著者

田中 佑子

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.43-53, 1996

被引用文献数

1 2

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This study examined the effects of family separation on tanshin-funin employees' organizational commitment and family commitment, and of both commitments on their primary appraisal and stress reactions. Subjects were 247 tanshin-funin employees, who transferred without the accompaniment of their family, 239 taido-funin employees, who transferred taking their family, and 225 non-transferees. Factor analysis found four factors for organizational commitment; "continuance commitment", "work willingness", "value acceptance" and "utilitarian commitment". Four factors were found for family commitment: "mental bonding", "work willingness", "group orientation", "reason-ability of family" and "utilitarian commitment". Two factors were found for a primary appraisal: "their own problem" and "a family and domestic problem". The results indicated that: (1) "work willingness for organization" and mental bonding" became stronger due to family separation. (2) Tanshin-funin employees' "value acceptance" "group orientation" and both "utilitarian commitments" significantly influenced stress reactions through "their own problem" or "a family and domestic problem".

著者

西村 昌也

出版者

関西大学文化交渉学教育研究拠点(ICIS)

雑誌

周縁の文化交渉学シリーズ1 『東アジアの茶飲文化と茶業』

巻号頁・発行日

pp.75-93, 2011-03-31

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中国文化の影響の強いベトナムでは、中国の茶飲習慣受容や茶自体の輸入を古くから行っている。その一方、生茶、竹筒茶、さらには茶とは別種の植物の葉を用いる苦茶などの茶的飲料など独特の茶飲習慣もみられる。東アジア的視点では9 -10世紀頃の越州窯系陶磁器の輸出にともなう茶飲習慣あるいは茶器セットの伝来、17世紀後半から18世紀にかけての煎茶的飲茶習慣の伝来が、ベトナム茶飲史における大きな画期になっていると思われる。また李陳朝以来、仏教(禅宗)との関係も深い。そして、フランス植民地時代には茶業の大規模な拡大があり、それが今日の茶飲慣習の普遍化を促進している。

著者

戸ヶ里 泰典 山崎 喜比古 小手森 麗華 佐藤 みほ 米倉 佑貴 横山 由香里 木村 美也子

出版者

山口大学

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2008

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2008年度、2009年度の、5月、11月、2月に、本調査対象校中央大学附属高等学校の2007年度、2006年度入学生を対象とし、6回の調査を実施した。そこで、2007年に実施したデータと合わせて、1年生の5月から3年生の2月まで計9回にわたり測定されたsense of coherence(SOC)スコア変動および、その変動に及ぼす要因の探索を行った。その結果、中学時代の課題に対する成果、成功経験や、高校生初期の教師との関係、あるいは、教師によって作り出される受容的な環境が、その後のSOCの上昇を大きく左右していること、学校に対する誇りや居場所感とも言えるような学校における所属感覚もまた、大きくSOCの変動を左右していることが明らかとなった。

著者

山崎 喜比古 井上 洋士 伊藤 美樹子 石川 ひろの 戸ヶ里 泰典 坂野 純子 津野 陽子 中山 和弘 若林 チヒロ 清水 由香 渡辺 敏恵 清水 準一 的場 智子

出版者

国際医療福祉大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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健康生成論と人生究極の健康要因=Sense of Coherence(SOC、首尾一貫感覚)並びにエンパワメントアプローチを取り入れた、支援科学でもある新しい健康社会学の理論と方法を、「健康職場」づくりの研究、病と生きる人々の成長と人生再構築に関する研究、SOCの向上や高いことと密接な正の関連性を有する生活・人生経験の探索的研究、当事者参加型リサーチを用いた調査研究の展開・蓄積を通して、創出し描出した。

著者

菊谷 武

出版者

公益社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.102-105, 2015 (Released:2015-04-18)

参考文献数

6

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高齢者の咀嚼障害を考えたとき,咬合不全や咬合崩壊が原因となる場合の他に咀嚼器官の運動障害が原因となる場合がある.このような咀嚼障害の場合には,運動障害を改善するアプローチは欠かせない.一方,脳の器質的ダメージの程度によっては十分に回復が見込めない場合や,徐々に進行する疾患が原因とした場合には,機能の悪化は避けられない.栄養をアウトカムとする歯科医療はこのような患者にも適応可能で,新しい歯科のあり方が見えてくる.

