フラタニティー(fraternitas)という中世的人的紐帯研究について、修道士中心に比較的古く(8世紀)から広まっていた祈祷兄弟盟約から、12・13世紀において叢生した俗人中心のフラタニティー(兄弟会)への変容過程について実態的解明を目指す本研究は、両者の移行形態であるコルヴァイ修道院領内の「信徒兄弟会」(fidelium frarternitas)を具体的研究事例とした。平成13年度は、ドイツ国ノルトヴェストファーレン国立公文書館にて史料Msc.I 132の調査をおこない、現存部分をマイクロフィルムにて収集した。帰国後、解読作業と電子情報化作業をおこなった。平成14年度は、各信徒兄弟会団体の実態の分析を以下3段階の手法でおこなった。1)史料検証をおこない、その結果、「人名リスト」の1350名が4つの「信徒兄弟会」団体の構成員であったことが判明した(Corvey2団体、Goslar1団体、Wulfelade1団体)。2)これらの団体と修道院(修道院長・修道院共住者団)との関係を、各規約および修道院機構をも確認しつつ解析した。その結果、信徒兄弟会4団体は共通して、(1)教会施設費等を集め修道院に拠出していること、(2)兄弟会の成員のために記念ミサ(memoria)が修道士により挙行されること等が確認され、修道院の祈祷活動をささえることを根底的理由とした結社団体と判明した。3)以上をうけ、俗人兄弟会形成との構造的連関の問題を検討した。その結果、「信徒兄弟会」が(1)俗人(信徒)の主体的形成によること、(2)拠点型結社(Ortsfraternitas)であること、(3)社会中層・下層等の多様な社会層から構成されたこと、という特質をもつことが判明した。以上の検証作業を通じ、本研究は、「信徒兄弟会」が帯びた新しい人的ネットワークの型が、12・13世紀に叢生する都市型俗人兄弟会と通底してこと(俗人の自主形成型・地縁型アソシエーション)をつきとめ、俗人兄弟会発生のメカニズムという、学界でもこれまで未知の領域に一定の見通しを提示し得たと考えている。
平成19年度科学研究費補助金研究成果報告書は、3年間の調査研究の成果と、本プロジェクトの最終年度に開催された国際シンポジウム「移動する中国ムスリム-ヒトと知識と経済を結ぶネットワーク」の報告内容を整理し、作成したものである。その際、本科研プロジェクトの課題として提示した三つのテーマを軸としている。その三つのテーマとは次のとおりである。一つ目に、中国ムスリムの越境移住の実態について調査を行うことである。中国ムスリムは中国国内における人口流動のみならず、迫害や留学、労働移民、宗教指導者の動きやメッカ巡礼などによって、国境を越えて移住し、コミュニティを形成している。移住や定着にともなって、社会構造や文化にどのような変化が生じたのかという点が、本報告書で解明しようと試みた一つ目の軸である。二つ目に、中国ムスリムの国内外における移住に付随して、イスラーム的宗教知識と商業的ネットワークの構築過程を探ることが目的であった。本報告書では、宗教指導者や宗教学生のモスク間の移動や、イスラーム宗教知識の国境を越えた流動などが分析を二つ目の軸として分析している。三つ目に、中国ムスリムの移住や、移住にともなうイスラーム宗教知識の流動などにともなって生じる、宗教復興を調査分析することであった。イスラーム復興をキーワードとする論考も、本報告書に収録されている。これら三つの軸を中心に提出された研究成果を、中国西北、西南華南、新疆、中国域外という地域軸に基づいて整理しなおし、報告書として提出した。
- 著者
- 渡辺 博芳
- 出版者
- 一般社団法人電子情報通信学会
- 雑誌
- 電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)
- 巻号頁・発行日
- vol.108, no.75, pp.39-43, 2008-05-23
SNSは,人と人とのつながりを促進・支援し,コミュニティ型のウェブサイトである.近年,企業や大学等の組織内に限定したSNSを導入する例も増えている.一方,大学においては,教育・学習活動を支援し,広げるツールとして,コース管理システム(CMS)が導入されている.CMSが学習活動を直接支援するのに対して,SNSでは,モチベーションの向上等に寄与することで学習活動を間接的に支援できる可能性がある.このような観点で,2007年度に帝京大学宇都宮キャンパスにおいてSNSを構築し,利用実践を行ってきた.SNS上の日記やコミュニティでの投稿内容を分析した結果,学習活動や学生生活の支援として有効と思われる場面がいくつか観察された.
