著者

伊藤 正子

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.12-29, 2017-07-31 (Released:2017-09-05)

参考文献数

10

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During the Vietnam War from 1965 to 1973, more than 310,000 Korean soldiers were dispatched to Vietnam. The killings of many Vietnamese civilians that occurred during this period are often mentioned in the recent ‘anti-Korean sentiment’ boom in Japan. This article discusses narratives of the memory of killings in both Korea and Vietnam. At the end of the 20th century in South Korea, what was once a ‘bravery story’ that killed ‘Aka (Communist)’ began to be viewed as an event that ‘killed civilians’. This difficulty in facing the reality of the home country’s negative history resulted in divided public opinion. A Korean NGO, NAWAURI, has attempted to contribute to future peace by apologizing to the Vietnamese people, listening to the people who survived from the killings, and understanding victims’ feelings.
On the other hand, in Vietnam, based on the slogan ‘Close the past and head towards the future’, Vietnamese survivors can only mention the historical recognition of the war in a way that does not affect international relations. This slogan has not only been simply championed by the state but also become a national consciousness, so there is little movement to record war memories of the general people so as to convey them to posterity. The slogan suppresses the honest feelings of survivors of mass killings, who have been forced to live difficult lives.
The national history of the Vietnam War, therefore, is a story of the brilliant triumph of the North Vietnamese army, or the National Liberation Front, who fought risking their lives. As a result, memories of mass killings that are unrelated to the victory would inevitably be unrecognized in Vietnamese national history. This means that when the state regulates memories and constitutes it as ‘the history of so-and-so country’, only favourable events are recorded, and some memories that do not promote nationalism are truncated. Memories of mass killings by the Korean army usually disappear with the death of the survivors, but ironically, the activities of the Korean NGO, which is revealing war memories of survivors in an attempt to ensure future peace, are contributing to the healing of the survivors and also to maintaining diverse war memories that are not subsumed by the state.

著者

伊藤 順之介[発表者] 毛利 嘉孝[コメンテーター] 陣野 俊史[司会] イトウ ジュンノスケ Junnosuke Ito

雑誌

境界を越えて : 比較文明学の現在

巻号頁・発行日

vol.22, pp.151-171, 2022-02

著者

伊藤 知子 上野 龍司

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成24年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.113, 2012 (Released:2012-09-24)

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【目的】計量は調理の基本操作であり、特に塩分制限食など治療食の調理において計量操作の持つ意味は大きい。家庭においては、計量には計量カップ、計量スプーンなど、容積を測定する器具が用いられることが多いと考えられるが、市販されているそれらの形状は様々であり、精度についても不明である。これらは計量法で定められている「ます」ではないため検定検査の対象とはならないが、その測定値について一定以上の再現性は必要である。本研究では計量スプーンに着目し、形状の異なる計量スプーンの精度の比較を行った。【方法】計量スプーン(大さじおよび小さじ)12種について、その長径、短径、深さを測定した。これらの計量スプーンを用いて、水、小麦粉、塩、サラダ油等を測り取り、その重量を測定し、比較した。さらに「標準計量カップ・スプーンによる重量表(g)」(以下、重量表)の値との比較を行った。【結果】最初に大学生12名を被験者とし、2種類の計量スプーンを用いて、水・小麦粉を測りとってもらい、その重量を測定した。大さじを用いて測定した場合に有意差が見られた。次に計量スプーン12種を用いて様々な試料を測り取って重量を測定したところ、その値は有意に異なることが明らかとなった。特に半径(短径)よりも深さの値が小さい浅型の計量スプーンの測定値は、重量表の値の80%未満であった。浅型のものを除いた8種の計量スプーンの測定値を比較したところ、粒形状の試料よりも液状の試料の方が測定値のばらつきが大きかった。家庭における少人数用の治療食の調理や、味の再現性を重視する場合においては、少量の調味料の計量における計量誤差を小さくする計量方法の習得が必要であると考えられる。

