著者

五十嵐 貴大 荒木田 美香子 佐藤 みつ子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.344-353, 2021 (Released:2021-10-29)

参考文献数

14

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目的:看護大学生の臨地実習指導者に対する援助要請に関する尺度(以下,援助要請尺度)を開発し,その信頼性と妥当性を検証する.方法:11都道府県の看護系大学の3,4年次生2,120名を対象とし,質問紙調査を2020年2月に実施した.質問項目は援助要請尺度案(40質問項目),属性,援助要請スタイル尺度であった.また,2大学の375名に再テストを実施した.結果:808名(有効回答率38.1%)を分析対象とした.項目分析と因子分析により,2因子「非要請コストの自覚」と「被援助利益の自覚」8質問項目を抽出し,モデルの適合度を確認した.尺度全体と援助要請スタイル尺度との相関は回避型(r = –.257),自立型(r = .311)であった.クロンバックαはα = .836であった.また,再テストでは116名(有効回答率30.9%)を分析した.級内相関はr = .860であった.結論:2因子の内容に基づき,尺度名を「看護大学生の臨地実習指導者に対する援助要請の意思決定尺度」に修正した.

著者

佐藤 雅哉

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.938, pp.34-41, 2017-05-11

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チャットボットがあらゆる顧客応対サービスに広がり始めた。ヤマト運輸や航空会社のAIRDO(エアドゥ)、SBI証券などが消費者との新たなインタフェースとして採用するほか、業務システムへの適用も進む。 チャットボットとは、人の質問に機械が答えを返す自動対…

著者

久我 創紀 中村 文一 佐藤 康之

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1227-1230, 2014

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V-22オスプレイや4回転翼型飛行ロボットの位置,姿勢制御モデルであるPVTOLシステムは難しい制御特性を持つ.先行研究においてPVTOLシステムを安定化させる静的な厳密制御Lyapunov関数(SCLF)を設計し,逆最適制御則を設計した.しかしながら,この制御則は,システムのパラメーターの不確かさに対しロバストでない.そこで本研究では,システムのパラメータの不確かさに対してゲイン余裕を保証する適応制御則を提案する.加えて,コンピュータシミュレーションによって提案法の有効性を示す.

著者

服部 達彦 佐藤 正

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.510-515, 1963-06-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

22

著者

佐藤一斎 著

出版者

文魁堂

巻号頁・発行日

vol.言志耋録, 1898

著者

高野 宏康 Takano Hiroyasu 川西 崇行 Kawanishi Takayuki 鈴木 貴宇 Suzuki Takane 佐藤 洋一 Sato Yoichi

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター

雑誌

非文字資料研究 (ISSN:13488139)

巻号頁・発行日

no.23, pp.7-11, 2010-01-10

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第1回・第3回公開研究会 報告

著者

佐藤 正夫

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.47-58,69, 1950

著者

佐藤,慶幸

出版者

国際ボランティア学会

雑誌

ボランティア学研究

巻号頁・発行日

vol.3, 2002-11-01

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公共性とは、各個人が各自の社会生活を営む過程で、<私>のものとして蓄えたものを、一定のルールにもとづく他者との相互作用関係のなかで、言説と行為として表出するところの、公開的な社会空間である、と定義する。公共性の類型として、市民的公共性、公的公共性、そして共同体的公共性を提示し、これら三つの公共性の関係について論及する。市民的公共性は、多様なアソシエーション個体群から形成され、「市民社会」の基本的構成要素をなす。この市民社会は、非市場経済的(非営利的)、かつ非政府的なアソシエーションからなるという点で、それは労働・資本・商品などの市場によって方向づけられる資本主義社会としての「市民社会」とは異なる。本論で用いる市民社会概念は、資本主義社会における非資本主義的構造としての市民社会である。民主的国家においては、国家は言論の府としての国会をとおして公的公共性を形成し、官僚制機構をとおして公的公共政策を遂行し、国民生活に大きな影響を与える。しかし、日本の場合、この公的公共性と市民的公共性との関係に対して、共同体的公共性が介入し公的公共性のあり方に大きな影響を与えている。しかし、歴史の大きな流れは、公権力と結びついた共同体的公共性が、市民革命や市民運動をとおして、個人の人権と生命の尊重を基盤とする、自由で平等主義的な市民的公共性へと転換していく方向にある。この転換を可能にするのが、アソシエーション革命であり、ボランティア活動である。

