著者

粕川 昌子 松浦 蔵人 梅沢 聡子 佐藤 由紀江 斉藤 亜希子 石井 梨奈 清水 めぐみ 大河 友佳 工藤 めぐみ 石田 枝里香 竹村 寛子 高田 裕文

出版者

筑波大学図書館課

雑誌

つくばね : 筑波大学図書館報 (ISSN:02850117)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.4-5, 2000-12-13

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今年は9 月11日(月)~29日(金)の3 週間,\n図書館情報大学実習生12名が実習をしました。\n粕川 昌子\n 情報が氾濫している今,それらを収集し管理し\nていくことは思った以上に大変で,大切であると\n感じた。筑波大学の様に広く所蔵量の多い図書館\nでは,まぎれこんだ資料は簡単に探し出せない。\n ...

著者

池上 真平 佐藤 典子 羽藤 律 生駒 忍 宮澤 史穂 小西 潤子 星野 悦子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20005, (Released:2021-09-30)

参考文献数

36

被引用文献数

2

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Regardless of the time and location, people listen to music. One may ask why people listen to music and what function it serves. This study clarifies the psychological functions of listening to music and the attributes associated with the individual differences found in these functions. A total of 916 participants between the ages of 15 and 88 were asked to rate various psychological functions of music listening and Big Five traits. A factor analysis identified the seven factors of psychological functions of music listening: “self-awareness”, “emotion regulation”, “communication”, “tool”, “embodiment”, “social distance regulation”, and “solace”. The results revealed that the individual differences in the functions were the result of gender, age, and personality traits. The nature of these seven functions and future directions are discussed.

著者

藤本 健治 佐藤 彰記 福永 修一

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.102-108, 2012 (Released:2012-03-02)

参考文献数

9

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This paper proposes a parameter estimation method for state-space models based on the variational Bayes method. The proposed algorithm employs the prior and posterior distributions in the same form. This allows us to use it iteratively to obtain accurate estimation whereas the existing algorithms cannot be used iteratively. Furthermore a numerical example demonstrates the effectiveness of the proposed method.

著者

菅原 健太 佐藤 麻耶

出版者

The Japan Society of English Language Education

雑誌

全国英語教育学会紀要 (ISSN:13448560)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.17-32, 2020-03-31 (Released:2021-04-01)

参考文献数

29

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The currently dominant model of second language (L2) learner motivation is the L2 Motivational Self System, but the extension of the model by adding emotional variables is needed, as is the reconstruction of the ought-to L2 self from different standpoints and those of the L2 learning experience from an engagement-specific perspective. The present study aimed to explore motivation among Japanese EFL students by examining whether relationships among their future self-guides (ideal L2 self, ought-to L2 self/own, and ought-to L2 self/others), engagement-specific L2 learning experiences in relation to basic needs (autonomy, competence, and relatedness), and different kinds of emotional states (anxiety and joy) contribute to their motivated behavior. Questionnaire data were obtained from 154 Japanese university students. Explanatory factor analysis indicated that distinctions between these three future self-guides were possible. Correlation analysis indicated that student engagement is associated with satisfaction with basic needs. The results of multiple regression analyses suggested that student engagement plays important roles in strengthening the vision of the ideal L2 self and increasing the positive emotions that contribute to their motivated behavior.

著者

白石 涼 佐藤 圭祐 千知岩 伸匡 吉田 貞夫 尾川 貴洋

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

2021

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<p>【目的】大腿骨近位部骨折患者を対象に,腹部Computed Tomography(CT)の大腰筋面積で推定した骨格筋量と機能的予後の関連を調査した。【方法】回復期病棟に入院した113 名を骨格筋量減少群と対照群に分け,患者背景,機能的予後を比較した。Functional Independence Measure(以下,FIM)利得を目的変数とした重回帰分析を行い,骨格筋量との関連性を検討した。【結果】平均年齢は83.5 ± 8.3 歳,男性35 名,女性78 名であった。骨格筋量減少群は56 名だった。骨格筋量減少群は対照群に比べ,高齢で,痩せており,入院時認知FIM,退院時FIM 合計,FIM 利得が有意に低かった。多変量解析で,骨格筋量減少とFIM 利得に有意な関連を認めた。【結論】大腿骨近位部骨折患者における大腰筋面積で推定した骨格筋量減少は,機能的予後不良と関連することが示唆された。</p>

