著者

三上 貴仁 末政 直晃 伊藤 和也 田中 剛

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.377-390, 2021 (Released:2021-10-08)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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2019年10月に日本を襲った台風19号は,東日本を中心に各地で大雨による被害をもたらした。 世田谷区と大田区の区境をまたぐ,多摩川,丸子川,谷沢川に囲まれた地域では,浸水災害が 発生した。本稿では,地域の概況や災害発生時の多摩川流域における雨量や水位の状況につい て整理したうえで,浸水深分布の調査により得られた地域の浸水状況について報告した。調査 により,地域の広い範囲で浸水が生じており,局所的に周囲より標高が低い場所で特に浸水深 が大きく,浸水深は最大で2 m を超えていたことがわかった。浸水高の分布からは,地域内を 西から東に向かって水が流れる状態になっていたことがわかった。

著者

田代 怜 末政 直晃 佐々木 隆光 永尾 浩一 伊藤 和也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00184, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

27

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新たな液状化対策工法として,改良費用が安価かつ狭隘地においても施工可能な工法の開発が求められている.本研究では産業副産物を母材とする安価な微粒子を用いた微粒子注入工法の実用化を目的とし,高炉スラグ微粉末を用いた非セメント系微粒子注入材の開発を試みた.まず,ジオポリマーやドロマイトの固化原理に着目し,複数の微粒子を用いた供試体を作製し,一軸圧縮試験を行うことで強度特性から適した配合を模索した.最適な配合において水粉体比等の注入条件を変えた一次元注入実験を実施することで浸透性や改良効果を把握した.結果,半水石膏・高炉スラグ微粉末・酸化マグネシウムを用いた配合において1年以内では強度低下は起こらず,液状化対策に必要な改良強度を持つこと,水粉体比や注入流量によって改良効果が異なることを確認した.

著者

澤 隆雄 青木 太郎 大澤 弘敬 井上 朝哉 田原 順一郎 伊藤 和彰 吉田 弘 石橋 正二郎 渡辺 佳孝

出版者

特定非営利活動法人 海洋音響学会

雑誌

海洋音響学会誌 (ISSN:09165835)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.26-32, 2009 (Released:2009-08-18)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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The Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology is developing an automatic bottom inspection and sampling mobile (ABISMO), which is a full-depth rating ROV (Remotely Operated Vehicle) for reaching to the deepest sea bottom, observing it with a camera and sampling the bottom layer. ABISMO consists of a launcher and a vehicle. The launcher is a kind of depressor with many observation devices, and the vehicle is an underwater crawler to move on the sea bottom and inspect it. The mother ship can determine the vehicle's position directly with the ultra-deepwater transponder. The transponder is small and lightweight, with a release system, and it operates at about a 14-kHz frequency. The frequency is higher than that of a conventional full-depth transponder, and it features greater navigation accuracy in shallow water, where many ROV do most of their work. These advantages are emphasized when the transponder is loaded onto an ultra-deepwater vehicle, which needs to be small and lightweight.

著者

宮本 直 伊藤 和憲 越智 秀樹 山田 充彦 大橋 鈴世 糸井 恵

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.384-394, 2009 (Released:2010-01-20)

参考文献数

18

被引用文献数

2 3

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【目的】変形性膝関節症 (以下、 膝OA) に伴う運動機能と痛みに対し、 鍼刺入深度の違いが及ぼす効果を検討した。 【対象】膝OAと診断された患者のうち研究条件に適合した患者26名。 【方法】コンピュータによりA) 浅刺群 (3mm前後の刺入)、 B) 深刺群 (10~20mm刺入) の2群に分類し、 下肢の圧痛点10ケ所に対して10分間の置鍼を行った。 【評価】膝痛の主観的な評価としてvisual analogue scale (VAS) を、 運動機能の客観的な評価としてTimed Up & Go test、 20m歩行時間、 階段昇降時間を、 膝OAのQOL評価としてWestern Ontario and MacMaster Universities osteoarthritis index (WOMAC) をそれぞれ4週ごとに計4回記録した。 【結果】痛みの程度は両群ともに治療前と比較して有意に改善したが (p<0.05)、 客観的な運動機能はすべての測定項目において、 治療前と比較して浅刺群のみ有意に改善した (p<0.05)。 【結語】浅刺は痛みと運動機能を改善しQOL向上に寄与したことから、 膝OAの症状に対する、 より効果的な治療方法である可能性が示唆された。