4 0 0 0 OA セミパラチンスク核実験場周辺住民の被ばく線量評価と低線量・低線量率被ばくのリスク
4 0 0 0 OA 新潟県中越沖地震における避難所としての保健室と養護教諭の役割に関する緊急的研究
本研究の目的は、自然災害に被災した児童生徒の心身のケアを迅速にかつ適切に進めていくために、被災時の避難所としての学校保健室の機能と養護教諭の役割を明らかにするすることである。第1段階は、新潟中越沖地震による震災直後から学校再開までの学校教育現場における養護教諭の実践活動の実態を明らかにするとともに災害時の保健室の機能を検討した。新潟中越沖地震を経験した養護教諭を対象に半構成的面接法によるインタビュー調査を実施し、質的な内容分析を行った。結果、被災直後から学校再開までの約40日間の養護教諭の実践活動は7つのカテゴリー、「避難所への保健室備品提供と緊急応急的な対応」「児童生徒の安否確認と健康観察」「児童生徒の心のケア」「衛生管理と感染予防活動」「避難所での継続的支援と他職種との連携」「学校再開に向けて保健室復元」「教職員の健康管理」に整理された。課題として、「保健室の環境整備」「情報支援」、「避難所の運営」、「人的支援」、「養護教諭への支援」が示された。第2段階は、自然災害時に応急救護としての機能を学校保健室が持てるために、保健室の備品等の整備現状と課題を明らかにすることを目的に、新潟県の公立学校に勤務する養護教諭372名を対象に保健室の設定状況や必要な備品に関する認識等の自記式質問紙調査を実施した。結果、養護教諭が災害時において学校保健室に必要と考える備品等は、「情報収集のための器機」と「救急処置・疾病予防処置」に関する内容が多かった。しかし、実際の保健室の整備状況は、パソコンやインターネットの設置率は8割を超えたが、テレビの設置率は1割ほどであった。救急箱や救急用医薬品は整備されていたが、松葉杖や滅菌機は4割弱、車いすの設置は3割弱、保健室に隣接するトイレやシャワーの設置は1割であった。保健室環境では、救急車が隣接できない保健室が5割弱を占め、災害緊急時に一時的な保健室の受入れは不可能であると回答した養護教諭は3割弱を占めた。以上のことから、災害緊急時に学校保健室が児童生徒や教職員への対応のみならず、高齢者や小児を含む地元住民の緊急的な多様なケアニーズに対応するためには、避難所となる学校施設における、災害時における学校保健室の機能と養護教諭の役割を明確にする必要があり、保健室の備品や環境整備が喫緊の課題であることが示唆された。
- 著者
- 嶋田 和真
- 出版者
- 日本保健物理学会
- 雑誌
- 保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.2, pp.135-136, 2007-06
4 0 0 0 OA 「流動社会」における生活最低限の理論的・実証的研究
本研究は1)貧困の概念と最低生活費研究を理論的に整理し、2)現代の代表的な低所得層の家計調査からその生活実態を把握し、3)家計の抵抗点による最低生活費の試算と生活保護基準との比較を行った。この結果、1)最低生活費は複数のアプローチで確かめられる必要がある。2)単身者の生活費は、生活基盤費が固定費であり、その他の経費の高低で消費水準が決まる。3)その他の消費水準の抵抗点を利用して最低生活費を試算すると167,224円であった。生活保護基準と比較すると、約2万円強高くなることが分かった。
4 0 0 0 IR 漢唐間の礼制と公的服飾制度に関する研究序説
- 著者
- 小林 聡
- 出版者
- 埼玉大学教育学部
- 雑誌
- 埼玉大学紀要 教育学部 (ISSN:18815146)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, no.2, pp.233-248, 2009
- 著者
- 塩入 俊樹
- 出版者
- 新潟大学
- 雑誌
- 新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)
- 巻号頁・発行日
- vol.120, no.1, pp.20-24, 2006-01-10