著者

佐藤 勝彦

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.449-478, 2008-05

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

内田 まり子 中村 透 山縣 浩 佐藤 幸子 浅野 真晴 秋保 明 阿部 直子

出版者

日本ロービジョン学会

雑誌

日本ロービジョン学会学術総会プログラム・抄録集

巻号頁・発行日

vol.6, pp.71, 2005

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財団法人日本盲導犬協会仙台訓練センターでは、平成13年11月から平成17年3月まで、仙台市による地域リハビリテーションモデル事業の一環である中途視覚障害者生活訓練事業の委託を受け、訪問による視覚障害リハビリテーションサービスを実施した。このサービスを利用した仙台市民の人数は、平成13年度および平成14年度は16名、平成15年度は16名、平成16年度は23名であった。のべ55名のケースについて、支援に関係した施設および機関は、当訓練センターのみではなく、地域に存在する複数だったケースが大半を占めた。その他、ケースの概要と傾向をまとめ、地域にある複数の関係機関どうしの関わりや支援システムの動きなどについて報告する。 また、受傷後およそ3年間、引きこもりに近い生活をしていたケースが地域のデイサービス利用をきっかけに視覚障害リハビリテーションサービスを利用し、交流会(「仙台市における中途視覚障害者リハビリテーション支援システム第3報」にて発表)にも参加を始めたケースを報告し、地域に住む視覚障害者に提供できるリハビリテーションサービスについて考察したい。

著者

水谷 仁 高橋 眞智子 清水 正之 刈屋 完 佐藤 広隆 芋川 玄爾

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.457-461, 2001-08-01 (Released:2010-09-02)

参考文献数

15

被引用文献数

14 14

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アトピー性皮膚炎は,環境抗原に対する湿疹反応とともにIgEの産生過剰を伴うアレルギー性の免疫異常のほか,臨床的に乾燥性皮膚といわれる病態を示す。これは,皮膚バリアー機能に重要な役割を果している角質細胞間脂質であるセラミドが,顕著に減少していることによっていると推測されている。このことは減少したセラミドを外から補うことにより,バリアー機能が改善される可能性があり,さらにはアトピー性皮膚炎の改善が期待できる。天然セラミド2の類縁体である合成擬似セラミドを8%配合したクリームを外用することによる,アトピー性皮膚炎患者の乾燥皮膚に対する効果について,10%尿素クリームを対照として比較検討した。対象はアトピー性皮膚炎患者19例で前腕皮膚へ塗布し,皮膚所見及び総合判定により有用性を判定した。その結果,合成擬似セラミドを8%配合したクリーム使用群はその68%に有用性を認め,対照クリームとの比較でも有意な差を持って有用であった。さらに本試験開始前にダニの貼付試験で陽性であった4例について,試験製剤を4週間使用後に再度貼付試験を実施した。その結果,合成擬似セラミドを8%配合したクリーム使用群では4例すべてが陰性となり,バリアー機能が向上したと考えられた。以上より合成擬似セラミドを8%配合したクリームは,アトピー性皮膚炎患者皮膚に対する日常的なスキンケア剤として有用な製剤であると考えられた。

