研究を通して以下の点が明らかとなった。・器械運動を苦手とする学生の多くが、技ができないのは生理学的な体力要因のためだと思い込んでいる。また、できない動き方と目標とする動き方との外形的な違いのみを探ろうとする。つまり、客体として身体を捉える傾向にある。・指導の際には学習者はどう動こうとしているのかという動感を分析し、動きのコツをつかませるための感覚的なアドバイスが必要となる。・体育の学習を通しては生理学的な体力の向上も重要であるが、自己の身体で動きのコツをつかむという経験はさらに重要となり、身体知の形成こそが教科体育固有の学習目標となる。
1 0 0 0 OA 時系列データ単語近似法の研究とそのスポーツ健康科学応用の創成
本研究では、離散多次元時系列データの類似検索精度の飛躍的向上と、スポーツ健康科学分野での多次元時系列データ検索による新たな応用を創成することを目的として、高精度でかつ高効率な多次元時系列データ類似検索方法の考案と、スポーツ競技の指導者から選手への円滑な指導が可能なエージェントによる新たな応用開拓を行った。本研究により、選手の動きや軌跡を表現する多次元時系列データを基本に、複数の競技者に適切なタイミングで的確なプレイに関するアドバイスを可能とするシステム構成法が明らかとなった。アメリカンフットボールおよび社交ダンスを対象とするプロトタイプ群を開発した。
1 0 0 0 子宮頚癌発生予防のためのHPVワクチン開発に関する基礎的研究
1.臨床応用の第一歩として・ボランチア13名にこのL2ワクチンを経鼻的に投与する第I/II相試験を行い、VLP抗体および中和抗体の上昇を確認するとともに、安全性を確認した。このL2ワクチンは、最も型共通性でかつウイルスの細胞内エントリーに最も重要な役割を有する領域のペプチドである。pacebo3名、0.1mgが5名、0.5mgが5名にアジュバントなしで経鼻接種され、0.5mgの群の4名においてHPV16とHPV52のL1/L2 VLPに対する中和抗体が誘導され、有害事象はなかった(Vaccine,2003)。2.ワクチン接種の対象者や適応・end pointを決める上でHPV感染からCIN発生、CIN進展に関わる研究を行った。HPV16/52/58のうち複数のVLP抗体を有する場合にCINになりやすく、HPVの1つの型に抗体を有しても他の型の感染やそれに引き続くCIN発生を抑制しないことを示した(J Med Vjrol,2003)。3.HPV16陽性のCINと子宮頸癌において、E6塩基配列のvariationとHLA Class II allelesを検討し、E6 prototypeではDRB1^*1501とDQB1^*0602、D25E(アジア型)ではDRB1^*1502、L83V(ヨーロッパ型)ではDQB1^*03032が有意に高頻度であった(Int J Cancer,2003)。
1 0 0 0 OA 植物由来食成分(フィトケミカル)の乳癌及び大腸癌に対する抗癌作用の機序解析
フィトケミカルの抗癌作用の分子機序を異なったサブタイプの乳癌細胞で解析するとともに、一次予防へ応用可能かどうかをEMS誘導乳癌モデルラットで検討した。用いたフィトケミカルはイソフラボン、クルクミン、リコペン、ノビレチン、レスベラトロールで、すべて乳癌細胞に抗癌作用を示した。その分子機序はフィトケミカルによって異なるが、増殖とアポトーシスに関連する細胞内シグナル蛋白に働き、増殖抑制とアポトーシス誘導により発揮されることが判明した。動物モデルではイソフラボンやリコペンは乳癌発症を抑制することがわかった。フィトケミカルは乳癌の一次予防に効果があるだけでなく、癌の増殖・進展を抑制する可能性がある。
