著者

石神 昭人

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.85, no.8, pp.400-404, 2011-08-25 (Released:2017-10-10)

参考文献数

9

著者

増本 量 山本 達治

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金屬學會誌 (ISSN:03694186)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.127-135, 1937-07-20 (Released:2008-11-13)

参考文献数

4

被引用文献数

40 49

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The magnetic and electric properties of the binary and ternary alloys involving iron, silicon and aluminium have been measured, and the relations of these properties to their respective concentrations have also been investigated. Those alloys containing 6_??_11 per cent of Si, 4_??_8 per cent of Al show specially excellent magnetic properties and their representative alloy has been shown to contain 9.62 per cent of Si, 5.38 per cent of Al. Some of its physical constants are as follows : the initial permeability, 35100; the maximum permeability, 117500; the magnetic hysteresis-loss, 28 egrs/cm3 per cycle: the coercive force, 0.022 oersteds; and the specific electric resistance, 81 microhms /cm3 at 20°.

著者

飯島 雄大 佐々 木淳 坂東 奈緒子 浅井 智久 毛利 伊吹 丹野 義彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.29-41, 2010-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究は、統合失調型を包括的に測定する質問紙であるSchizotypalPersonalityQuestionnaire(SPQ)の日本語版を作成し、統合失調型パーソナリティの多元性を検討することが目的である。大学生558人を対象に、日本語に翻訳したSPQを施行した。各因子の内的整合性(α=.63〜.86)、および再検査信頼性(r=.76〜.86)は高かった。また、既存の統合失調型人格尺度と高い相関を示したため、収束的妥当性が確認された。そして、確認的因子分析および非階層的クラスター分析(k平均法)を行った。確認的因子分析で7つの仮説モデルを比較したところ、解体3因子モデルは最も当てはまりがよかった。クラスター分析では対象を、すべての得点が高い「高得点クラスター」、「認知・知覚」「解体」因子の得点が高い「認知・知覚クラスター」、「対人」「解体」因子の得点が高い「対人クラスター」、すべての得点が低い「低得点クラスター」の4つに分類した。確認的因子分析により、SPQの3因子構造が示された。因子構造の類似が必ずしも統合失調型パーソナリティと統合失調症の連続性を示唆するものではないが、統合失調型パーソナリティの3因子構造は、統合失調症の症状を理解するのに役立っと考えられる。

著者

KENJI OKAZAKI HIROFUMI TAKAMUKU YOSHINORI KAWAKUBO MARK HUDSON JIE CHEN

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

Anthropological Science (ISSN:09187960)

巻号頁・発行日

pp.210325, (Released:2021-06-19)

被引用文献数

3

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The Yangtze River Delta is the best-known homeland of wet-rice agriculture. From the Middle Neolithic, rice farming expanded from the Yangtze region to both the north and the south. However, poor preservation of ancient human skeletal remains in the region has meant that the population history of these expansions has not been fully understood. In order to clarify the ancestry of early wet-rice farmers in East Asia, we conducted a cranial morphometric analysis and comparison of a Middle Neolithic skeletal assemblage excavated from the Guangfulin site, Shanghai. The results of bivariate and multivariate analyses showed that: (1) Neolithic wet-rice farmers from the lower Yangtze retained local morphological characteristics, but were nevertheless morphologically more similar to Neolithic and later populations in northern China, which was home to early millet farmers, than to Neolithic populations in south China; and (2) Neolithic and later agricultural populations in East Asia were morphologically homogeneous compared to pre-Neolithic hunter-gatherer groups even though the area occupied by both was equally vast. These results suggest, respectively, that: (1) Middle Neolithic wet-rice farmers in the Yangtze Delta experienced significant gene flow from regions of northern China such as the Central Plains and Shandong even though there is currently no evidence that millet cultivation itself had yet reached the delta region; and (2) Neolithic populations resulting from interaction between the Yangtze Delta and northern China dispersed widely across much of East Asia including the Japanese archipelago together with the spread of wet-rice agricultural technologies. These two proposals are paralleled by recent stable isotope analyses using tooth enamel and bone collagen, as well as archaeological evidence from Shandong. Finally, a facial approximation was conducted using a cranium (M252) excavated from Guangfulin for the purpose of visually expressing the results of this study.

