著者

清水和裕著

出版者

山川出版社

巻号頁・発行日

2015

著者

金子 龍司

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.125, no.12, pp.25-46, 2016 (Released:2018-01-28)

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本稿は、太平洋戦争末期の娯楽政策について考察する。具体的にはサイパンが陥落した一九四四年七月に発足した小磯国昭内閣期以降終戦までの政策に注目する。 小磯内閣期の思想・文化統制については、先行研究により、東條内閣期の言論弾圧が見直されて言論暢達政策が採用され、思想・言論統制の緩和によって戦意昂揚を目指したことが指摘されている。娯楽統制についてもこの枠組みで語られ、従来強化一方だった統制がサイパン陥落・同内閣の成立を契機として一転して緩和されたと整理され、その画期性が指摘されている。 しかし、この統制緩和は小磯内閣が娯楽に対して講じた措置のひとつに過ぎないし、画期といっても、この統制緩和に限らなければ、娯楽への積極的な措置は小磯内閣発足以前からすでに講じられていた。つまり先行研究は、統制緩和の画期性を重視するあまり、小磯内閣の娯楽政策の全容を明らかにしておらず、しかも従前の政策との連続性も見過ごしているきらいがある。 したがって本稿は、小磯内閣期の娯楽政策をできるだけ詳しく分析することで右の二点を明らかにし、同政策を歴史的に位置づける試みを行う。具体的には、当事者たちの問題認識や政策決定過程や政策の実効性を検討材料とする。 本稿が明らかにするのは以下の事柄である。第一に、娯楽統制史上、小磯内閣期の統制緩和は個別の措置としてはたしかに画期的であったが、娯楽に対する積極的な姿勢や問題認識に関してはむしろ前内閣との連続性が目立っていたこと。第二に、政策の実効性といった観点からは、個別具体的な措置については一定の成果が見られ、戦争末期にあっても興行の機会は確保され盛況も珍しくなかったこと。第三に、それにもかかわらず、政策全体の評価としては、絶望化する戦況下で観客や興行者たちが娯楽を供給・享受して戦意昂揚に結びつけるだけの精神的余裕を失っていたため、失敗に終わったと結論せざるを得ないことである。

著者

厚生労働科学研究費補助金(新興・再興感染症及び予防接種政策推進研究事業)「新興・再興感染症のリスク評価と危機管理機能の実装のための研究」分担研究班 日本COVID-19対策ECMOnet(日本集中治療医学会日本呼吸療法医学会日本救急医学会)

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.447-452, 2020-11-01 (Released:2020-11-01)

参考文献数

34

被引用文献数

3

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2019年に発生した新型コロナウイルス疾患(coronavirus disease 2019, COVID-19)により急性呼吸不全を呈する重症患者管理の根幹は,呼吸機能低下に対する支持療法としての人工呼吸と体外膜型肺(extracorporeal membrane oxygenation, ECMO)である。COVID-19患者数が増加していることを踏まえ,臨床現場での参考となりうるECMOに関する標準的なケアの概要を,専門家のコンセンサスステートメントとして提案した。ECMO管理のための適応,管理方法および注意点を,資源制約のある場合を含めて記載した。

著者

田名部 尚子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.228-233, 1990-08-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

42

被引用文献数

2

著者

岡本一平 著

出版者

先進社

巻号頁・発行日

vol.第9巻, 1930

著者

松金 輝久 武永 康彦

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1426, pp.147-152, 2005-04

著者

北野 市子

出版者

The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.393-401, 1999-10-20 (Released:2010-06-22)