著者

佐藤 慶幸

出版者

国際ボランティア学会

雑誌

ボランティア学研究 (ISSN:13459511)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.5-23, 2002

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公共性とは、各個人が各自の社会生活を営む過程で、<私>のものとして蓄えたものを、一定のルールにもとづく他者との相互作用関係のなかで、言説と行為として表出するところの、公開的な社会空間である、と定義する。公共性の類型として、市民的公共性、公的公共性、そして共同体的公共性を提示し、これら三つの公共性の関係について論及する。市民的公共性は、多様なアソシエーション個体群から形成され、「市民社会」の基本的構成要素をなす。この市民社会は、非市場経済的(非営利的)、かつ非政府的なアソシエーションからなるという点で、それは労働・資本・商品などの市場によって方向づけられる資本主義社会としての「市民社会」とは異なる。本論で用いる市民社会概念は、資本主義社会における非資本主義的構造としての市民社会である。民主的国家においては、国家は言論の府としての国会をとおして公的公共性を形成し、官僚制機構をとおして公的公共政策を遂行し、国民生活に大きな影響を与える。しかし、日本の場合、この公的公共性と市民的公共性との関係に対して、共同体的公共性が介入し公的公共性のあり方に大きな影響を与えている。しかし、歴史の大きな流れは、公権力と結びついた共同体的公共性が、市民革命や市民運動をとおして、個人の人権と生命の尊重を基盤とする、自由で平等主義的な市民的公共性へと転換していく方向にある。この転換を可能にするのが、アソシエーション革命であり、ボランティア活動である。

著者

福岡 勇樹 成田 琢磨 小川 正樹 佐藤 朗 寺田 幸弘 松田 亜希奈 保泉 学 梅津 香織 佐藤 雄大 石川 素子 細葉 美穂子 森井 宰 藤田 浩樹 山田 祐一郎

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.335-339, 2012-05-30

参考文献数

13

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35歳,女性.多嚢胞性卵巣症候群,糖尿病あり.インスリン治療にてHbA1c(JDS)5 %台で経過.妊娠34週より口渇,多飲,約8 <i>l</i>/日の多尿が出現.午前中のみの飲水制限で,血清Na 138 mEq/<i>l</i>から144 mEq/<i>l</i>へと上昇,水制限後も血漿浸透圧293 mOsm/kg>尿浸透圧213 mOsm/kg,血漿アルギニン・バゾプレシン(AVP)0.9 pg/m<i>l</i>と上昇なく,中枢性尿崩症が疑われ入院,デスモプレシンの試験的点鼻投与にて尿量は約2 <i>l</i>/日に減少した.出産後はデスモプレシンを中止しても妊娠前の尿量に戻ったが,頭部MRIで下垂体後葉の高信号の低下を認め,高張食塩水負荷試験でAVP上昇が不十分であったことから,妊娠による胎盤バゾプレシナーゼ活性亢進によるAVP需要の増大を代償しきれず,部分型尿崩症が妊娠後期に顕在化した病態と考えられた.妊娠に尿崩症が合併する頻度は4~30万妊娠例に1例と稀な症例であり報告する.<br>

