著者
三浦 知之
出版者
宮崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

平成14年度は従来の研究を文献的に整理し、潜水探査機を用いた生物採集を実際に行うと共に、研究材料となる標本の収集を行った。特に、インド洋ロドリゲス三重合点に関しては、本申請と同時に別途共同調査を申請していた潜航調査に、平成14年1〜3月に申請者も参加できた。平成15年度は1989年に新科として発表したヤドリゴカイ科Nautiliniellidaeに関連して、日本海溝に生息するNautiliniella calyptogenicolaとよく似た、大西洋産種が新種であることがわかり、米国の雑誌に発表した。平成16年7月5日から9日にかけてスペインマドリッドで開催された第8回国際多毛類研究者会議において、シボグリヌム科多毛類すなわちハオリムシ類の生態について発表し、その体系分類のあり方についても外国人研究者との共同研究を発表し、ほかの研究者との情報交換を行った。これまでさまざまな深海調査により、採集してきた資料には、相模湾初島沖1170mで得られた、Nereis surugaense, Euclymene uncinata, Maldane cristata, Lumbrineris japonica, Eunice mucronata, Paraonides nipponicaなど既知種も多数含まれていたが、沖縄トラフ南奄西海丘で採集されたイソメ科多毛類は未記載種であることがわかり、新種として記載することとした。また、海洋研究開発機構(JAMSTEC)の調査船「よこすか」および「しんかい6500」による南西太平洋熱水生態系の全貌解明に向けた調査が、2004年9月23日から11月24日に実施され、その採集正物の中にハオリムシ類の未記載種が含まれていることがわかり、急遽記載の準備を進めている。採集されたハオリムシ類の一つは、Brothers Caldera (34°51.652'S,179°03.536'E;水深1604m;Oct.26,2004;Shinkai 6500 Dive 851)で得られ、今1種もBrothers Caldera (34°51.671'S,179°03.463'E;水深1598m;Oct27,2004;Shinkai 6500 Dive 852)でえられたものである。年度末ぎりぎりでの入手でもあり、最終報告には間に合わないが、米国の追随調査も予定されており、新年度には入り次第成果の発表に向かいたいと考えている。
著者
江本 寛治
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1069, pp.130-134, 2000-12-04

「人間、『長い物には巻かれろ』の方がハッピーなこともある。でも、それだけじゃ、つまらんわ」 こんな人生観を持つ男が、NKKとの大合同を構想し、鉄鋼業界の盟主、新日本製鉄に挑もうとしている。 鉄鋼業界の勢力図を見ると、住友金属工業、神戸製鋼所を含む5社が大手だが、国内の粗鋼生産量では新日鉄が他社の2倍以上の規模を誇る。
著者
本多 照幸 持木 幸一 岩月 輝希 水野 崇
出版者
東京都市大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

高レベル放射性廃棄物(HLW)処分に係わる様々な岩相を分析した結果、多くの変質帯において、天然類似元素の濃集を示した。天然類似元素は、地層中に存在するランタノイド(Ln)及びウラン、トリウムであり、HLW中の放射性物質と化学的性質が近似である。地下水等に伴いHLWから人工バリアを経て移行した放射性物質が天然の地層中に拡散するが、このような変質帯との相互作用によって、変質帯中に取り込まれ、地層中に保持され、生活環境へ到達するまでの遅延効果が期待できるものと思われる。
著者
廣井 正彦
出版者
診断と治療社
雑誌
産科と婦人科 (ISSN:03869792)
巻号頁・発行日
vol.71, no.10, pp.1368-1370, 2004-10
著者
廣井 正彦
出版者
診断と治療社
雑誌
産科と婦人科 (ISSN:03869792)
巻号頁・発行日
vol.72, no.11, pp.1669-1672, 2005-11
著者
廣井 正彦
出版者
診断と治療社
雑誌
産科と婦人科 (ISSN:03869792)
巻号頁・発行日
vol.75, no.3, pp.358-364, 2008-03
著者
菱田 陽子
出版者
北陸学院短期大学
雑誌
北陸学院短期大学紀要 (ISSN:02882795)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.203-218, 2006-12-01