表現の自由と個人の人格権は共に、憲法で保証された基本的人権であり、その対立の調整は極めて慎重でなければならない。刑事事件報道における被疑者・被告人の人権と表現(報道)の自由との衝突に関する事例研究を行った。ケーススタディとして、1981年に逮捕され95年に無罪が確定した大分・みどり荘事件の輿掛良一さんの報道被害、94年6月の松本サリンでの河野義行さんに対する捜査とメディアによる人権侵害、米国アトランタ・五輪公園爆弾事件の第一通報者リチャード・ジュエルさんの事例を取り上げた。日米の犯罪報道を比較研究した。また、神戸市須磨区で起きた連続児童殺傷事件、東京電力社員殺人事件などでの被害者のプライバシー侵害問題も調査した。少年事件での実名・顔写真の掲載、文藝春秋の少年供述調書の掲載などが相次いだことで、これらの少年法違反の取材・報道に関して、現場記者、捜査当局者、一般市民などから聞き取り、アンケート調査を実施した。その結果、取材記者は警察情報にほぼ依存しており、捜査当局の監視機能は働いていないことが分かった。報道現場で犯罪報道の構造を改革を求める声が強いことも分かった。人権と報道のテーマは、97年8月末に起きたダイアナ元英皇太子妃の事故死で、世界的な問題となった。ジュエルさんと対メディア訴訟の代理人であるワトソン・ブライアント弁護士が97年10月に来日、二人から詳しく当時の事情を聞いた。さらに北欧、英国など諸外国の事例との比較も検討した。放送界でもNHKと民間放送連盟が97年6月に苦情対応機関、「放送と人権等権利に関する委員会機構(BRO)を設置.BROは98年3月に米サンディエゴ教授妻娘殺人事件報道に関して初の見解書を発表。プレスにおいては新聞協会が協力しないために、新聞労連が独自で98年3月に報道被害相談窓口をスタートさせた。日本に生まれつつあるメディア責任制度の問題点を明らかにして、その解決方法を提示した。
1 0 0 0 学区で取り組む品性教育の研究者による支援と成果・問題点の分析
東京都のA区が取り組み始めた人格の完全を目指した品性・品格教育を、研究者で支援するのが本研究の目的である。本研究の3年間の目的は、(1)品性・品格教育の全国初の実践に向けて、取り組みの理念や教育的意義を、教員や保護者に向けて正確に伝えるため、教育委員会の活動を支援すること、(2)品性に関する教育の成果を、well-beingとの関係を中心にアンケートで調査し、この取り組みをエビデンス・ベースの展開にすること、(3)アメリカで教員達に品性・品格教育を教え、全米で学校を支援しているボストン大学の先生をお招きし、A区の品性・品格教育にコメントしていただき、旧来の教育と違った新しい視点を取り入れることである。本年度はまとめの年なので、(1)、(2)を中心に行った。(1) 地域の保護者向け講演会、校内研修会、教育委員会主催の研修会等で、交通費、講演料なしの講演を行い、全区実施に向けて教員研修等のお手伝いをした。また、教育委員会は、全学区で使用する教師用手引き書を作成したが、これを作成する際、知識提供、翻訳した資料の提供を行った。(2) アンケート調査は、A区が取り組みを始める前の段階から毎年、2月に調査を行っている。今回で4回目のアンケートを実施した。3回目までのまとめは、アンケートに協力してくださった学校と教育委員会にお伝えした。この分析の結果、規範意識は確かにwell-beingと関わっているが、その教育の成果の様相は内容(根気、活力、寛容など)によって多様であることが窺えた。(3) 昨年のボストン大学の教授による講演の逐語録をまとめ、多くの方に配布できるようにした。
1 0 0 0 OA 農地の放射能汚染マップ作成モデル事業による風評対策と損害構造の解明
農地の汚染マップは、避難指示や解除、除染、農業対策などに関して、分野横断的に活用できる政策立案の基礎資料となる。生活圏における放射線量が可視化されたマップは、地域住民が、今の暮らしの中で少しでも外部被ばくを減らす方法を考える判断材料として用いることができる。実態調査を行うにあたっては、①復興庁が総合的な管理を行う、②被害レベルが高い地域から順次作成、③被害レベルに応じて更新頻度を設定、④経費を抑えた簡易な手法を採用し予算確保、⑤実測は行政・研究機関・民間企業・地域住民の持てる力を最大限活用することが重要である。
