著者

近藤 直司

出版者

NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.37-45, 2013-03-28 (Released:2019-04-25)

参考文献数

15

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ひきこもり問題と自閉症スペクトラム障害(広汎性発達障害)との関連性は以前から指摘されてきたことである。本稿では,まず,青年期ひきこもりケースの精神医学的診断と,自閉症スペクトラム障害を背景とするひきこもりケースの特性について述べる。 次に,これらのケースに対する精神療法的アプローチとして,メンタライゼーションmentalization に焦 点付けた方法論について論じてみたい。また,ひきこもりのリスクをもつ子どもへの治療・支援について検討するために,青年期においてひきこもりを生じているケースの特徴について検討した結果,自閉症特性の目立ちにくい受身的・内向的なタイプに留意すべきであることが明らかになった。また,青年期・成人期において激しい家庭内暴力など介入困難な状況に陥るケースがあることを踏まえ,その典型的な精神病理と家族状況,児童・思春期における精神科医療のあり方と,より早期の予防的早期介入に関する視点を示した。

著者

蔭山 公雄

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.4, pp.227-233, 1985-04-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

9

著者

小林 修

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.49, no.575, pp.419-424, 2001 (Released:2002-04-26)

参考文献数

10

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This paper discusses a static stability theory for airplanes. The conventional definitions of static stability are neither clear nor systematic. On the basis of these situations, in the first report of this paper, a system of definitions on 6 static stability concepts was proposed, and two concepts of static flight-velocity stability and static angle of attack stability were studied. And in the second report, a concept of static pitch stability was discussed. This third report discusses on the three static stability concepts in sideslip, roll and yaw, and proposes that “dY/dβ<0, ” “dR/dΦ<0” and “dN/dΨ<0” should be used as the fundamental definitions, where R means rolling moment. The general criteria for these static stabilities are deduced from these definitions. From these criteria, “CYβ<0, ” “Clβ/CYβ>0” and “Cnβ>0” are obtained as the stable conditions. Finally, this report represents the whole summary of this paper.

著者

成瀬 光栄 田辺 晶代 立木 美香 難波 多挙 中尾 佳奈子 津曲 綾 臼井 健 田上 哲也 島津 章

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.2330-2338, 2012 (Released:2013-08-10)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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褐色細胞腫は治癒可能な内分泌性高血圧と位置づけられる一方,その約10%を占める悪性褐色細胞腫は早期診断法および確立された治療法のない希少難治性がんである.厚労省研究班の調査の推計患者数は約300人である.初回手術時にはその約30%以上が良性と診断され,一定期間後に骨,肝臓,肺などへの転移および局所浸潤を認める.病理組織所見の組み合わせによるスコアリング,SDHB遺伝子変異が悪性診断に有用とされるが,精度,感度,特異度はさらに検討を要する.治療はカテコールアミンの過剰があればαブロッカーを基本とする降圧治療を実施する.悪性では131I-MIBGの取り込みが十分なら内照射,取り込みがないならCVD化学療法が一般的であるが,いずれもわが国では厳密には適応外で,かつ無効例でのセカンドライン治療はない.近年,キナーゼ阻害薬のスニチニブの有効性が注目されており,海外では臨床試験が進行中である.本疾患は希少疾患であることから,個々の施設で単独の取組をするのではなく,多施設の連携,協力にて取組むことが重要である.

著者

Jiro KONDO

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

Orient (ISSN:04733851)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.44-55, 1991 (Released:2009-02-12)

参考文献数

40

著者

浅野 俊和

出版者

幼児教育史学会

雑誌

幼児教育史研究 (ISSN:18815049)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.19-32, 2013-11-20 (Released:2018-03-27)

著者

Seira Nishibe-Toyosato Yosuke Ando Nayu Nakasuji Takahiro Hayashi Kaori Ito Hidezo Matsuda Naho Tsujii Masahiro Tsuge Kazuyoshi Imaizumi Kenji Kawada Shigeki Yamada

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.505-510, 2023-03-01 (Released:2023-03-01)

参考文献数

25

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Pharmaceutical consultation targeting outpatients at the Fujita Health University Hospital (Japan) provides support to patients undergoing anticancer drug treatment. This study aimed to explore factors that affect the comprehension of cancer chemotherapy among outpatients who received cancer treatment at our hospital. A questionnaire survey was conducted, and comprehension was scored on a scale of 1–5 (1, no comprehension; 5, full comprehension). When factors other than age and sex [the influence of which on comprehension has been reported in previous reports] were noted, differences in comprehension between the questionnaire items were comparatively analyzed according to the presence/absence of the relevant factors. Overall, 536 patients were included. Age (<70 years) and pharmacist interventions were identified as factors contributing to a comprehension score. The levels of comprehension regarding the name of the cancer chemotherapy, content/schedule of the treatment, purposes of the prescribed drugs, and objectives of blood tests were significantly higher in the group that received the pharmaceutical interventions; conversely, the level of comprehension for the self-management of adverse events was significantly lower in this group than in the group that did not receive any pharmaceutical interventions. Age and interventions by the pharmacist affected the comprehension of cancer chemotherapy by patients.