著者

鈴木 豪

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.138-150, 2015-06-30 (Released:2015-08-22)

参考文献数

16

被引用文献数

2 1

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本研究では, 鈴木(2014)の手続きを改め(グラフの提示と共通点・相違点の発見順序の固定), 多様な考え方の比較検討方法の違いが課題解決に及ぼす影響を検証した。平均を既習である小学5年生(N=44)を, 代表値(平均, 最頻値, 最大値, 最小値)をもとにした四つの考え方について, (a) 共通点・相違点を考える比較検討方法(共通相違群), (b) 最も良い考え方を選びその理由を考える比較検討方法(最良選択群), のいずれかを経験する群に割り当てた。児童は比較検討を行った後, 事後課題2問に回答した。その結果, 外れ値が存在するときに, 次に得られる値を予測する事後課題では, 共通相違群の方が, 外れ値を除いた平均や最頻値をもとに回答できた割合が大きかった。また, 外れ値を含んだ平均をもとに回答した児童のうち, 外れ値の存在に言及した児童の割合も共通相違群の方が大きかった。次に, 2種のデータの大小を比較する事後課題では, 共通相違群の方がより多くの比較方法を示すことができていた。共通点・相違点を考える比較検討方法が, 最も良い考え方を選ぶ比較検討方法よりも, 代表値を用いた課題解決により良い影響を及ぼすことが示された。

著者

富田 昌平 石川 早紀

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.40-52, 2014-12

著者

富田 昌平 石川 早紀

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.40-52, 2014

著者

工藤 綾乃 宮﨑 友香

出版者

北海道医療大学心理科学部

雑誌

北海道医療大学心理科学部心理臨床・発達支援センター研究 (ISSN:13495879)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.11-19, 2013-03

著者

渋谷 恵子

出版者

The Japan Association of Sandplay Therapy

雑誌

箱庭療法学研究 (ISSN:09163662)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.29-39, 2014

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この論文では,人と話せないことがつらいと訴える抑うつ状態の大学生の箱庭療法過程を報告する。象徴性や物語の解釈のみではわかりにくい箱庭表現があり,箱庭の構造から理解することにより,変容過程が理解できた。危機的な状況の箱庭表現の後,中心化が繰り返されて危機を克服していった。最もわかりにくかった中心が空の構造の箱庭が表現されてから,エネルギーが動き出した。中心を周回する箱庭を経て,最後は,友人と共に旅立つ表現が為された。実際にも,人を信じて生きていけるようになったと語り,社会に向けて出発した。

著者

太田 哲也 前田 哲志 松田 尚美 山田 聡 佐藤 浩二

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 = The Journal of Japanese Physical Therapy Association (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.24, 1997-04-20

著者

栗原成郎著

出版者

河出書房新社

巻号頁・発行日

1991

著者

松野 弘貴 中町 鴻 本多 照幸 木川田 喜一

出版者

日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.60, 2013

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2011年3月11日に発生した東北太平洋沖地震(M9.0)(以下東日本大震災)によって、福島第一原子力発電所の原子炉の事故が発生しその結果、1~4号機の原子炉建屋で水素爆発が生じ、大量の放射性物質が大気中に放出された(Ⅰ-131等価で77万兆ベクレル)。 その結果、関東地方(東京都市大学原子力研究所・川崎市西部)でも人工放射性核種Cs-134、Cs-137が検出された。福島原発事故により飛来した、これらの人工放射性核種を調査することで、事故による大気拡散や大気環境への影響を解明する端緒となることが期待される。 本研究では、東京近郊の川崎市郊外を中心とした事故直後と1年後の大気試料中のγ線放出核種(Cs-134、Cs-137)の解析結果について報告する。更に放射性Csの化学形態を調査するためにCsの抽出実験を行ったので報告する。