著者

佐藤 栄一

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.80, pp.31-46,L8, 1985

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This article attempts to examine the present situation of the strategic nuclear arms race between the United States and the Soviet Union. The analysis starts with the SALT I agreement signed in May 1972, because it is this agreement that provided with the framework of the ongoing U. S. -Soviet arms race.<br>First, section 1 examines the significance of the SALT I agreement, which fixed the number of ICBM and SLBM launchers. In so doing, special attention will be given to how the agreement relates to the concept of &ldquo;assured destruction.&rdquo; Then, we look at the fact that the Soviet efforts to modernize its strategic nuclear forces by deploying MIRV-ed heavy missiles within the ceiling of SALT I led to the signing of the SALT II agreement; it was signed in July 1979 and set quantitative limits on MIRV-ed ICBM's.<br>Next, section 2 analyzes the evolution of the U. S. strategic theories from Robert S. MacNamara's &ldquo;flexible response strategy&rdquo; to Richard Nixon's &ldquo;realistic deterrence strategy&rdquo;; each of them proposed the way to utilize MIRV-ed delivery systems in practice, the focal point of the U. S. -Soviet nuclear arms race in the 1970s. The close examination of each year's <i>Report of the Secretary of Defense</i> published during the 1970s will reveal how the United States gradually revised its strategic doctrine to adjust it to the new MIRV technology. First it introduced the concept of &ldquo;strategic sufficiency, &rdquo; then &ldquo;targeting system, &rdquo; and lastly completed its doctrinal revision by adopting &ldquo;countervailing strategy.&rdquo;<br>Finally, section 3, taking up the concept of &ldquo;damage limitation, &rdquo; another major element in SALT I, shows what ideas brought about the agreement restricting the deployment of ABM's. Based upon this analysis, we also discuss the implication of President Ronald Reagan's initiative, i. e., the SDI (Strategic Defense Initiative) program.

著者

久保 一雄 李 承諭 内野 雅人 佐藤 孝嗣 石田 繁巳 田頭 茂明 福田 晃

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.339-340, 2019-02-28

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高度道路交通システムにおいて道路を走行する車両を検出することは重要なタスクの1つである.筆者らは,ウェイクアップ機構を有する音響車両検出システムを開発してる.超低消費電力マイコンを用いた省リソース車両検出モジュールで車両を検出した上で,同時通過車両の検出や車両進行方向の推定を可能とする高精度音響車両検出モジュールをウェイクアップさせて車両を検出する.本システムの実現に向け,超省電力マイコン上に実装可能な省リソース車両検出機構をこれまでに報告した.本稿では,省リソース車両検出モジュールの実証評価及びそれに基づくウェイクアップ型音響車両検出システムの消費電力評価について述べる.

著者

鹿島理華 佐藤彰洋 谷垣宏一 山足光義

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.465-466, 2014-03-11

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業務毎に独立したサブシステムを段階的に構築し大規模で複雑化した社内システムではデータも各システムに分散し個別に管理され有効活用されていない。データベース間でデータ連携まで行う製品適用はシステム規模によってはオーバスペックとなり既存システムへの影響も大きい。そこで、我々の持つスキーママッチング技術や辞書構築技術を適用し、メタデータを一元管理するデータ辞書とメタデータを使ったデータ品質・ガバナンス管理機能からなるデータ管理層を検討した。この検討結果を報告する。

著者

佐藤 吉海 藤田 功 佐々木 博

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 = Journal of the International University of Health and Welfare (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.68-76, 2013-10-31

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MRI頭部臨床画像を対象に,同一ROI法と差分法によるSNR測定において,撮像法やROI内組織の不均一性およびモーションアーチファクトがSNR測定値に与える影響について検討した.撮像法としては2DFE法,T1強調2DSE法,T2強調2DFSE法,および3DFE法を取り上げ,各撮像画像の白質領域内の前頭葉,基底核,後頭葉に左右計16個のROIを設置しSNRを測定した.また,位相エンコード方向と周波数エンコード方向の無信号領域に設定したROIの標準偏差を比較することでモーションアーチファクトの影響の検討を行った.その結果,SNRの計測値への不均一性,モーションアーチファクトの影響は,加算回数の増加によってSNRが大きくなるほど大きくなること,および,影響の大きさは撮像法によって異なることが明らかになった.特に,2DFSEおよび3DFEでは,SNRの高い画像を得るために加算回数を増加しても,モーションアーチファクトの影響が大きくなり,期待されるほど良い画質が得られないので注意が必要である.