男女共同参画社会に関する白山市民の意識調査について、家庭に関する事柄を中心に、性、年代、家族構成による回答傾向の比較を試みた。いわゆる家事については妻の役割であるとの認識が多く、いくつかの性差、白山麓地域の特徴も認められた。また、男女とも年齢が上がるにつれて妻の役割であるとする傾向が強い。3世代のように家族構成が複雑になるほど、家族で分担すべきと考え、妻の役割とする傾向が低下する。育って欲しい子どもの姿については、男女とも高齢者は女の子に対して家庭を大切にすることを挙げ、家族形態が複雑になるほど、協調性や他人から好かれることを重視する。「男は仕事、女は家庭」なる考え方に男性高齢者が肯定し、「女性の能力開発のための研修や社会参加」には、男女とも半数以上が「家事や育児に影響しない範囲」でとしている。少子化の原因については、男性の女性の生き方への理解が窺える一方で、若い世代は子育ての経済的負担、自分の余暇の充実が原因だとする等、年齢差が認められる。多くの高齢者は、女性の就業が少子化の原因であるとしている。女性が働き続ける条件として、女性は働き続けるための環境造りを、男性は子育て環境充実を考え、対照的である。これらの分析結果をふまえ、男女共同参画社会実現の課題について考察した。
著者
広田 康生
出版者
専修大学人間科学学会
雑誌
専修人間科学論集. 社会学篇 (ISSN:21863156)
巻号頁・発行日
no.1, pp.145-155, 2011-03

本稿の目的は、日本の「共生」論の意味と現在の研究地平について、初期シカゴ学派の同化論=編入(incorporation)論との関連で再考することにある。「共生」論は、特に都市社会学ないし都市コミュニティ論が、マイグレーションの磁場=結節点として注目された日本の地域社会における多文化化・多民族化に関する研究の過程の早い段階で取り組みながら、その研究の意味に関する議論が十分に深められてこなかった研究領域である。だが、日本社会の「共生」論は、アメリカの多文化主義や新同化論そしてその思想的原点である初期シカゴ学派の「同化」論を参照点としてみると、「市民的ナショナリズム」による「人種的ナショナリズム」の克服を目指す「編入」論=「統合」論とは、「エスニシティ」概念使用の仕方や差異への取り組み方をめぐるオルタナティブな思想を持つ。「共生」論に焦点を合わせることで我々は、多文化化や多民族化の中を生きる日本人の特徴や、日本社会の特徴を考えることができるし、今後の在り方を知る手掛かりになる。本稿では、日本社会において問題にされてきた「共生」とは何だったのか、それは今後どのような方向性において展開していくのか、それを考えるということはどういうことなのかについて、新同化論の原点である初期シカゴ学派の「エスニシティ研究」の論理と相互参照させながら見ていきたい。
著者
中野 正大 宝月 誠 油井 清光 加藤 一巳 近藤 敏夫 藤澤 三佳 鎌田 大資 高山 龍太郎 大山 小夜
出版者
京都工芸繊維大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本研究は、前回の科学研究費補助金による研究「シカゴ学派の総合的研究」(課題番号10410045)に引き続き、米国シカゴ学派社会学の諸成果に対する多角的な検討を通して、現代社会の諸問題を分析するためのより有効な社会学的土台の構築を目的とした。この目的を達成するために、初期シカゴ学派から戦後の第2次シカゴ学派まで幅広くシカゴ学派社会学の研究業績を検討した。研究成果は、およそ5つに分類できる。一つは、「シカゴ学派社会学総論」である。シカゴ学派社会学には、多様な理論的志向と方法論が混在する。その一枚岩ではないシカゴ学派社会学を統一的に理解しようと試みた。二つは、「シカゴ学派の方法論の応用可能性」である。芸術、専門職、非行など個別の研究領域におけるシカゴ学派社会学の応用可能性を明らかにした。また、近年注目されているナラティブや主観的データの研究上の取り扱いについて、その基本的発想をシカゴ学派社会学に見いだした。三つは、「シカゴ学派の理論的インプリケーション」である。シカゴ学派社会学の基底を構成している科学論や相互作用論などの抽象度の高い理論について整理をおこなった。四つは、「シカゴ学派のモノグラフ研究再考」である。コミュニティ、エスニシティ、逸脱というシカゴ学派社会学を代表する3つの研究領域のモノグラフについて詳細に検討を加え、その内実を明らかにした。五つは、「現代社会のエスノグラフィー」である、シカゴ学派社会学再考でもっとも言及されることの多いエスノグラフィーの方法を現代日本社会に応用した。以上の検討から、シカゴ学派社会学が、異質性と流動性が高まりつつある現代日本社会の研究に、十分に応用可能であることが確認された。
著者
山口 隆久
出版者
広島大学マネジメント学会
雑誌
広島大学マネジメント研究 (ISSN:13464086)
巻号頁・発行日
no.14, pp.135-136, 2013-03-22

広島大学大学院社会科学研究科マネジメント専攻 平成24年度博士論文要旨〈学会員の論文要旨のみ掲載〉
著者
平野 隆雄
出版者
順天堂大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1987