1 0 0 0 OA ニーズとライフスタイルを踏まえた吃音がある中学・高校生の教育・支援方法の開発
多様な教育・支援ニーズがあり、勉学や部活動などで多忙な吃音のある中学・高校生の実情にあった教育・支援方法について、(a)「吃音のある中高生のつどい」の実施、(b)「吃音スタディーブック中高生版」の開発をした。「吃音のある中高生のつどい」は勉学や部活動などの影響が最小限となる夜間や休日に、2014年度に6回、2015年度に5回実施し、毎回1~7名の参加があった。「吃音スタディーブック中高生版」は、中高生が興味を持って取り組めるように、タブレット端末などを用いるマルチメディア自学教材とし、吃音の基礎知識クイズ、吃音動画クイズ、吃音の中高生へのメッセージ(吃音との付き合い方の提案)で構成された。
1 0 0 0 OA コンテンポラリーダンスの社会的機能に関する研究-教育と福祉の観点から-
- 著者
- 富田 大介
- 出版者
- 大阪大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2012-08-31
コンテンポラリーダンス(contemporary dance:現代舞踊)の実践と理論に深く関わってきた研究代表者は、このダンスの社会的機能を「教育」と「福祉」の観点から捉えることを目指した。申請時の前年に受理された学位論文において、このアートの技術(芸術)的特徴を示し得た研究代表者は、その成果をもとに、本研究において、その技術が活かされる社会的な現場を精査し、このアートの様々な機能を検証するよう努め-とりわけ近年増加の傾向にあった福祉分野での機能や、ダンスを必修化した学校体育における機能を考察することで-現代の文化資本に寄与するコンテンポラリーダンサーの活動とその意義の一旦を明るみに出した。
研究目的で日本に留学している学生・研究者の数は年々増加し全国で約10万人に達しており,その出身の国・地城や民族も多様化している。家挨同伴の留学も増加しており,その子育てに対する支援は,留学生本人に対する支援とともに,国際交流の重要な一環を構成している。本研究では,大学関係の保育園について現状と問題点を明らかにすることを主要な日的とした。調査対象として取り上げた保育所は,最初教職員組合による共同保育所として設立され,認可保育所へと展開してきた歴史を持っている。日本における保育運動の発展において先導的役割を果たした,この大学関保保育所の運動について関係各園の資料をもとにその意義と役割について詳細にまとめた。また,私立大学における保育所の実態についてその全てを網羅するには至らなかったが,主要な国立大学の保育所についてその原状と問題点を洗い出した。さらに,留学生支授という意味では大学内にある保育所以上に大きな役創を果たしている香推浜及び愛咲美保育国(福岡市)を対象に多様な視点から調査分析を行った。外国人留学生の子弟を多く受け入れている保育園では,日々さまざまな異(多)文化接触か行われている。次世代を担う子供達に対して実施されている国際理解を促進する手法の実態を明らかにし,そこで育っている子供達のみならず,受け入れた園の保育者及びそこに子どもを預けている外国人の親と日本人の親とが,それをどのように受け取り,自らの国際理解の深化に果たしている役割を明らかにし,その問題点と諸問題解決の支援組織の構築について検討した。こうした保育園で育った子供達自身が,その経験についてどのような意識を持っているか,又,その家族がどのような評価を下しているかなどについての分析が課題として残されている。
1 0 0 0 OA 熱中症防止のための体温コントロールに関する研究
1 0 0 0 OA 幼児・児童の健康づくりシステムの構築
