著者
足立 洋 篠原 巨司馬 潮 清孝
出版者
公益財団法人 メルコ学術振興財団
雑誌
メルコ管理会計研究 (ISSN:18827225)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.3-12, 2011 (Released:2015-11-17)
参考文献数
32
被引用文献数
3

近年,日本企業の管理会計実践事例として,ライン部門に利益責任を与えるケースが多数報告されている。本稿は,セーレン株式会社の事例検討を通じて,プロフィットセンター(PC)化されたライン部門における利益創出のメカニズムを考察するものである。考察の結果,製造部門が利益責任を負うことにより販売部門の振替価格交渉での交渉力が強化されていると同時に,製品の競争優位の源泉となる生産管理システムの存在が製造部門にも強い交渉力を与えており,これら2つの力の間の緊張関係が利益創出に強く関わっていることが明らかになった。
著者
柴 雅和
出版者
一般社団法人 日本数学会
雑誌
数学 (ISSN:0039470X)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.208-226, 1984-07-31 (Released:2008-12-25)
参考文献数
65
著者
Kittiya PRATUMMINTRA Suwicha CHUTHATEP Wijit BANLUNARA Marissak KALPRAVIDH
出版者
JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
pp.11-0478, (Released:2012-11-06)
被引用文献数
8 15

Perineal hernia in dogs is very problematic and mostly requires surgical reconstruction of the weak pelvic diaphragm. Tissue or synthetic grafts have been used for the correction after failure of the conventional herniorrhaphy. Aim of this clinical trial was to assess the possible use of the autologous tunica vaginalis communis as a free graft for perineal hernia repair in intact male dogs. Seven unilateral and 2 bilateral perineal hernias in 9 intact male dogs free from testicular and scrotal neoplasms were included in this study. The median surgical time for unilateral herniorrhaphy was 75 min. The median follow-up time was 13 months. The success of the autografting, based on no recurrence and comfort of the animals during urination and defecation, was found in 10 of 11 hernias; giving a success rate of 90.91%. One hernia (9.09%) recurred 10 days after surgery. Histopathological examination of the apposing area between the graft and the adjacent tissue, taken during the repair of the recurred case at day 20, revealed neovascularization and connective tissue ingrowth. In conclusion, the tunica vaginalis autograft can be used for perineal herniorrhaphy in intact male dogs.
著者
小林 達治 広谷 博史
出版者
日本土壌微生物学会
雑誌
土と微生物 (ISSN:09122184)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.43-48, 1987-11-20 (Released:2017-05-31)

1)光合成細菌の一種Rhodopseudomonas capsulataは,シンドビスウイルスや大腸菌を宿主とするT5ファージを不活性化する物質を生産することが明らかとなった。2)その抗ウイルス活性物質は分子量10,000以下で蛋白質でもなく,核酸関連物質でもないと推察された。3)その抗ウイルス活性物質は暗黒条件では比較的熱安定性(60℃, 5分間ではほとんど不活性化しない)であった。しかし,光照射条件下では不活性化は進行した。ウイルスを不活性化する作用は光照射条件の方が暗黒条件より高かった。
著者
萩本安昭木下勝博萩原隆一 三橋 信男 椎木 淳一 杉本 良一
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.127-132, 1981-06-15 (Released:2018-02-28)

一般家庭用電気器具の電源スィッチを用いて,これをON,OFFする際に接点間で発生する需気火花による可燃性混合気への着火実験を行なった.実験用スイッチとしてはキーソケットスイッチ,中間スイッチおよび埋込スィッチを使用し,負荷用の電気器具としては白熱電球,換気扇,螢光灯および抵抗器を使用した.また可燃性ガスとしてはメタンおよびプロパンを使用した.その結果,1)キーソケットスイッチのOFF時が最も着火しやすい,2)スイッチON時よりもOFF時の方が着火しやすい 3)誘導性負荷である電気器具のスイッチをOFFした場合の方が,抵抗負荷の場合よりも小さなエネルギーで着火する 4)着火に必要なエネルギーはスイッチの種類や回路条件などによって左右され,数mJで着火する場合もあれば,数Jでも着火しない場合もあることなどがわかった.
著者
佐倉 由泰
出版者
中世文学会
雑誌
中世文学 (ISSN:05782376)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.94-103, 2007 (Released:2018-02-09)
著者
Fuqiang Cui Huiming Luo Lei Zhou Dapeng Yin Canjun Zheng Dingming Wang Jian Gong Gang Fang Jianfeng He Jeffrey McFarland Hongjie Yu
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.1106010234, (Released:2011-06-04)
参考文献数
28
被引用文献数
11 33