本稿では,シンポジウム「災害医療の実情と展望:新潟中越地震の経験から」の中で,新潟大学精神科(以下,当科)が行った「こころのケア対策」について述べる.地震発生の翌24日,当科の染矢教授と新潟県福祉健康部健康対策課とで協議が行われ,被災地での精神科医療の一元化を図るために「こころのケアチーム」を編成し,それによる統制のとれた支援を行うことが決定された.更に同日には,精神保健福祉センターに「こころのケアホットライン」を開設.翌25日,当科と県立精神医療センターを中心に「こころのケアチーム」が編成され,我々のチームは情報収集を行いつつ,26日に現地入りした.当科の「こころのケアチーム」の活動エリアは長岡市の山古志村避難所で,当初は小千谷市も担当した.活動内容としては,各避難所を巡回・診療と,広報活動である.また,人口の多い小千谷市では,精神医療センターと協力し"こころのケア診療所"を開設した.山古志村の各避難所においては,延べ193件(93名)の巡回診察を行い,継続治療が必要な方は全て紹介状を作成して地域の医療機関での通院をして頂いている.主訴としては,不眠が一番多く,余震に対する過度の不安,食欲不振,抑うつなどもみられた.12月に入ると,被災者の方々が徐々に仮設住宅に移られ,新たな生活が始まった.この時点で災害時精神科初期医療はほぼその目的を終え,今後は中長期的な「こころのケア」を考えていく必要がある.そこで,我々新潟大学精神科では,以下の4つのケアプランを立て,村民の皆さんの負担にならないよう十分配慮し,かつ健康対策課とも密に連携しながら実践する予定である.(1)20年間にわたる松之山での自殺予防研究の経験から,山古志村診療所の佐藤良司先生を中心にして,看護師さんや村担当保健師さんも含めた勉強会を定期的に行い,うつ病等の精神医学的知識を修得し,それによって早期発見,早期治療をめぎす.(2)GHQのような健康度調査票を適切な時期に繰り返し行い,high risk者のピックアップとその情報を現地のスタッフに活用し,早期治療に役立てる.(3)村民の方を対象としたうつ病等の精神疾患の啓蒙のための小セミナーの開催.(4)地域行政職員を対象とした講演会の開催.これからが心のケアの本番と考えています.どうぞ皆様方のご支援,ご協力を宜しくお願い申し上げます.
4 0 0 0 無線を利用した防災・災害情報ネットワークシステムの基本的考察
- 著者
- 坂本 大吾 橋本 浩二 米本 清 柴田 義孝
- 出版者
- 一般社団法人情報処理学会
- 雑誌
- 情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)
- 巻号頁・発行日
- vol.2000, no.18, pp.7-12, 2000-02-09
- 参考文献数
- 3
- 被引用文献数
- 2
本論文では、災害時に有効な情報ネットワークシステムについての基本的考察を行う。まず第一に、現在のシステムの問題点、災害情報ネットワークシステムに要求される必要条件を考察する。これらの問題点を改善と必要条件を考慮するため、モバイル環境を基本に、GPSなどの新しい技術との融合し、災害時であっても被災地の住民が情報の発信と収集ができ、さらに被災地外の人々もインターネットを利用することにより、被災地の情報を入手可能な情報通信システムを提案する。特に、被災者の安否情報や各避難所で必要な救援物資の情報を、被災地外にすばやく公開し、また災害発生直後から、被災者一人一人に安全確保のための適切な情報を配信できる情報通信手段を考察する。最後に、被災者の安否情報を、被災地に構築した無線通信網を使って収集し、インターネットを通して広く公開可能なプロトタイプシステムの設計について述べる。In this paper, disaster prevention information network for earthquake, mountain explosion, hydraulic bore, are discussed. System requirements and functionalities for there systems are analyzed. We proposed a new information network system based on radio and wireless communication to satisfy those requirements, including GPS function, Internet information multicast function, bidirectional communication function. Various types of source information when disaster happened to be collected or broadcasted are pricisely discussed. Finally a prototyped system based on radio and wireless network is discussed.
