわかる.ここで述べる距腿関節・距骨下関節・遠位脛腓関節は,それぞれの形状によりその動きが規定され,画一的な方向への運動が起こる.リハビリテーション場面では,このような関節運動学上の特性を理解し,内容を踏まえ,定義的な単純運動方向(一方向)である底背屈・内外反などといった3次元空間の定義ではなく,足関節が本来有する運動方向への動き(背屈+外反,底屈+内反)によって運動療法を行うべきであろう.
著者
鎌川 浩之
出版者
獣医疫学会
雑誌
獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.4-10, 2014-07-20 (Released:2015-01-07)
参考文献数
17

平成16年11月,狂犬病の侵入防止に万全を期すため,日本における犬・猫等の検疫制度について,それまでのワクチン接種と係留を主体とする制度から,マイクロチップの装着,ワクチン接種,抗体価の測定,輸出国での180日間の待機等からなる新たな制度へと大幅に変更された。この変更による日本への狂犬病の侵入リスクの変化について,筆者が動物検疫所精密検査部危険度分析課に在籍していた平成20年頃,当時の衛藤精密検査部長をはじめとした職員の方々の協力を得つつ,リスク評価を行った。その結果については,英国の学術雑誌「Epidemiology and Infection」に学術論文として公表した。また,このリスク評価の内容については,第39回獣医疫学会学術集会シンポジウムにて,犬等の動物検疫制度の説明と併せて紹介する機会をいただいた。今般,同誌の了解を得て,当該論文の日本語訳(一部図表を追加)を紹介する。