著者

高谷 甲波 大谷 道輝 野澤 茜 眞部 遥香 山村 喜一 大野 嘉子 赤羽 喜文 石井 宏幸

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.135, no.12, pp.1371-1375, 2015-12-01 (Released:2015-12-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

White petrolatum is frequently used as an oleaginous base, but has a drawback of poor usability. In this trial, white petrolatum was prepared at a lower melting point to improve its usability. Characteristic pharmaceutical values such as melting point, yield, and consistency were compared between a conventional product and ophthalmic white petrolatum. Usability was compared by administering a survey questionnaire and evaluating the comparable moisturizing effect by conductivity in humans. The melting point and yield value of the improved product were significantly lower compared with other white petrolatum products. In the survey, the improved product was rated excellent in five criteria. On a scale of 1 to 5, the average values for the five criteria for the improved product were 4.7, while the conventional product and ophthalmic white petrolatum were rated 3.0 and 3.5, respectively. No difference in moisturizing effect was observed among all petrolatums after application, from day 1 to day 14. In conclusion, the improved white petrolatum demonstrated better usability, and the moisturizing effect was equivalent to conventional product, suggesting that the use of this improved product may lead to improved adherence.

著者

森喜代治 編

出版者

森喜代治

巻号頁・発行日

1882

著者

今井 有里紗 砂田 純子 大木 桃代

出版者

文教大学生活科学研究所

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.67-79, 2010-03-01

著者

乳原 彩香 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-14, 2020-01-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

30

---

不眠症状に対する認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia: CBT-I)は、その有効性が確認されているものの、改善メカニズムは明らかではない。本稿では、不眠症状の改善に寄与する認知行動的要因を取り上げ、その研究動向の整理と今後の展望を行うことを目的とした。国内外の複数のデータベースにて、英語と日本語にて「insomnia」「CBT-I」「mechanism」「mediator」にあたる検索語を用いて検索を行い、6編の研究を採択した。そのうち4編の研究が媒介分析を実施していた。その結果、睡眠に関する非機能的信念、安全確保行動、入床時間の変動性、身体的・認知的過覚醒がInsomnia Severity Indexによって測定される不眠症状の改善に媒介することが示された。最後に、現在までの研究動向を踏まえ、不眠症状の改善に媒介する認知行動的要因に関する研究展望が論じられた。

著者

岸本 充生

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.116-127, 2021-07-19 (Released:2021-07-19)

参考文献数

32

---

The relationship between science and policy remains uncertain regarding the response to the novel coronavirus pandemic. It has long been pointed out that there is a gap between science and policy, and a policy-making process based on solution-focused risk assessment has been proposed. However, except for some fields, there is no established methodology on how to connect science and policy in various fields. Trade-offs with socio-economic factors and other types of risks are ubiquitous, and decisions are made with these factors in mind. It is necessary to visualize such factors and establish a decision-making process that explicitly includes them. As with disaster response context, what you cannot do in normal times cannot be done in an emergency. That also applies to the relationship between science and policy. Therefore, it is necessary to proceed with research and development of methods and tools for bridging those gaps in normal times.

著者

西村茂樹 編録

出版者

西村茂樹

巻号頁・発行日

vol.[2], 1800

著者

國中 明

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.283-285, 2009-04-01 (Released:2011-06-27)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

著者

中野 政尚 檜山 佳典 渡辺 均 住谷 秀一

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.319-328, 2010 (Released:2010-05-28)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

---

排水中89Sr,90Sr分析を行うにあたって,β線エネルギーの違いを利用して,液体シンチレーションカウンタを用いた迅速分析法について検討した。本法により妨害核種(54Mn,60Co,106Ru,137Cs)を含む模擬排水試料を分析したところ,十分な分析精度と回収率が得られた。また従来法では分析に2~3週間要していたが,本法では3~4日間で分析できることから,排水中89Sr,90Sr分析として,十分に適用可能な優れた方法であることを確認した。

著者

田中 慎吾

出版者

大阪経済法科大学アジア研究所

雑誌

東アジア研究 = East Asian Studies (ISSN:13404717)

