著者

稲福 繁 伊藤 真理 早川 徳香 井脇 貴子 鈴木 朋子 船崎 康広 吉田 敬

出版者

愛知淑徳大学健康医療科学部

雑誌

健康医療科学研究 = Journal of health and medical science : JHMS (ISSN:21856001)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-7, 2013-03-01

著者

吉田 政幸 井上 尊寛 伊藤 真紀

出版者

法政大学イノベーション・マネジメント研究センター

雑誌

イノベーション・マネジメント (ISSN:13492233)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.161-186, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

67

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映画、音楽、スポーツなどの娯楽産業には多くのファンコミュニティが存在する。本研究は人々の間でアイデンティティの共有が生じやすいプロスポーツチームのファンコミュニティに着目し、ファンコミュニティ・アイデンティフィケーションの因子構造を多次元的に明らかにするとともに、その先行要因と結果要因を理論的に説明することを目的とした。調査はプロ野球(研究1)とプロサッカー(研究2)のホームゲームにおいて実施し、収集したデータを用いて因子分析と構造方程式モデリングを検証した。研究1ではファンコミュニティ・アイデンティフィケーションを構成する要因として6因子を特定し、さらにこれらをファンコミュニティ・アイデンティフィケーションの一次因子とした高次因子モデルを推定した。その結果、モデルはデータに適合し、多次元的尺度の構成概念妥当性を支持する証左を得た。研究2においても尺度モデルの概念的妥当性が示され、さらに仮説を検証したところ、(1)ステレオタイプ的なイメージに基づく関係性(ファンコミュニティの独自性→行動的ロイヤルティ)と(2)人と集団の価値観の一致に基づく関係性(ファンコミュニティとの類似性→ファンコミュニティ・アイデンティフィケーション→行動的ロイヤルティ)という二種類の関係性の存在を明らかにした。本研究結果とその理論的説明は集団的な消費者心理や行動に関する研究の発展に寄与するものである。

著者

伊藤 真

出版者

首都大学東京

雑誌

人文学報 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

vol.280, pp.1-25, 1997-03-28

著者

伊藤 真紀 佐藤 和紀

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.2, pp.208-213, 2023-07-21 (Released:2023-07-21)

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本研究は,小学校4学年の児童が反転授業の予習に取り組む際に,情報端末を介した外的リソースを,選択・活用しているかの実態,および,活用することによる児童の授業への参加意識の実態を調査した.その結果,①教師がいない環境である家庭においても,自ら外的リソースを選択して予習に取り組む児童がいること,②他者参照や教師のコメントという外的リソースの活用が,児童の予習への取り組みに対して成果の向上や意欲の高まりにつながる可能性があること,③情報端末を介した外的リソースを活用して予習に取り組むことで,93.0%の児童が授業への参加意識に関して肯定的に捉えていることが示唆された.

著者

吉本 潤一郎 伊藤 真 銅谷 賢治

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.749-754, 2013-08-10 (Released:2018-04-25)

参考文献数

22

著者

坂井 優美 木村 智博 福田 誠 橋本 治 岡田 勝也 伊藤 真理 川原 潮子 岩波 基

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.31-44, 2010 (Released:2011-09-14)

参考文献数

23

被引用文献数

2 2 1

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兵庫県南部地震以降,廃棄物学会を中心に,地盤工学領域では応用地質学会や日本粘土学会等が災害廃棄物の調査を行うようになった.本研究では2007年新潟県中越沖地震を例に,廃棄物行政の実態を俯瞰し,住民に求められる危機管理の方向性を現地調査やアンケート等で明らかにした.また,東京都等の震災廃棄物対策を参照しつつ,地盤材としての有効性を検討した.この一連の流れで,徹底した分別回収がなされたこと,家族や住民間の協力で非常時の自主防災の成否につながったこと,膨大な廃棄物でも適正処理により環境影響を低減出来る可能性が筆者らの調査で示唆された.さらに廃棄物に内在する重金属にも言及し,新潟県内海岸部での調査結果や処理技術の現状も参考のために概観した.

