著者

池田 清治

巻号頁・発行日

2006-04-20

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民法はすべての法律学の基本であるため、法学部では通常20単位程度の授業時間が割り当てられています。しかし、専門的な授業では詳細な講義がなされるため、返ってその全体像が分かりにくく、親しみづらいものとなってしまいます。そこで、「社会の認識」という全学向けのこの講義では、「民法の全体像」を把握するよう努めます。法学部のみなさんにとっては、今後の学習の道しるべになるでしょう。法学部以外のみなさんにとっては、法律学がいかなる思考枠組みを用いて「世界」を認識するものであるのか、その構造上の特徴が明らかになりますので、自身の専門分野における認識枠組みとの違いが分かり、法律学に対する興味をそそられるでしょう。 ですので、この授業では、民法を「体系的に」講義します。1回に1件、面白い事件を取り上げ、それを15回つなぎ合わせるなどといったものではなく、「学問的に」民法を教授します。しかし、親しみやすくなるよう、いろいろな事例を使って分かりやすく説明しますので、その点は安心してください。 高校までは、本当の意味で法律学を学ぶ機会はありませんでした。みなさんにとって、これがはじめての機会です。法律学とはどのような学問体系なのか、そこにはいかなる特徴があるのか、この問題にアプローチするには「民法の全体像」を把握することが有用かつ不可欠であり、そのような講義にしたいと思っています。

著者

木島 理恵子 吉野 眞理子 河村 満 河内 十郎 白野 明

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-9, 1997 (Released:2006-05-12)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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日本語・韓国語二言語使用者失語症例において,両言語の障害を特に日本語における漢字・仮名障害と韓国語における漢字・ハングル障害との対比を中心に検討した。    症例は65歳右利き男性。脳梗塞 (左中大脳動脈領域) による右片麻痺と重度の失語が認められた。日本語と韓国語の習得および病前の使用状況は,口頭言語・文字言語のいずれにおいても両言語で同等であった。標準失語症検査,表出面の検査,聴覚理解検査,読み理解検査を両言語について実施したところ,すべての検査で両言語がほぼ同様の成績を示した。さらに,両言語ともに仮名・ハングルに比べ漢字が良好という同様の障害パターンが認められた。これは,本症例が2つの言語を同程度に習熟していたことに加え,日本語と韓国語の言語構造の諸側面が類似していることの結果であると考えられ,これらの要因により,本症例における両言語の脳内機構が同様であった可能性が示唆された。

著者

福沢諭吉 著

出版者

福沢氏

巻号頁・発行日

1873

著者

Kazuharu Arakawa Masaru Tomita

出版者

Pesticide Science Society of Japan

雑誌

Journal of Pesticide Science (ISSN:1348589X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.282-288, 2006 (Released:2006-08-24)

参考文献数

52

被引用文献数

14 28

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The advent of high-throughput measurement technologies has resulted in the rapid accumulation of “omics” information including genome, transcriptome, proteome, and metabolome data. This increase in data acquisition has lead to a demand for an efficient computational platform for in silico analysis. The G-language software suite provides a comprehensive workbench for large-scale omics research and systems biology. The suite includes a bioinformatics research framework G-language Genome Analysis Environment, which contains a Gene Prediction Accuracy Classification benchmarking tool for the quantification of the sensitivity of genome informatics analysis methods to genome annotation completeness. Omics data processed in this environment can be visualized with KEGG-based pathway mapping web service, and Genome-based Modeling System enables automatic prototyping of metabolic pathway models from the genome. The software suite covers various domains of omics, with the goal of integrating all of these data for research into systems biology.