巻号頁・発行日

no.75, pp.37-50, 2021-03-31

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.2016年, no.(666), 2016-10-01

著者

沼倉 茜 吉川 沙耶花 上條 篤 松田 帆 新藤 晋 池園 哲郎 加瀬 康弘 神山 信也 伊藤 彰紀 大澤 威一郎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.2, pp.134-138, 2018-02-20 (Released:2018-03-07)

参考文献数

15

---

拍動性耳鳴に対しては, 器質的疾患の存在を疑う必要がある. 今回われわれは, 拍動性耳鳴を主訴に来院し, 横- S 状静脈洞部硬膜動静脈瘻と診断された1例を経験した. 拍動性耳鳴の診断には頸部血管の圧迫による変化と聴診が重要である. 硬膜動静脈瘻のスクリーニングには脳 MRA が優れている. しかし, 脳疾患の MRA 診断においては脳主幹動脈領域のみを関心領域とした MIP 画像が用いられることが多く, 外頸動脈系や静脈洞が関与する硬膜動静脈瘻は見落とされる可能性がある. したがって, 見落としを避けるには, MIP 画像のみならず MRA の元画像を確認することが重要である. 硬膜動静脈瘻は根治が期待できるため見落とさないことが重要である.

著者

村崎 恭子

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.3-16, 2012-03-30 (Released:2017-05-02)

著者

西脇 祐

出版者

日本ホワイトヘッド・プロセス学会

雑誌

プロセス思想 (ISSN:21853207)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.159-166, 2019 (Released:2020-12-28)

著者

津野 香奈美 早原 聡子 木村 節子 岡田 康子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2021-036-E, (Released:2022-09-21)

被引用文献数

1

---

目的:ハラスメントの雇用管理上の措置が企業に義務付けられているが,企業に義務付けられている対策が実際にハラスメント防止に効果があるのかは検証されていない.そこで本研究では,ハラスメント指針の中でトップのメッセージ発信や研修実施等の一次予防策に着目し,従業員の対策認識度と企業ごとのハラスメント発生割合を比較した.対象と方法:日本国内の某グループ会社計68社(従業員数計約20,000名)を対象とした.ハラスメント対策は7項目,パワーハラスメント(パワハラ)は厚生労働省の6類型を参考に作成した11項目,セクシュアルハラスメント(セクハラ)は7項目,マタニティハラスメント・パタニティハラスメントは2項目,ケアハラスメントとジェンダーハラスメントは各1項目で測定した.組織風土はシビリティ(礼節),心理的安全性,役割の明確さ等の下位概念から成る10項目で測定し,ハラスメント防止対策実施後の従業員や職場の変化は7項目で測定した.ハラスメント防止対策の従業員認知割合並びに組織風土を高群・中群・低群の3群に分け,企業ごとのハラスメントの発生割合や職場の変化認識割合をKruskal-Wallis検定あるいはANOVAで比較した.結果:自社でハラスメント対策として実態把握等のアンケート調査,ポスター掲示や研修の実施,グループ全体の統括相談窓口の設置,コンプライアンス相談窓口の設置を実施していると7割以上の従業員が認識している企業では,認知度が低い企業と比べてパワハラ・セクハラの発生割合が低かった.一方,トップのメッセージ発信,就業規則などによるルール化,自社または中核会社の相談窓口の設置に関しては,従業員認知度によるパワハラ発生割合の差は確認できなかった.組織風土に関しては,シビリティが高い,心理的安全性がある,役割が明確であると8割以上の従業員が認識している企業では,パワハラ・セクハラの発生割合が低かった.また,従業員がハラスメント防止対策の実施状況を認知している割合が高い企業ほど,従業員が自身や周囲・職場の変化を実感している割合が高かった.考察と結論:各ハラスメント防止対策を実施していると多くの従業員が認識している企業では,ハラスメント発生割合も低い傾向にあった.心理的に安全である・役割が明確であると多くの従業員が回答した企業ではハラスメント発生割合が低かったことから,ハラスメント防止には組織風土に着目した対策も有効である可能性が示唆された.