著者

伊藤 真紀

出版者

福岡女子大学

雑誌

Kasumigaoka review (ISSN:13489240)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.61-72, 2007-02

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It was the life's work of P.B. Shelley to discover the relationship between ascendance and submission. His works which include poetry and prose express revolutionary suggestions on the contemporary world. Shelley regards the contemporary world as being in a state of imperialism caused by the advent of Industrial Revolution. He endeavours to stop the spread of a disparity in wealth by Capitalism and to correct the egoistic posture of wealthy classes. He writes various works to create his ideal world. Shelley's Vegetarianism is one of his many attempts at protest. Shelley considered that eating had a great effect on creatures including human beings. Based on the idea that animal food produces physical and psychic corruption, Shelley inhibits animal food and recommends Vegetarianism. Shelley issued a pamphlet about Vegetarianism, therewithal he wrote a note about it in Queen Mab (1813). In 1812 Shelley wrote "A Vindication of Natural Diet", which describes the reasons for and the significance of the Vegetarian Diet. In the essay, he tries to prove the idea that diet has an influence not only on people but on all creatures. As a meat diet brings people to fierceness based on vice, decomposition and selfishness, people have to abstain from a meat diet. If people and all other creatures change from a meat diet to a Vegetarian Diet, they will be calm, peaceful and even agricultural in character. Shelley regards the meat diet as the root of all evil in modem capitalism.

著者

伊藤 真理

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-22, 2009-03-25

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本研究は,利用者がどのようにしてOPACで楽譜を検索しているのかについて,現状を把握することを目的としている。本研究では,Batesによって定義された検索戦術に基づき,利用者の検索戦術について分析した。利用者の検索過程を調査するために,米国大規模大学の音楽研究科に所属する大学院学生を対象として質問紙調査と面接調査を実施した。質問紙調査の58人による回答から63件の検索セッションを分析対象とした。検索過程での検索戦術について,Batesのまとめた検索戦術を基に分析した。質問紙調査終了後,検索戦術の立案での外的要因について調査協力者の意見を収集するために,41人を対象として面接調査を行った。調査結果から,調査協力者は,検索式作成時において,主にSPECIFY,EXHAUST,REDUCE,BROADの検索戦術を用いていたことが明らかとなった。BROADは,オンライン検索を前提とした本研究で新規に追加された検索戦術である。検索式修正の過程では,さらに多様な検索戦術が用いられた。また,調査協力者は,一つの検索式に対して,検索の意図の異なる複数の検索戦術を組み合わせて用いていた。検索戦術の立案に影響する要因として,音楽分野での資料の特性や提供されている書誌情報の影響を同定することができた。

著者

張 暁彦 伊藤 真人 渋谷 和郎 塚谷 才明 古川 仭

出版者

Japan Otological Society

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.232-234, 2001-07-25 (Released:2011-06-17)

参考文献数

14

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Lyme disease is Borrelia infection that primarily affects the skin with a characteristic rash, erythemamigrans (EM), but recently the neurologic manifestations (Neuroborreliosis) of this disease have beenreported.A 27 year-old woman presented with unilateral acute sensorineural hearing loss and tinnitus in her leftear. These symptoms were progressive. Vision in her left eye has been hampered considerably after threeweeks, and it was diagnosed as post-ocular neuritis. And paralysis of the left side body was developed withina month. Because this patient didn't have a history of tick bite nor skin rash (EM), the diagnosis wasextremely difficult. After taking minocycline hydrochloride to treat atheroma with infection in her left auricle, incidentally the symptoms were improved.Systemic infection was considered and Borrelia burgdorferi serum antibodies was examined. IgM-antibodiesof B. garinii and B. afzelii were detected in her serum, so Lyme disease was diagnosed. The left sensorineuralhearing loss and other symptoms were recovered in some degree after treatment for Lyme disease.After half-year the left sensorineural hearing loss with other neurologic manifestations were recurred, and the periodical observation should be required.

