著者

シピラ ヘルヴィ

出版者

自由民主党

雑誌

月刊自由民主 (ISSN:13425005)

巻号頁・発行日

no.228, pp.p170-173, 1975-01

著者

古野 真実子

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

2019-10-10

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はじめに 取り組みの背景 静岡県伊豆の国市は伊豆半島の付け根に位置している(図1)。2019年4月1日現在,高齢化率:32.6%(地区幅:25.5〜52.6%),65歳以上ひとり暮らし世帯率:18.2%,高齢者のみ世帯率:31.5%,高齢者に占める要介護認定率:13.9%で,65歳以上の12人に1人は認知症(介護認定を受けて把握している者のみ)である。 また,1つの市とはいえ,市街地・中山間地・山間地と区分けられ,人口・産業・移動問題と地域課題が地区により分化されている特徴がある。そのため,地区課題は市内51地区(住民自治組織単位)により全く異なり,個別性を持った対策が各地区単位で必要となっている。 静岡県伊豆の国市では,地域コミュニティ再生のきっかけとして,市内に「手づくりベンチ」を設置するベンチプロジェクトを進めてきた。「地域の見守りの目の発掘」やベンチの製作者と活用者との出会い・交流も意図したこの取り組みを紹介する。

著者

荒瀬 輝夫 鈴木 綾子 丸山 純孝

出版者

CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.84-90, 2002-03-05 (Released:2008-02-14)

参考文献数

7

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地下結実性の食用マメ類であるヤブマメの圃場栽培を試み,生育や収量を検討した.実験1の栽培法は株間30cm,畝幅45cmで3種類の支柱を設けた畝立て栽培とし,野外で発芽した地下種子由来個体を移植した.つるの回旋の始まる出芽約30日後を境に,支柱の有無によって主茎葉数の増加率に有意な差が生じた.ヤブマメの収量は地下子実で約20gm-2,地上子実も含めた総子実収量は約40gm-2であった.総葉数と総子実収量との間には高い正の相関があったが,120枚m-2を越えると地下部よりも地上部の子実の生産が増大する傾向が認められた.実験2では地上種子由来個体(A区)と地下種子由来個体(S区)の生長を比較した.2系統を用い,栽植密度は均平な圃場にm2あたり1個体(1×1m)とした.その結果,栄養生長期間を通じて主茎葉数の増加率がA区=S区,総葉数の比成長率がS区>A区であった.地下子実収量を増大させる方策として,播種期,栽植密度,およびつるの仕立て方の改善による総葉数の増大と,栽培環境の改善や育種技術によって子実生産を地下部に集中させることが挙げられる.

著者

池上 裕子

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 = NIHON KENKYŪ (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.263-266, 2018-03-30

著者

木村 謙仁 木村 浩

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.42-56, 2018 (Released:2018-05-15)

参考文献数

63

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OPECST (Office parlementaire d’evaluation des choix scientifiques et technologiques) helps decision making of the French Parliament by assessing options of scientific and technological policy. In this process, OPECST holds public hearings and gathers opinions from various participants: experts, industry, citizens, and so on. It held many public hearings and assessments on nuclear energy policy in the 1990s, when French people started to demand more transparency and independence of the nuclear safety regime than before. So we can assume that OPECST helped the reform in the 1990s and in the 2000s that finally established the Law on Transparency and Security in the Nuclear Field. This research aims to precisely clarify its function through a survey of all the reports of OPECST on nuclear safety policy published in this period and of political decisions related to them. As a result, it is shown that the function of OPECST consists of three elements: it defines problems, elaborates policy recommendations from various opinions, and accumulates its survey results in the form of reports. Nowadays, the form of the discussion carried out by OPECST is changing, so we have to learn both its history and recent activities to make a policy-making system that would be suitable in Japan.

出版者

人事院

巻号頁・発行日

vol.昭和26年, 0000

著者

松元 忠士

出版者

奈良教育大学

雑誌

奈良教育大学紀要. 人文・社会科学 (ISSN:05472393)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.59-69, 1983-11-25

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Aus Bruno's Wendung "Libertas philosophica" in dem letzte 16 Jhr. stammt die Idee "Libertas Philosophandi", welche durch Chr. Wolff in Deutschland in 18 Jhr. allgemein wurde. Sie war damals nur ein Protestidee gegen die religious Unterdrucken. Neuere Wissenschaft, vor allem Copernicanische Kosmologie war noch wegen der Ubertretung der Bibel der Gegenstand der Unterdrdcken durch Romkirche. Nach die Galileos Verteidigung ihrer Theorie erleidet die Kondemnation in Rom in 1616, zuerst rechtfertigte sich Tommasso Gampanella theoretisch "Libertas philosophandi" in Apologia pro Galileo. Unsere Schrift analysiert den historischen Prozess der Gestaltung deren Idee seit dem letzte 16 Jhr..