著者

松村 弘人 松本 昭彦 佐藤 順 近藤 治郎 熊田 淳一 河野 光紀

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, 1977

著者

佐藤 理沙 松村 豊大

出版者

徳島文理大学

雑誌

徳島文理大学研究紀要 (ISSN:02869829)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.97-106, 2017

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<p>人口減少を食い止めるために徳島県が策定した「vs東京『とくしま回帰』総合戦略」政策を参照し<b>,</b>人口減少問題は私たち世代の若い世代が解決すべき問題であるという視点を持った。徳島県は全国に先駆け<b>,</b>「人口減少・超高齢社会」の到来が現実のものになると予想されている。人口が減少すると労働力人口が減少し<b>,</b>経済成長・経済活力が減退したり<b>,</b>次世代を担う世代の減少により<b>,</b>伝統行事や文化の継承が次第に困難になることなど<b>,</b>様々な問題を引き起こす。今まで人口減少問題とはどこか他人事のように思っていたが<b>,</b>身近な問題に感じ<b>,</b>若い世代が結婚・子育てをするためにはどのような政策を求めているのか<b>,</b>また<b>,</b>何が必要なのかを「若者目線」から分析した。特に<b>,</b>県の政策の実現性を考察し<b>,</b>出産することができる若い世代の女性の意見を重要視し<b>,</b>政策に反映させることが重要であると主張する。</p>

著者

菊池 直子 佐藤 恭子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.69, 2017

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<b>目的</b> 岩手のホームスパンは,大正期に農家の副業として普及し,昭和期に民芸運動との結びつきによって美的価値が高められ,敗戦後の復興とともに地場産業にまで発展したものである.現在も継承されるホームスパンであるが,地元でも認知度が低下し,特に若い世代との乖離が著しくなっている.また,ホームスパン協働組合が2010年頃に解散して以降,工房間のつながりが途絶え,産業としての弱体化が危惧されている.ホームスパン文化を次世代に継承するためには,若い世代へのアプローチ,工房間の関係強化等が必要であり,その方策を探ることを目的とした.<br><b>方法</b> 10~30歳代の17名を対象に,ホームスパン工房で作業等を体験した上で各自がほしいと思うホームスパンを提案するワークショップを実施した.また,各工房の作家,職人をパネリストとする公開座談会を実施した.<br><b>結果</b> ワークショップの参加者からは,スマートフォンケース,ポーチ等の生活雑貨,ポケット付ストール,つけ襟等の服飾小物,ペンダントライトのセード,ファブリックパネル等のインテリア小物,ペットの衣服等,若者目線の製品が提案された.また,親から子への祝い品,マフラー受注会とパーソナルカラー診断の組み合わせ等の販売企画も提案された.公開座談会では,ホームスパンの認知度が低いことや価値が適正に評価されていないことが挙げられ,広報活動の余力を持ちえない工房の現状が浮き彫りになった.&nbsp;&nbsp;

著者

佐藤 寛 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.31-44, 2006-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本稿では、児童の抑うつに対する認知行動療法(CBT)に関する研究の動向を整理し、考察することを目的とした。本稿において、一定の割合の児童が抑うつの問題を示しており対応策の整備が急務であることと、抑うつを示す児童に対してはCBTの効果が実証されており、有効な治療法として期待できることが述べられた。また、解決されるべき課題として、(1)わが国の児童の抑うつに関する疫学的データが十分ではないこと、(2)臨床対象者に対するCBTの有効性を検討した研究は2編しか公刊されておらず、臨床対象者への効果についてはまだ明確ではないこと、(3)良好なデザインを用いた事例報告例がきわめて少ないこと、(4)プログラムの内容は成人向けのものをそのまま援用しており、理論的背景や介入としての効果を発達的観点から検証していく必要があること、(5)治療効果に作用する要因を特定し、その機能を明らかにする必要があること、といった点が議論された。

