著者

岸本 充生

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.3_50-3_55, 2016-03-01 (Released:2016-07-01)

参考文献数

7

著者

松野 泰也 稲葉 敦 BETZ Michael SCHUCKERT Manfred

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌

巻号頁・発行日

vol.77, no.12, pp.1162-1176, 1998

被引用文献数

5

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Since most industrial products consume electricity during their life cycle, the results of inventory analyses are usually sensitive to the data of electricity. In Japan, electricity is supplied by 10 electric companies that have their own regions to supply electricity. Constitution of power stations differs with each electric company. Thus, resources consumption and emissions per kWh of electricity are different with each electric company. It is, therefore, necessary to develop the inventories for electricity grid mix of each electric company for LCA practitioners in Japan. In this work, life cycle inventories for electricity gird mix of 10 electric companies in Japan have been developed.<BR>It was found that average CO<SUB>2</SUB> emissions related to 1 kWh of electricity distributed by electric companies were 0.45 kg-CO<SUB>2</SUB>/kWh, whereas average SO<SUB>2</SUB> and NOx emissions were 0.51 g/kWh and 0.47 g/kWh, respectively. Relative contribution of fuel production and fuel transport to CO<SUB>2</SUB> emissions was 4-12 % of total emissions. On the other hand, relative contribution of fuel production and fuel transport to SO<SUB>2</SUB> and NOx emissions was around 50 %. Average values of CO, CH<SUB>4</SUB>, NMHC and dust emissions were 1.3&times;10<SUP>-4</SUP> kg/kWh, 1.3&times;10<SUP>-3</SUP> kg/kWh, 3.3&times;10<SUP>-4</SUP> kg/kWh and 2.4&times;10<SUP>-5</SUP> kg/kWh, respectively. Heavy metal emissions into air were also investigated.

著者

堀田正敦 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[132],

著者

高坂 定 印出井 明子

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

日本化学会情報化学部会誌 (ISSN:09133747)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.120, 2006 (Released:2006-10-28)

参考文献数

8

著者

小林 良英

出版者

日本良導絡自律神経学会

雑誌

日本良導絡自律神経雑誌

巻号頁・発行日

vol.16, no.11, pp.233-235, 1971

著者

岸本 亮一

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

日本鍼灸治療学会誌

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.5-6, 1959

著者

中村 哲 隅田 英一郎 清水 徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.606-610, 2008-06-15

参考文献数

7

被引用文献数

1

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異なる言語を話す人とのコミュニケーションや異なる言語を話す集団への情報発信を自由に行うことは,経済活動等種々の活動のグローバル化やボーダーレス化に伴いきわめて重要になってきている.特に,人間が話した言葉をそのまま相手の言語に自動通訳する技術は,人類にとって長年の夢の技術であった.この技術は,音声を認識する技術,話し言葉を翻訳する技術,相手の言語で音声を合成する技術で構成されており,長年の研究の結果,その基本的な部分が,最近,日本語,英語,中国語の旅行会話を対象に実用可能なレベルまで到達してきた.この技術は,文が比較的短く単純な日常の旅行会話を対象に,音声認識結果をテキストとして逐次翻訳をする技術であり,非言語的な情報を利用せず1文単位に訳を行うという点で音声翻訳と呼ばれている.現在の性能として,旅行会話に対する日英翻訳の精度の観点で人間と比較するとTOEICで600点以上の人間の翻訳性能と等価ということが明らかになっている.本稿では音声翻訳技術の技術と現状について概説する.

著者

古川 淳二

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.1014-1023, 1957-12-15 (Released:2013-03-05)

参考文献数

15

被引用文献数

1

著者

波田野 明日可 住吉谷 淳 鈴木 一真 牛流 章弘 加納 明 加藤 光章 廣畑 賢治 泉 聡志

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.84, no.863, pp.18-00015, 2018 (Released:2018-07-25)

参考文献数

16

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Transluminal attenuation gradient (TAG) is expected as a noninvasive assessment of the functional significance of a stenosis, and has reported relatively high diagnostic performance. TAG measures the gradient of intraluminal radiological attenuation from the ostium at the first pass of the injected contrast agent; therefore, replacement of fluid by jet flow from a stenosis with gradually increasing contrast agent concentration should be investigated. We performed a phantom experiment and ALE fluid-structure interaction finite element simulation on pulsatile flow through a bifurcated flexible tube system with a stenosis. Experiment and simulation showed good agreement with temporal change of flow rate, pressure, and radius under 1 Hz square pulsatile flow. We varied Young modulus and rate of stenosis with 1 Hz sinusoidal input. Young modulus had little effect on the distribution of total flow, but a changed flow rate waveform and faster maximal velocity in the stenosis was observed with a smaller Young modulus. Then we simulated convection of particle tracers generated at the inlet, imitating a gradual increase in contrast agent with 80% and 95% stenosis. With 80% stenosis, axially symmetric flow resulted in reproductive tracer distributions; however, with 95% stenosis, the direction of jet flow from the stenosis and of subsequent helical flow varied every beat, suggesting this variation might lower sensitivity of TAG.