著者

菊本 統 下野 勘智 伊藤 和也 大里 重人 稲垣 秀輝 日下部 治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.43-57, 2017 (Released:2017-10-20)

参考文献数

53

被引用文献数

1 2

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自然事象の頻度や程度を表す危険源,自然災害にさらされる人口割合を表す曝露,自然災害に対する社会や経済の脆さを表す脆弱性を定義し,規準化した過去の災害記録や統計データの重み付け線形和により計算し,それらの掛け合わせとして自然災害に対するリスクを評価する統合的指標を提案した.そして47都道府県を対象としてリスク指標を算出し,各都道府県が内包するリスクの特徴を考察するとともに,指標の意義を説明した.最後に,指標を用いたリスクの分析と管理の方法について議論した.

著者

佐野 和弥 伊藤 和也 田中 剛 末政 直晃 小浪 岳治 谷山 慎吾

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.22-00204, 2023 (Released:2023-03-20)

参考文献数

36

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宅地擁壁の中でも空石積擁壁の地震時被害が多く発生している.しかし,施工性や施工費に課題があり宅地擁壁に最適な補強方法は存在しない.そこで,擁壁の天端から縦方向に斜杭を打設し,補強材頭部と擁壁上部を一体化させ,補強材の役割の一部を既存擁壁に担わせる簡易な耐震補強法を考えた.本研究では,その補強方法について,補強領域の大きさや補強材設置角度が補強効果に与える影響を検討するため,遠心場での傾斜土槽実験を実施した.その結果,斜杭と擁壁の距離を短くした補強擁壁では補強材に大きな引張方向の軸力が,擁壁には圧縮力が働くことで高い補強効果が見られた.一方,斜杭と擁壁の距離を長くした補強擁壁では補強領域内で崩壊が発生する内部崩壊の発生が見られた.

著者

飯田 智哉 伊藤 和 岡村 直香 飯田 道夫 和田 吉生 安藤 なつ美 三浦 光舞 吉崎 秀夫 門脇 睦子 山崎 なな 長岡 健太郎

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.55-60, 2023 (Released:2023-02-17)

参考文献数

7

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コロナ禍が終末期の在宅療養に与えた影響や遺族満足度などについて検討することを本活動の目的とした.当院で訪問診療を受けていた居宅終末期がん患者のうち,在宅で看取った100名の遺族を対象にアンケート調査を行い,コロナ禍が在宅療養に与えた影響,遺族満足度などについて検討した.回答率は72.0%で,52.8%の遺族が在宅療養の選択にコロナ禍が影響したと回答した.遺族満足度は98.6%であり,当院でコロナ禍に在宅療養を選択した終末期がん患者に対しても,高い遺族満足度が達成できていた.

著者

夏賀 元康 川村 周三 伊藤 和彦

出版者

The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.89-96, 1992 (Released:2010-04-30)

参考文献数

12

著者

伊藤 和也・豊澤 康男・高梨 成次

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.450-457, 2011-12-15 (Released:2016-08-31)

参考文献数

7

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本報では,東日本大震災における災害復旧・復興工事中の労働災害の現状を概観した後,内陸型活断層地震である,新潟県中越地震,新潟県中越沖地震における災害復旧工事中の労働災害の調査・分析結果を示し,さらにその結果をもとに事業継続計画にて利用される復旧曲線の考え方を援用して,地震被害の状況に応じた災害復旧工事における労働災害発生の可能性について検討を行った結果を示す.そして,これらの分析を踏まえて東日本大震災の現在までの状況と今後の動向について示した.

