著者
多田 泰紘
巻号頁・発行日
2013-02-22

アカデミック・サポートセンター×附属図書館によるスキルアップセミナー「論文・レポートを書く前に : 第2回」. 平成25年2月22日(金). 北海道大学附属図書館本館2階リテラシールーム, 札幌市.
著者
井上 大介
出版者
一般社団法人 日本生物物理学会
雑誌
生物物理 (ISSN:05824052)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.24-27, 2022 (Released:2022-03-25)
参考文献数
16

これまで,微小管のダイナミクスは,その末端でのみ生じると考えられてきたが,最近,格子中心部でも発生することが明らかとなってきた.本稿では,微小管格子内ダイナミクスに関する最近の研究について解説し,その中で,筆者らの生体分子モーターによる微小管格子内ダイナミクスの促進に関する研究について紹介する.
著者
湊 一樹
出版者
一般財団法人 アジア政経学会
雑誌
アジア研究 (ISSN:00449237)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.42-51, 2020-04-30 (Released:2020-06-09)
参考文献数
13

Against a backdrop of growing concern over democratic decline, many scholars have debated whether democracy has been in a global recession for the past decade or so. Based on two major democracy indices, this article presents how political regimes in Asian countries have changed since the mid-2000s—the period when, according to its proponents, a global democratic recession started. Both the Freedom House and Varieties of Democracy (V-Dem) measures suggest that the Asian countries that have lower scores now than in 2005 are mostly emerging democracies, but that there is no clear pattern of democratic decline across the region since the mid-2000s. Notably, there was a significant gap between the two indices for some countries, including the Philippines and India, both of which are featured in the current issue of this journal. This seems quite natural, given the different methodologies adopted by the indices to measure democracy. I conclude that country case studies are critical for assessing the extent to which democracy indices can capture the political reality of each country and for determining which index is more sensible than others.
著者
古別府 ひづる
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.143, pp.60-71, 2009 (Released:2017-04-07)
参考文献数
10
被引用文献数
1

本稿では,大学日本語教員養成における二人の海外日本語アシスタントの成長を,良き日本語教師観の変容という視点を中心に,PAC分析と半構造化面接の方法を用いて示す。 調査の結果,双方の渡航前と帰国後の良き日本語教師観に変化があった。帰国後の双方の変化として,派遣先の日本語教師の影響が強く出ていることがわかった。帰国後の,双方に共通の良き日本語教師観として,教室運営力と明るい人間性が挙げられた。さらに,二人の成長のプロセスには,共通点と異なる点が見られた。また,アシスタント以外のホームステイ等の体験が成長に関わることが考えられた。 これらの結果は,大学日本語教員養成の実習の延長線上にある日本語アシスタントの事前教育及び資質の特定に寄与すると考える。
著者
横山 広樹 竹林 崇 花田 恵介 鈴川 理沙
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.494-501, 2022-08-15 (Released:2022-08-15)
参考文献数
15

通所リハビリテーションを利用する脳卒中慢性期の重度上肢機能障害例に対し,ボツリヌス療法と,Constraint-induced movement therapy(以下,CI療法)に準じた課題指向型練習やTransfer packageを併用して介入した.1回20分の介入を週2回,約1年間継続したところ,麻痺手の運動機能や使用頻度,痙縮の程度がいずれも測定誤差を超えて改善した.加えて,ボツリヌス療法における施注量が減少し,定期であった施注間隔も長くなった.低頻度であっても適切な介入を実施することで,慢性期の重度上肢麻痺を改善できる可能性が示唆された.
著者
渡邊 慎一 石井 智也 石井 仁 岩井 将行
出版者
人間-生活環境系学会
雑誌
人間と生活環境 (ISSN:13407694)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.21-27, 2023 (Released:2023-09-28)
参考文献数
16

本研究は、雪洞「かまくら」内の温熱・空気・紫外線環境を明らかにすることを目的とする。測定は、2019年2月12日に岐阜県高山市において実施した。屋外および「かまくら」内において、気温、相対湿度、気流、長短波放射量、CO2濃度、UV Indexを測定した。測定日の昼間(9:30〜16:00)において、屋外の平均気温は2.2℃であり、「かまくら①(出入口が1ヶ所)」および「かまくら②(出入口が2ヶ所)」の平均気温はそれぞれ0.4℃および−1.1℃であった。UTCIの平均値は、屋外が20.4℃、「かまくら①」が2.2℃、「かまくら②」が1.8℃であった。「かまくら」内のCO2濃度は、炭の燃焼や人体の呼気によって上昇した。昼間の屋外におけるUV Indexの最大値は4.61であり、紫外線の強さは「中程度」と評価された。一方、「かまくら」内では最大でも0.05であり、紫外線強度は極めて小さかった。
著者
白子 隆志 加藤 雅康 久保田 忍
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.46-52, 2022-02-28 (Released:2022-02-28)
参考文献数
13

