著者
北村 歳治 佐藤 次高 店田 廣文 桜井 啓子 山崎 芳男 吉村 作治 長谷川 奏 及川 靖広 鴨川 明子 高橋 謙三 保坂 修司 北村 歳治
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2006

1)系譜研究:農業分野では精糖技術の復元、窯業分野ではイスラム陶器の分析研究、薬学分野では医薬技術と社会意識との接点の研究を通して、前イスラムの時代から近代直前期まで幅広い時代のイスラム技術の系譜が紐解かれた。2)広域研究:中東イスラム、東南アジア、中央アジアの動向分析を通して、地域に育まれた豊かな経済が新たな資源の登場によって消滅していく過程や、イスラム圏の各地でITがさまざまな形で積極的に利用されている動向も明らかになった。
著者
佐藤 守 竹澤 邦夫
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.193-201, 2014 (Released:2014-09-30)
参考文献数
26
被引用文献数
1

気象要因による生育予測法により四倍体無核ブドウ‘あづましずく’の発育特性について検討した.発芽期から着色開始期までは日平均気温で予測モデルに係らず実用的な予測が可能であった.発芽については,‘あづましずく’は‘巨峰’よりも自発休眠覚醒に要する低温要求量が少ないものと推察された.開花期は展葉期よりも発芽期を起算日とした場合が,年による予測誤差が少なかった.有効積算温度法の発育零点は開花期までは0°C,着色開始期では5°Cで予測精度が高かった.

3 0 0 0 AI と政治

著者
佐藤 哲也
雑誌
人工知能
巻号頁・発行日
vol.32, 2017-09-01
著者
佐藤 一博 日下 幸則 柳原 誠 上田 惠一 森 富男 宮越 伸治
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.86-92, 1995-02-28 (Released:2017-02-10)
参考文献数
25
被引用文献数
3

医大生156名 (年齢22.7±2.4, 平均±標準偏差, 男性113名, 女性43名)を対象として水銀感作に関連する要因を疫学的に調べた. アレルギー症状・ライフスタイル・家族歴に関する質問票, 水銀・うるし・ニッケル・パラフェニレンジアミン (PPD) のパッチテスト, さらにダニ・スギ花粉抗体測定の血液検査を行った. パッチテストの陽性率は, うるし(11.1%, 8/72)・ニッケル(5.1%, 8/156)・PPD(2.6%, 4/156)に対して, 水銀に感作されている者の頻度は, 156名中20名 (12.8%) であった. アレルゲン特異的抗体陽性及びアレルギー疾患既往歴は水銀感作陽性とは無関係であった(x^2検定). 水銀に感作している者は化粧品, シャンプー, 石鹸, 整髪剤などによって皮膚の症状が現れたことがある者が有意に(p<0.005)多かった. 水銀に感作している者は虫歯を金属を用いて治療している本数が有意に多く, 尿中水銀濃度も有意に高かった (片側t-検定, p<0.05). これらのことから水銀感作に水銀暴露という環境因子が関与していることが示唆された.
著者
佐藤 徳 安田 朝子
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
性格心理学研究 (ISSN:13453629)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.138-139, 2001-03-30
被引用文献数
6
著者
佐藤 哲司 寶珍 輝尚 関 洋平 手塚 太郎 若林 啓 池内 淳 斉藤 和巳 伏見 卓恭
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

リアルとサイバー複合空間を対象に,知識創造社会を支える第3の社会資本と言われるソーシャルキャピタルの形成・変容過程を解明する.我々の実生活と不可分な存在となっているツイッターから,リアル空間における生活を支援するツイート抽出・生活の局面ラベルを付与する手法を提案した.コミュニティのノード機能に着目することで,構造的特性と意味的特性を表す中心性指標も提案した.急速に拡大しているテキストコミュニケーションにおける話者の役割や親密さを推定する手法を提案した.また,テキスト投稿時の意図推定や意見分析に有効な特徴量の考察,変化変容を扱うための系列データを対象とする機械学習手法の考案にも取り組んだ.
著者
佐藤 亨
出版者
鳴門教育大学
雑誌
鳴門教育大学研究紀要 (ISSN:18807194)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.190-197, 2006