著者

坂元 史歩 佐藤 恭子 米谷 民雄

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.136-140, 1997

参考文献数

7

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The components in a commercial natural food additive "lemon peel extract" and the acetone extract of a commercial lemon peel were studies using high performance liquid chromatography (HPLC) and liquid chromatography/mass spectrometry (LC/MS). HPLC chromatograms for both preparations were almost the same. The peaks corresponding to citral (cis- and trans-forms) were observed as the main peaks in the HPLC and LC/MS chromatograms; however, the peak corresponding to geraniol was not detected. In Japan, four synthetic antimolding agents (o-phenylphenol, diphenyl, thiabendazol and imazalil) are permitted for lemon. By comparison of the retention times and the photodiode-array sepctrum with those of four authentic samples in HPLC, it was suggested that o-phenylphenol was contained in the commercial "lemon peel extract". The quasi molecular ion peak of o-phenylphenol was detected by LC/MS using the atmospheric pressure chemical ionization (APCI) method in the negative mode, and the mass spectrum of the compound that was thought to be o-phenylphenol, was identical to that of the authentic sample. Nevertheless, the amount was so low that it could not contribute to the antimolding activity of the commercial "lemon peel extract". Three other synthetic antimolding agents were not detected in the commercial "lemon peel extract".

著者

国枝 武文 佐藤 英文 三島 信彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.99-103, 1996-07-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

7

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多包虫症 (AHD: alveolar hydatid disease) は北海道では1937年, 礼文島出身者における報告に始まり, 以後同島中心に流行及び鎮静化, 1960年代中期より道東での発症及び症例数の増加, 更に以後道南及びその他地域での発症が相次ぎ, また報告症例数も1980年代中期より増加傾向を認め, 深刻な疫学的問題となっている。一方本州においては東北地方を除いて発症報告は極めて稀で, それ故その診断には臨床, 病理面とも注意を要する。現在迄愛知県下での発症報告は見当たらないが, 今回X線像上胸水で発症し, 両肺野の多発生結節陰影へと進展した肺多包虫症の一例を経験した。潜伏期は45年と極めて長く, 当地域での稀有さ故診断に苦慮した。

著者

佐藤 賢一 佐藤 岩夫 中村 幸二

出版者

埼玉県農林総合研究センター

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-9, 2005 (Released:2011-03-05)

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農業用塩化ビニル資材中に含まれる、フタル酸エステルのハウスにおける動態を調べた。土壌中におけるフタル酸エステルの分解性は大きく、2週間程で初期濃度の1/10に低下した。農業用塩化ビニルフィルムからの溶出は、温度が高くなると増加した。ハウス内の気中におけるフタル酸エステル濃度は定量限界以下か室内環境基準値程度であった。フタル酸エステルは、ハウス内でビニルフィルムに付着した水分に伴って動くと推定された。ハウス栽培のコマツナにおけるフタル酸エステルは、フタル酸ジエチルヘキシルで0.07?0.24mg/kgと比較的低濃度であった。塩化ビニルハウス内で作物を栽培しても、通常の条件下では、フタル酸エステルの付着が問題になることは少ないと考えられるが、塩化ビニル中のフタル酸エステルは、ハウス内の結露水に溶けることから、結露水に作物を触れさせないことが、フタル酸エステルの付着を回避するためには最も重要と考えられた。

著者

佐藤 郁

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

国際地域学研究 = Journal of regional development studies (ISSN:13439057)

巻号頁・発行日

no.9, pp.179-191, 2006-03