著者

伊藤 真利子 林 明明 金 吉晴

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第84回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.PR-010, 2020-09-08 (Released:2021-12-08)

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【背景・目的】カフェインは世界的にも好まれている飲料の一つであるが心理・生物学的影響について未解明の点も多い。カフェインの摂取により,安静状態での副交感神経系が優位になるとの報告がある一方で,パニック発作や不安症状が引き起こされるという報告もある。本研究では心身共に健康な成人を対象に,カフェイン関連の飲食物を制限した状態(制限期)と普段通りの量を摂取した状態(摂取期)とで,ストレス刺激への反応を観察した。【方法】20歳以上の男女23名が参加した。参加者には初回参加時にカフェイン関連の飲食物の漸減を求め,1週間後に実験室への来室を求めた。さらにその後1週間で再び元の摂取量までの漸増を求めて,合計3回の来室をもって参加終了とした。制限期と摂取期においてストレス刺激への反応を測定するため,安静時とホワイトノイズ提示後の不安(STAI),Visual Analog Scale,気分状態(POMS)の評定を求めた。【結果・考察】ノイズへの気分反応はカフェイン制限期・摂取期によらず概してネガティブであることを確認した。摂取期よりも制限期の方が不安,ストレスの程度が高く評定され,カフェインの摂取によるストレス反応の緩和が示唆された。

著者

伊藤 真二

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.52, no.9, pp.879, 2016 (Released:2016-09-02)

参考文献数

3

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ハイスループットスクリーニング(high throughput screening:HTS)は合成展開の種となるヒット化合物を効率的に見いだす手法として確立されているが,タンパク質との共有結合や化合物の凝集,アッセイ系におけるシグナル検出への干渉等に起因する偽陽性が結果の解釈を難しいものとしている.本稿ではイーライリリーのGaoらによるメチルトランスフェラーゼ(methyltransferase:MTase)阻害剤探索の事例を紹介し,偽陽性に惑わされずに真のヒット化合物を取得するための方法論について議論したい.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) McGovern S. L. et al., J. Med. Chem., 45, 1712-1722 (2002).2) Baell J. B. et al., J. Med. Chem., 53, 2719-2740 (2010).3) Gao C. et al., ACS Med. Chem. Lett., 7, 156-161 (2016).

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.125, no.9, pp.1353-1357, 2022-09-20 (Released:2022-10-01)

参考文献数

3

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新生児聴覚スクリーニング (新スク) は全国で87.6%の新生児に実施されているが, 新スクでの難聴疑い (Refer) 後の確定診断時期や, 確定診断後の言語獲得, 特に音声言語獲得のための最適な療育体制の整備は立ち遅れていると言わざるを得ない. これは, 本法では医療, 療育, 政策など全般にわたる難聴児への介入の体制整備が不十分であることが原因である. 難聴幼少児の療育の問題点は次第に行政にも知られるところとなり, 国会議員有志や難聴診療・療育関係者, 文部省・厚生労働省を交えた検討が2017年から行われ, その提言を経て, 2018年度に長崎県主導で厚生労働省平成30年度障害者総合福祉推進事業「人工内耳 (CI) 装用難聴児に対する多職種による介入方法の実態調査」が行われた1). さらに2019年4月10日に設立された国会議員による難聴対策推進議員連盟における検討により, Japan Hearing Vision が策定され, 難聴児対策の提言がなされた. これを受けて, 厚生労働省は難聴児の療育に関する科学研究費補助金研究を公募し, GC-16 公募研究課題「聴覚障害児に対する人工内耳植込術施行前後の効果的な療育手法の開発等に資する研究」の一環として, CI 後の適切な療育手法にかかるガイドラインの作成が行われた. ガイドラインの対象者は, 耳鼻咽喉科医, 小児科医, 言語聴覚士, 聴覚特別支援学校教員, および児童発達支援センターや児童発達支援事業などの指導員を含めた, 全ての難聴児および青年の診療・療育に携わる従事者である. ガイドラインでは, Ⅰ. 新生児聴覚スクリーニング, Ⅱ. 先天性サイトメガロウイルス感染症, Ⅲ. 難聴診断後の療育, Ⅳ. 人工内耳植込後の療育, Ⅴ. 先天性高度難聴青年の療育について, エビデンスに基づく推奨を記載した. 聴覚障害児の療育がガイドライン等により最適な方法で行われれば, CI 装用後の言語獲得効果もさらに向上することが期待される. その結果, 厚生労働行政における「障碍者の社会参加の機会の確保」にとって大きな利益をもたらすものと考えられる.