参考文献数

3

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4歳時に重~中度の精神発達遅滞を示した子どもに対し, 個別継続的プログラムされた言語訓練を行わず, 長期的な助言指導・経過観察を行った児の8歳時のコミュニケーションについて調査した.重度群24例, 中度群25例であった.結果, 中度例で学童期に発語可能となったものは25例中24例で, このうち「簡単な会話成立」以上の実用的発語が可能なものは15例であった.一方, 重度例では24例中16例に発語がみられた.また, パニックが減少した児の中に発語可能となった者が多かった.発語可能な重度例の半数以上は学童期以降に音声模倣や発語が盛んとなった.このことから重度群については長期的な視野をもって母子の援助に当たることが重要であると考えられた.今回の調査結果は, STの指導効果を示したものではなく, 児の成長力を示したものである.したがって, こうした児に対するSTの直接的な訓練効果を検討する場合には, これらの児のもつ成長力を十分に考慮するべきであると考える.

著者

中下 留美子 鈴木 彌生子 林 秀剛 泉山 茂之 中川 恒祐 八代田 千鶴 淺野 玄 鈴木 正嗣

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.43-48, 2010-06-30

参考文献数

20

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2009年9月19日,乗鞍岳の畳平(岐阜県高山市)で発生したツキノワグマ(<i>Ursus thibetanus</i>)による人身事故について,加害個体の炭素および窒素安定同位体比による食性解析を行った.体毛の炭素・窒素安定同位体比は,他の北アルプスの自然個体と同様の値を示した.さらに,体毛の成長過程に沿って切り分けて分析を行った結果についても,過去2年間の食性履歴において残飯に依存した形跡は見られなかった.当該個体は,観光客や食堂から出る残飯等に餌付いた可能性が疑われていたが,そのような経歴の無い,高山帯を生息圏の一部として利用する個体である可能性が高いことが明らかとなった.<br>

著者

瀧本 彩加

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

pp.67.1.4, (Released:2017-05-17)

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Recently, there have been more and more chances to talk about our study in English even in domestic conferences, symposiums or workshops in Japan. However, unfortunately, almost all of us have not received enough training for making English presentation yet. Therefore, I would like to introduce the very basics of pronunciation, making slides, way of talking and answering questions from the audience to help beginners through their first English oral presentation.

著者

早川 厚一 曽我 良成 近藤 泉 村井 宏栄 橋本 正俊 志立 正知 森田 貴之

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 人文・自然科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; HUMANITIES and NATURAL SCIENCES (ISSN:03850056)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.75-138, 2020-01-31

著者

石川 徹夫 安岡 由美 長濱 裕幸 川田 祐介 大森 康孝 床次 眞司 志野木 正樹

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.253-267, 2008 (Released:2010-08-05)

参考文献数

70

被引用文献数

2 3

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Before the 1995 Hyogoken-Nanbu earthquake, various geochemical precursors were observed in the aftershock area: chloride ion concentration, groundwater discharge rate, groundwater radon concentration and so on. Kobe Pharmaceutical University (KPU) is located about 25km northeast from the epicenter and within the aftershock area. Atmospheric radon concentration had been continuously measured from 1984 at KPU, using a flow-type ionization chamber. The radon concentration data were analyzed using the smoothed residual values which represent the daily minimum of radon concentration with the exclusion of normalized seasonal variation. The radon concentration (smoothed residual values) demonstrated an upward trend about two months before the Hyogoken-Nanbu earthquake. The trend can be well fitted to a log-periodic model related to earthquake fault dynamics. As a result of model fitting, a critical point was calculated to be between 13 and 27 January 1995, which was in good agreement with the occurrence date of earthquake (17 January 1995). The mechanism of radon anomaly before earthquakes is not fully understood. However, it might be possible to detect atmospheric radon anomaly as a precursor before a large earthquake, if (1) the measurement is conducted near the earthquake fault, (2) the monitoring station is located on granite (radon-rich) areas, and (3) the measurement is conducted for more than several years before the earthquake to obtain background data.