著者

佐藤 和敏 猪上 淳 渡部 雅浩

巻号頁・発行日

2014-12-02

著者

田中 朱美 高橋 潔 申 龍熙 増冨 祐司 山中 康裕 佐藤 友徳

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_237-I_248, 2012

被引用文献数

1

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現在気候下の北海道のコメ収量変動を再現するため,潜在作物生産性モデルGAEZの北海道への適用可能性評価および改良を実施した.改良前のGAEZでは計算対象期間の大半で北海道のほぼ全域で気温条件を満たさず収量がゼロとなり,耐冷性の強化によってコメ栽培が可能となった北海道にはそのまま適用できなかった.モデルの改良として(1)気温条件の緩和,(2)バイオマス計算論理の変更,(3)出穂日推定論理の追加,および(4)障害型冷害の考慮を実施した.(1)により寒冷地でも収量を得ることが可能となるが,観測の収量変動をほとんど再現しなかった.(1)に加え(2),(3),(4)を組み合わせることで再現性は大幅に向上した.特に障害型冷害の考慮と出穂日の推定が北海道の観測収量変動の再現性向上に大きく寄与した.

著者

藤岡 正子 佐古 隆之 木目 良太郎 村瀬 訓生 長田 卓也 下村 浩祐 白石 聖 勝村 俊仁 佐藤 和人

出版者

イセブ

雑誌

日本運動生理学雑誌 (ISSN:13403036)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.35-42, 2010-07

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The purpose of this study was to determine whether 6 weeks handgrip endurance exercise training affects resting muscle metabolic rate in forearm flexor muscles. Eight healthy female subjects (22±0yr) performed dynamic handgrip exercise training until exhaustion at 30% of maximum voluntary contraction, 1Hz (0.5s contraction, 0.5s relaxation). Aerobic exercise for localized muscle training was carried out for 1 set per day, 5 days a week, for 6 weeks. Resting muscle metabolic rate, and time constant for phosphocreatine (PCr) recovery as an index of muscle oxidative capacity were measured using ^<31>P magnetic resonance spectroscopy (^<31>P-MRS) pre- and post-training. Performance time was evaluated during handgrip exercise at 30% MVC. The time constant tended to be shorter post-training (46.6±2.9s) compared with pre-training (50.7±2.8s) (p=0.07). After training, the performance time (84.5±5.8s) was significantly longer than pre-training (52.9±3.5s) (p<0.05). No significant difference of resting metabolic rate was found between pre- and post-training (5.8±0.4, 6.0±0.3μM ATP/s pre- and post-training, respectively). These results suggest that the resting muscle metabolic rate in forearm flexor muscles was unchanged by localized aerobic exercise training, even though muscle endurance capacity improved.