著者

K.M.

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

造船協会雑纂 (ISSN:24331023)

巻号頁・発行日

vol.172, pp.428-434, 1936 (Released:2018-03-01)

著者

一文字 昭子

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.49-59, 1998-11-30 (Released:2019-05-18)

著者

石井 明子 鈴木 琢雄 多田 稔 川西 徹 山口 照英 川崎 ナナ

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.136, no.5, pp.280-284, 2010 (Released:2010-11-10)

参考文献数

45

被引用文献数

2 2

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腫瘍や自己免疫疾患等の治療を目的とした分子標的薬として,抗体医薬品の研究開発が国内外で活発に行われている.抗体医薬品の特徴は標的分子に高い親和性をもって極めて特異的に結合することであるが,他のバイオ医薬品と比較して血中半減期が長いことも特筆すべき点である.ペプチドあるいはタンパク質を医薬品として応用する場合には血中半減期が実用化のためのハードルとなることが少なくない.しかし,多くの抗体医薬品は,生体内IgGの分解抑制に関わるneonatal Fc receptor(FcRn)を介したリサイクリング機構を利用することができるため,数日~数週間という長い血中半減期を有している.FcRnは齧歯類の新生児小腸に高発現し,乳汁に含まれる母親由来IgGの吸収に関与する受容体として同定された.その後の研究により,FcRnが成体においても種々の組織に発現し,IgGのリサイクリングやトランスサイトーシス等に関与していることが報告され,母子免疫以外にも様々な側面でIgGの体内動態制御に関わっていることが明らかにされている.我々は,既承認抗体医薬品のFcRn結合親和性を解析し,ヒトでの血中半減期とFcRn結合親和性の相関,および抗体医薬品のFcRn結合親和性を規定する構造特性の一端を明らかにした.近年の創薬研究では,FcRn結合親和性を改変した抗体医薬品等の開発が進んでいる他,FcRnのもう1つのリガンドであるアルブミンを利用することにより体内動態特性を改変したタンパク質医薬品の開発も進んでいる.FcRnは,抗体医薬品をはじめとするバイオ医薬品の体内動態制御に関わる鍵分子の1つと言えるであろう.

著者

Atsumu Osada Chinatsu Sakuragi Chisashi Toya Akiko Mitsuo

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.749-753, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

参考文献数

47

被引用文献数

14

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We herein report the case of an 80-year-old Japanese woman who presented to our hospital with bilateral pain in the shoulders and hips lasting for a month since 2 days after the second dose of the BNT162b2 COVID-19 vaccine. Her physical findings, laboratory data, and ultrasonographic findings of bilateral biceps tenosynovitis and lateral subacromial bursitis were consistent with a diagnosis of polymyalgia rheumatica (PMR). She was successfully treated with oral prednisolone 15 mg/day. Although a causal relationship could not be definitively confirmed, PMR should be considered as a differential diagnosis in cases of persistent myalgia after administration of the BNT162b2 vaccine.

著者

亀本 洋

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.34-56, 1998-10-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

60

著者

中西 京子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第56回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.147, 2007 (Released:2007-12-01)