Recently, professionals and general public have been paying attention to sexual offenders. The reasons are (1) sexual offenses may cause seriously disruptive effects on victims, and (2) sexual offenders may keep their offense pattern for long period without appropriate treatment. They have several psychological problems, which are (3) negative self-image, (2) aggression toward females, (3) desire to contact with females, (4) low social skills, and (5) intolerance to stress. Important points in conducting a treatment for sexual offenders are to make sexual offenders motivate to change, and to make clear a process how they make themselves commit sexual offenses.
著者
佐藤 喜久一郎
出版者
現代民俗学会
雑誌
現代民俗学研究 = Journal of Living Folklore (ISSN:18839134)
巻号頁・発行日
no.6, pp.77-91, 2014-03

This paper is intended as a sympathetic critique of the cultural activities of Rekijyo-Japanese history buffs. A rekijyo is regarded as female enthusiast who has an obsessive interest in historical figures. Some rekijyos are males, in which case they are often called rekidan. Rekijyos throw themselves into touring historical sites like palaces, temples, graves, and castles, as if they are on a pilgrimage. Sometimes they wear costumes there to portray a certain historical character or role.A rekijyo is also a self-educated amateur historian who attaches great importance to fieldwork. Their pilgrim-like activity is somewhat related to a romantic reaction to their academic or educational history. It is a way for them to resist the formal, dry and unemotional discourse on history that they experienced when they were younger. The prefer to empathize with their favorite historical characters than to analyze them. However, just like other Japanese youth, rekijyo culture is excessively postmodernized. Rekijyo also engage in an endless deformation and imitation of persons from history. Even though their view of history is based on empathy, theif behavior is rooted in modern consumerism. Rekijyo culture is merely otaku consumption, but it is also a form passive resistance against those who set themselves up as authorities on history.
著者
樋口 美雄 石井 加代子 佐藤 一磨
出版者
慶應義塾大学出版会
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.67-91, 2016-08