全国的な生活調査や体力・運動能力測定の実施から、子どもたちの抱える心やからだの問題点を見いだし、それらを改善するための計画を立案してきた。そして、調査・測定地の行政(教育委員会、子ども支援課など)や教育・保育・体育の関連団体(保育士会や幼稚園連盟など)と連携し、健康づくりのための実施可能な対策を立てて実行に移してきた。中でも、(1)子どもの個別の生活と健康実態が診断できるシステムや、(2)データ分析を通して育まれた基本的な健康づくりの考え方(近年の問題発現に関する理論)、および、(3)健康づくり運動を実践・普及するシステムを構築した。
本研究の目的は、ドミニカ共和国(以下、ドミニカ)からアメリカに渡る野球選手を対象とし、彼らの移動経験とスポーツを介した国際移動の実態を民族誌的に記述することを通して、「野球移民」の背景にある近代スポーツ文化の「土着化」の過程を明らかにし、国際移民研究のなかに「野球移民」を位置づけることである。そこで、昨年度から継続中の(1)ドミニカ国内の野球システムについての実態調査(2)野球がどのように土着化しているのかを解明する(3)アメリカのドミニカ移民コミュニティにおける野球への関わりについての調査を実施した。(1)の調査では、昨年度に調査したベースボールアカデミーを退団した選手にインタビュー調査をおこない、アカデミー経験がどのような意味をもつのかについて聞き取りをおこなった。(2)に関しては、ひとつのコミュニティにおける参与観察から、野球が人々の日常生活や価値観を規制していることがあきらかとなった。また、(3)のアメリカでの移民コミュニティでおこなったインタビューならびに参与観察からは、移民社会において野球が祖国と移民をつなぐ役割をはたしている様相を観察することができた。これらの調査結果は、研究代表者が「野球移民」と呼ぶカテゴリーの実在性を、完成された選手送出システムとドミニカに根ざした野球の文化性の事例から実証可能であることを示している。先行研究が野球の伝播やスポーツ帝国主義の視点で論じてきたことで野球選手の移動とその背後にあるスポーツの文化性については見過ごされてきた。本研究がおこなった現地調査でのデータから、「野球移民」の背景にある野球文化があきらかになりつつある。これらの調査結果は、学会や研究フォーラムで随時発表をおこなっている。
1 0 0 0 OA 視感覚と触感覚情報の融合に基づく高感性機能素材の質感評価と設計
布の新しい価値を提案するために、布から得られる,視て触って感じる情報に関係する有効な特性値の抽出を進めた。主な試料は、西陣織物,絹、綿のちりめんである。その結果、視感では西陣織物の中に挿入される金糸の効果や織柄の特徴を識別できる評価方法をみつけた。この方法は、特定の光の当たる角度/見る角度の組み合わせで、布を回転させながら測定する。触感では、絹のちりめんの特に厚さを変えることで、適したシルエットが設計可能なことを示した。またちりめんのしぼ形状と綿素材の吸湿性能に及ぼす強い撚り糸の効果がわかり、それがさらっとした触感に寄与している。
1 0 0 0 OA 家形埴輪の群構成と階層性からみた東アジアにおける古墳葬送儀礼に関する基礎的研究
- 著者
- 古谷 毅 犬木 努
- 出版者
- 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2011-04-28
家形埴輪は多様な埴輪群の中枢部に配置され、形象埴輪の中で最初に出現し前方後円墳の終焉まで造られた代表的な埴輪で、古墳時代集落や居宅の景観と他界観(世界観)が象徴的に反映しているとみられる。本研究では家形埴輪の群構成・階層性と東アジア農耕社会の建築・家形造形品との比較・検討から、日本列島の地域統合に大きな役割を果たした古墳葬送儀礼を分析し、古代国家形成期にあたる古墳時代の他界観(世界観)の解明を目標とした。形象埴輪群・家形土器の調査を実施すると共に、情報共有化のために古代史研究者を交えて古代手工業史における埴輪生産や家形埴輪の儀礼的意義の検討や韓国・家形土器と比較・検討する研究会を開催した。