著者

テックス・マーズ著 宮城ジョージ訳

出版者

ヒカルランド

巻号頁・発行日

2015

著者

牧原憲夫著 藤野裕子 戸邉秀明編

出版者

有志舎

巻号頁・発行日

2019

著者

牧原憲夫著 藤野裕子 戸邉秀明編

出版者

有志舎

巻号頁・発行日

2019

著者

西山 豊

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.125-139, 2024-03-15 (Released:2024-04-25)

著者

生田 国男 藍澤 宏

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.72, no.614, pp.65-72, 2007-04-30 (Released:2017-02-25)

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On this study, we aimed to evaluate the matters of building and site of new-education-system University (that reconstructed under the new educational system after the end of World War II) from historical view. Analyzing the process of approval of the new-education-system universities, and enactment of University Establishment Standards, We got results as follows. The new-education-system universities were established by reorganizing the higher school institutions under the old educational system. This reorganizing process caused problems of space like desperation of sites, especially at the national universities. To solve these problems, the 9th special committee was set up on the University Chartering Council. In spatial program on new-education-system University, the minimum standards about facilities were written into low. On the other hand, the issues about site were judged by the 9th special committee as individual. That is, administrative correspondence to spatial matters on new-education-system University was divided into building and site, especially location.

著者

山口 晴幸

出版者

一般社団法人 日本治山治水協会

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.137-154, 2017-12-01 (Released:2019-02-15)

参考文献数

2

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金沢地区は神奈川県横浜市の南端部に位置し,鎌倉市と近接する東京湾に面した地域である。鎌倉幕府開設を機に,鎌倉への陸路・海路の要所となり,人物・物資の往来はもとより,幕府武将らが館を構えるなど,一気に賑わいをみせ,中世鎌倉時代から歴史的に発展してきた地域である。鎌倉〜江戸〜明治時期には,殊に,平潟湾の千変万化する風光明媚な海風景が旅人・墨客らを魅了し,全国的に人気の観光スポットとして名を馳せてきた。また,近代の戦前期頃までは,金沢の海風景をこよなく愛した政治家・文化人などが別荘・別邸などを建てて住み着き,海浜保養地としても知られていた。 このような時代的背景と変遷の下,金沢地区では,中世鎌倉時代からの貴重な歴史的構築物や遺跡・文化財などが数多く保全・伝承されてきた。その中でも主に,ここでは,歴史的な人物や遺産・遺構などと関連し,伝説・逸話・口碑などを秘めた古水や史跡水(水場や水辺も含む)にスポットを当てた探索調査を試みている。 本稿では,古き時代からの変遷と共に,地域の生活・習俗・文化等の発展史に深く係わってきた古水・史跡水・水場を「時代水」と称して着目し,先代人に纏わる利水的な遺構や関連する遺物などを中心に取り上げ,関係する人物や歴史的な時代背景などを織り交ぜて,その来歴・変遷・現状などを解説している。殊に,先代人の利水や水工に纏わる「水」への思いや発想・構想における英知・苦難などに触れることで,今後に継承すべき事柄に光を照らし,利水技術や水工物の古事来歴を顧み,再考する機会になればと願っている。

著者

川畑 光希 松原 靖子 本田 崇人 今井 優作 田嶋 優樹 櫻井 保志

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.4K2GS303, 2020 (Released:2020-06-19)

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顧客生涯価値(LTV)は顧客評価における重要な指標であり,LTVを正確に予測することで顧客に対しより適切なマーケティングを行うことが可能になる.本稿では,購買ログデータを対象とし,顧客ID,商品ID,時間の組みで表されるイベントシーケンスから潜在的な購買特性を発見し,それらに基づくLTV予測を行うための手法を提案する.実データを用いた実験では,提案手法が与えられた購買ログの中から有用な購買特性を発見し,従来手法よりも高い精度でLTV予測を行うことを確認した.

著者

竹内 翔子 堀内 成子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.173-182, 2014 (Released:2015-05-30)

