著者
牟田 和恵 古久保 さくら 伊田 久美子 熱田 敬子 荒木 菜穂 北村 文 岡野 八代 元橋 利恵
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

ジェンダー平等実現のための新たな形・次元でのジェンダー・フェミニズム研究の構築を目的とし、調査研究・文献研究・実践活動の三つの方法論によって研究を行った。貧困やケアの偏在等の問題に関する新たなフェミニズム理論の重要性と、一見女性に焦点化していないように見える幅広い社会問題への関心や運動にとってのフェミニズムの有効性を確認した。また海外国内ともに「慰安婦」問題やセクハラ・性暴力と闘う運動を柱としてジェンダー平等に近づく研究と実践がエンパワメントされており、研究と運動の連携がジェンダー平等の実現には不可欠であることを再確認した。女性情報発信に資するため制作したwebサイトは今後も運営を行っていく。
著者
久保 毅幸
出版者
日本加速器学会
雑誌
加速器 (ISSN:13493833)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.50-56, 2023-04-30 (Released:2023-05-16)
参考文献数
6

The author, a physicist who takes long-term paternity leave of more than two years, tells a life of a stay-at-home dad in New York. The story includes how he has become a stay-at-home dad, his daily routine, and the calamities he encounters daily.
著者
島弧深部構造研究グループ 赤松 陽 原田 郁夫 飯川 健勝 川北 敏章 小林 和宏 小林 雅弘 小泉 潔 久保田 喜裕 宮川 武史 村山 敬真 小田 孝二 小河 靖男 佐々木 拓郎 鈴木 尉元 鈴木 義浩 山崎 興輔
出版者
地学団体研究会
雑誌
地球科学 (ISSN:03666611)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.9-27, 2009
参考文献数
11
被引用文献数
2

島弧深部構造研究グループは,気象庁2006年刊行の地震年報によって,日本列島とその周辺地域で1983年から2005年までに発生した地震の震源分布を検討した.そのうち100km未満の地震はM4.5以上,100km以深の地震についてはM3以上のものを取り上げ,陸上は400mごとの等高線,海域は400mごとの等深線で示された地形図上にプロットして検討資料とした.震源の空間的な分布を明らかにするために,地震の分布する空間の下底の等深線を描いた.等深線は,北海道から千島列島に沿う地域では千島・カムチャツカ海溝付近から北西方に,本州に沿う地域では日本海溝付近から西方に,伊豆・小笠原諸島に沿う地域では伊豆・小笠原海溝付近から南西方に,九州ないし南西諸島とその周辺地域では,琉球海溝付近から北西方に次第に深くなるような傾向を示す.より細かく検討すると,等深線は単純ではない.等深線中に,直線状ないし弧状に走り,隣の単元に数10kmあるいはそれ以上に不連続的に変位する単元を識別できる.このような不連続部は,北海道・千島列島地域では北西-南東方向に走り,各深さのこのような不連続部は雁行状に並ぶ.これらの不連続変位部に境された一つの単元の拡がりは100ないし400kmである.より大きな不連続線として国後島の東縁付近と北海道中央を通るものが識別される.千島海盆付近で等深線は南東方に張り出しているが,これは千島海盆付近で震源分布域が下方に膨らんでいることを示す.本州東北部と,日本海の東北部および中央部では,直線状あるいは弧状に走る等深線を北西-南東と東西方向の不連続線が切る.これらによって境された単元の拡がりは100ないし200kmである.より大きな不連続線として,日本海南西部から本州の中央部を走る線が識別される.伊豆・小笠原諸島地域では,直線状あるいは弧状の等深線を切る不連続部は東北東-西南西方向をとる.これら不連続変位部に境された単元の拡がりは数10ないし200kmである.より大きな不連続線として伊豆・小笠原諸島北部と中央部を走るものが識別される.九州・南西諸島とその周辺地域では,直線状あるいは弧状の等深線を切る不連続部は東北東-西南西方向に走る.これら不連続部に境された単元の拡がりは80ないし250kmである.より大きな不連続線として大隈諸島と奄美大島間を走る線が識別される.このように,和達・ベニオフ面とよばれるものは地塊構造を暗示させる垂直に近い線によって境された,より小さな分節にわかれることが明らかになった.
著者
太田 さつき 久保田 貴之 高城 佳那 漁田 武雄 日隈 美代子
雑誌
環境と経営 : 静岡産業大学論集 = Environment and management : journal of Shizuoka Sangyo University
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.95-108, 2020-06-01