著者

伊藤 真希

出版者

愛知淑徳大学

巻号頁・発行日

pp.1-138, 2014-03-18

著者

伊藤 真

出版者

東洋学研究所

雑誌

東洋学研究 = TOYO UNIVERSITY ORIENTAL STUDIES (ISSN:02889560)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.235(306)-246(295), 2019

著者

伊藤 真人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.160-161, 2015-02-20 (Released:2015-03-05)

参考文献数

2

著者

伊藤 真規 明石 惠子

出版者

一般社団法人 日本救急看護学会

雑誌

日本救急看護学会雑誌 (ISSN:13480928)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-11, 2019 (Released:2018-12-13)

参考文献数

12

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本研究の目的は、心肺停止で搬送された患者の家族援助に関する看護師と医師の役割について、看護師と医師の認識とそれぞれの認識の違いを明らかにすることである。救命救急センターに勤務する看護師7名と医師4名に半構造化面接を行い、家族援助に関する看護師と医師の役割を語ってもらった。そして、面接から得られたデータを質的記述的に分析し、カテゴリ化を行い、看護師と医師それぞれから抽出されたカテゴリを比較した。分析の結果、看護師の役割について、看護師・医師ともに死の受容の過程を支え、患者と家族の最期の場を整え、家族の心情に添ったケアを行うことなどを認識していた。ただし、患者搬送直後から家族とかかわるという役割の認識は看護師のみにあり、医師の認識と異なっていた。医師の役割については、看護師・医師ともに家族の精神的ケアを行い、死の受容の過程を支えるという認識があった。しかし、看護師は患者家族の意向に沿った処置と誠意のあるお見送りを役割として認識しているのに対して、医師は死因の究明と死亡後の処置を認識している点が異なっていた。心肺停止で搬送される患者の家族援助において、看護師と医師は同じような役割を認識していたが、家族が来院した直後や患者の死後における役割についての認識は異なっていた。この結果を理解し、認識が異なる役割について互いに認め合うことで、より質の高い家族援助が実践できるようになると考える。

著者

橋本 かほる 能登谷 晶子 原田 浩美 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.336-340, 2012 (Released:2012-10-09)

参考文献数

16

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0歳代から金沢方式(文字-音声法)で言語訓練中の聴覚障害幼児4例を対象に,日本語対応手話に指文字または手話による助詞が挿入された文に含まれる格助詞の出現時期について検討した.(1)格助詞の初出年齢は1歳11ヵ月~2歳2ヵ月で,健聴児の時期とほぼ同時期であった.(2)4例ともに共通して初出した格助詞は「を」であった.(3)聴覚障害児であっても,幼児期早期より日本語の文構造に沿った日本語対応手話よる単語(助詞は指文字または手話)を用いることにより,健聴児の助詞の発達にそった理解・表出が可能であることが示唆された.

