著者

今井 正司

出版者

名古屋学芸大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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注意制御とメタ認知(detached mindfulness:DM)がストレスに及ぼす影響について、小学生から大学生を対象に調査を行った。多母集団同時分析の結果、年齢が高いほど、注意制御や DMがストレス防御要因になることや、QOLの促進に寄与することが明らかとなり、特に、疲労症状において顕著な結果が示された。これらの結果をもとに、小学生と大学生を対象に、注意訓練課題を実施している際の前頭前野の活動性をNIRSによって測定し、疲労との関連性について検討した。その結果、小学生の疲労は前頭前野が過活動になりやすいことが要因であり、大学生の疲労は沈静化が促進されないことが要因であることが示唆された。

著者

今井 忠則

出版者

日本作業科学研究会

雑誌

作業科学研究 (ISSN:18824234)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1, 2021-12-25 (Released:2022-01-08)

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本誌は,作業科学(OS)を専門とする国内随一の学術誌です.「作業」に関する知識の蓄積は,作業中心の実践(OCP)を支える基盤的根拠として重要なだけでなく,学問分野の一つとして人間科学や健康科学にとって重要です.しかし,その重要性と比べて,日本の OS 研究の論文発表の数と質は現状では十分とはいえません.本誌に掲載される研究論文数が低迷している要因の一つに,査読システムの不透明さがあったと個人的には分析しています.投稿してから掲載までの査読プロセスと,そのおおよその期間が読めない(予測できない)こと,および,査読対応に過度な負担がかかる場合があることなどが,本誌への投稿を躊躇させている要因ではないかと思っています.そこで,本誌編集委員会では,論文発表の活性化と持続可能な運営システム(査読制度等)の構築を目指し,先駆的な他雑誌の査読システムを参考に, 2 年程度でより公正で効率的な査読システムの構築を試みています.以下のその現状の準備状況と基本的方針についてお伝えいたします.

著者

比嘉 梨乃 加藤 莉子 太田 穂波 江頭 祐嘉合 諏訪 聖二 今井 啓太 平井 静

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

pp.NSKKK-D-23-00022, (Released:2023-06-02)

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内臓脂肪型肥満者の脂肪組織では,酸化ストレスが亢進し代謝異常が引き起こされることで,メタボリックシンドロームの発症および進行に繋がる.ラッカセイ種皮は,通常,加工工程において,大量に廃棄されているが,抗酸化作用を有するポリフェノールを高含有していることが知られている.本研究では,ラッカセイ種皮含有黒酢飲料が,高脂肪食誘導性肥満マウスの糖・脂質代謝異常に及ぼす影響を検討した.6週齢のC57BL/6J雄マウスに60kcal% fat高脂肪食を摂取させるとともに,40倍(低濃度:LD)または20倍(高濃度:HD)に希釈したラッカセイ種皮含有黒酢飲料を20週間自由飲水させた.その結果,終体重は対照群と比較してLDおよびHD両群で有意に減少した.またHD群ではインスリン感受性指標であるHOMA-IRの有意な低下と,インスリン抵抗性指標であるQUICKIの有意な上昇が認められた.以上の結果より,ラッカセイ種皮抽出物含有黒酢飲料による肥満および糖代謝異常の改善が示唆された.

著者

木村 智人 鈴木 崇宣 小泉 裕 横川 忠晴 原田 広史 今井 八郎

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.1041-1045, 2007 (Released:2007-11-02)

参考文献数

4

被引用文献数

8 9

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A post service examination of a turbine blade from a civil aeroengine has been carried out to ascertain the degree of microstructural coarsening and the distribution of crack damage induced during service. This was with the purpose to elucidate their correlation with the actual operating conditions. Samples were sectioned from different parts of the turbine blade for detailed examination by optical microscope and scanning electron microscope. The average length of cracks was used as one of the parameters to quantitatively illustrate the distribution of cracks on the turbine blade. Experimental results suggested that cracks were mainly concentrated on certain area of the pressure side. Leading edge of the suction side of the turbine blade consisted of mostly coarsened microstructure due to higher temperature exposure. In conclusions, there was no clear correlation between the crack damage distribution and the degree of microstructure evolution.