著者

坂田 利家 倉田 一夫 伊藤 和枝 藤本 一真 寺田 憲司 衛藤 宏 松尾 尚

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.271-277, 1987 (Released:2010-02-22)

参考文献数

18

被引用文献数

2 2

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行動療法としての食事確立療法に固形食化超低エネルギー食を導入し, 8名の中等度肥満患者の減量効果およびその維持について検討した。全治療期間, すなわち初診時より治療後12カ月までの平均体重減少は-20.6±7.8kg, 入院による併用療法実施期間中では-5.7±0.7kg, 退院後12カ月間の維持期間でも-4.3±2.5kgであった。空腹感および血清脂質類は正常化され, 脂肪細胞容積の縮小と体総脂肪量の減少を認めた。この減量効果とその維持はこれまでのどの成績よりも優れていた。以上の本併用療法による好結果は両療法の治療的相乗効果による。なかでも, 超低エネルギー食を液体食に代えて固形食化したことで, 低エネルギー摂取でも咀嚼法を実施でき, したがって十分な満腹信号を視床下部中枢へ送れたと考えられること, また, 今回用いた栄養組成がβオキシ酪酸の血中濃度を至適に上昇させたため, 空腹感を抑え摂食量を減少させたことなど, これらが認知能の変容を起こさせるのに重要な要因になったと考えられた。

著者

板倉 有紀 伊藤 和恵 佐藤 美智子 佐藤 はま子 大田 秀隆

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.151-161, 2019-08-30 (Released:2021-02-26)

参考文献数

14

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「認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)」では認知症高齢者等にやさしい地域づくりが目指されている.本稿では,認知症啓発・予防および認知症当事者支援が行われる秋田県羽後町の事例を取り挙げる.「若竹元気くらぶ」と「うごまちキャラバンメイト・認知症サポーター協会」という二つのグループの認知症に関する活動が成立する背景要因を検討する.特に「認知症予防」という考え方が,どのように働いているかに焦点化する.認知症予防の取り組みは認知症当事者を結果的に排除するという議論がなされてきたためである.「若竹元気くらぶ」は,認知症予防のための活動として始まったが認知症当事者支援の場にもなっている.「うごまちキャラバンメイト・認知症サポーター協会」は「若竹元気くらぶ」から独立して結成され,当事者支援のための活動として始まったが認知症予防に関心のある会員を取り入れ活動を継続している.いずれの活動においても保健福祉に関する専門知識を持つ行政職員や住民が活動に深く関与している.地域社会において認知症予防という考え方は,認知症の当事者の参加の機会にもなりうる.当事者の参加のためには専門職の関わりかたが重要である.

著者

伊藤 和良

出版者

北ヨーロッパ学会

雑誌

北ヨーロッパ研究 (ISSN:18802834)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.21-32, 2008 (Released:2018-10-01)

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日本では1995年の地方分権推進法以来、12年ぶりとなる2007年4月に、地方分権改革推進法が施行され、第2期地方分権改革がスタートした。分権改革の第二ステージに向けて、各自治体は第1期地方分権改革で残された改革課題を自ら検証するとともに、地方分権改革推進委員会での議論などを踏まえ、今後、どのように分権改革を進めていくのか、その先見性が問われている。スウェーデンの地区委員会は、60年代と70年代に行われた二度の合併を経た後、91年の新地方自治法の制定に至る地方分権の制度実験のなか、大きな期待感を持って導入されたものである。制度創設から20年以上が経たいま、地区委員会はスウェーデンの地方自治を展望する上で当初の意図を超えて動き始めている予感もある。本論文は、日本における住民自治の拡充及び近隣政府の議論を進めるための一助として、スウェーデンの地方制度改革の歴史を踏まえ、地区委員会の現況と課題を整理、紹介したものである。