著者

岡崎文明 [ほか] 著

出版者

昭和堂

巻号頁・発行日

1994

著者

諏訪 芳秀

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.101, no.6, pp.376-383, 2006-06-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

12

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レストラン等で「とりあえずビール」と注文されるように, ビールはアペリティフとして食欲を刺激し食事を美味しく感じさせて, 我々の食生活を豊かにしてくれる。本稿では, 食物認知としての食物刺激ではなく, 飲用後のビールが消化管内に到達した後の普遍的な生理特性としてのビールのアペリティフ効果のメカニズムと関連成分について解説していただいた。

著者

阿部 康二

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.380-384, 2018 (Released:2019-04-22)

参考文献数

18

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Neuroprotection is essential for potential therapy not only in acute stage of stroke but also in chronic progressive neurodegenerative diseases such as ALS, Parkinson's disease (PD), and Alzheimer's disease (AD). Free radical scavenger can be such a neuroprotective candidate with inhibiting death signals and potentiating survival signals under cerebral ischemia and even neurodegenerative cellular processes. Edaravone is one such free radical scavenger, which is the first clinical drug for neuroprotection in the world and has been used from 2001 in most ischemic stroke patients in Japan.Amyotrophic lateral sclerosis (ALS) is a progressive and fatal neurodegenerative disease caused by selective death of motor neurons. Among our own 390 ALS patients, 4.1% show familial ALS (FALS), in which 50% is associated with missense mutations of SOD1, 25% were TDP43 and FUS mutations, and 6.3% is an optineurin mutation. Although the underlying mechanism of ALS has not yet been fully clarified, several reports have implicated the involvement of oxidative stress under selective death of motor neurons in both ALS patients and animal models.A recent multicenter prospective double–blind placebo–control clinical trial with edaravone for ALS patients conducted in Japan showed a positive effect for delaying the clinical score (ALSFRS–R) during the course of examination (24 weeks). Serious or critical adverse effect was not noted in this clinical trial. Of particular was that this clinical benefit of edaravone was shown as an add–on therapy after anti–glutamatergic riluzole. These data strongly suggest a potential underlying mechanism of oxidative stress both in acute ischemic stroke and in ALS by a free radical scavenger. Edaravone is approved for ALS on 2015 in Japan, 2016 in Korea, and 2017 in USA.

著者

中村 太士

出版者

Ecology and Civil Engineering Society

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.217-232, 2003-02-28 (Released:2009-05-22)

参考文献数

54

被引用文献数

31 29

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河川・湿地生態系は,森林(植物群集)と河川の相互作用系,上流から下流に向けての土砂・有機物・栄養塩・熱エネルギーの流れ,洪水(土石流)攪乱や氾濫原によって特徴付けられる独特な生態系であり,自然復元にあたってはこれらの特徴を回復・維持することに主眼がおかれなければならない.現在,日本の河川・湿地生態系では,こうしたプロセスの分断と水域・陸域の生態系の分離が顕著である.復元(restoration)は「人為的攪乱以前の環境に戻すこと」として定義されるが,修復(rehabilitation)は「人為的影響が強く元に戻すことが不可能な場合,重要な機能と生息場環境を提供する自律した生態系をめざして改良すること」として定義される.日本の場合,土地利用的制約から後者を適用した方が良い場合が多い.自然復元計画における事前調査では,過去50年程度のデータをできるかぎり流域レベルで収集し,生態系の劣化をもたらしている要因を明らかにすることが重要である.自然再生事業に対しては,目的→目標→実施→評価(モニタリング)の手順を公開で進めることが必ず要求される.目標としては,周辺域で再生区の自然環境に等しく,未だ人為的影響を受けていない地域を選出することが望ましい.しかしこうした地域が存在しない場合,過去の空中写真や資料から目標像を描く以外方法はなく,北海道では1960年頃の景観が目標像となる可能性が高い.モニタリングによる評価方法としては,できる限りくり返しを持ったBefore(事前)-After(事後)-Reference(標準区)-Control(対象区)-Impact(再生区)(BARCI)で実施することが望ましい.復元計画でまず考えなければならないことは,事前調査で明らかになった生態系の劣化を進めている制御・制限要因を取り除くことであり,回復力のある生態系はこれだけで元に戻ることができる.人間が積極的にかかわって工事を実施し自然にもどそうとする行為は,最終的な手段である.釧路湿原の保全計画では,水辺林・土砂調整地による流域負荷量の軽減,ならびに蛇行氾濫原・湿地の復元などが計画されている.現在,湛水実験によるハンノキ林の制御,湿原再生のためのBARCIの実施,さらにデータベースの構築とWebによる公開をめざしている.標津川では蛇行河川ならびに氾濫原再生をめざして,過去のデータの収集と目標像の設定を行った.現在は,河跡湖を一部本川と連結する実験を行っており,河床変動,栄養段階,魚類,植生,水質,地下水などの観点から蛇行流路復元の効果が明らかになると思われる.