著者

山崎 秀夫

出版者

Japan Radioisotope Association

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.299-316, 2014

被引用文献数

1 2

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東日本大震災に伴う東京電力福島第一原発事故(以下,原発事故と略記する)では,大量の放射性核種が環境に放出された。環境射能汚染からの低線量被ばくによる生体影響に関しては様々な議論が繰り返されており,その実態については明瞭に解明されていない。今回の事故では,東日本一帯の環境が広範囲に放射能汚染され,事故による直接的な影響を受けなかった地域にも,物流などによって放射性物質が拡散している。原発事故による環境放射能汚染の特徴は,①大規模な海洋汚染が,事故後3年以上経過した現在も継続している。②首都圏を含む人口稠密な都市が,高度な放射能汚染にさらされた。③大量の放射性核種が,今でも森林生態系に沈着している。このような複雑な環境放射能汚染は,過去に世界各地で起きた大規模原子力事故では経験していない。原発事故で環境科学的に問題になる主要な核種は,¹³¹I,¹³⁴Cs,¹³⁷Csである。また,原子炉冷却水は,炉内のデブリにも接触しているので,⁹⁰Srの他に核燃料のウランやプルトニウム同位体,核分裂生成核種,中性子捕獲生成核種などが含まれる可能性が高く,汚染冷却水の環境への漏えいは,深刻な放射能汚染を引き起こす可能性がある。福島第一原発による環境放射能汚染の概要がようやく明らかになり始めた。環境放射能汚染の状況を明らかにし,汚染に対処するためには,放射性核種の環境中での移行,蓄積,拡散を正しく評価しなければならない。本稿では,現在までにわかっている,原発事故による環境放射能汚染の動態を,環境中の放射性核種の移行と蓄積の観点から概説する。

著者

平井 昭司

出版者

日本分析化学会

雑誌

ぶんせき (ISSN:03862178)

巻号頁・発行日

no.438, pp.315-322, 2011-06-05

被引用文献数

1

著者

蜂須賀 暁子

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.47, no.7, pp.672-677, 2011-07-01

著者

Shaji John Kachanathu Abdul R. Zakaria Asit Sahni Pavas Jaiswal

出版者

理学療法科学学会

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.24, no.9, pp.821-825, 2012 (Released:2012-12-01)

参考文献数

32

被引用文献数

2 9 1

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[Purpose] Fast bowlers are very prone to low back pain. Due to persistence of chronic low back pain (cLBP) fast bowlers suffer disturbances in their daily living and sports specific activities that lead to functional disability. The purpose of this study was to investigate the effect of spinal core stabilization exercises on the pain intensity and the functional activity of fast bowlers. [Subjects] Thirty male fast bowlers with cLBP with a mean age of 20.79 ± 2.08 years [Methods] Subjects were screened for this study by using inclusion and exclusion criteria. Experimental and control groups (n=15 in each group) received core stabilization exercises and conventional lumbar flexion-extension exercises respectively. The total study duration of the interventions was 8 weeks. The outcome variables used were the Visual Analogue Scale (VAS) to measure pain and the Oswestry low back pain disability questionnaire (OLBPDQ) to measure functional disability. [Results] The results showed significant functional improvement (post OLBPDQ score) and decreased pain intensity (VAS score) in both the groups but the experimental group which received spinal core stabilization exercises showed more significant improvements than the control group. [Conclusion] We conclude that the incorporation of spinal core stabilization exercises in the management of chronic low back pain would have better results than conventional exercises for cases of cLBP in fast bowlers.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1909年03月20日, 1909-03-20

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1919年06月17日, 1919-06-17

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1935年04月19日, 1935-04-19