著者

伊藤 真理 栗原 早苗 榑松 久美子 多田 昌代 戸田 美和子

出版者

日本クリティカルケア看護学会

雑誌

日本クリティカルケア看護学会誌 (ISSN:18808913)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.11-21, 2014-10-01 (Released:2014-10-01)

参考文献数

40

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は,集中治療室で終末期に至った患者に対し,急性・重症患者看護専門看護師(以下,CCNS )が,どのような倫理調整を行っているかを明らかにすることである.10 名のCCNS を対象に半構造化面接を行い,質的帰納的手法で分析した.分析した結果,【終末期に至る予測と積極的治療の限界を見極める】【患者の意思確認が難しい状況でもあきらめずに意思をくみ取る】【一人で意思決定しなければならない家族の重荷を分かち合う】【代理意思決定をする家族の後悔を最小限にする】【患者の命をあきらめきれない家族の苦悩を引き受ける】【集中治療の延長線上で可能な限り望ましい看取りを行う】【困難な決断をしなければならない医師の重責を理解し対立を避ける】【患者を失う医療者のやるせない気持ちに対処する】など,13 カテゴリーが抽出された. CCNS は,患者を対象とした権利擁護,家族を対象とした代理意思決定支援と悲嘆ケア,患者と家族を対象とした望ましい死への援助,医療チームを対象とした終末期ケアにチームで取り組む土壌作りを担っていたと考えられる.

著者

伊東 秀幸 大西 守 田中 英樹 桑原 寛 伊藤 真人 大塚 俊弘 野口 正行 金田一 正史 斎藤 秀一 山本 賢 呉 恩恵

出版者

田園調布学園大学

雑誌

田園調布学園大学紀要 = Bulletin of Den-en Chofu University (ISSN:18828205)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-31, 2016-03

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精神障害者支援に関して,市町村は精神障害者に対して身近な地域できめ細かく支援していく役割があり,保健所はその市町村に対して専門性や広域性が必要な事項について支援していく役割がある。また,精神保健福祉センターは,保健所,市町村に対する技術援助の役割を担っている。以上のように各機関は,それぞれ異なる役割を期待されているが,精神保健福祉法の改正や障害者自立支援法の施行などもあり,精神保健福祉行政を取り巻く環境は大きく変化している。そのため,保健所,市町村そして精神保健福祉センターによる精神障害者に対する支援の現状を把握し,それぞれの機関の果たすべき役割について見直していくことが重要である。そこで本研究では,厚生労働省平成26 年度障害者総合福祉推進事業「保健所及び市町村における精神障害者支援に関する全国調査」の結果から,保健所及び人口30 万人未満の市町村のデータを抽出し,精神障害者支援に関する,保健所と市町村の役割とその現状について考察を試みた。調査の結果から,指定都市型保健所,中核市型保健所や10 万人未満,30 万人未満の市町村においては,精神障害者支援に関する様々な取り組みがされているのに対し,都道府県型保健所ではこれまでの事業を中心に実施されている現状が分かった。これは,都道府県型保健所と市町村との間で精神障害者支援に関する役割分担が進んでいることからくることと推測される。30 万人未満の市町村では,精神障害者支援に関して,これまでの都道府県中心から市町村主体と変わっているが,その実施にあたり様々な困難を抱えており,これからも都道府県(保健所)等のバックアップが必要と考えている。そのための具体的な対策としては,保健所や精神保健福祉センターによるバックアップ体制を強化するとしている。一方,保健所は,今後重要となる精神保健福祉業務の体制については,管内市町村との連携強化を考えているという現状が把握できた。精神保健福祉センターに対する調査では,精神保健福祉センターの業務のうち保健所への技術援助は積極的に取り組む必要があるとしている。以上のことから,今後,保健所から管轄市町村に対して,これまで以上に技術援助や連携を進めていくことが必要であり,精神保健福祉センターからの技術支援は,保健所はもとより直接的に市町村にも積極的に進めることが課題であると思われる。また,「保健所及び市町村における精神保健福祉業務運営要領」は,平成18 年に発出以来10 年が経過していることから,現状にあった改訂の必要性があると思われる。

著者

ロバート・ゲスト著 伊藤真訳

出版者

東洋経済新報社

巻号頁・発行日

2008