本稿は, 最近の公的統計や慶應義塾大学パネルデータ設計解析センターが実施した「日本家計パネル調査」を使って, 国際比較・時系列比較を行うことにより, わが国の所得格差の現状とその変化について展望することを目的とする。とくに各世帯における世帯員の就業状態・雇用形態の変化, 賃金の変化によって世帯所得がどう変化するかを追跡調査し, 所得階層の固定化, 恒常的貧困率・一時的貧困率について国際比較を行う。最後に所得格差やその原因, さらには政府の所得再分配機能に関する国民意識の違いやその変化に接近し, わが国の所得格差拡大の背景に潜む課題について考察する。分析の結果, 以下の点が明らかになった。(1)わが国の所得格差はアメリカやイギリス, オーストラリア, カナダのアングロサクソン諸国に比べると大きくないが, 他の多くのOECD諸国と同様, 近年, 拡大する傾向が見られる。(2)等価可処分所得の年齢階層別ジニ係数を見ると, 20歳代, 30歳代において格差拡大が観察されるのに対し, 60歳代後半以降の所得格差はもともと大きいものの, 近年, 年金給付の拡充により縮小する傾向にある。(3)低所得層に焦点を当てた相対的貧困率や高所得層に焦点を当てたトップ1%の人の所得占有率のいずれを見ても, ほとんどのOECD諸国でこれらが上昇する傾向にあり, わが国もその例外ではない。わが国では1997年以降, 全体の所得が低下し, 貧困(所得)線が名目にしろ, 実質にしろ, 低下するようになったが, それにもかかわらず, 貧困線以下の相対的貧困率は上昇している。(4)日仏独米英における労働分配率を見ると, いずれの国でも近年, これが低下する傾向にあるが, 日本においてはとくにその傾向は強く, 付加価値に占める総人件費割合の低下が大きい。(5)世帯主の就業状態・雇用形態別に貧困率を見ると, 世帯主が失業している世帯, 無業の世帯の貧困率は高いが, 日本においては非正規労働者である世帯の貧困率も高い。夫婦2人がそろって働いても, 2人とも非正規労働の場合, 夫だけが正規労働者として働いている世帯よりも貧困に陥っている割合は高い。多くのOECD諸国では無業世帯における貧困割合が高いが, わが国では失業率も低く, 無業世帯も少ないことも反映して, 貧困層に占める無業者世帯は少なく, 2人以上の世帯員が働いていても, それらが非正規雇用である世帯の割合が高い。(6)世帯主所得が低い世帯では, 配偶者の就業率は高く, 個人単位での所得格差よりも, 世帯単位の所得格差は総じて小さい。(7)所得階層間の移動を見ると, 前年, 貧困層にあった世帯の貧困脱出率は全体では39%であるのに対し, 世帯主が前年, 非正規労働者であった世帯, 無業であった世帯の脱出率は27%, 24%と低い。前年, 貧困層になかった世帯が翌年貧困に陥る貧困突入率は全体では3%であるのに対し, 非正規労働者であった世帯では7%, 無業世帯では15%と高い。3年間の所得観察期間中, 1度も貧困層に入らなかった比率は, OECD17か国平均値に比べ, わが国ではやや低く, 3年とも貧困層に入っていた恒常的貧困率は若干高い傾向にあり, 所得階層の固定化が観察される。こうした現象には, 主に長期にわたり非正規労働者にとどまる者が急増していることが影響している。(8)わが国では, ドイツやスウェーデンに比べ, 貧困は個人の怠惰により起こっているというよりも, 不公正な社会の結果として起こっていると考えている人はもともと少なかったが, 近年, 貧困は個人の責任というよりも, 社会の不公正により起こっていると考える人が増えた。所得格差の拡大は人々のインセンティブを高めると考える人は少なく, むしろ政府の所得再分配機能の強化や貧困対策を求める人が多い。This paper analyses income inequality in Japan by international comparison and time-series analysis using official statistics and Japan Household Panel Survey (JHPS) by Keio University Panel Data Research Center. It also achieves the international comparison of income dynamics, such as income mobility and dynamic poverty analysis, focusing on the changes of working conditions and wages. Additionally, it tries to reveal the reason why the income inequality rises, and shows the changes of people's attitudes toward income redistribution policy and poverty. The findings are followings. (1) Although the level of income inequality is not as high as those in the Anglo-Saxons countries like U.S., U.K., Canada, and Australia, as like other OECD countries, it is rising recently. (2) The income inequalities among the age of 20s and 30s are rising, and on the other hand, the inequalities among the elderly are decreasing because of maturation of pension system. (3) The income share of the poor is decreasing and that of the top 1% is increasing among most OECD countries including Japan. In Japan, after 1997, even though overall income level is getting lower and the poverty line is decreasing, the relative poverty rate is rising. (4) The labor shares are decreasing in U.S., U.K., Germany, and France. In Japan, it is sharply decreasing. (5) The poverty rates in households with no workers are high in most countries. This can be seen in Japan, and additionally, among household where heads are non-regular workers the poverty rate is high. Although there are more than two workers in households, if they are not regular employment, the probability of falling into poverty is high. (6) Among households where heads earn less, the employment rate of spouses are high. Therefore, the income disparity among households is smaller than that among individuals. (7) The overall annual exit rate from poverty is 30%, but focused only on households whose heads are non-regular employments, the rate is 27%, and where heads are jobless, the rates is 24%. About annual entry rates, it is 3 % overall. Among the households where heads are non-regular employments, entry rate is 7%, and where heads are jobless, it is 15%. The share of households which are not poor among continuously three years is low in Japan compared with other OECD countries, but the share of households which are poor in continuously three years is relatively high. This reflects the increase of non-regular workers who cannot escape from the same working conditions for long period. (8) In Japan, there are getting more people who think poverty is the way society is unfairly organized rather than it is the result of individual attitudes. Also, in Japan, there are getting more people who expect government to achieve income redistribution and poverty reduction.論文挿図
著者
小竹 良文 佐藤 暢一
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.263-272, 2009-07-01 (Released:2010-01-20)
参考文献数
45
被引用文献数
11