著者

伊藤 隆

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.184-190, 2016 (Released:2016-08-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3 8

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一般用漢方製剤の副作用について,厚生労働省のホームページの副作用情報より,2005年度から2014年度の10年間の件数,内容と変化について検討した。一般用漢方製剤の件数は合計367件であるが,2014年度43件は2005年度16件に比較して3倍弱であり,全体としても増加傾向がある。内容としては,肝機能異常151件,薬疹・過敏症54件,肺障害51件が多い。原因製剤としては,防風通聖散110件,葛根湯45件,八味地黄丸15件,大柴胡湯14件が多く,防風通聖散と葛根湯による副作用事例は増えている。副作用の内容としては,防風通聖散には肝機能異常65件,肺障害23件であり,葛根湯には薬疹・過敏症が21件みられる。一般用漢方製剤により肝機能障害,肺障害などの医療対応を要する副作用が増えている現状は問題である。防風通聖散と葛根湯は副作用の半数弱を占めており,今後の販売等に適切な改善を期待したい。

著者

内田 彩子 山口 直子 伊藤 瑞香 〓谷 要 Ayako UCHIDA Naoko YAMAGUCHI Mizuka ITO Kaname KATSURAYA

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要 = The journal of Wayo Women's University (ISSN:18846351)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.1-12, 2014-03

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現代の日本人は洋服で生活することが一般的になっており、和服は冠婚葬祭等の儀式的な場面で用いられたりまたは夏のお祭りに用いられるゆかたがほとんどである。そのため、今日ではきものは日本の民族服と言われているにも関わらず、ほとんどの人が和服から離れた生活を送っている。和服を所持していない、所持していても自分で着ることが出来ない、着崩れが生じ易く着崩れた際に自分で直すことが出来ない等の問題が指摘されており、また、少しの着崩れでもだらしがない、みっともないなどと見られてしまうことが着物を着るということに対しての障害となっている。 着崩れの要因は多岐にわたると考えられているが、今回は時代の流れと共に着崩れの要因、着崩れの形態が変化しているのかという点に着目した。それにより、日常的に着物を常用していた時代の方が着装しやすかったのか、着装していても着崩れにくかったのかを検証することを目的とした。 まず、現在の着物の形態が完成されたと考えられる江戸時代後半から、ほぼ洋服の着用が主流となる現代までの標準寸法を、裁縫書および教科書から抽出し、身丈、袖丈、前幅、後幅、衽幅、合づま幅等の変遷を追い、身丈、袖丈は時代により変化するが、幅に関する仕立て上がり寸法には大きな変化がないことを示した。 次に、着物が日常的に着用されていた「江戸」、「明治」、「戦前」、洋服が日常着になる「戦後」の4時代の試験衣を製作した。その試験衣を用いて、着装状態を再現し、動作前後の着崩れの比較検証を行った。 その結果、着装状態では、戦後はほとんど現在の着装形態と変わらないことが分かった。また、時代をさかのぼるほど衿合わせ位置が下がる傾向が認められた。明治時代は全体的な印象としては現在と大きな変化はないが、衿合わせ位置は明確に下がっていることが分かった。結果として、着崩れは時代による顕著な変化は認められず、どの時代でも同様の着崩れ方、着崩れ量を示した。さらに、長襦袢とひとえ長着を比較すると、長襦袢の方が着崩れ量が大きく、長襦袢が緩衝機構となっていることが示された。

著者

杉村 真美子 竹本 正明 金澤 将史 今村 友典 中野 貴明 戸部 有希子 伊藤 敏孝

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.275-277, 2018-12-31 (Released:2018-12-28)