1 0 0 0 OA 診療用放射性薬剤の拡散前トラップ手法の開発
医療施設や研究施設で用いられる放射性ヨウ素等の放射性廃液を、放射性物質回収材(シクロデキストリン重合体(CDP)、食品用活性炭等)を用いて簡便に捕獲する方法を開発した。β-CDP、活性炭、2者混合、を試験しそれぞれ99. 2%、86. 6%、85. 5%の捕集効率を得た。回収した放射性物質は放射線計測により数値または画像にて定量可能であった。本法は放射性ヨウ素の簡便な捕集に有効であり、臨床の場における放射性廃液の一次処理及び原子力災害時に汚染された飲料水の簡易浄化にも応用が可能であると思われる。
1 0 0 0 OA 環瀬戸内海における民間神楽の表象物に関する民族芸術学的比較研究
1 0 0 0 OA 発がん初期における「代謝再プログラム」過程の可視化―実験病理学的解析への応用
- 著者
- 伊藤 しげみ 田沼 延公 佐藤 郁郎
- 出版者
- 地方独立行政法人宮城県立病院機構宮城県立がんセンター(研究所)
- 雑誌
- 挑戦的萌芽研究
- 巻号頁・発行日
- 2013-04-01
解糖系酵素ピルビン酸キナーゼM(PKM)の選択的splicing制御の蛍光可視化に取り組んだ。蛍光タンパクを用いたレポーター遺伝子を染色体に組込んだマウスを作製し、発がん実験を施行した。発がん型Krasを誘導発現させることにより、上述マウスに短期間で効率よくて肺がんを誘導できた。それら肺がんでは、期待通り、M2型PKMの発現が著しく上昇していた。しかし、それに対応するレポーター遺伝子由来の蛍光を検出することができなかった。従って、当初目的のためには、さらなるレポーター遺伝子の改良、あるいはトランスジェニックマウス作製法の変更が必要と思われる。
1 0 0 0 OA カウンターフィットドラッグのグローバル化とその対策に関する研究
1 0 0 0 児童・生徒の交流による小中連携の英語学習モデルの検証
小学校英語については各学校の活動のばらつきにより、円滑な接続の観点から中学校との緊密な連携が重要である。また、小中の接続時期における生徒の情意面は不安定であり、入学前の不安を中学校時期に楽しさへ変えるものは、「わかる/できる」という安心感であることが分かっている。本研究ではこれらの課題を解決する手段として、小中学生の交流学習を含む新たな英語学習モデルを作成し、その効果を検証した。新たな英語学習モデルでは今回開発したWEBサイトにアクセスして交流学習を行う。事前に交流する小中学生のペアを登録しておき、まず小学生が英語にしたい文章を日本語で入力する。次に中学生がその文章を英語に翻訳し、発音する。その際に英語の堪能な協力者がその内容に対して指導を行う。完成したら文章や音声を小学生がアクセスできる形で登録する。そして小学生はその内容を確認して自分の話したかった文章を実際英語で話す。この一連の流れにおいてデータはサーバ上に登録される為、交流は非同期的に行うことができる。本研究では上記の英語学習モデルを小学六年生とその小学生が翌年通う中学校の三年生の間で検証した。中学生の英語の内容に関しては中学校の英語教師が確認した。交流学習実施後に小中学生双方にアンケートをとり、授業を担当した教師にも聞き取り調査を行い、その効果を測定した。その結果、中学校で学ぶ英語に対する不安が少なくなったと感じた小学生は55%であった。また、中学生には教えるという意識が働き、伝わりやすい発音などを心掛けている様子が確認でき、自身の英語学習にも有効だと感じた生徒が97%いた。本研究成果から、新しい英語学習モデルにより小中学生双方にとって効果の高い英語学習が行えることが明らかになった。実施に当たっても同期的な交流と異なり学校間で実施日を一致させる必要がなく負担の少ない形で行えるため、今後広く利用されることが期待できる。