著者

広重

雑誌

東海道名所風景

著者

小坂 陽一 佐藤 琢磨 藤井 晶彦 佐々木 英忠

出版者

日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.398-400, 2008-07-25

参考文献数

3

被引用文献数

4

著者

野原 隆博 新村 核 小木曽 沙織

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.G4P2340, 2010

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【はじめに】<BR> 当院は月間平均350台の救急車を受け入れている急性期病院である.病状に応じて入院日に医師より処方され,訓練が開始となる早期リハビリテーション医療を提供できる体制を整えている.急性期病態で訓練を実施する際,リスク管理が重要となりハイリスクの状況の中,より安全で,充実した訓練を実施する必要がある.と同時に,医師・看護師だけでなく,コメディカルスタッフも急変時に際して対応できる知識・技術を習熟する必要がある.なぜなら,現代のリスクマネジメントのあり方としては当然の事と考えるからである.<BR> 今回,当院脳神経外科専門医の協賛のもと,理学療法士(以下PT)をはじめとするコメディカルスタッフ対象にBLS(一次救命処置)・ACLS(二次救命処置)勉強会の活動を行ったので考察を加え以下に報告する.<BR><BR>【目的】<BR> 急変時に際して対応できる知識・技術の向上を目的とした.<BR><BR>【方法】<BR> 当院PTをはじめとするコメディカルスタッフ対象に, AED(自動除細動器)を用いた心肺蘇生法であるBLS(一次救命処置),及び除細動器,薬剤を用いた心肺蘇生法であるACLS(二次救命処置)に関する基礎知識の講義及び実技を中心に勉強会を行った.<BR><BR>【説明と同意】<BR> 勉強会にあたり,当院脳神経外科専門医に同意を得て協賛のもと行った.<BR><BR>【結果】<BR> 勉強会にはリハビリテーション科スタッフ全員参加,また看護師・臨床工学技師・レントゲン技師など多職種の参加があった.勉強会実施後のアンケートでは,「急性期病院に従事する者として有意義な講義であった.」などの意見が多く,救命救急に対しての関心が高まった結果となった.<BR><BR>【考察】<BR> 今回,主にBLS(一次救命処置)に重点を置き勉強会を行ったが,医療従事者であるPTは,より高度な救命処置を提供できるようACLS(二次救命処置)まで理解しておく必要があると考える.臨床の場においては,急変時に対する救命処置を実施するのは医師・看護師が中心となるが,実際にPTがサポートできるよう知識・技術を習得しておくことは重要なことであり,そういった体制を整えていることで,リハビリテーション業務をより安全に行うことができると考える.<BR> 今後の展望として,当院ではPTが中心となり急変時に対する勉強会の活動を継続して行うべく,日本救急医学会認定の講習会に随時参加して質を高めるよう努めている.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 近年,PTが従事する環境は,病院・クリニック・施設に留まらず,在宅や予防教室,スポーツ大会など多岐にわたっている.そのため,医療従事者がPTのみという場面もありうる現状において,PTはリスク管理に努め,緊急時の対応方法を熟知しておく必要があり,BLS(一次救命処置)・ACLS(二次救命処置)の知識・技術を習得しておくことは重要であり,PTが積極的に活動しなければならない分野でもある.<BR><BR>