参考文献数

3

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症例は, 14歳女子2人。2カ月ほど前から2人で自殺することを計画してインターネットで情報を集め, 通販サイトで浮揚用のヘリウムガスを購入していた。ヘリウムガスをビニール袋で互いに吸わせ合ったが死ねず, 警察へ連絡し, 警察から救急要請となった。ヘリウムガスを密閉状態で吸入できていなかったため, 身体的にも検査上も明らかな異常は認めなかった。様子観察のため入院としたが問題なく, 精神科診察の後, 退院となった。浮揚用のヘリウムガスには酸素が添加されていないため, 密閉状態で吸入すると窒息死する。この情報はインターネットで気軽に得ることができ, さらにインターネットの通販サイトで誰でもヘリウムガスを気軽に入手することが可能である。今回のように若年者でも身元確認なく手軽に購入できるため注意が必要であり, 早急な対策が必要である。

著者

伊藤 将人

出版者

一般社団法人 日本計画行政学会

雑誌

計画行政 (ISSN:03872513)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.46-53, 2023-05-15 (Released:2023-06-08)

参考文献数

30

著者

伊藤 仁久 大西 雄己 三澤 紅 藤阪 芽以 友廣 教道 松川 哲也 遠藤 雄一 梶山 慎一郎 重岡 成

出版者

公益社団法人 日本アロマ環境協会

雑誌

アロマテラピー学雑誌 (ISSN:13463748)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.14-20, 2023-07-15 (Released:2023-07-18)

参考文献数

35

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精油の皮膚の健康と美に関する機能性を探索することを目的に,アロマテラピーの分野で汎用される精油30種の終末糖化産物(Advanced Glycation End Products : AGEs)産生抑制およびチロシナーゼ阻害効果を評価した。その結果,ローズマリー(Rosmarinus officinalis)精油にAGEs産生抑制効果を見いだした(IC50:124 µg/mL)。また,メリッサ(Melissa officinalis)精油にチロシナーゼ阻害効果が認められた(IC50:276 µg/mL)。ローズマリー精油はAGEs産生抑制に基づくアンチエイジング効果,メリッサ精油はチロシナーゼ阻害に基づくメラニン産生抑制効果をもつ可能性があり,今後の香粧品あるいは機能性食品の分野での活用が期待される。

著者

伊藤 文人 Fumihito Ito

雑誌

現代と文化 : 日本福祉大学研究紀要 = Journal of culture in our time

巻号頁・発行日

vol.113, pp.123-141, 2006-03-31

著者

伊藤 操子

出版者

特定非営利活動法人 緑地雑草科学研究所

雑誌

草と緑 (ISSN:21858977)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.32-39, 2014 (Released:2017-06-09)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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セイバンモロコシ(ジョンソングラス)は地中海原産の大型イネ科多年草で,熱帯から温帯までの広い気候範囲に分布し,世界中の農耕地,非農耕地で強害雑草となっている.日本では外来雑草として,関東以西に多く発生し,とくに九州の中・北部では河川や道路沿い等に大群落を形成しているが,東北地方での存在も報告されている.輸入飼料への種子の混入が確認されており,畜産団地あるいは上流に畜産施設があるところで発生が多く観察される.河川敷や道路沿いに大発生が目立つので,種子が水に流されたり交通の風圧で飛散して拡散することが推察される.根茎断片も繁殖体となる.本草のバイオマスは生体重で15~25t/haとクズやセイタカアワダチソウよりもかなり多く,刈草の焼却・運搬のコストや環境負荷も無視できない.花粉症の原因になることも知られており,純群落を形成するので生態系の他生物への影響も甚大と予想される.このように日本の都市・市街地における重要雑草であるにもかかわらず,日本における拡散実態や生活史等に関する情報は乏しく,環境省の「要注意外来植物」リスト44種にも入っていない(2014年現在).したがって,本稿では生育・繁殖特性や遺伝的多様性等も紹介しているが,それは主に国外の報告をもとにしたものである.