著者

杉浦 令人 鈴木 美保 村田 元徳 亀頭 千鶴 江島 幸子 小野 早智子 佐藤 ゆかり 花輪 千草

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.C0162, 2006

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【目的】脳卒中後遺症患者の大腿骨頚部骨折の発生率は、一般高齢者にくらべ4から12倍といわれている。大腿骨頚部骨折後のリハビリ訓練においても、脳卒中後遺症が阻害因子となり、骨折前の状態に復帰するまでに長期間かかる傾向にある。今回、当院回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期病棟)における脳卒中後の大腿骨頚部骨折患者の特徴を調査し、脳卒中後の大腿骨頚部骨折リハビリ訓練の強化点を検討したので報告する。<BR><BR>【対象】2003.4.1から2005.8.31までに、当院回復期病棟入院の大腿骨頚部骨折患者で、脳卒中既往のある37例(以下、脳卒中群)中、脳卒中に対しても当院でリハビリを行った7例を対象に、詳細な調査・検討を行った。年齢は平均73.7±9.4歳、全員女性、脳梗塞6例、くも膜下出血1例であった。また、この期間内に当院回復期病棟に入院した脳卒中の既往のない大腿骨頚部骨折患者は13例(以下、既往なし群)であった。<BR><BR>【方法】当院データベースをもとに、大腿骨頚部骨折の受傷側、受傷事由、入院期間、麻痺側運動機能変化、関節可動域変化、ADL変化、歩行率、歩行速度などについて調査した。また、脳卒中退院時評価と、大腿骨頚部骨折退院時評価の比較もおこなった。麻痺側運動機能はBrunnstrom Recovery Stage(以下、BRS)、関節可動域はRange Of Motion(以下、ROM)、ADLはFunctional Independence Measure(以下、FIM)にて評価した。<BR><BR>【結果】7例について受傷側は7例とも麻痺側、受傷事由はトイレへの歩行移動時での転倒6例、ベッドからの転落1例、入院期間101.1±51.0日、BRS下肢II:1例、III:3例、IV:1例、V:1例、VI:1例、ROM膝関節伸展脳卒中退院時0°:7例、頚部骨折退院時0°:2例、-5°:2例、-10°:3例、FIM運動合計脳卒中退院時71.7±5.4点、頚部骨折退院時72.3±8.5点、認知合計脳卒中退院時31.9±3.8点、頚部骨折退院時31.4±3.2点、歩行率脳卒中退院時60.424.2step/min、頚部骨折退院時43.3±15.2 step/min、歩行速度脳卒中退院時13.6±8.2m/min、頚部骨折退院時8.9±2.7 m/minであった。脳卒中群と既往なし群の比較では、入院期間は脳卒中群86.3±41.0日、既往なし群67.8±40.6日であり脳卒中群が18.5日長かった。FIMは、運動合計入院時:脳卒中群55.9±17.2点、既往なし群58.3±24.1点、退院時:脳卒中群68.3±16.1点、既往なし群71.1±21.8点であった。<BR> <BR>【考察】受傷側は、7例では100%麻痺側、脳卒中群全体でも92%であり、諸家の報告どおりであった。女性が多いのは、骨粗鬆症の関与も考えられるが、受傷事由も考え合わせると、介護者への遠慮により能力以上の行動をしがちな状況の可能性がある。今回の調査から、脳卒中後の大腿骨頚部骨におけるリハビリの強化点としては、不十分な関節可動域および効率の悪い歩行・歩容の改善が挙げられた。また、家屋改修や介護指導も、再度評価しなおす必要があると思われた。 <BR><BR>

著者

佐藤 時幸 佐藤 伸明 山崎 誠 小川 由梨子 金子 光好

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.62-73, 2012

被引用文献数

1 8

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新しく定義された新第三紀/第四紀境界を,石灰質ナンノ化石層序に基づいて秋田地域の大菅生沢および男鹿半島に詳細に追跡した.その結果,ピアセンジアン階/ジェラシアン階境界は大菅生沢ルートの笹岡層下部に,ジェラシアン階/カラブリアン階境界は,男鹿半島北浦層下部に位置することを明らかにした.石灰質ナンノ化石対比基準面に基づいて,日本海側地域の金沢,新潟,秋田地域の鮮新統-更新統を対比した上で,日本海側地域の代表的貝化石群の"大桑・万願寺動物群"産出層準の問題点を述べ,"Climate Crash"と呼ばれる2.75 Maに発生した北極域の大規模な寒冷化の日本海側地域への影響について整理した.さらに,地下断面に微化石年代層序を適用させ,北由利衝上断層群の活動が3.85 Maから1.71 Ma間であること,および秋田平野部の浅海化が北由利衝上断層群の活動と2.75 Maでの汎地球的な寒冷化(Climate Crash)の影響を強く受けていることを明らかにした.

著者

大隈 慎吾 佐藤 航

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)

巻号頁・発行日

vol.125, pp.38-45, 2020 (Released:2021-05-12)

著者

佐藤 和秀

出版者

特定非営利活動法人 日本レーザー医学会

雑誌

日本レーザー医学会誌 (ISSN:02886200)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.104-109, 2020

被引用文献数

1

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<p>Near-Infrared photoimmunothreapy(NIR-PIT)は,がん細胞表面の抗原に特異的な抗体に 近赤外線に反応するprobeをつけ,局所的に近赤外線を当てる事で治療を行う,次世代の革新的癌治療である.本研究は,probe(化学)と抗体(生物学,医学,薬学)を至適条件下でconjugationし薬剤化し(conjugation chemistry)さらに近赤外光線(光学・物理学)を加えた治療法を行う学際的な治療法である.革新的なターゲット局所治療として,高い評価を得ており,現在国際Phase III試験が既に始まっており,(LUZERA-301),数年以内の認可が期待される.しかしながら,NIR-PITの詳しい細胞死のメカニズムはこれまで良くわかっていなかった.本総説では,NIR-PITの概要と,今回明らかにした,新しい光細胞死の機序について概説する.</p>

