著者
佐野 幸恵 高安 秀樹 高安 美佐子
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.77, no.7, pp.458-463, 2022-07-05 (Released:2022-07-05)
参考文献数
16

ウェブサービスの一つであるSNSが国内外問わず広く普及している.SNSの代表例であるFacebookは,世界中で登録者数が28億人ともいわれている.SNSの中では,実社会と同様に地震情報などのニュース速報が瞬時に広まったり,誹謗中傷による告発があったりと,様々な現象が起きている.特に近年,SNSで問題視されているのが,多くの人に誤情報があたかも正情報として伝わり,社会的な混乱を引き起こす現象,デマの拡散である.SNSにおける情報伝播は,とらえどころがなく,研究対象として,ましてや物理の問題として扱うことができるのか議論が分かれるところであろう.実際に,SNSを構成する人間には個性があり,その間にやり取りされる情報も多種多様な文脈があり,統一的に扱うことは到底困難にも感じる.さらにSNSを運営するのは,特定の営利企業であり,その性質は自然現象とは大きく異なる.しかし,一歩引いて観察すると,SNSは構成している人をノード,その間を流れている情報をリンクとするネットワークとして表現することができる.しかも,そのやりとりは電子的に精緻に記録されているため,大規模に分析することができる.そのため,SNSに関する研究は特にコンピュータサイエンスや情報処理の分野において活発に行われている.一方で,情報が伝播していくネットワーク構造のみに着目した研究は,実はあまり多くはない.そこで,われわれは現象をなるべく単純化した形で,正誤情報が伝播していくネットワーク構造の違いを比較した.具体的には,日本でも広く使われているSNSの一つであるTwitterにおいて,アカウントをノード,その間をつなぐリツイートとよばれる情報の転送関係をリンクとしたネットワークを正情報と誤情報の両方で構築し比較した.そして,これらを比較した結果,誤情報の方が複雑なネットワーク構造をしている点に着目した.特に,正情報の場合,発信源を中心とした星型で伝播するのに対し,誤情報の場合,発信源は必ずしもネットワークの中心とはなっていない.誤情報では,目にした情報を,発信源まで遡ることなく,そのまま身近な人へと転送することがしばしば起こっていることを表している.このような伝播ネットワークの違いを数値化することにより,伝播している情報の文脈や,情報を発信・転送する人の属性などを考慮することなく,SNSで広まっている情報が正誤どちらに近いのかを評価できるようになる.さらに,数値化においては,ネットワークのローカルな情報である,リンク数の平均,および二乗平均だけを用いている点は,重要である.例えばノードの重要度を表す代表的な指標である媒介中心性を計算するには,ネットワーク中のすべてのノードペア間の最短経路を計算する必要がある.一方,リンク数の平均,および二乗平均であれば,注目するノードのローカルな情報のみで計算ができる.今後もSNSによる情報流通が増えていくと考えられる.透明性が高く,計算量も軽い指標で新たな「情報生態系」を捉え,明らかにし,さらに社会へも還元するような取り組みは,重要性を増していくのではないだろうか.
著者
Hiroki Maki Hidetaka Wakabayashi Keisuke Maeda Mariko Nakamichi Kazumi Kubota Ryo Momosaki
出版者
Society for Clinical Epidemiology
雑誌
Annals of Clinical Epidemiology (ISSN:24344338)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.88-94, 2023 (Released:2023-07-04)
参考文献数
22