当院は,北アルプスに近い岐阜県飛騨地域の中心都市・高山市に位置し,近年登山人口の増加に伴い山岳救急症例が増加してきた。2015年からの5年間に当院に救急搬送された登山を含む山岳救急症例を対象に傷病者背景,受傷機転,重症度,転帰などを後方視的に調査した。山岳救急症例は112例(外傷:80.4%),目的別では,登山100例(89.3%),その他12例(グライダー遭難・山岳スキー・労災など)であった。搬送方法は,ヘリコプターが85例 (75.9%)〔県警60例・防災12例・ドクヘリ11例・自衛隊2例〕であった。平均年齢57歳,男女比87:25で,外国人が7名であった。登山における救急搬送は7〜9月にもっとも多くみられ,外傷症例は78例(78.0%)で,受傷機転は転落・滑落がもっとも多く48例(61.5%),転倒が29例(37.2%)であった。非外傷症例は22例(登山の22.0%)で,うち高山病が8例 (36.4%)であった。外傷症例では,入院・高次医療機関への転院を要する症例において外傷重症度スコアが上昇し,予測生存率は低下した。山岳救助隊・救急隊・病院の連携促進と緊急対応の啓発活動が重要と考えられた。
著者
柳瀬 敏彦 野見山 崇 田邉 真紀人
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.104, no.4, pp.690-696, 2015-04-10 (Released:2016-04-10)
参考文献数
11

内分泌性肥満症は,Cushing症候群のようにコルチゾールの過剰分泌に起因するものや甲状腺ホルモン,成長ホルモン,性ホルモンの分泌不全症のようにホルモン欠落によって生じるものまで様々である.その多くはインスリン抵抗性を基盤とするメタボリックシンドローム(MetS)様病態を呈し,動脈硬化症の発症リスクとなる.可逆性の二次性肥満症であることから早期発見・早期加療が重要である
著者
西岡 暁廣 Akihiro Nishioka
出版者
同志社社会学研究学会
雑誌
同志社社会学研究 = The Doshisha Shakaigakukenkyu (Doshisha review of sociology) (ISSN:13429833)
巻号頁・発行日
no.23, pp.25-35, 2019-03-31

ジョック・ヤングは著書『排除型社会--後期近代における犯罪・雇用・差異』において、後期近代社会が次第に排除的傾向を強めていくことの構造的要因を示している。この理論は現代の社会的排除の問題を考える上で非常に有用なのだが、その全体像は曖昧な造語の多用や本の構成上の問題で非常に読み取りにくい。複数の研究者が共通の基礎理論として用いることをより容易にするため、本稿ではヤングの後期近代社会に関する理論の全体像をひとつの変数間関連図として整理することを目指す。
著者
渡邉 歩 樋熊 亜衣 河野 禎之
出版者
独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構
雑誌
大学改革・学位研究 (ISSN:27583708)
巻号頁・発行日
pp.2024.25001, (Released:2023-08-31)
参考文献数
34

本研究は,日本の大学がLGBTQ学生に対してどのような対応を行っているかを探索的に調査し,具体的な取組内容の項目を明らかにすることで,大学のLGBTQ対応の実態把握と体制整備に向けた具体的な示唆を得ることを目的とした。全国308校を対象に,LGBTQ学生対応に関するホームページ上の掲載情報についてインターネット検索により分析した結果,約4割の大学で記述があり,特に国立大学や学生数が5,000名以上の大学で約6割程度と掲載率が高いことが示された。さらに,具体的なガイドラインを有する45校を分析した結果,取組内容の項目は方針,組織・体制,性別・氏名情報の取り扱い,授業・実習,学生生活,在学前後の対応の6つに大別され,特に性別に違和感がある学生に関わる項目が多いことが分かった。これらの結果に加え,大学のLGBTQ学生対応に関する体制整備に向けて,大学間の連携のほか,大学の主体的なガイドライン作り,高大連携・キャリア支援,当事者を包摂する地域連携等の必要性が示唆された。