Background: Pandemic influenza A (H1N1) virus emerged in North America in April 2009 and spread globally. We describe the epidemiology and public health response to the first known outbreak of 2009 H1N1 in a train, which occurred in June 2009 in China.Methods: After 2 provinces provided initial reports of 2009 H1N1 infection in 2 persons who had travelled on the same train, we conducted a retrospective epidemiologic investigation to collect information from the passengers, crew members, contacts, and health care providers. We explored the source of infection and possible routes of transmission in the train. All cases were confirmed by real-time reverse transcription polymerase chain reaction testing.Results: Train #1223 traveled 40 hours, made 28 stops in 4 Chinese provinces, and boarded 2555 passengers, who logged a total of 59 144 person-hours of travel time. Nineteen confirmed 2009 H1N1 cases were identified. Of these, 13 were infected and developed symptoms on the train and 6 occurred among contacts who developed illness during medical monitoring. In addition, 3 asymptomatic cases were identified based on RT-PCR testing of respiratory swabs from contacts. The attack rate among contacts of confirmed cases in the same car was higher than that among contacts in other cars (3.15% vs. 0%, P < 0.001). Attack rates increased with exposure time.Conclusions: Close contact and long exposure may have contributed to the transmission of 2009 H1N1 virus in the train. Trains may have played an important role in the 2009 influenza pandemic.
著者
菊池 万雄
出版者
日本地理教育学会
雑誌
新地理 (ISSN:05598362)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.1-23, 1972-12-25 (Released:2010-02-26)

The famine disasters attacked the Northeast Japan partly including the Central Japan in the late Shogunate (1750s, 1780s, 1830s, and 1860s).The writer investigates the number of victims who starbed to death in those lean years and other problems through “kakocho” of several temples, and concludes as follows:1) The famine disasters in 1830s showed the widest suffered areas, it included the whole areas of the Northeast and the Central Japan.2) The core area suffered from the starbation almost accord with Dfa, the climatic pattern of Köppen.3) The rural areas suffered much more from starbation than urban areas.4) Common people of urban areas suffered more from starbation Samurai people.5) More adult men died than children in all starbed districts.
著者
後藤 康彰 早坂 信哉 中村 好一
出版者
一般社団法人 日本温泉気候物理医学会
雑誌
日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)
巻号頁・発行日
vol.75, no.4, pp.256-267, 2012 (Released:2013-10-23)
参考文献数
32

【背景と目的】日常的な浴槽に浸かる温浴、温泉入浴施設の利用、緑茶の多飲は、日本人に特徴的な生活習慣であるとして着目し、これらの習慣が、日本人の健康に及ぼす効果について検討した。健康指標として、罹患率・死亡率との相関が報告され、疫学的健康評価に広く使われている主観的健康感(SRH)、睡眠の質、主観的ストレスを用いた。【方法】2011 年に静岡県が県民 5,000人を対象に実施した自記式アンケート調査項目のうち、SRH、睡眠の質、ストレスの程度を従属変数に、浴槽浴頻度(週 7 日/週 6 日以下)、温泉施設の訪問頻度(月 1 回以上/月 1 回未満)、緑茶の 1 日あたり飲料(1 日 1 リットル 以上/ 1 リットル未満)と、栄養バランスへの配慮(有/無)、運動習慣(週 1 回以上/週 1 回未満)、睡眠時間(7時間以上未満)、ストレスの程度(高/低)、喫煙(有/無)を独立変数とした logistic 回帰分析を実施した。【結果】調査への回答者は 2,779人(55.6%)であった。毎日の浴槽浴、月 1回以上の温泉施設訪問、緑茶多飲とそれらの組み合わせは、栄養バランスへの配慮、運動習慣、7 時間以上の睡眠、低ストレス同様、良好な SRH と関連した。毎日の浴槽浴は睡眠の質が良い状態(単変量解析でのみ有意)、低ストレス状態とも関連を示した。【考察】毎日の浴槽温浴、温泉入浴施設利用、緑茶多飲は、主観的健康感がよい状態と関連するとの知見が得られた。これらの生活習慣を取り入れることが、栄養バランスへの配慮、運動習慣、適切な睡眠、低ストレス同様、健康に寄与することが示唆された。
著者
宮原 拓也 平林 弦大 原 和彦
出版者
公益社団法人 埼玉県理学療法士会
雑誌
理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.44-47, 2006 (Released:2006-06-14)
参考文献数
7