著者

豊沢 豊

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.126-127, 1990-02-05 (Released:2020-03-26)

著者

網中 昭世

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.72-84, 2021-06-17 (Released:2021-06-17)

参考文献数

18

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本稿は、コロナ禍で活動を大幅に制限されたモザンビークの首都マプト都市圏のインフォーマルな越境貿易業者(ICBT)の視点を通じ、インフォーマル経済を取り巻く環境の急激な変化を捉えるものである。本稿では、現地の調査協力者によるICBTへの聞き取りを通じ、ICBTとの関係が深いインフォーマル経済の末端の露天商をめぐる状況の変化を明らかにすると同時に、コロナ禍における移動にかかわる制約に直面するICBT自身の対応を詳らかにし、インフォーマル経済の社会経済的役割について再検討する。

著者

武村 裕之 守川 恵助 今岡 泰憲 稲葉 匠吾 楠木 晴香 天白 陽介 橋爪 裕 廣瀬 桃子 鈴木 優太 畑地 治

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.131-135, 2020-08-31 (Released:2020-09-02)

参考文献数

14

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【目的】本研究は急性期呼吸器疾患患者における筋力トレーニングの回数が筋肉量に及ぼす影響について調査する.【対象と方法】対象は介入時に病棟ADLが自立していた急性期呼吸器疾患患者20名を介入時期により低回数群(以下L群)12名,高回数群(以下H群)8名に分類した.L群が修正Borg scale 3,H群は修正Borg scale 5 に達するまで筋力トレーニングを実施した.【結果】筋力トレーニングの回数は上肢がL群で54.5回,H群が182.6回,下肢においてもL群で69.0回,H群が182.0回で有意差を認めた.介入前後の筋肉量の比較では上肢がL群で介入時 4.4 kg,退院時 3.8 kg,H群で介入時 3.8 kg,退院時 3.6 kgと有意差を認めなかった.下肢においてもL群で介入時 13.8 kg,退院時 13.4 kg,H群で介入時 10.9 kg,退院時 11.0 kgと有意差を認めなかった.【結語】急性期呼吸器疾患患者に対する筋力トレーニングの回数は退院時の筋肉量に影響を及ぼさなかった.

著者

今岡 泰憲 廣瀬 桃子 山口 みさき 天白 陽介 塩津 裕康

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.442-449, 2020-08-15 (Released:2020-08-15)

参考文献数

27

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要旨:本研究の目的は,急性期病院において作業療法士が肺炎患者の病棟トイレ自立使用可能・不可能を判断する下肢機能評価のカットオフ値を算出することである.研究デザインは横断研究とした.対象は肺炎患者56名,調査項目は,SPPB,TUG,膝伸展筋力とした.結果,病棟トイレ使用可能・不可能に関連する因子としてTUGが抽出され,カットオフ値:11.8秒,AUC:0.807,感度:69.4%,特異度:89.5%であった.作業療法士は,算出されたTUGのカットオフ値:11.8秒を用いることで,観察による主観的な評価だけでなく,客観的な評価基準に基づいて,病棟トイレ自立使用可能・不可能を判断することが可能となる.

著者

倉方 俊輔

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.69, no.578, pp.177-184, 2004-04-30 (Released:2017-02-09)

参考文献数

24

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The aim of this study is to clarifying the design works of Chuta Ito (1867〜1954), who have had a great influence on modern Japanese architectural history, through the historical material drawings that were newly found. In previous studies, the 11 projects in the Meiji Era were referred. And the method of Ito's design works was analyzed. In this paper, designs of the 34 projects in the Taisho and Showa Era and their planning processes were shown.

著者

山口 功二

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.185-186, 2012-07-31 (Released:2017-10-06)

著者

小寺 吉衞

出版者

医用画像情報学会

雑誌

医用画像情報学会雑誌 (ISSN:09101543)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.69-70, 2010 (Released:2010-11-22)

参考文献数

3

著者

津田 昇

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学:美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.323-333, 1987-12-20 (Released:2019-08-26)