著者

新川 敏光 安 周永 林 成蔚

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本研究の目的は、日本の民進党(旧民主党)を韓国の「ともに民主党」、台湾の「民主進歩党」と比較研究することによって、日本におけるリベラル勢力の低迷の理由と再生の可能性を明らかにすることである。欧米との比較の視点から、日韓台のリベラル政党の歴史と政権期の政策を比較検討する。それによって、三カ国のリベラル政党がおかれている共通点と相違点を明らかにする。具体的には、5月にヨーロッパの社会民主主義に関する研究者を招聘し、研究会を行う。その際に、研究メンバー間に今後の研究計画を再確認するとともに、本研究計画に対してヨーロッパ研究者から助言を得て、今後の課題と方針を一層明確にする。8月には韓国調査を行う予定であった。初年度は、当初の研究計画以上の成果を得ることができた。5月に研究代表と分担者が集まり、日韓台のそれぞれの政治状況を報告してもらい、本科研の計画を明確にした。また7月には、一橋大学の田中拓道教授を、2月には法政大学の山口二郎教授を招聘し、研究会を行った。欧米の社会民主主義の動向と日本の野党再編を把握することができた。計画当初は今年度に韓国の調査を行う予定であったが、去年の北朝鮮のミサイル実験等の情勢を踏まえ、韓国調査を中止し、2年目に行う予定の台湾調査を先に行った。訪問先は、台湾総統府のスポークスパーソンや次長、台湾日本関係協会の会長、民進党の幹事長、時代力量の創立メンバー等であった。こうしたインタビューから民進党政権の復権には、国民党の腐敗だけではなく、対中関係をうまく利用した民進党の戦略と市民運動の影響があった。東アジアにおいても政党の対立軸とリベラル政党の戦略が大きく異なっているが確認できた。

著者

渡辺 孝康 中川 一路 丸山 史人

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.441-444, 2013-07-01 (Released:2014-07-01)

参考文献数

10

著者

杉山 和明

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.239-259, 2008-10-28

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本稿の課題は,英語圏人文地理学における農村性と若者に関する研究の枠組みを援用しつつ,浜松都市圏東部に暮らす高校生を調査参加者として,かれらが日頃訪れるさまざまな場所についての語りを取り上げ,若者集団の主体的な行動を明らかにするとともに,それらの空間に対していかなる意味づけを行い,どのような場所感覚を抱くのかを考察することである。注目すべき調査結果として挙げられるのは以下の3点である。第一に,都市性/農村性の相対性の意識が認められ,都市性と農村性の対比が日常の場所感覚のなかで常に関係づけられていること,第二に,こうした都市性/農村性の意識をもたらす背景にあるのは,かれらの暮らす近隣住区に均質化された消費空間の進出が続いており,かれらにとって肯定的な意味が付与された場所となっていること,第三に,空間行動では男子高校生に比べて女子高校生の移動性が優位であり,学年による行動領域の階層が認められたことである。

著者

和田 信哉

出版者

全国数学教育学会

雑誌

数学教育学研究 : 全国数学教育学会誌 (ISSN:13412620)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.31-41, 2012 (Released:2019-01-17)

参考文献数

34

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This research aims at clarifying the transitional process from elementary mathematics to secondary one, especially arithmetic to algebra, and from the viewpoint of Early Algebra, we focus on algebraic reasoning at elementary grades. However, it does not yet become clear enough. The purposes of this paper, therefore, are to clarify algebraic reasoning through the semiotic analysis of classes of the multiplication and division with fractions, obtain the implications to promote algebraic reasoning, and obtain the implications for the classes. The results are followings. (1) Algebraic reasoning was identified by the semiotic analysis of the classes from the viewpoint of generalization and justification. The characteristic of the reasoning depends on deductive reasoning grounded on a property of numbers and operations or a pictorial expression. (2) From the viewpoint of justification, we regard deduction using a model and a specific case as deductive reasoning, in the case of deduction using a model, it is important that the model is made a tool, in the case of deduction using a specific case, it is important to examine whether become the generic example or the representative special case, and to draw various deductive explanations. (3) About the implications for the classes, at the time of classes of the multiplication at the second grade and the unifying partitive division with quotative division at the third grade, it is important to make students understand that the relation of multiplication to division is reverse operations from concrete operations. At the time of classes of the division with fractions, it is natural to understand the method of calculation from a property of operations.