WEB調査会社モニタ会員の20歳代の大卒総合職を対象に調査を行い、昇進意欲および昇進意欲に関係すると思われる要因の男女差を調べた。目指す役職については、明確な男女差がみられ、女性は男性よりも上位の役職を希望していなかった。女性は男性より管理職に必要と思われる能力への自信が低く、自信に繋がる職務経験が少ない傾向にあった。組織の女性活躍推進や男女均等の施策を高く知覚するほど、自信に繋がる職務経験をするほど、男女ともに上位の役職を目指していた。女性においては、能力への自信と目指す役職との間に明確な正の関係がみられた。
著者
中村 晋 山口 道也 本間 誠一 中沢 次夫 小林 敏男 小林 節雄 牧野 荘平 寺嶋 周 船橋 茂 久保 政次 水谷 明 鳥居 新平 上田 雅乃 稲垣 義彰 金井 朗 森 啓太郎 野添 新一 佐々田 健四郎 安江 隆 馬場 実 向山 徳子
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.191-196,200, 1975-03-30 (Released:2017-02-10)

1970年著者の1人中村は, そば屋の調理師にみられた職業性そばアレルギー症の1例をわが国最初で貴重な興味深い症例として報告した.そして前報のごとくアンケートによるそばアレルギー症の全国調査に際し本症の追加9例の存在が確認された.今回協同研究者の協力の下にこれらの症例に関する詳細な再調査を実施したので, その結果を纒めて(先に報告した第1例を含めて)報告し若干の検討を加えた.1)職業性そばアレルギー症をみる職種として, そば屋の調理師と店員, そば製麺業者, そば粉販売業者および特に仕事場と同じ棟に住む家族が挙げられる.2)病歴およびアレルギー学的諸検査成績より, 職業性そばアレルギー症はCoombs and GellのI型(即時型)アレルギーのmodelと考えられる.そして過敏症状は抗原物質が体内に経口的に入る時も経気道的に入る時も発症するという一般のそばアレルギー症と同様の特徴を有する.3)著者らはそば粉取扱業者への指導方針の若干の試案をアレルギー学的見地より提唱した.
著者
大久保 将貴
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.20-34, 2019 (Released:2020-06-25)
参考文献数
53
被引用文献数
1

因果推論とは,因果効果を識別するための仮定を満たすような工夫や戦略のことを意味する.因果推論については,すでに膨大な理論と方法が提起されている.ただし,因果推論が必ずしも具体的な方法と対応しているわけではないため,因果推論といった時にイメージする理論と方法は分野間で大きく異なる.本稿では,社会科学のみならず様々な分野の視点を考慮し,因果推論の理論と方法を体系的にレビューする.さらに,因果推論の限界と可能性について,今日でも繰り広げられている論争を紹介する.
著者
久保 和彦 佐藤 方宣 小宗 静男
出版者
耳鼻と臨床会
雑誌
耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.122-127, 2013 (Released:2014-06-01)
参考文献数
12

メニエール病治療薬であるイソソルビドは、苦く特有な味であるために、服用に困難を極める弱点がある。これまで多様な方法が試みられたが、良好な服用法は確立されていない。その服用感を改善するため、健常人 33 名にイソソルビド+ある種の溶液の組み合わせ ( 1 : 1 混合) を 6 種類試飲してもらい、服用しやすさを 5 段階評価で検討した。原液の味に関しては苦味の評点が高かった。服用感については、原液の平均評点が 3.18 だったのに対し、オレンジジュースは 4.12、リンゴ酢は 3.12、炭酸水は 3.30、コカ・コーラTM は 3.76、ポカリスエットTMは 3.61、緑茶は 2.82 と、オレンジジュース、コカ・コーラTM、ポカリスエットTMは有意に服用しやすさを改善したが、緑茶は逆の傾向が見られた。患者がイソソルビドの服用しにくさを訴えた場合は、オレンジジュースかコカ・コーラTM、ポカリスエットTMで倍量希釈することで服薬コンプライアンスを上げられる。
著者
大久保 憲
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.90, no.8, pp.1531-1537, 2001-08-10 (Released:2008-06-12)
参考文献数
13