著者

向 直人 今井 理絵 福永 智子

出版者

椙山女学園大学文化情報学部

雑誌

椙山女学園大学文化情報学部紀要 = Journal of the School of Culture-Information studies (ISSN:24365416)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.109-115, 2023-03-31

著者

福島 武彦 今井 章雄 松重 一夫 井上 隆信 小澤 秀明

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.397-403, 1997-06-10 (Released:2008-01-22)

参考文献数

18

被引用文献数

11 6

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UV absorbance: DOC ratios were determined for the dissolved component of the water samples obtained from several specific sources, influent rivers and in-lake points of the three lakes as well as the evaluation of their changes during long-term incubations. There were significant differences in the ratios between influent rivers and in-lake points, which were consistently due to the difference between allochthonous sources mainly composed of pedogenic humic substances and autochthonous sources e.g. substances excreted through primary production. The nearly constancy of the ratio during the biodegradation process was confirmed for both allochthonous and autochthonous components; hence a two-component model could be applied to these lakes in order to calculate the proportion of DOC in each of the two components. Because of its usefulness to the model, easiness of measurement, and the close relation to trihalomethane productivity, this ratio could be one of the important indices for lake environmental management.

著者

今井 厚子 阿南 昌弘 植松 正将 野呂 光恵 安田 絵理子 大木 浩子 田坂 大象 山本 晃士

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.775-776, 2019-10-25 (Released:2019-11-15)

参考文献数

3

著者

松本 光司 今井 奈月 鶴森 熊子 谷為 昌彦 河村 光偉 池田 元子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第8回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.71-75, 2011 (Released:2011-10-14)

参考文献数

9

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知的財産権に関する訴訟は、企業にとって大きなリスクを伴うものであり、権利情報の 1 つの側面でもあることから、企業の情報担当者または知財担当者はこれら訴訟情報にも精通していることが求められる。今回、日本と米国における訴訟情報について、『判例情報』と『経過情報』とに内容を分けて、それぞれの情報源および調査手法の検討を行ったので報告する。なお、本内容は平成 22 年度日本 FARMDOC 協議会 (JFA) での「日米における訴訟情報の調査手法研究会」の成果の一部である。

著者

西原 正躬 岩根 信雄 今井 淳一郎

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.419-423, 1985-07-20 (Released:2012-11-20)

参考文献数

20

著者

今井 通子 堀内 純夫

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.2-18, 1994-04-01 (Released:2008-05-30)

著者

今井 正司 今井 千鶴子 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.1-15, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

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行動分析的な観点に基づくアセスメントと支援は、児童の行動を環境に適応させる効果的な方法であることが確認されている。しかしながら、従来型の行動アセスメントにおいては、多面的な問題行動を体系化する方法が確立されていないという問題点がある。そこで本研究では、システム構造分析を用いたアセスメント(システム行動分析)を適用し、多面的な問題行動を"反応階層"や"連鎖構造"からとらえることを試みた。その結果、問題行動の多面性を数量的に把握することが可能となり、効率的な支援を行うためのポイントが示された。最後に、従来型の行動アセスメントの知見を参照しながら、本研究で得られた知見の重要性について考察された。

著者

今井 卓也 小林 昭博

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.242-249, 2023-04-15 (Released:2023-04-15)

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右上下肢の運動麻痺と失語症を呈した脳卒中患者一事例に対して,シングルケースデザイン(BAB法)を用いてTransfer Package(以下,TP)の効果を検証した.A期は標準的作業療法(関節可動域練習,課題指向型練習,日常生活動作練習,家事動作練習)を実施,B1期・B2期は標準的作業療法とTPを実施した.結果,B1期およびB2期ではA期に比べ,Fugl-Meyer Assessmentの上肢項目,麻痺手の使用頻度と動作の質の改善を認めた.TPは失語症患者に対しても有用なアプローチである可能性が示唆された.