著者

柳澤 教雄

出版者

日本鉱物科学会

雑誌

日本鉱物学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.87, 2004

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地熱発電所や実験・開発プラントにおいては、アモルファスシリカや炭酸カルシウム、硫化鉱物や鉄鉱物など、さまざまな地熱水由来のスケール鉱物が沈殿する。そのスケールの種類は、熱水の温度、pH、共存成分などに依存する。 ところで、日本の地熱発電所では生産熱水を地下に還元しており、それらが地下で加熱され、一部は再び生産に寄与する。そのプロセスをきわめて早くし、地上から河川水等を注入することで熱を取り出すのが高温岩体発電の考え方で2002年まで日本では肘折などで実験が行われ、現在ではオーストラリアなどで実用化にむけての開発が行われている。また、既存の地下貯留層の多くは、雨水や地下水が、断層亀裂などを通して、長時間かけて地下深部に到達することで形成されている。このような地下還元プロセスの時間の差もスケールの生成に関与している。以下、事例を示す。1)高温岩体システムのように、数時間_から_数日で地上から注入された水が加熱されて地上に戻ってくる場合、地下に到達した時点で100℃以下の低温であるため、その周辺の硬石膏を溶解する。硬石膏は高温で溶解度が低いため、地下の加熱の間に析出される。その際、地下でCa濃度が高いまま地上に達すると今度は、地上の二酸化炭素と反応しカルサイトやアラゴナイトを析出させる。 スケール生成状況は、注入井から生産井までの距離や貯留層の滞在時間にも左右される。その距離が70m前後で数時間の滞在であるHDR-2の場合、熱水ラインのスケールは、循環当初は50-70%がアモルファスシリカであったが、井戸の急速な温度低下がおこって以後は、カルサイトやアラゴナイトが増加し、シリカは1%程度の少量となった。また、3ヶ月のスケール沈積量は40mmと厚いものであった。地上でのSO4濃度は700ppm程度であるが、Ca濃度は140ppm前後であることも、地上でのCaとCO3の反応を示している。 一方、距離が130m以上で数日の滞在であるHDR-3の場合、熱水ラインのスケールは循環期間を通してアモルファスシリカ(70%程度)と磁鉄鉱(10%程度)が主でありで炭酸カルシウムは5%以下であった。また、沈積量も1mm以下と少なかった。これは、HDR2に比べ貯留層内の滞在時間が長く、温度も高いので、貯留層内や坑内での硬石膏の再沈殿がおこり、坑内のCa,SO4濃度はHDR2に比べて1/5程度となり、地上部でCaCO3が沈殿する条件にはならなかったと考えられる。そして、地上部での熱水中のSiO2濃度は、高温のためHDR-2の2倍程度あり、相対的にシリカスケールが主成分となったと考えられる。2)従来型の地熱発電所においても地下還元の影響で温度が逆転する箇所があると、そこに硬石膏が析出する。たとえば、澄川では、半月から1月程度で還元熱水が生産井に達するが、そのような井戸の深度2000m以上で、温度が逆転する箇所への硬石膏の付着が報告されている(加藤ほか(2000))3)地熱発電所の生産が継続する過程で、貯留層の圧力低下に伴い、より浅い部分の熱水や地下水の影響を受けることがある。たとえば、葛根田では、マグマ活動起源の金属元素を含むスケールが沈積する。初期のpHは4程度であったが、生産を継続するうちに、pHが上昇し、温度が低下するとともに、スケールの種類もひ鉄鉱、斑銅鉱から四面銅鉱に変化していくこと、シリカスケールの減少が示されている。

著者

藤原 敬記 伊藤 敏彦 荒木 健治 甲斐 充彦 小西 達裕 伊東 幸宏

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム = The IEICE transactions on information and systems (Japanese edition) (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.89, no.7, pp.1493-1503, 2006-07-01

参考文献数

24

被引用文献数

9

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実環境での音声対話システムの使用において,誤認識を回避することは難しい.誤認識が起きると,システムはユーザの期待する応答とかけ離れた応答を行い,対話がスムーズに進まなくなることも多い.そこで本研究では,音声認識器が誤認識した場合でも,認識信頼度と対話履歴を用いることで正しくユーザの意図を推定することができる音声言語理解手法を提案する.これは,音声認識器が誤認識した場合でも多くの場合,複数候補(N-best)中に正解が含まれていること,システムが誤認識した場合にはユーザは大体訂正反応を示すこと,タスク指向対話には強い一貫性がありユーザは基本的に意味的・文脈的に関係した内容以外を発話しないことを利用する.また,提案手法ではあらかじめすべての認識可能単語を理解候補として保持し,言語理解部の対話戦略において音声認識結果中の単語との意味的関連性などを考慮している.これにより音声認識結果のN-best中に正解の一部が含まれていない場合でも,複数のユーザ発話の認識結果に基づくことで正しい意図を推定することが可能となっている.評価データにおいて,提案手法における対話単位での理解率は72.2%(21,430/29,670対話),単語単位での理解率は87.1%(77,544/89,010単語)であり,従来手法の最新認識結果の上位候補を優先するシステムの57.9% (17,178/29,670対話),75.4%(67,084/89,010単語)と比較しても有効である.