病院感染防止には消毒は不可欠であるが,不合理で過剩な消毒が行われている場合がある.消毒薬の使用では対象微生物に有効で,生体や器材を損傷しないような薬剤を選択しなくてはならない.手指消毒は感染防止の基本であるが,手荒れを起こすような方法では,皮膚常在菌,通過菌(一過性付着菌)を増加させてしまい,交差感染の危険性を高める結果となる1).また,病室などの環境に存在する微生物が感染源となることは稀であり,常に手が触れない床などは,消毒ではなく洗浄剤による丁寧な清掃が重要である.環境の無菌性を追求するような過剰な消毒をすべきではない.消毒薬の基本的な使用法は,浸漬法と清拭法であり,噴霧,散布,燻蒸などの方法は作業者に対する危険性から行ってはならない方法である.消毒の功罪を考慮した適正な消毒法が望まれる.
著者
山根 章生 武信 誠一 井上 大輔 吉田 誠一 小崎 昌義 藤本 洋介 伊与田 健敏 崔 龍雲 久保田 譲 渡辺 一弘
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.65-66, 2003

汎用超音波トランスデューサは, その周波数特性より中心周波数40kHzより±5kHzで約20dBの減衰が生じる。これらの送受信器特性を考慮し, スペクトル拡散音波の信号伝搬特性を実験より求め, 拡散要素である設定について検討を行う。
著者
大久保 賢一
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.127-141, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)
被引用文献数
2

本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。
著者
横山 浩之 廣瀬 三恵子 奈良 千恵子 涌澤 圭介 久保田 由紀 萩野谷 和裕 土屋 滋 飯沼 一宇
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.431-435, 2009 (Released:2016-05-11)
参考文献数
20
被引用文献数
1

「指示待ち」はすでに獲得された日常生活行動をスモールステップな指示があるまで待つ状態である. 中等度以上の知的障害を伴う自閉症があり, 「指示待ち」を呈した9症例を検討したところ, 全例で大うつ病エピソードを満たし, 気分障害の合併と診断し得た. 9症例のうち7症例でfluvoxamineが「指示待ち」を含めた抑うつ状態に有効であった. 無効例ではrisperidoneやvalproate sodiumが有効であり, これらの症例が双極II型障害である可能性がある. 「指示待ち」は気分を言語表現できない自閉症がある児 (者) にとって, 抑うつ状態の症状であり, 診断上有用と考えられた.
著者
大久保 賢一
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.127-141, 2015-02-25

本論文では、日本行動分析学会「体罰に反対する声明」を受け、学校場面における「体罰」に依存しない行動問題に対する適正手続きについて解説する。まず、わが国における児童生徒が示す行動問題に対する懲戒や出席停止、あるいは有形力の行使などの適正手続きについて紹介し、「体罰」と懲戒の線引きに関する課題を明らかにする。そして、タスクフォースが声明において何に反対し、何に反対しないのかということをより明確にする。さらに、声明において推奨されているポジティブな行動支援の一例として、米国において普及しつつあるSchool-wide Positive Behavior Support (SWPBS)について紹介し、行動問題に対する予防的で階層的、そしてシステムワイドな支援モデルについて紹介する。米国の「障害のある個人教育法」(individuals with Disabilities Education Act: IDEA)において定められている学校教育における懲戒ルールについて解説し、適切な支援を行うことを前提とした行動問題への適正手続きについて言及する。
著者
片山 直樹 馬場 友希 大久保 悟
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.70, no.3, pp.201, 2020 (Released:2020-12-24)
参考文献数
121
被引用文献数
4

水田の生物多様性に配慮した農法の実際の保全効果を明らかにするため、三種類のデータソースをもとに整理した:(1)農林水産省委託プロジェクトによる全国規模の調査結果、(2)農林水産省による環境保全型農業直接支払制度の事業効果測定調査結果、(3)既往学術文献。まず委託プロジェクトでは、全国規模の野外調査の結果、有機栽培が慣行栽培と比較して複数の分類群(植物、無脊椎動物、トノサマガエル属および水鳥類)の種数・個体数が多いことが明らかとなった。次に農林水産省の調査結果では、有機栽培、冬期湛水および総合的病害虫・雑草管理(IPM)の取組により無脊椎動物およびカエル類の個体数から計算される生物多様性スコアが増加することが明らかとなった。さらに、既往の学術文献のシステマティックレビューを行い、生物多様性に配慮した農法(有機栽培、冬期湛水、IPMを含む特別栽培、江の設置、休耕田ビオトープ、中干し延期、魚道の設置、畔の粗放的管理)の保全効果について、分類群ごとに知見を整理した。これら全ての知見の質・量および結果の一貫性に基づき、各農法の保全効果を4つの「信頼度」(十分確立している、確立しているが不完全、競合する解釈あり、検証不足)をつけて分類群ごとに評価した。その結果、保全効果は農法ごとに、また一つの農法でも分類群ごとに大きな差があり、結果の信頼度も多様であった。加えて、多くの研究事例が圃場1筆程度の小さな空間スケールでの評価であり、個体群・群集レベルでの保全効果を示唆する知見は非常に少なかった。これらの結果をもとに、今後の生物多様性保全に配慮した農業のあり方や研究の方向性について議論を行った。
著者
久保 拓弥
巻号頁・発行日
2008