著者

今井 登

出版者

国立研究開発法人 産業技術総合研究所

雑誌

Synthesiology (ISSN:18826229)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.281-291, 2010 (Released:2010-12-24)

参考文献数

21

被引用文献数

4 3

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日本全土における海と陸の元素分布を調査し、日本の地球化学図を初めて作成した。これにより日本列島の海と陸のバックグラウンド値が明らかになり、陸から海への元素の連続的な流れを知ることができるようになった。地球化学図作成に用いた試料は、陸では河川堆積物3,024個、海では海底堆積物4,905個で、分析した元素はヒ素、水銀、カドミウムなどの有害元素を含む53元素である。この研究では、特定の地域で確立した方法を適用し、現実的な実施可能性を考慮した発想の転換により一挙に全国カバーへの展開を実現し、陸域から海域、さらに土壌へと対象を拡大している。地球化学図は、人間・産業活動による土壌や海底堆積物の汚染の評価にも使用される。また、結果は出版やweb公開により、社会的なインパクトを与えている。本稿では、日本の地球化学図を作成するために採った研究シナリオを述べ、次に試料採取から試料処理、化学分析・元素濃度測定、地図作成、データ公開に至る一連の研究プロセスを述べる。

著者

徳永 剛 今井 孝樹 流合 慶多

出版者

公益社団法人 佐賀県理学療法士会

雑誌

理学療法さが (ISSN:21889325)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.7-13, 2020-02-28 (Released:2020-12-18)

参考文献数

15

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[目的]教育を充実させた方が良い項目を特定する目的で臨床能力の主観的評価を実施した。[対象]臨床経験 3年未満の理学療法士50名とした(総合病院32名,整形外科,クリニック 7名,脳血管障害中心の回復期施設 5名)。[方法]①臨床評価能力と②臨床技術において主観的評価表を用いて各項目を点数化した。①臨床評価能力,②臨床技術のそれぞれの項目間を多重比較で比較した。また①臨床評価能力と②臨床技術の項目の中で,今後学びたい,勉強会に参加したい項目について複数回答で調査し,項目ごとに百分率にて算出した。[結果]多重比較では,①臨床評価能力は,姿勢・動作観察及び統合と解釈が他項目と比べ有意に低値であった。②臨床技術は,特殊テクニックが他項目と比べ有意に低値であった。今後学びたい,勉強会に参加したい項目は姿勢・動作観察及び分析が95.1%であった。[結語]臨床経験3年未満の理学療法士は姿勢・動作観察及び分析の自己評価が低く,苦手で学びたいと感じていることが明らかになった。

著者

須賀 敦浩 今井 賢 田中 篤志 早川 文彦 多湖真一郎

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, 2006-01-15

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我々は,これまでコンピュータアーキテクチャで議論されている並列性の粒度を超える大きな並列処理を実行することに適したスレッドレベルのアーキテクチャを導入したFR1000プロセッサを開発した.FR1000プロセッサは,8並列同時実行可能なVLIWプロセッサコアを4個搭載したチップマルチプロセッサである.このようなマルチコアプロセッサを実行するために使用するOSとしては,従来のμITRONをコア間通信のサービスコールに拡張したOSを開発した.

著者

竹下 賢 今井 弘道

出版者

関西大学人文科学研究所

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.311-340, 1977-06

著者

永井 良三 相澤 健一 苅尾 七臣 今井 靖

出版者

自治医科大学

雑誌

挑戦的研究(開拓)

巻号頁・発行日

2020-07-30

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新しい治療法やデバイス、バイオマーカーが相次いで臨床現場に導入されている。しかしその有効性と安全性は必ずしも評価されていない。これをリアルタイムに行うためには、大規模リアルワールドデータを欠かせない。申請者は最近、全国7拠点施設の異なる電子カルテ情報を連結して統合するデータ集積システムを完成した(CLIDAS)。また、申請者らはこれまで様々なクリニカル質量分析装置を活用し、トランスオミックス解析により、多くのバイオマーカーの測定系を開発してきた。そこで本研究では、臨床ビッグデータとトランスオミックス解析を統合し、新しい心臓病学パラダイムを構築する。