重症患者管理において心拍出量測定による酸素供給量の評価は有用であるとされてきた。これまで心拍出量の標準的な測定方法は肺動脈カテーテルを用いた熱希釈法であったが,最近,低侵襲心拍出量モニタが注目されている。これらのモニタの評価にあたっては,精度の評価が重要となる。異なるモニタから得られる結果の一致度を検討する手段としては,相関分析や回帰分析よりも,Bland-Altman分析が適切である。Bland-Altman分析を適切に解釈するためにはいくつかの注意点が存在する。特に一致度の許容範囲をあらかじめ定義しておくことが望ましいとされているが,基準は確立されておらず,モニタの特徴に合わせた評価が必要である。また,繰り返し測定によって1人の対象から複数のデータを収集することが一般的になりつつあるが,この場合は特殊な統計学的処理を必要とする。本稿では自験例を示しながら,これらの点に関して解説を加えた。
著者
佐藤 久泰
出版者
北海道農事試驗場北農會
雑誌
北農 (ISSN:00183490)
巻号頁・発行日
vol.76, no.2, pp.240-250, 2009-04

2007年3月から2008年2月まで、海外で支援活動を行っているコンサルタント会社の契約社員として、パレスチナ自治区のJICAプロジェクトに参加致しました。パレスチナ自治区は、なかなか出かけることが出来ないところですが、小泉元首相が2006年7月イスラエル、パレスチナ、ヨルダンと4ヵ国協議を開催し、中東地域の「平和と繁栄の回廊」構想を提唱して、その取り組みを協議していくことで合意し、我が国が中東和平に貢献することになったのです。それ以後、パレスチナ自治区で幾つかのプロジェクトが立ち上げられ、JICAのプロジェクトとして活動が始まりました。しかし、中東は紛争地域であり、滞在も3ヵ月と制限されているため、他のJICAプロジェクトとは異なり、コンサルタント会社の委託事業として事業を推進しています。プロジェクトに参加することになったのは、ブラジルのプロジェクトで一緒に活動した方からぼくが参加するのにぴったりのプロジェクトがあるので、参加してみませんかと誘われたのです。それで窓口の会社と主に電子メールでやりとりをして、参加することになったのです。アラビア語と英語圏なので、英語で十分対応出来ませんと申したのですが、通訳を付けてくれるということになり、1年間の契約で参加致しました。ここでは、パレスチナ自治区の諸事情をご理解頂きたいことと、主に農業の実態について紹介したいと思います。
著者
安齋 正人 福田 正宏 國木田 大 辻 誠一郎 髙橋 龍三郎 佐藤 宏之 佐藤 由紀男 北野 博司 熊木 俊朗 蛯原 一平 菅野 智則
出版者
東北芸術工科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

数度にわたる完新世の気候寒冷化とその後の急激な回復(ボンド・イベント:約8200年前、約5800年前、約4300年前、約2800年前のピーク)と、縄紋土器の放射性炭素(14C)年代測定値の暦年較正年代とを対比させた結果、それぞれの気候変動が、草創期の終末/早期の初頭、早期後葉/前期初頭、前期後葉/中期初頭、中期後葉/後期初頭、晩期後葉/弥生初頭に対応することがわかった。とくに約8200年前のピークである8.2kaイベントの影響は、定住・集住集落の解体と遊動化、そして再定住化という居住パターンの変化として、列島各地の考古資料に明瞭に記録されている。
著者
依田 八治 中山 一栄 遊佐 智栄 佐藤 重男 福田 三五郎 松本 幸蔵 中川 雅郎
出版者
公益社団法人 日本実験動物学会
雑誌
実験動物 (ISSN:00075124)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.7-11, 1976 (Released:2010-08-25)
参考文献数
24
被引用文献数
1 3