BACKGROUNDThe Comorbidity Polypharmacy Score (CPS) is calculated by the number of drugs carried plus the number of comorbidities on admission and divided into three categories (minor, 0–7; moderate, 8–14; and severe, 15+). This study investigates whether CPS can predict the clinical outcomes in older patients with hip fractures undergoing surgery.METHODSThis retrospective longitudinal study used a multicenter hospital-based database containing the Diagnosis Procedure Combination. Consecutive patients with hip fractures (ICD-10 codes S720 and S721) who were aged ≥65 years between April 2014 and August 2020 were included. We evaluated the predictive association between the CPS and Barthel Index (BI) efficiency. The primary outcome was defined as the BI efficiency, and the secondary outcome was the length of hospital stay.RESULTSWe enrolled 11,564 patients, and 80.5% of them were female. The mean age was 83.9 ± 6.5 years. The BI efficiency was the lowest in the CPS severe group with a median [interquartile range] of 0.67 [0.10, 1.43]. The length of hospital stay was the highest in the CPS severe group, with a median of 35 [21, 58]. Additionally, multiple linear regression analysis revealed that the CPS was independently associated with the BI efficiency (β = −0.100, 95% CI: −0.040, −0.029; P < 0.001) and the length of hospital stay (β = 0.047, 95% CI: 0.199, 0.366; P < 0.001).CONCLUSIONSAn increased CPS score is associated with low BI efficiency and longer length of hospital stay in patients with hip fractures.
著者
市原 博
出版者
経営史学会
雑誌
経営史学 (ISSN:03869113)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.3-26, 2007-03-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
54
著者
宇野 博武 山口 志郎
出版者
日本体育・スポーツ経営学会
雑誌
体育・スポーツ経営学研究 (ISSN:24323462)
巻号頁・発行日
pp.370003, (Released:2023-05-18)
参考文献数
57

This study aimed to objectively and quantitatively explore domestic professional sports management research by conducting an integrative literature review, including the clarification of research topics and trends and a discussion of future research agendas. A total of 113 articles were collected from seven Japanese journals related to sport management research. Topic modeling based on Latent Dirichlet Allocation was applied to analyze the research topics. After topic modeling, the articles were aggregated by 16 research topics: Spectator behavior, consumer behavior and intention, product and spectator characteristics, sponsor and brand, attendance and spectating frequency, spectating needs, top sports players, youth and rookie players, human resource development, profitable business and governance, economic value and impact, organizational studies and globalization studies, stakeholder, community/local and life, league management, and others. Of these, the number of articles in spectator-related research topics accounted for 41.6% of all articles. However, an increasing trend of published articles on research topics other than spectator-related topics was observed after 2011. Consequently, owing to the insufficient yet essential amount of studies that were indicated by the above research trends, future research promoting professional sports management research based on a life-studies approach is necessary.
著者
岸田 和也 石垣 智也 平田 康介 山野 宏章 松本 大輔
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.53-59, 2019 (Released:2019-02-26)
参考文献数
23
被引用文献数
1

〔目的〕回復期リハ病棟退院直後に訪問リハを利用した日常生活活動に介助を要する者の家族介護負担軽減とその関係要因を検討すること.〔対象と方法〕17名を対象に介護負担尺度(J-ZBI_8)の開始時と30日後,終了時(180日後または調査終了時)との変化量と各評価項目の相関分析を行った.〔結果〕介護負担軽減は,30日後では頻回な訪問リハの実施,良好な利用者家族関係,頻回な家族教育,密なケアマネジャーとの連携,終了時では頻回かつ密な家族教育と有意な関係を認めた.〔結語〕退院後の介護負担軽減には,短期的には集中的な介入による頻回な家族教育,良好な利用者家族関係の支援や他職種連携,中長期的には指導内容を実践できるよう,密な家族教育が重要であることが示された.
著者
中谷 裕一郎 小浦 久子 木谷 弘司
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.1417-1422, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)
参考文献数
15

本研究は、金沢における重要文化的景観の価値を継承するための景観保全に求められた都市の高さ問題への対応を検証することにより、市街地更新を前提とする都市の文化的景観の保全について考察した。近世城下町の計画理念が表現されている天守を見通すヴィスタの景観演出は、金沢の重要文化的景観の価値と特定されるものであり、この価値の保全とは城跡から旧城下を眺める眺望を保全することである。そのために城の正面に位置する地区における高さの抑制が課題となった。シミュレーションにより、地形条件も踏まえ、城跡からみたときに建物が石垣の高さを超えないようにするための指標となる高さを検証した。合わせて、地区ごとの建築実態および景観不調和の実態を把握し、シミュレーションにより求められた20m高度を指標とし、地区の状況に応じて高度地区のダウンゾーニングが実施された。この取り組みは、価値の考え方にもとづく計画基準の設定のあり方を示したもので、継続的に変化することで持続的となる都市の文化的景観の動態的保全手法の一つを画定したといえる。
著者
内田 遼介 寺口 司 大工 泰裕
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.91, no.1, pp.1-11, 2020 (Released:2020-04-25)
参考文献数
44
被引用文献数
2