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〈緒言〉手術時の手洗いは感染防止の上で重要な行為の一つとされている。現在,術前の手洗いは滅菌水によって行なわれているが,諸外国では消毒薬と水道水による手洗いが行なわれているのが現状である。2005年2月医療法の一部が改正され手術時手洗いに水道水が認められた。当院手術室は築40年で建物に老朽化が目立つが,月2回の水道水の細菌培養検査と連日PDP法による残留塩素濃度測定を行い水道法に基づいた水質基準は満たされている。現状では、手洗いに滅菌水を使用しているが,今後,手術室新築に向けて手術時手洗いに,コストのかかる滅菌水を使用する必要性があるのか検討しなければならない。そこで、今回水道水と滅菌水を用い,2002年CDCガイドラインで推奨されたアルコール擦式手指消毒剤による手術時手洗い=ウォーターレス(ラビング)法よる手洗い後の手指のコロニー数をパームスタンプ法で比較した。その結果、両者に有意差は認められなかった。<方法・対象>1.水道水使用時の処理:使用前に水道水を1分程度流水し、その後蛇口のみ薬液消毒(0.5%クロルヘキシジン)に5分浸水。2.ウォーターレス手順:1)予備洗い:非抗菌性石鹸にて素洗い(爪ピック使用)2回1~2分。2)非滅菌タオルで拭く。速乾性手指消毒薬による消毒:_丸1_速乾性擦式製剤(クロルヘキシジン)にてラビング2回2~3分。_丸2_最後に両指先のみラビングする1分<合計4~6分>3.手指コロニー数測定方法:当院手術室看護師10名に水道水(A群)と滅菌水(B郡)でウォーターレス(ラビング)法にて手洗い施行。手洗い後の手指のコロニー数をパームスタンプ法にて検出した。4.水道水と滅菌水の塩素濃度を比較した。5.当院の滅菌水管理に関わる費用の検討を行なった。<結果>手洗い前の両手掌にはCNS(コアグラーゼ陰性ブドウ球菌)、バチルス属が検出されたが,各水道水,滅菌水にてウォーターレス手洗い後,水道水では菌は検出されず,滅菌水で1名のみCNSが1コロニー検出された。当院の手術部水道水の残留塩素濃度は0.2ppm~0.3ppm、滅菌水は0.05ppmだった。年間の滅菌水の管理費用は年間約70万円である。ウォーターレス法は、従来のブラシを使う方法より手技時間が4~6分と短く手荒れが少なく,手技に伴うコストは1回が約25円で、従来の方法は177円だった。(電気,水道代,滅菌水代は除く)<考察>手術時の手洗いに使用する水については、水道水あるいは滅菌水かで議論がされている中、飲料水の水質基準は残留塩素濃度が0.1ppm以上と規定されており、滅菌水と異なって殺菌剤が添加されることを考慮すれば滅菌水より消毒効果は優れているという考えもある。今回、滅菌水で1名のみCNSが1コロニー検出されたのは、手技の問題だと思われる。藤井氏らによると手術時手洗いに滅菌水を使用する効果は見られなかった。また,水の品質に差があっても、手洗い後の手指の微生物数に有意差がなければ、手術部位感染に影響はないだろうという仮説の実証が一定の科学的根拠となると述べている。今回の結果から,十分に管理された水道水であれば手術時の手洗いに使用することは可能と考えられる。また,当院の滅菌水の年間管理費は約70万円であるが,手洗い効果に及ぼす影響に差がなければ敢えてコストのかかる滅菌水を使用する必要性はないと考えられる。<まとめ>今後は手術室新築に向けて経済性や効率性も考えて,手洗い水の検討をしていく必要性があると思われる。

著者

棚町 千代子 吉永 英子 水島 靖子 齊藤 祐樹 天本 貴広 井上 賢二 中島 収 山口 倫

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.447-452, 2016-07-25 (Released:2016-09-10)

参考文献数

7

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2012年9月より,当院の手術室の手洗い水は滅菌水から水道水へ変更となった。これに伴い,2箇所の手洗い場の7つの蛇口から採取した水道水の細菌汚染調査を行い,適切な管理方法について検討した。以前は一般細菌と大腸菌について検査されていたが,従属栄養細菌を追加し調査した。手洗い水から一般細菌と大腸菌については検出されなかった。しかし,従属栄養細菌は目標値とされる集落数2,000 CFU/mLを超えていた。優勢菌種はSphingomonas pausimobilisとMethylobacterium sp.であった。対策として,まず蛇口の清掃,使用前の流水の確認,塩素濃度の測定を行った。これらの結果では塩素濃度は十分であったにもかかわらず,従属栄養細菌が多く検出された。すなわち塩素に対し耐性を示す細菌が存在することから,塩素以外の熱水殺菌が有用であると思われたため,次に65℃の熱水による処理を実施した。この対策後,現在まで従属栄養細菌は2,000 CFU/mL以下となっている。これまでの管理を見直し,徹底することで手洗い水の改善に至った。今後も手洗い水に含まれる従属栄養細菌を検査することにより,清浄度が保たれると思われる。

著者

大村 秀樹 宗野 和夫

出版者

一般社団法人 溶接学会

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.459-466, 1990-09-05 (Released:2011-08-05)

参考文献数

22

著者

新 成夫

出版者

一般社団法人 溶接学会

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.437-448, 1976-06-05 (Released:2011-08-05)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

著者

佐藤 英介 磯辺 智範 山本 哲哉 松村 明

出版者

公益社団法人 日本医学物理学会

雑誌

医学物理 (ISSN:13455354)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.97-102, 2016-08-31 (Released:2017-02-02)

参考文献数

11

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The magnetic resonance imaging (MRI) is established as the imaging technique that is essential to the imaging of the central nervous system disease. Above all, the diffusion weighted image (DWI) is known as the tool which can diagnose acute ischemic stroke with high accuracy in a short time. DTI, an applied form of DWI, was devised as a technique to image the structure of the brain white matter. In clinical sites, this technique is used for pathologic elucidation such as the intracerebral tissue injury or mental disorder. Additionally, diffusion tensor tractography (DTT), which is a technique to build three-dimensional structure of the neural fiber tracts, is used for grasping the relations between a brain tumor and the fibers tract. Therefore, these techniques may be useful imaging tools in the central nerve region.