- 著者
- 伊藤 武彦 川島 充
- 出版者
- 日本教育心理学会
- 雑誌
- 日本教育心理学会総会発表論文集
- 巻号頁・発行日
- no.51, 2009-08
- 著者
- 野田 敬生
- 出版者
- ジャパン・ミリタリー・レビュー
- 雑誌
- ワールド・インテリジェンス
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.80-93, 2007-05
4 0 0 0 IR 阪神大震災後の応急仮設住宅における防災に関する研究
- 著者
- 奈良 由美子
- 出版者
- 大阪教育大学家政学研究会
- 雑誌
- 生活文化研究 (ISSN:03867331)
- 巻号頁・発行日
- vol.38, pp.1-21, 1998-03
本研究は阪神大震災後の応急仮設住宅に生活の場を持つ人々の、リスク対応の実態把握およびコスト別要因分析を行うことを目的としている。質問票による被災地調査の結果、仮設住宅住人は、被災したが仮設住宅に入るには至らなかった世帯と比べ総じてほぼ同程度の防災に努めており、また全国の平均的世帯に比べると相対的に良好な防災状況にあることがわかった。一方、応急仮設住宅の高齢単身者の防災が、対人関係的な外部資源を用いたコスト投入に基づいていることが明らかになった。防災風化のくい止めおよび高齢単身者の安全の確保等が今後の課題として示唆された。
- 著者
- 花見 重幸 斉藤 功 花田 晃治 高野 吉郎
- 出版者
- 日本矯正歯科学会
- 雑誌
- 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:0021454X)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.3, pp.211-222, 1996-06
- 参考文献数
- 52
- 被引用文献数
- 5
矯正力が三叉神経節カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)陽性ニューロンに対して, どのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的として, ラット上顎臼歯をWaldoの方法に準じて実験的に移動させ, 移動開始1, 3, 6, 12, 24時間後に屠殺して, 三叉神経節神経細胞体内CGRPの免疫活性と局在性について免疫組織化学的に検索し, 以下の結果を得た.1. 対照群において, 上顎臼歯部支配領域における全神経細胞体に占めるCGRP陽性神経細胞体の割合は約37%であり, 小型および中型の細胞体がそのほとんどを占めていた.また, 細胞体直径の小さなものほどCGRP免疫染色性が強くなる傾向にあった.2. CGRP陽性神経細胞体は, 歯の移動開始後すみやかにその数を減じ, 3時間後に最少となったが, 以後増加傾向を示し, 移動開始12時間後には対照群とほぼ同等の状態にまで回復していた.また, 全CGRP陽性神経細胞体に占めるCGRP強陽性細胞体の割合は, 歯の移動後3時間において顕著な減少を示した.以上のことから, 歯の移動により一時的に三叉神経節神経細胞体内のCGRPが減少傾向を示すことが明らかとなり, 三叉神経節内神経細胞体内に存在するCGRPが, 歯の移動に伴う疼痛の発現とともに, 歯の移動初期における歯周組織内での組織改変に深く関与している可能性が示唆された.
4 0 0 0 金沢能楽会を事例とする近現代能楽史の地方展開についての研究
1.能楽雑誌とその複写物を種々入手して,東京及び地方の番組を豊富に収集できた。このことによって,金沢の番組の欠を補えるだけでなく,金沢の能楽師たちの他地方における活動の実態が明らかになってきた。基本資料の整備が進んだことが第一の成果である。2.本研究は金沢能楽会を事例とするが,同時代の状況の中にどう位置づけるか,全国的な傾向と比較することを絶えず心掛けている。たとえば明治の能楽復興が10年代の保護期と30年代の自立期の二つの山があることや,その間の20年前後には演劇改良の影響を受けることなどは,『明治天皇紀』の関連記事の分析によっても跡づけられた。3.一方,金沢に限って見れば,「加賀宝生」の語の使用は,藩末期の能楽の隆盛を回顧して,明治中期に行われるのが,文献上の早い例であることが分かった。また,昭和の戦後間もない頃に「加賀宝生」が金沢市の記念文化財に指定される際に,その定義に関する当時の公式見解が「指定理由書」の中に示されていて,同文書を再発見できたことは収穫であった。4.金沢は「空から謡が降る」土地柄と言われる。その根拠を何に求めるかが課題であったが,『北国新聞』の記事を整理して,そのいわれと変遷を明らかにした。そして,能楽協会会員名簿を基に都道府県別の在住会員の数を比べると,石川県は人口比で全国第2位に位置し,しかも三役が揃い,由緒ある舞台や装束等が伝存することからしても,現在も能楽が盛んな地域といってよいことが確認できた。5.金沢能楽会の設立趣意書の原態を推定し,発起人の顔触れから社会的背景を探り、趣意書の文体に見る金沢の事情と全国的な趨勢を浮かび上がらせた。同じ頃の『金沢開始三百年祭記事』『旧藩祖三百年祭記事』の新たな資料的価値についても明確にした。
4 0 0 0 IR <報文>ゼオライトに対するセシウムの動的交換特性
- 著者
- 三村 均 福森 充 大谷 登蔵 菅野 卓治 Hitoshi MIMURA Mitsuru FUKUMORI Tozo OTANI Takuji KANNO 東北大学選鉱製錬研究所 東北大学工学部原子核工学科:(現)日本データスキル株式会社 東北大学大学院工学研究科:(現)日揮株式会社 東北大学選鉱製錬研究所
- 出版者
- 東北大學選鉱製錬研究所
- 雑誌
- 東北大學選鑛製錬研究所彙報 = Bulletin of the Research Institute of Mineral Dressing and Metallurgy, Tohoku University (ISSN:0040876X)
- 巻号頁・発行日
- vol.35, no.1, pp.19-26, 1979-09-22