著者

新良 力也 伊藤 豊彰

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.462-466, 2016-12-05 (Released:2017-11-27)

参考文献数

9

被引用文献数

3

著者

小谷 俊一 甲斐 司光 成島 雅博 伊藤 裕一 大村 政治

出版者

医学書院

雑誌

臨床泌尿器科 (ISSN:03852393)

巻号頁・発行日

vol.47, no.12, pp.943-948, 1993-11-20

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射精障害例に対し1)硫酸ネオスチグミンのクモ膜下注入法:33名(脊髄損傷30名,その他3名),2)試作電極(双極電極)による電気射精:25名(脊髄損傷21名,その他4名),3) Seager型手持ち式直腸プローベによる電気射精:10名(脊髄損傷9名,その他1名)の人工射精法を施行した。 この結果,順行性射精による射出精液量や精子運動率の面からは硫酸ネオスチグミンのクモ膜下注入法が最も優れていたが,副作用(頭痛,嘔気,嘔吐,血圧上昇など)の強い例が多かった(45%)。これに対し電気射精法は副作用が軽度で安全性の面で優れていた。なお電気射精法の中では,短時間で効率的に精液が得られる点から,Seager型手持ち式直腸プローベが有用と考えられた。

著者

伊藤 慈晃 イトウ シゲアキ Shigeaki Ito

出版者

立教大学大学院社会学研究科

雑誌

社会学研究科年報 (ISSN:13466259)

巻号頁・発行日

no.25, pp.75-79, 2018

著者

日本産業衛生学会アレルギー免疫毒性研究会 土橋 邦生 吉田 貴彦 森本 泰夫 上田 厚 伊藤 俊弘 和田 裕雄 香山 不二雄 佐藤 一博 佐藤 実 柴田 英治 菅沼 成文 竹下 達也 角田 正史 西村 泰光 柳澤 裕之 李 卿

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-8, 2023-01-20 (Released:2023-01-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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健康障害は遺伝要因,環境要因,および両者のinteractionで説明される(Genetic and Environmental interaction),職域における健康障害はinteractionも含めて,環境要因の関与が重要である.と考えられる.その代表的疾患の一つとして職業性喘息が挙げられるが,同疾患は,「職業性アレルギー疾患診療ガイドライン(日本職業・環境アレルギー学会)」により診療の標準化が推進された.本ガイドラインによると,作業関連喘息は職業性喘息と作業増悪性喘息に分類され,さらに,職業性喘息は感作物質誘発職業性喘息と刺激物質誘発職業性喘息に分類される.診断は,まず,作業関連喘息の可能性を疑い就業に関連した問診を実施することが重要であり,そのうえで必要に応じて原因の可能性がある物質を用いた吸入試験を含めた複数の検査結果を基に総合的に判断を下すことになる.治療は,喘息薬物療法に加えて職場環境整備と防護具装着あるいは配置転換等による曝露回避を行う.さらに,災害補償や労災補償に関する社会的リソースの活用も検討を要する.近年,産業技術の発展の結果,新たに人工的に合成された低分子化合物が開発され呼吸器感作性について未知の物質が利用され,あるいは感作性を持つ既存の物質が新たな用途に供されることによるアレルギーが問題となり始めている.例えば,イソシアネートは,NCO基を有する化合物の総称であり,以前より職域における刺激性や喘息様症状等の健康障害が問題として認識されていたが,近年,イソシアネートの用途拡大により日常生活の場でのアレルゲンとしてイソシアネート喘息の原因となることが明らかになりつつある.一般に低分子量化合物は自己蛋白質と結合するため,IgE抗体を特異的に検出することが困難となるが,イソシアネートは例外的に検出可能である.そしてイソシアネートによるアレルギーの事例は,今日の新規化合物への曝露,あるいは既知の化合物の新たな用途による予想外の曝露がもたらす感作と症状誘発する未知のアレルギー反応を含めた様々な健康障害の問題点を啓示している.こうした事実は,作業関連喘息の診断に至る最初の過程である原因物質への曝露と就業状況との関連を「疑うこと」で問診しようとする着想を困難にすると予想される.その解決策として,職域における環境曝露に誘発されるアレルギー,免疫,毒性を機序とする健康障害を扱う領域の研究を遂行するためには,エピゲノムを含む遺伝要因に着目した疫学的アプローチなど多様な研究展開が求められる.