種々の動物におけるBordetella bronchisepticaの分布を知る目的で, 過去10年間にわたりマウス, ラット, スナネズミ, ゴールデンハムスター, モルモット, ウサギ, イヌ, ネコ, カニクイサルの呼吸器について本菌の検索を試みた。その結果, マウス, スナネズミ, ゴールデンハムスターはいずれも陰性であったが, 他の動物種からはすべて本菌が分離された。すなわち, ラットでは7/25 (28.0%) コロニーから菌が分離され, これらのコロニーにおける陽性個体の検出率は10.0~61.3% (平均50.0%) であった。モルモットでは22/60 (36.7%) コロニーが本菌に汚染し, 各コロニーにおける陽性個体の検出率は6.7~58.2% (平均18.3%) を示した。ウサギの場合は被検個体の由来によって検出率に大きな差がみられ, 一般農家から集めたウサギでは3.0%が陽性であったのに反して, 実験動物として比較的大きな規模で生産されたコロニーでは51.5~77.2%の高い陽性率を示した。イヌ, ネコは一般家庭で愛玩動物として飼育していたものを検査の対象にしたが, 前者では12/226 (5.3%) 匹, 後者では4/126 (3.2%) 匹より本菌が検出された。サルについては, 健康な動物の気管で3/48 (6.3%) 匹が陽性であったが, 肺病変を有するものについて病変部の培養を行ってみると16/39 (41.0%) 匹より本菌が分離された。
著者
佐藤 武 武市 昌士
出版者
社団法人日本東洋医学会
雑誌
日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.453-458, 1995-11-20
参考文献数
7
被引用文献数
3 1

精神分裂病の向精神薬療法中に, 抗精神病薬の効果がない症例や抗精神病薬の減量を希望する症例に大柴胡湯の併用を試み, 経過良好であった3症例を経験した。 症例1 (22歳・男性) では, 複雑な環境で育ち, 幻聴などの異常体験や思考障害に加え, 対人場面での異常な緊張症状に悩んでいたが, 大柴胡湯の服用後より頭につっかったものが取れると語り, 漢方薬だけの投与で現在に至っている。 症例2 (26歳・男性) では, 幻聴や被害関係妄想などの知覚や思考障害はないが, 「首が痛い, 回らない, 首筋に音がする」というセネストパチーを主症状とし, 5年間経過した患者で, 大柴胡湯投与後, 首の違和惑が軽減し, 漢方薬のみの処方に至った例である。 症例3 (29歳・男性) は大柴胡湯の投与で抗精神病薬が減量できた症例である。 以上の症例を中医学的にみて「肝火旺」の現象に求めるなら, 大柴胡湯は最も有効な漢方薬であると考えられた。
著者
青島 一平 内田 圭 丑丸 敦史 佐藤 真行
出版者
社団法人 環境科学会
雑誌
環境科学会誌 (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.238-249, 2017-07-31 (Released:2017-07-31)
参考文献数
36

都市緑地は都市域における重要な生態系サービス源であり,都市住民の生活満足にも貢献している。しかしながら,都市部における人口増加に伴って,緑地が提供する生態系サービスが十分に考慮されずに都市開発が進められている。都市部の緑地が軽視されてしまう理由として,生態系サービスが可視化されていないことが挙げられる。市街地に点在する都市緑地が果たす役割は生態系サービスの中でも文化的サービスによるところが大きく,その価値は一般的な市場では取引できない性質のものである。本研究では,こうした非市場価値を貨幣評価するためにLife Satisfaction Approach(LSA)を適用する。この手法を用いることで,人々の主観的な生活満足度が緑地から受けている影響を貨幣単位で評価し,それを緑地の価値として認識することができる。本研究は兵庫県の六甲山系を含む阪神間地域を事例に,GIS(地理情報システム)を利用して地理データを独自に構築した。都市緑地については学校林,社寺林,公園緑地を特定した。その上で,同地域で社会調査を実施し,それらデータを合成して緑地の価値評価を行った。その結果,生活満足度をベースにしたときに,都市緑地は森林の6倍程度の価値を有することが示された。さらに本研究では心理学分野で使われるK6指標を採用することで,緑地が近隣住民の精神的健全性に与える影響についても分析した。結果として,都市緑被率の高いところに居住する人ほど,精神的健全性が良好な状態にある傾向を示した。さらに都市緑地の中でも社寺林が精神的健全性に与える影響が顕著であることを示した。本研究では,LSAを適用して森林と都市緑地の価値を区別して推定した。それによって都市緑地は近隣住民の主観的福利に大きく貢献していることが明らかとなり,主観的福利の観点から都市緑地の評価を行う必要性が示された。一方で森林については,LSAでは価値の過小評価につながってしまう可能性が示唆された。