フォワードランジとは,スポーツ活動中に多用される動作であり,下肢筋力強化や協調性トレーニングとして用いられる。この動作中,さまざまなスポーツ障害の原因となりうるknee inを示す場合があり,その原因としては内側広筋をはじめとした大腿四頭筋の明らかな筋力低下が挙げられる。しかし,knee in時の筋活動に関する報告は少ない。そこで,今回の研究目的はknee in時の下肢伸展筋活動を明らかにすることとした。対象は健常男性10名,下肢伸展筋活動の測定は筋電計を用い被検筋である大腿直筋・内側広筋・外側広筋・大殿筋・腓腹筋の%iEMGを算出した。結果は,内側広筋・大殿筋の%iEMGが有意に減少し,腓腹筋の%iEMGが有意に増加した。内側広筋の活動減少は,膝内側支持に働く軟部組織伸張による静的支持と,knee in時に膝外反することで,大腿四頭筋力の外側ベクトルが増加したことに起因したと推察された。
著者
岩瀬 弘明 東 智里 村上 貴士 中井 良哉 窓場 勝之 村田 伸
出版者
日本ヘルスプロモーション理学療法学会
雑誌
ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)
巻号頁・発行日
vol.7, no.4, pp.185-190, 2018-01-31 (Released:2018-02-23)
参考文献数
24

本研究は,脳血管障害患者に対する長下肢装具導入までの日数と麻痺側運動機能およびFunctional Independence Measure(FIM)変化率との関係について明らかにすることである。対象はA病院に入院治療を受けた脳血管障害患者のうち,長下肢装具を作成したものとした。調査項目は年齢と性別,疾患名,発症から長下肢装具導入までの日数,および長下肢装具完成時とリハビリテーション終了時のStroke Impairment Assessment Set(SIAS)とFIM とした。統計解析は,発症から長下肢装具導入までの日数とSIAS(麻痺側運動機能)の変化率,およびFIM 中項目の変化率との関係について偏相関分析を用いて検討した。その結果,発症から長下肢装具完成までの日数と有意な相関が認められたのは,SIAS の体幹機能とFIM の排泄コントロール,移乗・移動の4項目であり,発症から早期に長下肢装具を導入してリハビリテーションを行うことで,体幹機能および移乗,移動能力,排泄コントロールの改善に繋がる可能性が示された。
著者
青木 栄一
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.349-362, 1969-06-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
2

日本の私鉄はおおむね局地鉄道としての性格をもち,沿線地域の産業活動が鉄道の貨物輸送に直接反映する可能性が高い.このことから私鉄の貨物輸送の実態を全国的,総括的に把握するため,貨物運輸密度(1日1キロ当り貨物平均通過トン数)および輸送貨物の品目構成から明らかにしようと試みた. 考察の結果,日本の私鉄の大部分は貨物品目構成の上で,農産品または林産品,あるいはその両者の発送・および肥料の到着が大きい比率を占める1型(第1次産業基盤の私鉄),鉱産関係品の発着,あるいはセメントの発送が大きい比率を占めるm:型(第2次産業基盤の私鉄),およびI・III型の中間型であるII型の3者に分類することができた.I・II・III各型に属する線区数は調査私鉄113線区 (1955~56年現在,総数の83%に相当)中,それぞれ43 (38%), 17 (15%), 38 (34%)であった.また一般に貨物運輸密度の高い線区では第2次産業生産物およびその関連貨物の比率が高く,皿型に属し9第1次産業生産物およびその関連貨物の比率が高い線区では貨物運輸密度が低い.
著者
中林 敏郎
出版者
Japanese Society for Food Science and Technology
雑誌
日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)
巻号頁・発行日
vol.24, no.9, pp.479-483, 1977-09-15 (Released:2009-04-21)
参考文献数
10
被引用文献数
2