大学院での統計学授業2008の「講義ノート」です。
著者
村山 貢司 馬場 廣太郎 大久保 公裕
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.47-54, 2010-01-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
10
被引用文献数
1

【目的】我が国におけるスギ花粉症の有病率は馬場の2008年の調査により,平均26.5%とされているが各地域の有病率には大きな差が存在する.これまで,中村,Okudaらによって全国のスギ花粉症有病率の調査が行われてきたが,主に抗体陽性率や発症率との観点から分析が行われており,わずかにOkudaによって飛散花粉数と有病率の関係が述べられているにとどまっている.大気汚染との関連では特定地域における調査はあるが全国的な解析はほとんどないのが現状である.本研究では花粉数,大気汚染,気象条件など外部条件が,地域間の有病率にどの程度影響を与えているかについて検討を行った.【方法】馬場の調査による各都道府県のスギ花粉症有病率と各地域の平均花粉数,花粉の飛散期間,2月および3月の湿度,SPM,NOx,Oxなどについて相関を求め,有病率の差に関与する因子を検討した.花粉数についてはスギおよびヒノキ科花粉の合計値とスギ,ヒノキ科に分けた場合についても検討した.相関の高い因子については1998年と2008年の有病率の差について同様の結果になるかを検討した.【結果】有病率と最も相関が高くなったのは花粉の飛散期間で,次いで花粉数,湿度の順であった.1998年と2008年の有病率の増加に関与したと考えられる因子は同様に花粉飛散期間,花粉数,湿度の結果であった.SPMなどの大気汚染に関しては有意な関係は見られなかった.湿度に関しては森らの調査による高湿度におけるダニ増殖の影響とは異なる結果になった.
著者
三浪 俊夫 久保寺 章
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.73-90, 1977-04-05 (Released:2010-03-11)
参考文献数
19
被引用文献数
1

An earthquake swarm started its activity in the northern somma of the Aso caldera on January 20, 1975. In the course of the earthquake swarm activity, on January 23, an earthquake of magnitude 6.0 representing the largest one among the whole earthquake swarm took place. After this earthquake, the activity of the earthquake swarm declined gradually until the end of January. By using available data obtained from all the seismological stations in the Kyushu district, 120 foci of these earthquake swarm were determined with fairly a high accuracy.Analysing the time variation of the frequency of earthquakes, the migration of their foci, the variation of b-values, and so on, it was found that these features seen in the earthquake swarm were having quite a similar character in the fracturing of the stressed rocks.1) The b-values showed fairly a large differrence in the two periods, i. e. before and after the largest earthquake. Before the earthquake, b=0.73 while after the earthquake b=1.01.2) The series of the earthquake swarm activity can be divided into 6 stages, from the consideration of the migration of the earthquake foci or their characters. The temporal change in the spatial distribution of these foci was noteworthy. In the early stage of the activity a void space (seismicity gap) was observed in the central part of the area in which many foci were distributed. In the next stage, small earthquakes began to take place inside of the above mentioned void space, then at last the largest earthquake occurred at the edge of the void space.3) A volume of the void space may be taken to be 1.8×1017cm3 from the locations of foci during the stage II and the ultimate stress energy that can be stored up in the void space until a break-down takes place can be estimated to be 5.65×1020 erg. According to the relation between the energy of an earthquake and its magnitude i. e. log E=11.8+1.5M, the magnitude of the largest possible earthquake M=5.97 is obtained. This value agrees with the magnitude which has been determined from the maximum amplitude on the seismograph of the above mentioned largest earthquake (M=6.0) among the whole swarm.4) Considering the migration of the earthquake foci, it may be concluded that this earthquake swarm activity have not been related to a volcanic activity of the Volcano Aso.