著者

山崎 泰正 小川 克明 金勝 廉介

出版者

The Japanese Society of Sericultural Science

雑誌

日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.228-235, 1992-06-27 (Released:2010-07-01)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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高速液体クロマトグラフィー (HPLC) およびSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法 (SDSPAGE) によりカイコガコクナーゼを分離するとともに, その作用特異性について酸化インシュリンB鎖を基質に用いて調査し, 次の結果を得た。1) 小顋のコクナーゼは, ゲルろ過法と陽イオン交換法において二つの主要な280nmの吸収ピークが現われ, 逆相法においても同様に二つの主要な220nmの吸収ピークが現われた。これらのピークのうち, 大きい方のピークに吸収曲線と対応するプロテアーゼ活性を認めた。活性ピーク面積は全吸収ピークのそれぞれ80%と66%, 88%であった。推定分子量はゲルろ過法で26,400, SDS-PAGEで28,000であった。2) 脱繭液中に含まれるプロテアーゼは, ゲルろ過法および陽イオン交換法において小顋のコクナーゼと極めて近い位置に溶出しSDS-PAGEゲル上でも, このプロテアーゼ活性分画のバンドの位置は小顋のコクナーゼと等しかった。3) 逆相法によって, 酸化インシュリンB鎖をコクナーゼ処理して得られたフラグメントが, トリプシン処理して得られたフラグメントと等しい位置に溶出することを確認した。したがって, コクナーゼの作用特異性はトリプシン様であると考えられた。

著者

山田 明男

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.125-148, 1987-05-10 (Released:2010-03-11)

参考文献数

70

著者

西野 武士

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

痛風と核酸代謝 (ISSN:13449796)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.77-92, 2013 (Released:2013-12-20)

著者

田村 直俊 中里 良彦

出版者

日本自律神経学会

雑誌

自律神経 (ISSN:02889250)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.155-161, 2019 (Released:2019-09-27)

参考文献数

50

被引用文献数

2

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Ludwig(1850)は副交感神経が唾液分泌を惹起することを発見した.Bernard(1858)が唾液腺の副交感神経性血管拡張線維を発見したが,Heidenhain(1872)は分泌線維と血管拡張線維は別の線維であると証明した.Heidenhain(1878),Langley(1878)が補助的な交感神経性唾液分泌線維を発見した.Eckhard(1869)が導管収縮線維(交感神経)を証明した.一方,Bernard(1862)らが記述した副交感神経切断後に生じる逆説的な唾液分泌(麻痺性分泌)については,Emmelinら(1950)が脱神経過敏で生じること,唾液腺の脱神経過敏は adrenaline・pilocarpineの双方に対して非特異的に生じることを解明した.唾液腺の複雑な自律神経支配を考慮すれば,同じく腺組織である汗腺の自律神経支配は過度に単純化されていると思われる.

著者

冨樫 きょう子

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.103, no.9, pp.1165, 1993 (Released:2014-08-12)

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角層の保水機能と皮表および角質細胞間脂質の加齢による変化を明らかにするために,20歳代の男性17例(若齢群)と60歳代の男性10例(高齢群)の下腿伸側を被験部位とし,高周波伝導度測定装置による角層のconductance valueの測定と水分負荷試験を行った.さらに同部位よりカップ法を用いて皮表および角質細胞間脂質を採取し,high-performance thin-layer chromatographyにより脂質の組成を分析した.角層のconductance valueは水分負荷の前後ですべて高齢群が若齢群に比べて低値であった.単位面積あたりの皮表および角質細胞間脂質の総重量は高齢群と若齢群の間に統計的に有意な差を認めなかったか,高齢群は若齢群に比べて皮脂由来の脂質の重量が少なく,表皮由来の脂質(角質細胞間脂質)の重量が多い傾向にあった.セラミドの総重量では高齢群と若齢群に明らかな差はなかったが,セラミド分画では高齢群は若齢群に比べてセラミド1の割合が少なく,セミラミド4/5の割合が多かった.それぞれの群において,水分負荷前の角層水分量と皮表および角質細胞間脂質の関係を検討した結果,角層水分量は脂質の総重量や皮脂量,角質細胞間脂質量,各々の脂質分画の重量とは相関しなかった.しかし,角層水分量は若齢群と高齢群を合わせるとセラミド分画のうちセラミド1の割合と正の相関を,セラミド4/5の割合と負の相関を示した.これらの成績から,セラミドの組成が角層の保水機能に重要な役割を果たすことが示唆された.高齢者の保水機能の低下はセラミドの組成の変化によるものであり,皮脂量の低下とは直接関係しないと推察された.