著者

西沢 喬 田高 智美 種田 智成 田中 優介 今井田 憲 川井 純子 植木 努 曽田 直樹

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101734, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】一般的に腰部脊柱の安定性の改善が腰痛疾患の治療成績を向上させるするとされており、腰部の疾患にとって腰部脊柱の安定性の確保は重要である。腰部脊柱の安定性に関与する筋には、腹横筋や内腹斜筋、多裂筋などがあり、それらが同時収縮することで、胸腰筋膜の緊張増加と腹腔内圧の増加をもたらし腰部の安定性向上につながるとされている。また同時収縮が関節のスティフネスを増加させて、マルアライメントの改善に影響するとの報告もあり、体幹筋の同時収縮が腰部安定性に重要である。そのため体幹筋の同時収縮により腰部安定性向上を目的とした運動が一般的に行われている。しかし実際に行われている運動が同時収縮しているかどうかの検証やどの運動が効果的なのかなどの報告は少ない。そこで今回我々は、腰部安定性向上を目的とした運動における多裂筋と内腹斜筋の筋活動を計測し、同時収縮の指標であるco-contraction index(以下CI)を用い、その運動の特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は腰部に疾患のない健常成人男性15 名(平均年齢29.4 ± 5.0 歳、平均身長173.8 ± 4.3cm、平均体重64.3 ± 8.3kg)とした。筋活動の測定には表面筋電図(Myosystem G2)を用い、測定筋は左側の多裂筋(正木らに従い第5腰椎レベルで第1・2 腰椎間と上後腸骨棘を結んだ線上)、内腹斜筋(赤羽らに従い腹直筋、鼠径靭帯、臍から上前腸骨棘を結ぶ線に囲まれた領域で鼠径靭帯に平行)の2 筋とした。測定課題は1)四つ這い位から右上肢と左下肢を水平まで挙上した肢位(以下四つ這い)、2)背臥位で後頭部に手を組ませ膝関節約90°屈曲位となるよう膝を立てた姿勢から体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上した肢位(以下お尻上げ)、3)長坐位で体幹約45°後方に傾斜させ上肢を床面に対して垂直に接地した姿勢から、体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上させた肢位(以下逆ブリッジ)、4)左側を下にしたサイドブリッジ(以下サイドブリッジ)、5)端坐位での腹式呼吸最大呼気位(以下腹式呼吸)の5 つの肢位とした。各条件において波形が安定した、3 秒間の筋活動をサンプリング周波数1000Hzにて記録した。得られたデータは最大等尺性収縮時の筋活動を100%として正規化し、各条件での筋活動を%MVCとして算出した。同時収縮の評価はFalconerらの方法を用いて多裂筋と内腹斜筋のCIを算出した。統計学的分析にはSPSS12.0Jを用い、各肢位間における筋活動及びCI値の比較に関して、一元配置分散分析後、多重比較検定を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には,本研究の主旨および方法,研究参加の有無によって不利益にならないことを十分に説明し,書面にて承諾を得た。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て行った。(承認番号120705-1)【結果】多裂筋活動は四つ這い27.3 ± 12.6%、お尻上げ30.3 ± 11.7%、逆ブリッジ33.3 ± 12.0%、サイドブリッジ24.3 ± 7.3%、腹式呼吸6.4 ± 8.0%であった。内腹斜筋活動は四つ這い14.1 ± 10.0%、お尻上げ3.8 ± 3.2%、逆ブリッジ10.0 ± 7.3%、サイドブリッジ32.0 ± 20.2%、腹式呼吸42.1 ± 38.4%であった。多裂筋活動では腹式呼吸が他の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。内腹斜筋活動では、 お尻上げが逆ブリッジ以外の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。また腹式呼吸がサイドブリッジ以外の動作に比べ有意に高かった(P<0.05)。CIでは、四つ這い57.8 ± 30.0%、お尻上げ24.6 ± 21.1%、逆ブリッジ44.8 ± 25.0%、サイドブリッジ76.6 ± 11.8%、腹式呼吸33.6 ± 24.7%であった。サイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べて有意に高かった(P<0.05)。【考察】今回の結果においてCIはサイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べ有意に高かった。サイドブリッジは、前腕と足部外側で支持するため、他の課題に比べ支持面が小さくまた関節自由度が少ない、加えて支持面からの重心位置が遠くにあることから課題の中で最も腰部の不安定な肢位であることが考えられる。先行研究より腰部の不安定性が筋活動を増加させることが報告されており、このためサイドブリッジで多裂筋と内腹斜筋の同時収縮が高まったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】サイドブリッジは、体幹筋の同時収縮に優れており、腰部安定性に対する有効な運動となりえる事が示唆された。また、体幹筋の同時収縮を知ることで、腰部安定性の評価や運動効果の指標に貢献できると考える。