自己免疫、SLE、ベ-チェット病には、多彩な神経症状をともなうことが知られている。神経症状を合併するかどうかは、その患者の予後に重要な意味を持っている。近年、抗糖脂質抗体と自己免疫病患者の神経症状との関連性が注目されている。そこで、われわれは、自己免疫病とくに神経症状をともなうSLE、ベ-チェット病患者血清、髄液について抗糖脂質抗体の検出法を開発し、定量をおこないこれと実態・原因の解析を目的として研究を試みた。62年度に抗糖脂質抗体、特に抗asialo GM_1抗体のELISA法、TLCイムノスティンニング法による検出法を開発し、各種自己免疫症患者血清、髄液を定量した結果、CNSーSLE、ニュ-ロベ-チェット病患者血清中に高率に、抗asialo GM_1抗体の存在することが判明した。髄液中には、抗asialo GM_1抗体の存在はほとんど認めなかった。さらにモノクロ-ナル抗asialo GM_1抗体を作成し、患者血清及び髄液中に糖脂質抗原の存在の有無を検討したが、検出できなかった。これは、この検出法の感度や免疫複合体の存在等まだ十分に検討すべき点が残っている。いずれにせよ、神経症状をともなう自己免疫病患者血清中に、高頻度に抗糖脂質抗体の存在することが明らかになった。このアッセイ法を用いてさらに臨床的検討を進めていく次第である。我々の共同研究者が、最近新らたにCNSーSLE血清中に存在する抗糖脂質抗体がリンパ球減少、低補体価、臨床活動性と相関することを見い出した。我々は、シアリダ-ゼ処理したB細胞表面の糖脂質に対する自己抗体がNZBマウスに存在することを明らかにした。これらの研究は全て、糖脂質に対する自己抗体が、自己免疫病の病因、病態に密接に関連することを意味している。今後の研究の発展に期待したい。
著者
石田 尚敬
出版者
東京大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2013-08-30

本年度は、研究の開始にあたり、インド仏教最後期の論理学者モークシャーカラグプタ(13世紀頃)の綱要書、『論理の言葉』について、これまで出版されたサンスクリット語校訂テキストを可能な限り収集し、調査した。その結果、手書き写本を参照し、そこに見られる異読等を検討したものは、バッタチャリアにより校訂されたGOS(Gaekwad's Oriental Series)版(1942年)と、アイヤンガーによるマイソール版(第2版、1952年)のみであることを確認した。それ以外の校訂本は、それまでに出版された校訂本を参照し、訂正を加えたに止まっている。さらに、『論理の言葉』原典写本の研究も開始し、カンナダ文字で書写されたマイソール写本、ナーガリー文字で書写されたパタン写本(2本)について、これまでに撮影したカラー写真を用いて解読した。これらの写本の系統関係などは、校訂テキストの序文に記載する予定である。また、本年度の研究期間中、科学研究費補助金を用いてグジャラート州、ヴァドーダラー市にあるバローダ東洋学研究所を訪問した。同研究所では、『論理の言葉』写本について、カタログに記載のある4点すべてを、現物を手にして調査することができた。調査の結果、うち2点は、20世紀初頭に作成されたと思われる、パタン写本2本(上述)の複製(写真)であることが判明した。それらは経年劣化が進んでいるものの、報告者が2009年に撮影した時点の同写本よりも破損による欠落箇所が少なく、資料として有用である。さらに、うち1点は、パタン写本の複製を用いて新たに作成されたと思われる、ナーガリー文字による手書き紙写本であり、残りの1点は、おそらくGOS版出版のために用意されたと思われるノートであった。本年度の調査により、『論理の言葉』の資料状況は、これまでに所在が知られているサンスクリット語原典写本も含め、ほぼ明らかとなった。
著者
佐々木 聡
出版者
静岡県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

本研究では,三菱重工名古屋航空機製作所で生産された100式司令部偵察機の生産システムの全体像と,そのシステム設計の構想過程,およびシステムの戦後への連続的側面の可能性を明らかにすることが目的であった。この目的を達成するために,旧三菱名古屋航空機製作所のOBや関係者へのヒヤリング調査と所蔵資料の調査を実施するとともに,名古屋・東京の三菱重工での調査,国会図書館・日本経営史研究所・東京商工会議所図書館で,所蔵文献・資料の調査を実施した。調査と分析の結果,明らかにされた主な成果の概要は,次の通りである。まず生産システムの全体像についてみると,とくに内製部品工程と組立部品工程との連動について,当時,かなりの創意と工夫が施された経過が明らかにされた。いわゆるカンバン方式への方向性をもったシステム観があったことが確認できた。次に,そのシステムの構想と具体化の過程においては,当時の日本能率協会を中心とする科学的管理の運動とのつながりや,技術者と職人的技能者との連携があったことも,部分的ながら知ることができた。いわゆるJモード型の情報交換システムの潮流を確認できたといえる。第3に,戦後との連続・非連続との面については,具体的な方法論での連続面を析出するにはいたらなかったが,戦後の自動車生産などへ人材面での連続性があったことも部分的ながら確認できた。今後の成果発表については,以上の成果をとりまとめて,さらに追跡調査をもって補い,学会誌などへの投稿を考えている。