著者

田辺 洋子 飯島 真喜子 島田 淳子 吉松 藤子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.357-362, 1986-05-20 (Released:2010-03-10)

参考文献数

13

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さとう, ゼラチン, 水というもっとも基本的な材料を用いたマシュマロを試料とし, マシュマロの調製可能な配合を決定し, さとうおよびゼラチン濃度の影響について比重, オーバーラン, テクスチャー特性を測定, 顕微鏡により気泡を観察し, あわせて官能検査を行い, その独得なテクスチャーについて検討した.1) 調製可能な配合はさとう濃度をの (30~60%), ゼラチン濃度をy (2~12%) とすると, 上限濃度y=-0.23x+17.6, 下限濃度y=-0.13x+11.6の2本の直線にはさまれる範囲にあり, さとう濃度の大きいほど, 調製に適当なゼラチンの必要濃度範囲がせまくなった.2) 抱気後比重およびオーバーランとさとう濃度およびゼラチン濃度との間には一定の傾向はみられなかった.3) さとうおよびゼラチン濃度が増加するにつれ, 平均気泡個数は増加し, よって平均気泡体積は減少した。これは気泡が小さく密になることを示している.またそれに伴い白度が増し, 硬さ, 凝集性, ガム性は増大した.4) さとう濃度を増加するとふわふわ感は減少し, 弾力が増しかみ切りにくくなった.テクスチャーの好ましさには差はみられなかった.ゼラチン濃度を増加するとふわふわ感およびかみ切りやすさは減少した.5) ふわふわ感は平均気泡体積と正の相関を有し, 気泡の平均体積が大きくなることがふわふわ感を与える要因となることが示唆された.

著者

小川 未空 坂上 勝基 澤村 信英

出版者

国際開発学会

雑誌

国際開発研究 (ISSN:13423045)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.5-20, 2020-11-20 (Released:2020-12-05)

参考文献数

79

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Over the last three decades, developing countries have been rapidly promoting the universalization of education with support from the international community. While significant progress has been made in universalizing access, especially at the primary level, quality education is not accessible to everyone, and expanding educational opportunities might further increase inequality. The current global education goal, which was adopted in 2015 as Sustainable Development Goal 4 (SDG 4) of the 2030 Agenda, has ambitiously shifted its focus to comprehensively addressing inequalities in access to quality education at all levels from pre-primary to tertiary.This article aims to provide an overview of recent policy trends and previous studies on education and social inequalities that countries face in their efforts to universalize education. First, the article clarifies the difference between“equality”and“equity”as well as the definition of these concepts that are relevant in the SDGs era. Second, theoretical and empirical studies on the topic are reviewed, encompassing an in-depth critical discussion around the social stratification research in both developed and developing countries. Finally, it proposes a new direction for educational development studies in the era of SDGs.The article highlights the importance of understanding inequalities in the process of universalizing education in the context of equity. While equality is defined as a neutral word to describe a specific situation, the term equity cannot be used without referring to the concept of fairness. In this sense, whether inequality is considered a problem would depend on the concept of“fairness”and whether society views a situation as fair or unfair, given the social and historical background of the inequality. To fully reflect the feature of SDG 4, this study suggests that educational development studies should explore the local population's perspectives on fairness and/or equity through case studies in developing countries.

著者

Yusuke WADA Hiroki YAMAZAKI Miyuu TANAKA Ayumi KANEGUCHI Toshiyuki TANAKA Hideo AKIYOSHI Shunsuke NOGUCHI

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.20-0656, (Released:2021-06-21)

被引用文献数

1

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A 13-year-old, female, mixed-breed dog with a huge cranial mediastinal mass underwent radiotherapy (RT). On the following day, the dog presented with lethargy and anorexia. Hematological examination revealed elevated levels of blood urea nitrogen, creatinine, inorganic phosphorus, potassium, lactate dehydrogenase, creatine phosphokinase and aspartate aminotransferase, decreased calcium level, and metabolic acidosis. Urine output markedly decreased. The patient recovered with fluid therapy and diuretic therapy; however, died suddenly from an unknown cause 11 days after RT completion. Histopathological examination after necropsy showed thymoma in the cranial mediastinum and extensive tubular necrosis of both kidneys which may be due to RT-induced TLS. This report suggests that the risk of TLS should be evaluated in dogs with thymoma who undergo RT.