The distribution of cesium ion and the properties of ion exchange was studied in various kinds of zeolites, i.e. synthetic mordenite, natural mordenites and clinoptilolites. The distribution coefficients of cesium (K_<Cs>) exceeded 10^3 even in acidic region (pH~1), though the K_<Cs> values somewhat decreased with increasing acidity. The dynamic properties of ion exchange were examined by zeolite-column process and the break-through curves were obtained at different flow conditions. The break-through capacity, the total capacity and the column utilization increased with the increase in column temperature and with the decrease in the flow rate. Heat treatment resulted in an increase in the strength of zeolites, which was desirable for handling them. The zeolites heated at 300℃ and 500℃ increased in their total capacity of ion exchange of Cs and the granulated zeolites heated at 500℃ improved in its exchange rate and column utilization.
4 0 0 0 ビールは放射線から体を守る?
- 著者
- 物部 真奈美 安藤 興一
- 雑誌
- Isotope news (ISSN:02855518)
- 巻号頁・発行日
- no.607, pp.2-5, 2004-11-01
- 参考文献数
- 10
- 著者
- 上村 圭介
- 出版者
- 社団法人情報科学技術協会
- 雑誌
- 情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.6, pp.272-276, 2006-06-01
デジタル技術とデジタル・ネットワークの普及は,クリエイティブ・ユーザーと呼ばれる新しいコンテンツの作り手を生み出した。従来の著作権制度の枠では,このような作り手によるコンテンツの創作活動のニーズに十分応えることができないため,「クリエイティブ・コモンズ」と呼ばれる著作権の運用が提案されている。本稿では,クリエイティブ・コモンズの目的と考え方,コンテンツの自由な共有を事実上実現するための仕組みについて論じた上で,クリエイティブ・ユーザーの時代にふさわしい著作権制度を考える上で,クリエイティブ・コモンズの試みがもたらす意義について考察する。
4 0 0 0 アペリティフ効果とビール成分
- 著者
- 諏訪 芳秀
- 出版者
- 公益財団法人 日本醸造協会
- 雑誌
- 日本醸造協会誌 = Journal of the Brewing Society of Japan (ISSN:09147314)
- 巻号頁・発行日
- vol.101, no.6, pp.376-383, 2006-06-15
- 参考文献数
- 11
- 被引用文献数
- 1
レストラン等で「とりあえずビール」と注文されるように, ビールはアペリティフとして食欲を刺激し食事を美味しく感じさせて, 我々の食生活を豊かにしてくれる。<BR>本稿では, 食物認知としての食物刺激ではなく, 飲用後のビールが消化管内に到達した後の普遍的な生理特性としてのビールのアペリティフ効果のメカニズムと関連成分について解説していただいた。
4 0 0 0 OA テクノロジー・インテリジェンス(<特集>戦略的意志決定とインテリジェンス)
- 著者
- 菅澤 喜男
- 出版者
- 研究・イノベーション学会
- 雑誌
- 研究技術計画 (ISSN:09147020)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, no.1, pp.28-35, 2008-06-12
This paper provides an introductory description of the concept of technology intelligence, a concept rather new to many readers, along with its applications to focusing of technological development and identification of new business areas. Since the establishment of the Society of Competitive Intelligence Professionals (SCIP) in the U.S. in 1986, many research works, including applications in actual enterprises, have been published. Japanese studies on technological strategy seem, in contrast, to fail to fully appreciate intelligence activity in enterprises. While being accepted as one of the most important areas of technology management, technology intelligence is understood somewhat differently in the U.S. and Europe: the Americans focus on the logic and methodologies for winning in competition; the Europeans emphasize creative actions for the development of new technologies and products. The author reviews studies in the area in the U.S. and Europe, expecting that this information serves as a starting point for technology intelligence studies in Japan.