Corporal punishment in the setting of extracurricular school sport activities (bukatsu in Japan) has attracted public attention since 2013. Previous research studies attempted to characterize the actual conditions of corporal punishment in bukatsu. Several studies have demonstrated that direct experience with corporal punishment in bukatsu led to a favorable attitude toward corporal punishment among those that received it. However, these studies did not take into consideration extraneous variables (e.g., sex, age, aggression) that may contribute to the development of favorable attitudes. The purpose of this study was to re-examine the results of previous studies using a modified research design and statistical analysis plan. Participants were 287 individuals, aged 18 to 65 years. Hierarchical multiple regression showed that direct experience with corporal punishment in bukatsu positively influenced favorable attitudes toward corporal punishment even after controlling for several extraneous variables. Moreover, the direct effect of experiencing corporal punishment in bukatsu was fully mediated by the perceived effectiveness of corporal punishment. These results extend this field of research by complementing previous research.
著者
真口 宏介 潟沼 朗生 高橋 邦幸
出版者
一般社団法人 日本膵臓学会
雑誌
膵臓 (ISSN:09130071)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.101-110, 2018-04-25 (Released:2018-05-26)
参考文献数
50
被引用文献数
2 1

IPMNには腺腫,腺癌,浸潤癌があり,治療方針が重要である.2017年にIPMN国際診療ガイドラインが改訂され,分枝型のhigh-risk stigmataとworrisome featuresの因子について変更がみられているほか,精査としてのEUSの「結節(mural nodule:MN)の大きさ5mm以上」が明記された.初回診断時にはUS,CT,MRCPを行い,他疾患との鑑別を行う必要がある.EUSはMNの正確な評価と併存膵癌を見逃さないことから行うべきと考える.手術適応例に対しては,膵管内進展範囲の評価にERCP,IDUSが必要であり,POPSが適応となる場合もある.経過観察にはIPMNの進展の評価と併存膵癌の出現に留意する必要がある.現状では,併存膵癌の監視の観点から嚢胞径に関わらずCT,MRCP,EUSを組み合わせた6カ月毎のfollow-upが妥当と考える.
著者
羽山 順子 津田 彰 Junko Hayama
出版者
久留米大学大学院心理学研究科
雑誌
久留米大学心理学研究 = Kurume University psychological research (ISSN:13481029)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.150-158, 2011-03-31

5歳以下の小児において,就眠に不適切な条件や不適切なしつけの結果として維持される寝渋り,夜泣きのような睡眠問題は,小児の行動性不眠症と呼ばれる。小児の行動性不眠症にはオペラント条件づけを基礎理論とする行動科学的なアプローチが有効であると,多くの臨床試験から確認されている。本稿では,1)小児の行動性不眠症に対する行動科学的アプローチに関する理論とそれらの技法の効果と課題,2)日本の小児の睡眠研究の現況,について概説した。行動科学的なアプローチのうち,寝渋り,夜泣きを意図的に無視する消去法と,出産後6カ月以内に適切な対応の方法を養育者に教育する睡眠の予防的親教育は,小児の行動性不眠症に対する効果が確実であると示唆された。さらに,小児の行動性不眠症の改善は,母子の睡眠と精神保健にも寄与していた。一方,日本の小児の睡眠研究は,その多くが調査研究であり臨床試験の数は限られていた。本邦における行動科学的アプローチの導入は,母子の睡眠と精神保健の向上に寄与する可能性があると考えられた。

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著者
西山 享
出版者
一般社団法人 日本数学会
雑誌
数学 (ISSN:0039470X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.183-185, 1992-05-18 (Released:2008-12-25)
参考文献数
9
出版者
東京図書
巻号頁・発行日
vol.[第11], 1970
著者
坂本 史衣
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.10-16, 2016 (Released:2016-04-05)
参考文献数
7
被引用文献数
1

医療関連感染(HAI)のリスクアセスメントとは,疫学的原則に基づくサーベイランスの実施を通じて,HAIのリスクを可視化し,評価することを繰り返すプロセスである.従って,リスクアセスメントは,医療の質の向上を目的とした,系統的かつ積極的なHAI予防活動である.本総説では,リスクアセスメントのプロセスについて解説するとともに,HAIリスクと改善活動の評価に使用する指標を紹介する.