巻号頁・発行日

vol.第10册, 1000

著者

西岡 千文

巻号頁・発行日

2017-07-27

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第4回 CODHセミナー デジタルアーカイブにおける画像公開の新しいトレンド --IIIFが拓く画像アクセスの標準化と高度化--

著者

渡辺 健一 土肥 二三夫 冨田 寛 竹本 律子 村上 弦

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 補冊 (ISSN:09121870)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.Supplement78, pp.53-62, 1995-04-30 (Released:2012-11-27)

参考文献数

38

被引用文献数

2

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The topographical anatomy of the chorda tympani nerve (CTn) was investigated macroscopically in 45 ears of Japanese adult cadavers, aged 38-88 yr, with special reference to its topographical relationship to critical structures encountered in otorhinolaryngological practice such as the auditory tube and Wharton's duct. Fifteen cases of the “separated type” of CTn running independently along the posterior margin of the lingual nerve, which were noted in our previous study, were included among the 45 specimens. Major findings considered relevant to clinical practice are described below.1. The course of the CTn, passing inferiorly and medially in the petrotympanic fissure, was classified into 2 types: that traveling immediately anterior to and parallel with the auditory tube, and the becoming progressively more distant (inferior and anterior) to the auditory tube.2. Immediately after emerging from the petrotympanic fissure, the CTn cons istently communicated with the sympathetic plexus around the middle meningeal artery, and often issued twigs reaching the otic ganglion area.3. In cases where the CT n was trapped by tendinous tissue around the lateral pterygoid muscle (17.8%), the nerve merged into the lingual nerve from the medial or anterior aspect, and not from the usual posterior aspect, at the level of the mandibular notch.4. The lingual nerve sometimes (20.0%) showed a strongl y curved sigmoid course behind the mandibular ramus. Several buccal branches innervating the oral lining, without containing the CTn element, were issued at the anterior projecting protion of the sigmoid course.5. At the base of the oral cavity, the major CTn element traveled al ong the superior margin of the lingual nerve, therefore the CTn element was located away from the submandibular ganglion.6. A thick communicating branch on both sides of the lingual nerve was rarely observ ed under the mucous lining or in the mucous layers at the tip of the tongue. These findings suggest that morphological variations of the CTn should be considered during surgical procedures and for understanding the nature of related clinical symptoms.

著者

吉澤 純一 武藤昭一 田中 秀雄 植田 孝夫 西田正吾 坂口 敏明

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.638-646, 1988-07-15

被引用文献数

2

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各種設備を高信頼度で維持・運用するためには 機器そのものの高信頼化を図ると共に 運転・保守に携わる要員の教育・訓練が重要である一方 今日のCAIは多種メディア機器の発達 認知科学の発展 そして新しいプログラミング・パラダイムの出現を背景に 従来にない新しい教育・訓練環境を提供できるようになってきている.このような背景の下に 筆者らは電力設備に携わる保守員の教育支援を題材に メディアテクノロジー 知識工学 認知科学の成果を取り入れた保守教育支援システムADVISOR(ADvanced VideoInStructOR)を開発した.ADVISORでは インタフェース中心主義の立場から教育支援することを試みている.すなわち 学習対象の理解を支援するために各学習ステップの概念的意味や具体的内容 各学習ステップの全体に対する重要性 学習空間における現在位置等が逐次把握できる教育的インタフェースを ビデオディスクやピットマップ・ディスプレイを利用して実現している.また 他の対象に対しても学習空間が容易に構築できる 構築ツールを用意している.本論では まず ADVISORの設計思想について述べる.次に 実現されている教育的インタフェースの機能とその実現方法について説明する.

著者

青柳 まゆみ 岩田 吉生

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.25-31, 2017-03-31

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本稿では、教員免許状更新講習を開設している全国の大学および短期大学407校を対象に質問紙調査を実施し、障害のある受講者の受け入れ実態や支援内容、課題等について分析した。障害のある受講者の受け入れ実績を持つ大学は、回答校245校中112校(45.7%)であった。障害のある受講者の総数と受け入れ校数は、平成21年度は54名(30校)であったが、平成26年度には191名(72校)となり、受講者数は3.5倍、受け入れ校数は2.4倍に増加した。障害別では、人数・校数ともに「その他の障害等」の増加が特に顕著であった。設置形態および規模別では、全体的に大規模および中規模の国立大学において受講者の増加が顕著であり、障害者の受け入れと受講上の支援に大きく貢献している様子が伺えた。配慮の内容は障害別で異なるが、講習内容の情報保障、移動介助、試験時の配慮等、基本的な事項を中心に行われていた。

著者

梅崎 修

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.102-112, 2016

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本稿の目的は,大阪産業労働資料館・エル・ライブラリーと共同で行っている労働史オーラルヒストリー・アーカイブ・プロジェクトについて報告することである。今回,我々が最も力を入れたことはオーラルヒストリーの映像化である。日本におけるオーラルヒストリーは,音声を文字に転写したトランスクリプションの保存・整理が中心であったが,近年,映像化にも関心が集まっている。本稿では,オーラルヒストリー・アーカイブに関するいくつかの論点を指摘した後に,Web上に公開した労働史オーラルヒストリー・アーカイブのホームページを紹介し,その成果と課題を検討した。