参考文献数

16

被引用文献数

5 4

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目 的 妊娠中の会陰マッサージに対する女性の認識と実施の阻害因子を探索すること。方 法 首都圏の産科を有する医療施設8ヶ所において,妊娠37週0日以降の単胎児を経膣分娩した女性390名を対象に,質問紙を配布した。有効回答が得られた334名(85.6%)のデータを用いて,統計学的に分析した。結 果1.会陰マッサージを実施した女性は114名(52.1%),実施しなかった女性は105名(47.9%)であり,実施した女性のうち出産まで継続できたのは68名(59.6%)であった。また実施しなかった女性の45.7%が自分の会陰を触ることに抵抗を感じていた。2.会陰マッサージに関する情報源について,会陰マッサージ実施の有無を比較すると,実施した女性の割合が有意に大きかったのは「助産師による個別指導」のみであり(p=.000),実施しなかった女性の割合が有意に大きかったのは,「母親学級」であった(p=.000)。3.会陰マッサージの方法について,方法を知っている女性の半数以上が難しさを感じていたのは「指の動かし方」や「力加減」,「指の挿入の深さ」,「マッサージの実施時間」であり,マッサージを途中でやめてしまった女性は出産まで継続できた女性よりも難しさを感じていた(p=.012)。4.会陰マッサージの効果について,会陰マッサージを継続できた女性は途中でやめた女性に比べて,【出産準備への効果】および【出産時への効果】を有意に感じていた(p=.000)。5.出産に対する自己効力感について,初産婦では会陰マッサージを行っていた女性は行っていない女性よりも【自分らしいお産】に対する自己効力感が有意に高かった(p=.014)。結 論 会陰マッサージの実施を阻害する因子として,会陰部を触ることに対する抵抗感や知識不足,実施中の困難感が挙がった。また会陰マッサージはその効果を実感するためには継続することが重要であり,医療者は出産まで会陰マッサージを継続できるようサポートしていく必要がある。

著者

甲斐 尚人

出版者

大阪大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2024-04-01

著者

劉 振業

出版者

現代民俗学会

雑誌

現代民俗学研究 (ISSN:18839134)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-18, 2024-03-31 (Released:2024-04-09)

参考文献数

19

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Gamblers worldwide have diverse prediction techniques when it comes to gambling, which is filled with uncertainty. However, to quantify and deal with this uncertainty, existing gambling research tends to favor the use of “modern science = probabilistic thinking.” Aligning with a “Western rationality” perspective, alternative prediction techniques not based on this approach are often dismissed as “superstition.”However, rationality is not necessarily exclusive to modern science. Can prediction techniques labeled as “superstition” be reinterpreted as alternative “indigenous knowledge” that gamblers use, employing folk imagination to address the uncertainty of gambling? This paper examines Chinese gamblers’ gambling prediction techniques in the card game baccarat at Macau casinos, focusing on the concept of “roads,” and considers them as continually generated indigenous knowledge with their own rationality and validity.

著者

磯 直樹

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.110, pp.91-113, 2022-07-30 (Released:2024-04-01)

参考文献数

40

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ブルデューの文化資本は,支配と不平等に文化がどのように関わるかを分析するための概念である。本稿では,この概念に焦点を当てつつ,ブルデューが「階級」を支配と不平等にどのように関わらせて概念化したのかを考察する。さらに,他の社会学者によって,ブルデュー派階級分析と呼びうる理論と方法がどのように展開されてきたかを論じる。 ブルデューの階級分析で軸になる概念は「社会空間」である。これは階級構造に意味が近いが,ブルデューによれば「社会階級」なるものは実在しない。「実在するのは社会空間であり,差異の空間であって,そこでは諸階級が潜在的状態で,点線で,つまりひとつの所与としてではなく,これから作るべき何かとして実在する」という。階級分析を行いつつも「社会階級」の実在を否定するという,この一見分かりにくい論理構造によってブルデューの「階級」分析は構成されている。社会空間における行為者の客観的位置は,資本の種類と多寡によって決まる。複数の行為者の位置が同じでも,各々のハビトゥスの違いによって思考や行為は異なってくる。ハビトゥスは複数の性向の体系として,新たに実践を産み出していく。 ブルデュー派階級分析は,ブルデュー以外の社会学者と統計学者によって展開されてきた。フランスの幾何学的データ分析の発展がブルデュー社会学と合流し,フランスだけでなく,ノルウェーやイギリスにおいてブルデュー派計量分析と呼べるものが21世紀に入ってから体系化されていった。ブルデュー派階級分析は質的方法も採り入れ,支配と不平等の社会学として発展を続けている。

著者

金森 憲太朗 高木 拓也

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.207-212, 2023-12-25 (Released:2024-03-30)

参考文献数

7

著者

林 正人

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.4-13, 2016-07-01 (Released:2016-07-02)

参考文献数

84

被引用文献数

2 1

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近年の情報理論の発展の背景には,量子情報理論の成果がある.本稿ではそのような情報理論に対する量子情報理論の影響に注目し,これまで情報理論の発展に対して量子情報理論が果たしてきた役割について解説する.これにより,近年の量子情報理論の成果がその分野内に閉じたものでないことを説明する.

