著者

松尾 汎

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.97, no.2, pp.267-270, 2008 (Released:2012-08-02)

著者

佐藤國吉[著]

出版者

アドメディア

巻号頁・発行日

1998

著者

濱田 陽

出版者

帝京大学文学部日本文化学科

雑誌

帝京大学文学部紀要. 日本文化学 (ISSN:13497588)

巻号頁・発行日

no.46, pp.1-69, 2015-03-31

著者

茅野蕭々 著

出版者

慶友社

巻号頁・発行日

1948

著者

村越 紀之

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.87-94, 2015-06-20 (Released:2017-03-21)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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健常な毛髪の表面は,18-MEAで構成された脂質層が存在するため撥水性が高く,ツヤがあって滑らかな風合いをもたらす。しかし,物理的なダメージや化学的なダメージを受けると脂質層が剥がれ親水性のタンパク質の層が露出するため,ツヤがなくなり,毛髪が絡まりやすく,パサつきなどを感じるようになる。また,毛髪の構造がダメージを受けると,毛髪内在の成分が漏出しやすくなり,毛髪が細径化してハリコシが低下するようになる。つまり,毛髪のダメージは表面の疎水性が親水性へと変化することで生じると考えられる。そこで,毛髪の親水化がどのような場合に生じるのかを,イオン性の蛍光試薬を処理してタンパク質の露出部位や浸透のしやすさで確認したので,その結果を紹介する。

著者

新津 和典

出版者

関西学院大学法政学会

雑誌

法と政治 (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.307-327, 2009-07

著者

大平 恵一 河窪 登志夫 木俣 三郎 金原 正 佐山 泰浩 鈴木 正 山崎 修

出版者

The Illuminating Engineering Institute of Japan

雑誌

照明学会雑誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.60, no.12, pp.672-677, 1976

著者

石原 舜三

出版者

The Society of Resource Geology

雑誌

資源地質 (ISSN:09182454)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.131-138, 2008-05-25 (Released:2010-02-23)

参考文献数

23

被引用文献数

3

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Bismuth can be supplied from two sources: primary Bi-bearing minerals concentrated in Sn-W polymetallic ore deposits, and by-product bismuth from sulfide concentrates from various ore deposits. The first example is best shown by the Shizhuyuan skarn-greisen-type Sn-W polymetallic deposits in southern China, and is still a major source for bismuth. This type of ore deposits occurs in carbonate rocks intruded by an ilmentie-series fractionated granite in a continental margin setting. New discovery of this type in a blind status, as exemplified at Nui Phao, northern Vietnam, is urgently needed, because the remaining ore reserves are only for 18 years.

著者

小山内 大地

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>高尾らは健常者を対象に長下肢装具(以下LLB)下での遊脚相について報告している。しかし,健常者を対象としてLLB装着下での立脚相について先行研究した報告はない。そこで本研究は,健常者を対象に立脚時の荷重割合を50%から漸増させた時の筋電図学的変化についてLLB装着の有無で比較することを目的とした。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>・対象は,神経学的および整形外科的疾患を有さない健常男性8人とした(年齢27.4±3.8歳,身長168.6±2.4cm,体重65.0±7.2kg)。</p><p></p><p>・方法は,立位にて検査側下肢へ体重の50%,60%,70%,80%,90%,100%を荷重し,その際の筋電図をLLB装着時(膝継手はリングロック固定,足継手はダブルクレンザック)と非装着時で計測した。荷重量は,足圧計を用いて調整し,前荷重と後荷重を4対6とした。筋電図は,多裂筋(同側・対側),内腹斜筋(同側・対側),大殿筋,中殿筋,内側広筋,前脛骨筋,腓骨筋,ヒラメ筋内側頭に貼付した。解析は荷重中の筋電波形を整流・平滑化し,10秒間のうち安定した3秒間の積分値を算出し,それを個人の標準化筋活動とした。各筋単位で被験者毎におのおのの荷重量(50%~100%の6条件)にてLLB装着時から非装着時を減算し,筋活動の増減について全体の傾向を検討した。判定は各筋単位で6条件の荷重量を通算し,筋活動の増減が7割を越えた場合を筋活動の上昇あるいは低下とした。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>各筋においてLLB装着が非装着に比べて筋活動が上昇したものは,多裂筋同側(36/48,75%),多裂筋対側(32/45,71%),内側広筋(45/47,96%),前脛骨筋(42/47,89%)であった。逆に,LLB装着が非装着に比べて筋活動が低下したものは,内腹斜筋同側(33/47,70%),ヒラメ筋内側頭(41/47,87%)であった。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>LLB装着は非装着に比べて多裂筋の筋活動が両側性に上昇している人が多かった。この理由はLLB装着によって下腿後面の半月よって膝軽度屈曲位になり,重心位置が前方に変位することの代償として体幹伸筋の活動が上昇したと考えられた。内側広筋については,荷重時,下腿半月によって膝軽度屈曲位を矯正されているため,半月を支点に筋活動が上昇したと考えられた。</p><p></p><p>前脛骨筋の上昇とヒラメ筋内側頭の低下については,荷重時の下腿の前傾矯正と下腿半月による安定性が,前脛骨筋の短縮位での筋活動を増加させ,ヒラメ筋内側頭の筋活動を抑制したと考えられた。</p>