コーヒー豆の遊離糖のほとんどを占め,焙煎コーヒーの風味形成に重要な役割を演じている蔗糖の含量について検討を行なった。(1) コーヒーなどポリフェノールを多く含む試料の単糖類と蔗糖の分離定量に有効な方法として,活性炭カラムクロ々トグラフィーを確立した。(2) コーヒーの蔗糖含量の平均値は,生豆で7.02%,メデイアムで0.33%,イタリアンで0.05%,インスタントコーヒーで0.70%であった。(3) 焙煎中,コーヒー豆の蔗糖含量は,クロロゲン酸の減少や褐色度の増加に先だって,速やかに低下して,遂にはほとんど消失する。(4) コーヒーには遊離の単糖類は含まれないが,それより低分子のカルボニル化合物と考えられる単糖類よう物質が,生豆で0.18%,メデイアムで0.28%,イタリアンで0.13%,インスタントコーヒーで1.98%含まれ,焙煎中わずかに増加した後減少する。
著者
清田 守
出版者
一般社団法人 国際P2M学会
雑誌
国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.1-25, 2019 (Released:2019-03-23)
参考文献数
64
被引用文献数
1

近年イノベーション創出において、日本企業がGAFA各社など米国新興企業に後れを取っているとされる。新規事業やイノベーションにP2M手法を取り入れる際、21世紀の次世代型Next P2Mの多様性に対しどのように目標を設定し、運用するかが重要である。米国で成功している新興企業や著名な大学では、プロジェクト推進に、哲学、美術、歴史などのリベラルアーツ教育や知識を重要視していることが知られており、その発想や運用の点で日本企業が後れを取っている可能性がある。本研究では従来知られていなかったリベラルアーツとP2Mの関係を明確にした上で、リベラルアーツをとりいれる展開方法と体系を提案し、多様性のある次世代型Next P2M推進への指針を示す。
著者
堀 正
出版者
社団法人 腐食防食協会
雑誌
防蝕技術 (ISSN:00109355)
巻号頁・発行日
vol.18, no.9, pp.393-398, 1969-09-15 (Released:2009-11-25)
参考文献数
65
被引用文献数
2 1
著者
鮑 婧 加藤 道代
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.91.19208, (Released:2020-07-30)
参考文献数
27
被引用文献数
6

The present study involves the construction of a measure called the Japanese version of the Parental Meta-Emotion Philosophy about Anger Questionnaire (PMEPA-J) and examination of its reliability and validity. Participants consisted of 272 mothers of children aged 2-5 years who completed the PMEPA-J and other questionnaires. Confirmation factor analysis yielded a 19-item, 4-factor structure with the following factors: Coaching, Non-Involvement, Dysfunction, and Dismissing. Cronbach’s α values were .75-.89 and ω values were .78-.89, which indicated adequate internal consistency. The sub-scales were correlated in the expected directions with other measures in the Parental Attitude and Parenting Self-Efficacy Scales. Coaching was significantly positively correlated with “Parenting Self-Efficacy”, “Acceptance and Child-Centeredness” and negatively correlated with “Inconsistent and Lax Discipline” as well as “Control”. In contrast, Non-Involvement, Dysfunction, and Dismissing were significantly negatively correlated with “Parenting Self-Efficacy”, “Acceptance and Child-Centeredness” and positively correlated with “Inconsistent and Lax Discipline” as well as “Control”.