著者

渡辺 賢悟 伊藤 和弥 近藤 邦雄 宮岡 伸一郎

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.58-65, 2010 (Released:2010-07-13)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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キャラクタデザインは,ゲームやアニメといったコンテンツ制作において重要な作業である.デザイン作業は複数人のアイデアを,コミュニケーションを介してまとめながら進められるが,絵が描けるデザイナと描けない者の間でアイデアの視覚化の能力に差があるため,アイデアを交換・共有するのが難しい現状がある.本研究では,絵が描けない者のアイデアの視覚化を支援するため,絵画手法の1つであるコラージュに着目する.複数の既存画像から一部分を切り出し,組み合わせるだけの作業で視覚化を行えるシステムを提案する.画像合成処理にPoisson Image Editingを用いることで,高品質なコラージュ結果を実現する.また,合成部品の切り取りを簡単にするため,部品領域の最適化処理を実装する.作成したシステムと,従来のソフトウェアを使用して視覚化した結果を比較し,システムの実用性を検証する.

著者

伊藤 和行

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.245, pp.32-35, 2008 (Released:2021-08-05)

著者

伊藤 和行 中田 良一 有賀 暢迪 中根 美知代

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.46, no.243, pp.177-189, 2007 (Released:2021-08-09)

著者

伊藤 和行 高橋 憲一 東 慎太郎 羽片 俊夫

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.42, no.228, pp.231-242, 2003 (Released:2021-08-12)

著者

伊藤 和行

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.40, no.220, pp.227-229, 2001 (Released:2021-08-16)

著者

佐々木 香苗 今田 拓磨 伊藤 和枝 古賀 里利子 坂田 利家 曲田 清彦 浦田 宏二

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.227-234, 2004-08-01 (Released:2010-02-09)

参考文献数

24

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The intake of dietary fat, especially saturated fatty acid, has noticably increased in Japan as a result of the Westernization of eating habits. Itoh et al. have shown that the postprandial insulin release in healthy young women was stimulated by meals rich in saturated fatty acids (SFA). Vanadium is known to be a trace element that mimics the biological effect of insulin. The objective of this present study was to evaluate the effect of mineral water containing vanadium on the insulin insensitivity induced by a diet rich in SFA.Twenty healthy young women participated in this crossover study. We used two kinds of mineral water containing approximately 60μg/l of vanadium (water A and B). The subjects were assigned to two groups of 10 subjects each forrespectively ingesting water A and water B. Vanadium-free mineral water was used as a control. Each subject ingested each type of water and a diet rich in SFA for 8 days. Fat constituted 30% of the total energy in the ratio of saturated fatty acid (S): monounsaturated fatty acid (M): polyunsaturated fatty acid (P)=5:4:1. On the last day, the plasma glucose level and serum insulin, triglyceride, and free fatty acid levels were measured at 0, 30, 60 and 120min after the evening meal.Water A reduced the serum insulin level in comparison with the control value 120min after the meal. A similar effect was observed with water B. The postprandial plasma glucose level showed no significant difference between the control and mineral water containing vanadium.Our results suggested that mineral water containing vanadium had a beneficial effect on the insulin insensitivity induced by a diet rich in SFA.

著者

加藤 竜司 鈴木 雅雄 福田 文彦 加藤 麦 伊藤 和之 石崎 直人

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.297-306, 2017 (Released:2018-07-11)

参考文献数

16

被引用文献数

1

著者

林 謙年 山口 以昌 川村 晋 榊原 信幸 伊藤 和男 岩田 直也

出版者

一般社団法人 日本燃焼学会

雑誌

日本燃焼学会誌 (ISSN:13471864)

巻号頁・発行日

vol.55, no.171, pp.21-26, 2013 (Released:2018-01-26)

参考文献数

2

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City gas, which is mainly made from natural gas, has been widely recognized as clean fuel, and its demand is getting higher year by year in Japan. The natural gas is imported in the form of LNG from varied countries. The calorific value of the imported natural gas is usually lower than the Japanese city gas, therefore, gas companies adjust the calorific value of send-out city gas to the regulated value by adding LPG to the natural gas during the process of city gas production. We have developed a new, state-of-the-art, calorific value adjusting system, which operates in wide flow-rate range, more than four (4) times wider than a conventional system does. We report the outline of the newly developed system and its performance confirmed through a pilot-scale test, along with a short description of a typical process of city gas production and conventional methods of calorific value adjustment.