著者

樋口 匡貴 荒井 弘和 伊藤 拓 中村 菜々子 甲斐 裕子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-112, (Released:2021-06-11)

参考文献数

21

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目的 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され,国民生活に大きな影響を与えた。本研究では,COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ,東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。方法 2020年4月26~29日に,東京都在住の20~69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして,リスク低減行動を説明する防護動機理論と,他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度,COVID-19へのリスク認知に加え,各行動の評価として,どの程度効果があるのか(反応効果性認知),どの程度実行できるのか(実行可能性認知),必要なコスト(反応コスト),どの程度すべきかの認識(命令的規範),他者がどの程度実行しているかの認識(記述的規範)について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。結果 分析対象は1,034人(男性520人,女性514人,平均年齢44.82歳,標準偏差14.00歳)であった。外出・対人接触回避行動については,命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある(標準化偏回帰係数(β)=0.343, P<0.001)一方で,記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある(β=−0.074, P=0.010)ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり(β=0.129, P<0.001),反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については,命令的規範(β=0.256, P<0.001)および実行可能性認知(β=0.132, P<0.001)が高いほど行動をとる傾向にあり,一方で反応コスト(β=−0.193, P<0.001)が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。結論 防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で,これらの理論の適用が有用であることが示唆された。

著者

伊藤 正純

雑誌

摂南経済研究 = Setsunan Economic Review

巻号頁・発行日

vol.5, no.1・2, pp.35-68, 2015-03

著者

伊藤 毅志 村松 正和

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.335-337, 2016-03-15

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This article reports the deep learning based technology of computer Go recently developed by Google. Alpha Go, the computer Go program based on this technology, is the first one that beat a human professional Go player with no handicap, and is going to play matches against one of the top professional players on March. We survey the technology, and give some comments on the matches.

著者

岡部 友峻 高橋 史 伊藤 大輔

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第83回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1D-022, 2019-09-11 (Released:2020-09-26)

著者

伊藤 博明

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

人文科学年報 (ISSN:03878708)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.47-86, 2022-03-31

著者

伊藤 敦 奥村 貴史

出版者

会計検査院

雑誌

会計検査研究 (ISSN:0915521X)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.63-84, 2021-09-22 (Released:2021-09-28)

参考文献数

26

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2000 年代以降,わが国では全国各地に地域医療ネットワーク事業が構築されてきた。しかし,その多くにおいて,運用が形骸化していることが指摘されている。その理由として,補助金への過度の依存が考えられ,2000 年代終盤以降は,加入者からの会費収入に基づく運営形態が目指されてきた。しかし,臨床現場での継続的な活用が実現しているネットワーク事業は少なく,既に破綻している事例が数多く存在する。そこで,これら地域医療ネットワーク事業の停滞要因の分析のため,初期投資額と運営モデルの妥当性に関する会計的な検証を行った。 分析においては,ネットワーク事業の代表的なモデルとして初期投資が1 億7,600 万円と3,500 万円の二つのケースを想定し損益分岐点分析を行うとともに,ネットワーク加入者数を100 施設に固定した状態で年会費と固定費を増減させた時に事業収支に及ぼす効果について感度分析を行った。その結果,初期投資額が1 億7,600 万円の時は損益分岐点が396.2,純収益が-3554.8 万円,初期投資額が3,500万円の時は損益分岐点が145.6,純収益が-546.7 万円となり,双方ともに事業収支が不均衡な状態に陥っていることから,独立採算モデルでは持続困難であることが示された。 初期投資額の大きさがこうしたネットワーク事業の持続可能性を損ないうる点は,会計的には自明な結果である。しかしながら,この政策分野では,現行の高コストな支出水準を維持するための施策が続けられており,初期投資の低廉化のための施策はほぼ存在しない。本分析結果からは,この政策分野において,会計的に常識的な分析すらなされてこなかった可能性が示唆される。今後,費用の妥当性に関する政策評価,初期投資額の低廉化と接続する施設側の便益の改善に向けた施策の実現が望まれる。