著者

今井 宏平 岡野 英之 廣瀬 陽子 青山 弘之

出版者

独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2018-06-29

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本研究では、国家をもたない世界最大の民族と言われ、イラク、イラン、シリア、トルコに跨って居住しているクルド人に注目し、クルド人の非政府主体が現在の国際秩序に与えるインパクトを検討した。本研究は研究目的達成のために実証分析と理論分析の2段階で検証を行った。実証分析に関しては、クルド人の活動に関する詳細な分析、そして武装組織の実態、紛争解決に向けた手段、そして紛争後の和解に至るプロセスに関する分析を行なってきた。また、国際関係論、政治学、社会学の理論もしくは概念を実証研究のために掘り下げた。本研究の最終的な成果が『クルド問題:非国家主体の可能性と限界』(岩波書店、2022年2月)である。

著者

本間 健太郎 今井 公太郎

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.84, no.759, pp.1113-1122, 2019 (Released:2019-05-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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The objective of this paper is to quantify the room shape in terms of visibility of a visual target within the room, thus finally to obtain the optimal room shape. A wide variety of visual targets are envisaged, such as a blackboard within a classroom, a stage in a theater, or a painting in a gallery. Their common point is that they are so important that their visibility impacts the room shape. In order to obtain planning guidelines of various rooms with various visual targets, the visibility theory is developed in both a unified and a deductive way. In concrete terms, (i) A reasonable function for expressing “point-visibility” is proposed from an arbitrary viewpoint. The proposed formula not only is understandable intuitively and operational, but represents generalization of approximation equation for the solid angle of the visual target. (ii) Next, a reasonable method of aggregating point-visibility is proposed. Therefore “area-visibility” as a value for evaluating the space as a whole is derived, doubly integrating the p-th power of point-visibility. Area-visibility can be used to evaluate both classrooms that need equality among students by focusing bad view areas, and galleries where the visitor can determine the viewing position by focusing good view areas. (iii) Finally, the optimal room shape is derived in which area-visibility is maximized. Here, we obtain the optimal aspect ratio of a rectangular plan room where the visual target is on one wall. Through the process described above, this paper is successful in clearly describing area-visibility as the formula containing three parameters and obtaining the relationship between these values and optimal room shapes. These three consist of the two parameters derived from the point-visibility function(negative impact α when viewing the target at an angle, and negative impact β when viewing the target far away), and one parameter introduced when aggregating point-visibility (degree of inequality p in the visibility distribution). This means that “α and β representing human eyesight” and “p depending on rooms’ usage” can be directly linked to an “evaluation value of room shape known as area-visibility”, and thus the “optimal shape of the room”. In other words, once the preconditions are determined, we can obtain information immediately that is useful for planning and design. In consequence, this is considered to be valid knowledge that allows the visibility evaluation that previously was carried out based on experience to be performed objectively.