著者

樋口 佳樹 宇田川 光弘 佐藤 誠 木村 建一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.72, no.612, pp.31-38, 2007-02-28 (Released:2017-02-25)

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

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In the previous study, the authors have already described the heat load simulation method considerling thermal effects of the external environment of a house. In this study, effect of housing density and housing direction in the housing area on the room temperatures and the heating and cooling loads is studied by the simulation method developed by the authors. While the heating load of the house in higher density area considerably increases in winter, the cooling load slightly decreases in summer. The simulation results showed that in case the housing density is less than 33%, the increase of the total heat load consisting of heating and cooling throughout an year is within 10% and in case the housing density is 53%, the total heat load increased by 30% comparing the house without adjacent buildings. It was found that the effects of adjacent buildings on the room thermal environment and heating and cooling loads are rather large in the housing area in the suburbs of large cities. The consideration of the adjacent buildings in the heat load simulation is necessary for the building model built in the housing area. When the effect of adjacent buildings is ignored, the space heating load may be underestimated.

著者

佐藤 浩史 笠原 要 金杉 友子 天野 成昭

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.502-510, 2004 (Released:2004-09-03)

参考文献数

26

被引用文献数

1 3

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This paper proposes a new method for selecting fundamental vocabulary. We are presently constructing the Fundamental Vocabulary Knowledge-base of Japanese that contains integrated information on syntax, semantics and pragmatics, for the purposes of advanced natural language processing. This database mainly consists of a lexicon and a treebank: Lexeed (a Japanese Semantic Lexicon) and the Hinoki Treebank. Fundamental vocabulary selection is the first step in the construction of Lexeed. The vocabulary should include sufficient words to describe general concepts for self-expandability, and should not be prohibitively large to construct and maintain. There are two conventional methods for selecting fundamental vocabulary. The first is intuition-based selection by experts. This is the traditional method for making dictionaries. A weak point of this method is that the selection strongly depends on personal intuition. The second is corpus-based selection. This method is superior in objectivity to intuition-based selection, however, it is difficult to compile a sufficiently balanced corpora. We propose a psychologically-motivated selection method that adopts word familiarity as the selection criterion. Word familiarity is a rating that represents the familiarity of a word as a real number ranging from 1 (least familiar) to 7 (most familiar). We determined the word familiarity ratings statistically based on psychological experiments over 32 subjects. We selected about 30,000 words as the fundamental vocabulary, based on a minimum word familiarity threshold of 5. We also evaluated the vocabulary by comparing its word coverage with conventional intuition-based and corpus-based selection over dictionary definition sentences and novels, and demonstrated the superior coverage of our lexicon. Based on this, we conclude that the proposed method is superior to conventional methods for fundamental vocabulary selection.

著者

佐藤 洋子

出版者

早稲田大学

雑誌

早稲田大学日本語研究教育センター紀要 (ISSN:0915440X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.25-76, 1995-04-01

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本稿は, 雑誌『明星』『方寸』とヨーロッパ文芸雑誌5誌から, そこに展開される日欧文化の相互影響の問題を考察するものである.『明星』は, 近代詩歌の発展に, 浪漫主義の高揚をもって貢献したのみならず, 西欧の文芸思潮の吸収に, 溌刺とした対応を示した.『方寸』は, 近代創作版画により, 文学との切磋琢磨するジャンルの開拓を目ざしていた.この文学と美術の総合モデルは, 「例を泰西諸国の高尚なる雑誌に取り」と表明されているが, それらはどのような編集方針と内容を持っていたか.独英の文芸雑誌5誌は, 時代の要求とジャポニスムを反映していた.これらの比較から, 世紀転換期の日欧文化交流の様相と相互影響の問題を解明しようとする.