著者

山内封介 著

出版者

国際反共聯盟調査部

巻号頁・発行日

1937

著者

中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 中山 偉人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_1357-I_1363, 2012 (Released:2013-12-25)

参考文献数

9

被引用文献数

3

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現在,日本の多くの都市において,公共交通空白地帯の解消を目的としたコミュニティバスが運行されている.コミュニティバスには法律上の明確な定義はなく,自治体と事業者の費用負担も様々である.そこで本研究は,運行事業者の違いや自治体の費用負担の仕方の違いなどに着目してコミュニティバスの運行費用との関係を分析することを目的とし,京都府内の21自治体を対象にアンケート調査およびインタビューを実施し,運行にかかる総費用と運賃収入について分析した.その結果,地域の運行協議会により運行されるコミュニティバスの運行費用は,従来から独自に定時定路線運行をしてきた路線バス事業者により運行されるコミュニティバスよりも走行時間あたりの運行費用が安いなど,運行事業者の違いが運行費用に影響を与えていることを明らかにした.

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

no.(208), 2016-10

著者

奥山 恭子

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国際社会科学研究 (ISSN:13460242)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.349-368, 2006-09-20

著者

田中 祥貴 青木 郁夫 石根 貴章 John J. Renger Christopher J. Winrow 久田 智

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.148, no.1, pp.46-56, 2016 (Released:2016-07-13)

参考文献数

31

被引用文献数

1 2

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オレキシンは視床下部外側部の神経細胞で産生されるニューロペプチドで,動物の覚醒状態維持に重要な働きをしている.スボレキサントはヒトのオレキシン受容体(OX1R及びOX2R)に対する強力で選択性の高いアンタゴニストで,不眠症の経口治療薬として開発された.スボレキサントのヒトOX1R及びOX2Rに対する結合親和性は高かった(Ki値はそれぞれの受容体で0.55 nM及び0.35 nM).各種動物(マウス,ラット,ウサギ,イヌ及びアカゲザル)のOX1R及びOX2Rに対してもヒトと同程度の結合親和性を示した.ラットにスボレキサントの10,30及び100 mg/kgを投与すると,用量依存的に覚醒が減少し,同時にデルタ睡眠とレム睡眠が増加した.同様な覚醒の減少とノンレム睡眠及びレム睡眠の増加は,イヌにスボレキサントを1及び3 mg/kg経口投与したとき,及びサルにスボレキサントの10 mg/kgを経口投与したときにも認められた.臨床薬理試験の結果から,スボレキサント40 mgを非日本人健康非高齢被験者に単回経口投与した際のTmaxは約2時間で,終末相半減期は12.2時間であった.また,1日1回反復投与した際,投与3日目までに定常状態に達し,AUC及びCmaxの累積係数の推定値は1.2~1.6であった.スボレキサントを空腹時単回投与した際の薬物動態は,日本人健康男性被験者と非日本人健康男性被験者で大きな差はみられなかった.また,後期第Ⅱ相及び第Ⅲ相試験での不眠症患者の薬物動態より,非高齢者にスボレキサント20 mgを投与した際のAUC0-24h及びCmaxは,高齢者にスボレキサント15 mgを投与した際と同程度であった.臨床試験の結果から,スボレキサントは睡眠維持及び入眠のいずれの症状改善にも効果を有し,長期間投与で薬剤耐性もみられない.また,おおむね良好な忍容性が認められ,翌日への持越し効果も許容可能な程度であり,臨床上懸念される,投与中止による退薬症候や反跳性不眠は認められない.したがって,本剤は,不眠症の新たな治療選択肢の一つとなると考える.