著者

豊国,国久

出版者

上金

雑誌

吾妻にしき絵

巻号頁・発行日

1857

著者

海老沼 拓史 近藤 俊一郎 岩 張 安田 明生

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.118, pp.213-220, 2008-03-25 (Released:2017-01-15)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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Galileo is the European Global Navigation Satellite System (GNSS) designed to be interoperable with the United States' Global Positioning System (GPS). Galileo and GPS interoperability means that hybrid GPS/Galileo receivers will offer improved performance in several ways compared to GPS- or Galileo-only receivers. This paper presents the design and implementation of a software GPS/Galileo receiver, together with testing results using a real Galileo signal from GIOVE-A, the first Galileo in-orbit validation satellite. Furthermore, a new navigation solution algorithm to estimate the GPS-Galileo system time difference is proposed. Hybrid navigation results show that 2 m (2drms) positioning accuracy can be achievable without knowing the exact system time difference.

著者

牛沢 典子

出版者

特定非営利活動法人 日本医学図書館協会

雑誌

医学図書館 (ISSN:04452429)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.167-171, 1991-06-20 (Released:2011-09-21)

著者

信永 利馬

出版者

獣医麻酔外科学会

雑誌

獣医麻酔 (ISSN:02852209)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.67-72, 1980-04-01 (Released:2010-09-09)

参考文献数

5

著者

曽槃

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[8],

著者

中島 一憲 高山 和比古 島田 淳 月村 直樹 藤井 肇基 清水 信行 武田 友孝 石上 惠一 大木 一三

雑誌

日本全身咬合学会雑誌 = The J[ou]rnal of the Japanese Academy of Occlusion and Health (ISSN:13442007)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.59-65, 1997-06-30

参考文献数

17

被引用文献数

5

著者

西牧 正義 NISHIMAKI Masayoshi

出版者

岩手大学人文社会科学部

雑誌

Artes liberales (ISSN:03854183)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.107-117, 2010-06-25

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最高裁判所第3小法廷平成10年2月10日判決以来(金融法務事情1535号64頁,金融商事判例1056号6頁),差押えを禁止された債権1)であっても,これらの差押禁止債権が受給者の預金口座に振り込まれ預金債権となると債務者(差押禁止債権の受給者)の一般財産として債権者による差押えが原則として可能になる。差押禁止債権も預金口座に振り込まれれば,預金債権として区別がつかなくなり,差押禁止債権と他の一般財産としての預金債権とを判別することができないことから,差押禁止債権が預金口座に振り込まれることによって生じる預金債権は,原則として,差押禁止債権としての属性を承継しないということがその理由とされる。

著者

岩本 康志 鈴木 亘 福井 唯嗣 両角 良子 湯田 道生

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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社会保障財政の議論では2025年度までの予測が使われているが,今世紀前半ではまだ高齢化のピークに達していないことから,人口高齢化の問題を扱うにはより長期の時間的視野が必要である。この研究では,急増する医療・介護費用をどのように財源調達するかを検討し,将来世代の負担を軽減するため保険料を長期にわたり平準化する財政方式の比較をおこなった。そして,そのなかで,世代間の負担を平準化する目的に合致した,実務上,合理的な実現方式を同定した。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

木原 久美子 藤崎 春代 浜谷 直人 馬場 久志 倉持 清美 田口 久美子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第33回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.275-276, 1991-08-01 (Released:2017-03-30)

著者

小山 嚴也

出版者

関東学院大学経済研究所

雑誌

経済系 (ISSN:02870924)

巻号頁・発行日

vol.215, pp.10-23, 2003-04

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本稿では,企業に対するある特定の要請の発生から社会的要請の形成に至る一連の過程について,issue マネジメント論の成果,ステイクホルダーの概念,社会問題の社会学の理論などを手がかりにしながら考察する。 そもそも,ある特定の要請は,期待される企業活動と現実の企業活動との間にギャップが存在し,その様なことは問題(issue)であると特定のステイクホルダーが認識するところから生まれる。そして,その様な要請に対する企業側の応答とも相俟って,他のステイクホルダーによるissueの認識,共有,特定の要請への正当性の付与がすすみ,ある特定の要請が,その「強度」を強めながら「存在範囲」を社会全体に広げたときに,その様な要請は社会的要請となる。その過程では,issueの複合,連鎖によって,複数の要請が併存するかたちで社会的要請が形成されたり,新たな要請が社会的要請化していくことがある。また,当初の要請が個別企業に対するものであった場合,issueの共有やissueの連鎖などに伴って要請の対象が個別ないし特定企業から企業全般へと変化することもある。