著者

加藤 玲奈 久保田 優 東山 幸恵 永井 亜矢子

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

痛風と核酸代謝 (ISSN:13449796)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.43-48, 2014 (Released:2014-07-25)

被引用文献数

4 4

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痛風に関する調査は成人を対象としたものが大部分であり,小児科領域での痛風の頻度を含めた実態はほとんど明らかになっていない.そこで今回,小児期および思春期における痛風の頻度とその実態に関する全国規模の調査を行った(調査期間:平成25年5-7月).小児科を有する全国の935病院を対象に,過去5年間(平成20-24年度)における小児科入院・外来患者数,痛風症例数を一次アンケートにて調査した.痛風症例が報告された場合は,その病態を二次アンケートにて調査した.回答病院数は512(54.8%),痛風報告症例は7例(男児6例,女児1例)であった.痛風発症時の年齢は中央値13.8(範囲12.7-18.3)歳,尿酸値10.1(8.5-11.4)mg/dlであり,7例中6例が何らかの基礎疾患を有していた.今回の調査により,小児期および思春期における痛風の頻度は極めて低く,多くの場合基礎疾患を有していることが明らかとなった.小児および思春期における痛風の頻度は極めて低いが,基礎疾患を有する患児が高尿酸血症を伴う場合には痛風発作に注意する必要があることが示唆された.

著者

尹 盛熙

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.19-36, 2016-03-31 (Released:2016-11-28)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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本稿の目的は,日本語の翻訳字幕を観察し,強い時間的・空間的制約が課される談話形式において「省略・縮約」という言語的手段が日本語でどのように実現するか,また構造的に類似している韓国語とはどのように異なるかを明らかにすることである.そのためにアメリカとイギリスのテレビドラマシリーズのDVD(日本発売期間2001年~2012年)11作品から両言語の翻訳字幕を集め,文字数などを基にした情報量の比較と使用形式の分析を行った.日韓の字幕を観察すると,全般的に日本語の方が文字数・情報量ともに少なく,省略の度合いが大きい傾向がある.日本語字幕において省略を行う手段は,情報内容を減らす以外に,文の成分や文法要素を削って短さを実現することである.このような縮約の形式は「助詞止め文」「名詞止め文」の2種類で実現する.「助詞止め文」は述語を省くことにより文が助詞で締めくくられるもの,「名詞止め文」は文が名詞(句)で締めくくられるものだが,いわゆる名詞述語文でコピュラがないものも含まれる.両方とも韓国語字幕ではあまり観察されない形式であり,日本語の縮約戦略の一つであるといえる.さらにこれらの縮約形式には,「簡潔で強い印象を与える」という語用論的機能が持たれ,劇的緊張を高める場面で効果的に活用されることがあるが,これは省かれた情報を補う働きをするものと考えられる.

著者

喜多村 和之

出版者

Japan Society for Research Policy and Innovation Management

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.7-12, 2000-10-25 (Released:2017-12-29)

参考文献数

27

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In October 1999, the Minister of Education proposed the drastic change of legal status of all 99 national universities from the current "governmental institutional establishments" to a new "independent administrative corporation" with legal person status(dokuritsu gyosei houjin)according to the overall administrative reform plan of the central government. Association of the National Universities has principally opposed against this plan. Although this change has been initiated by the political forces, however, the idea that the National university should have more autonomous status which is independent from the direct governmental control have been repeatedly proposed. This is the old and new problem which had proposed by faculty members of the Imperial University and mass media even since 1889, in the Meiji era, just after the founding of the University. After the WWII, in 1970s, Central Council of Education(Chukyoshin)proposed the idea of the same autonomous legal corporation, and OECD Examiners which reviewed Japanese educational policies in 1971, supported the idea, and Ad.Hoc.Commission for Educational Reform(rinkyoshin)in 1980s also proposed the similar corporation status. However, all these governmental plans have not been implemented due to strong oppositions from national universities, while national universities each time have not been successful in proposing strong, alternative idea, based on the consensus of the academic circles. Although it is not yet certain if this conflicts between governments and universities may result, the Minister of Education decided to the reform and Liberal Democratic Party principally supported the idea in June 2000, the resolution of this old but new important questions "what kind of legal status and institutional form should be most desirable?" requires the resolution of the most basic and fundamental question "what is the concept of the unibersity in the modern society, and what kind of missions should be conducted by the university? Unifortunately, it seems that both Japanese national universities and government have not yet built the raison d'etre of the existence of national university which is both understandable and accountable to the Japanese nation as a whole for the 21st century.