著者

藤田 省三

出版者

思想の科学社

雑誌

思想の科学 第7次 (ISSN:03898083)

巻号頁・発行日

no.33, pp.p10-13, 1983-06

著者

竹内 郁雄

雑誌

第57回プログラミング・シンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.1-8, 2016-01-08

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以前,私が考案した単純そうなパズル「3人の賢者」を深く掘って調べてみると,ある賢者が,持っている情報を完全には知り得ない他の賢者の思考を推論することをプログラムで表現することの難しさを実感することができた.実社会でも,他者の思考をシミュレーションすることは重要である.「3人の賢者の問題」はそういう現実的な問題の非常に小さなモデル課題となっていると思われる.今後,さらによい完璧な解法が出ること祈念したい.

著者

島本 多敬

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.7-28, 2019 (Released:2019-04-23)

参考文献数

60

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本稿は,19世紀中期以前,近世の本屋仲間(書肆の同業組合)の活動期に出版された災害図を取り上げ,災害図の出版・改訂に影響を与えていた書肆の版権と出版活動について検討したものである。享和2年(1802)7月の淀川水害の後に大坂で出版された「摂河水損村々改正図」系統の水害図は,諸本を書誌学的に検討した結果,3つの版が存在していたことが判明した。大坂本屋仲間記録の記述によれば,この3つの版は,本屋仲間非構成員によって非公式に2つの版が出版された後,本屋仲間に所属する書肆が板木を買収し,4軒の書肆の連名で改めて公式に出版されることによって成立した。同図の板元は大坂町奉行所の御用絵師の名前を図中に示して,情報の信頼性を謳っていたとみられる。また,4書肆のうちの1軒は,本屋仲間に所属していない板元による水害図の出版を,自店の出版大坂図・河川図に対する版権侵害を理由に差し止めていた。同図の検討結果から,19世紀初頭当時の本屋仲間所属書肆は,自店の地図・地理書と関連付けた商業的な論理のもと,本屋仲間に所属しない板元による災害情報の出版をコントロールし,より詳細で「正確」な災害情報の出版を志向していたと評価される。

著者

高薄 敏史 菱山 豊平 平 康二 中村 豊 竹内 幹也 近藤 哲 加藤 紘之

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.254-258, 2001-01-25 (Released:2009-08-24)

参考文献数

12

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杙創(刺杭創, Impalement injury)は刺創の要素に加えて鈍的外傷の要素をもつ穿通性挫創とも言うべき特異な開放性損傷である.われわれは最近15年間に杙創8例を経験したので治療法の選択を中心に報告する.患者は全例男性で年齢は12~57歳(平均38.9歳)であった.刺入経路,損傷臓器の有無を確認するために腹部X線検査, CT検査および刺入路造影を行った.治療法としては刺入路を十分検索し,デブリードマン,ドレナージを行い,臓器損傷を合併した場合はそれらを修復し,必要に応じて人工肛門,膀胱瘻を造設した.その結果, 1例に術後の肺塞栓を認めたが, 8例全例を救命しえた.杙創における治療方針はまず刺入路を明かにしたうえで,損傷臓器を的確に把握し,それに対する処置を的確に行うことで救命率を高め得る.