著者

飯田 隆

出版者

ゲーテ自然科学の集い

雑誌

モルフォロギア: ゲーテと自然科学 (ISSN:0286133X)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.23, pp.2-15, 2001-10-30 (Released:2010-02-26)

参考文献数

27

著者

坂本 穆彦

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.23-27, 2022 (Released:2022-05-24)

参考文献数

24

---

2011年3月の東日本大震災にひき続いて発生した東京電力第1発電所事故は,その後にいくつもの大きな問題を残した。その1つが小児甲状腺癌発生の危惧であった。これに対し,福島県は福島県「福島県民健康調査」の中で甲状腺検査を施行し,今日に至っている。本稿ではこれまでの甲状腺検査の病理診断(細胞診・組織診)について概略を示す。直近のデータでは,細胞診で“悪性”ないし“悪性の疑い”と判定された266例中,222例がすでに手術をうけた。手術検体の組織学的検索結果によれば,乳頭癌218例,濾胞癌1例などであった。高線量被曝のチェルノブイリ症例と比べるといくつかの相違点がみられている。この調査について“過剰診断”であると批判する立場がある。その意味はわれわれ病理診断に携わる者が用いる“過剰診断”とは異なっている。“過剰診断”という用語の定義と用い方に統一性がない。この解離への対応につき,疫学者とは異なる立場に立つわれわれの見解を示したい。

著者

伊達 平和 清水 昌平 竹村 彰通

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.1_7-1_12, 2022 (Released:2022-01-20)

参考文献数

6

---

Shiga University established the first faculty of data science in Japan in 2017 with the enrollment of 100 students each year. These students obtained their Bachelor′s degrees in March of this year. In 2019 it established the first graduate school of data science and the graduate students obtained the Master′s degree. We discuss educational goals of the undergraduate and the graduate programs and achievements of these programs.

著者

佐川 尚子 鶴谷 悠也 野村 和至 奥山 朋子 近藤 真衣 佐田 晶 宮尾 益理子 水野 有三

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.581-585, 2014-11-25 (Released:2015-02-26)

参考文献数

14

被引用文献数

8 10

---

症例は83歳男性.29年来の2型糖尿病で当院通院中であり,グリメピリド0.5 mg内服にてHbA1c 6.0%前後,腎症1期で推移し,入院7日前の採血結果では,血清Cre 0.8 mg/dl(eGFR 69.67 ml/分/1.73 m2)であった.入院5日前に右眼瞼および結膜の炎症にて近医眼科を受診し,帯状疱疹が疑われ,バラシクロビル3,000 mgが処方され,頭痛が出現したため2日前にロキソプロフェン180 mgが処方された.入院前日より,構音障害,徘徊,食欲不振が出現し,Japan Coma Scale II-20程度の意識障害が進行したため2013年2月に入院となった.入院時,血清Cre 5.11 mg/dl(eGFR 9.16 ml/分/1.73 m2)と腎機能障害の進展を認め,頭部MRIや髄液検査では意識障害の原因となる有意な所見を認めなかった.多彩な中枢神経症状や内服歴から,バラシクロビルによるアシクロビル脳症を発症したと考え,血液透析を導入し,速やかな意識障害の改善を認めた.入院時の血中アシクロビル濃度が9.25 μg/mlと高値だった.アシクロビル脳症は腎機能障害者で発症することが多いが,高齢者では腎機能障害の指摘のなかった患者に発症した報告もある.バラシクロビルは帯状疱疹など高齢者で使用されることが少なくない薬剤であるが,それ自体により腎機能障害を引き起こし,中毒域まで血中濃度が上昇する危険があるため,高齢者に投与する際には十分な注意が必要である.

著者

辻本 典央 大阪刑事訴訟法研究会編

出版者

近畿大学法学会

雑誌

近畿大學法學 = Kinkidaigaku hogaku: Kindai University Law Review (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.233-307, 2017-11-30

---

本稿は,2017年5月に逝去された井戸田侃先生を追悼すべく,2016年11月に先生の米寿を祝して開催されたシンポジウム「井戸田刑訴法学の再検討」における研究報告等を収録したものである。

著者

塩見 淳

出版者

京都産業大学法学会

雑誌

産大法学 (ISSN:02863782)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.259-240, 2006-11