著者

井深 雄二

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.55-66, 1997-10-17 (Released:2018-01-09)

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The principle of defrayment of school expenses by the establishers of schools has been one of the basic principles of the educational finance system in Japan since World War II. There is, however, little common comprehension about the significance of this principle, either in the administrative world or in the academic world. In this paper, the significance of this principle in the school system is examined through analysis of the formation of School Education Law Article 5 that prescribes this principle. This sentence of School Educational Law Article 5 reads as follows; "The establishers of schools shall manage the school which they established and defray the expenses of the school except for the cases specifically stipulated by laws or ordinances." The first half of this provision calls for the principle that school management is carried out by the establishers of schools while the latter part is called the principle of defrayment of school expenses by the establishers of schools. It is often said that the principle of defrayment of school expenses by the establishers of schools was valid not only after World War II but also before World War II, even before the establishment of the School Educational Law. However, before World War II, although there were ten types of Imperial Ordinances for schools, the provisions concerning this principle were written in only four Ordinaces: the Elementary School Ordinance, the Youth School Ordinance, the Secondary School Ordinance and the School for the Blind and School for the Deaf and Dumb Ordinance. From this fact it may be deduced that in cases where cities, towns and villages (or prefectures) were obligated to establish schools by the state, these provisions were required specifically, because it was assumed that the affairs of education were those of the state. Accordingly, before World War II, this principle meant that, although the state managed the shcools, cities, towns and villages (or prefectures) were obliged to defray the expenses of these schools. After World War II, responsibility for educational affairs were changed from the state level to the local level by educational reforms as well as local government reforms. The authority for school management, together with responsibility for defrayment of school expenses, has since belonged to the founders of schools as specified in the School Educational Law, Article 5. In this case, the point should be emphasized especially that local education has been separated from the control of the state. It can therefore be said that the principle of the defrayment of shcool expenses by the establishers has come to obtain significance concerning the principle that financially secures the self-governing control of the schools which have been established by cities, towns and villages (or prefectures).

著者

羽田 貴史

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.7-28, 2019-06-30 (Released:2021-04-01)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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日本の高等教育研究は,日本高等教育学会及び大学教育学会創設後20年を経て,制度化が確定にしたかに見えるが,その学問的基盤は,他の学問分野と比べて劣弱である。特に,研究者の訓練を行う大学院が4つしかないこと,育成された高等教育研究者の就職市場が,高等教育政策・行政に関する政府関係組織や,大学教育センターなど大学の実務的組織であることは,基礎・開発・応用のバランスをもった高等教育研究の深化・発展を制約し,利益相反関係など複雑な問題を高等教育研究に投げかけている。 高等教育研究の分化は,個人の発達過程において大学生をとらえる視点を弱め,社会を構成するサブシステムである高等教育システムを,初等中等教育や職業・資格との関係で捉えることを困難にする。 さらに,学会成立の以前から,高等教育研究には,〈好奇心駆動型〉の基礎研究志向より,大学改革の役に立つ〈使命達成型〉研究志向が強かった。 教育学は,国民教育制度のための性格が強いが,高等教育研究で前提とされる改革とは,政府の策定する政策に基づく改革を意味しがちである。 その結果,大学や大学人が主体的・自主的に構想し推進する改革を視野に入れず,政府の政策を大学執行部が具体化することを「改革」と呼ぶ風潮が生まれてきた。そして,大学教員ではなく,大学執行部による教育マネジメントを根拠づけるために,データによる客観的な研究発表ではなく,結論に合わせた都合の良い研究すら見られる。

出版者

一般社団法人 日本活断層学会

雑誌

活断層研究 (ISSN:09181024)

巻号頁・発行日

vol.1988, no.5, pp.77-81, 1988-07-30 (Released:2013-03-22)

参考文献数

6