著者

宮原 誠 西山 光郎 吉田 久美子 一宮 正道 多田 耕輔 藤田 雄司 秋山 紀雄 久保 秀文 長谷川 博康 宮下 洋

出版者

山口大学医学会

雑誌

山口医学 (ISSN:05131731)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1+2, pp.29-34, 2011-04-30 (Released:2011-07-01)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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症例は37歳,男性.トラックの荷台から飛び降りた際,立てかけてあった熊手の柄が肛門より刺入した.柄を自己抜去した後,肛門出血および疼痛が出現し当院救急搬送された.受診時,下腹部に軽度圧痛があり,肛門の5時から8時の方向にかけ挫傷を認めた.腹部CTで右傍直腸腔内に血腫および遊離ガスを認め,注腸造影で造影剤の腸管外への漏出を認めた.以上より,杙創による直腸穿孔と診断し緊急手術を施行した.開腹時,右傍直腸腔内に血腫,体毛,衣服の断片が存在し,直腸Rb部右壁に1.8cm大の穿孔を認めた.穿孔部を縫合閉鎖し,S状結腸を用いた人工肛門を作成した.また経肛門的に裂創部粘膜を縫合した.経過は良好で術後25日目に退院,8ヵ月後に人工肛門を閉鎖し完治した.杙創において,会陰部や肛門周囲から刺入した場合には骨盤内臓器や腹腔内臓器を損傷する危険性があり,受傷早期に臓器損傷の有無とその程度を把握し,これに応じた治療を迅速に行う必要がある.また体腔内に異物が存在することもあり注意すべきであると思われた.

著者

菱川 望 阿部 康二

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.8, pp.1823-1830, 2014-08-10 (Released:2015-08-10)

参考文献数

10

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2010年の厚労省の報告では,平均寿命と健康寿命の差は男性9.13年,女性12.68年,つまり平均的には亡くなる前の約10年間,何らかの介護を受けている.その主な原因は,脳血管障害,認知症,高齢衰弱の順であり,“健康寿命を延ばす”には,急増し続けている認知症の治療・予防が不可欠である.我が国では2011年から認知症治療薬が4剤使用可能となり,各薬剤の特徴を生かしながら治療にあたることが重要である.

著者

阿部 康二 和田 邦泰 中野 由美子 浦上 克哉 神谷 達司

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.8, pp.1896-1912, 2014-08-10 (Released:2015-08-10)

著者

阿部 康二 立岡 良久 成川 孝一 松村 美由起 松薗 構佑

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.2270-2287, 2012 (Released:2013-08-10)

著者

辻 裕丈 近藤 直英 山本 亜紀子 藤田 嘉子 西田 卓 鈴木 淳一郎 米田 厚子 宮崎 みどり 清水 由美子 安田 武司 伊藤 泰広

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.651-659, 2008 (Released:2008-10-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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急性期の脳卒中患者のトリアージと,特にt-PA療法の適応のある脳梗塞患者のトリアージを目的にして,救急隊と脳卒中プレホスピタルスケール(TOPSPIN:TOYOTA prehospital stroke scale for t-PA intravenous therapy-経静脈的t-PA療法のためのトヨタ脳卒中プレホスピタルスケール-)を導入した.今回,このTOPSPINに連動し,特に超急性期t-PA療法に対する院内体制の迅速化,標準化を計るため,(1)救急外来で脳卒中の鑑別と,特に脳梗塞ではt-PA療法の適否決定のための諸検査を実施するパス(TOPSPIN path),(2)ICUでt-PA療法を遂行するパス(TOPSPEED:TOYOTA path for stroke with t-PA therapy after emergency evaluation and decision-緊急評価と決定後のt-PA療法のためのトヨタ脳卒中パス-),(3)ICU/SUで後療法を行うパス(TOPSTAR Jr.:TOYOTA path for stroke treatment, activity and rehabilitation judged by reexaminations-再評価で決定された治療,活動度,リハビリテーションのためのトヨタ脳卒中パス-)からなる,電子パス診療システム(3 TOP system)を構築した. 2007年4月1日の3 TOP system導入後,96例がTOPSPINで搬送され,11例でt-PAが投与された.TOPSPINと,これに連動した3 TOP systemは,t-PA療法の迅速・確実な診療に有効である.