著者

岩澤 聡子 道川 武紘 中野 真規子 西脇 祐司 坪井 樹 田中 茂 上村 隆元 道川 武紘 中島 宏 武林 亨 森川 昭廣 丸山 浩一 工藤 翔二 内山 巌雄 大前 和幸

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.39-43, 2010-01-15

参考文献数

7

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<b>目的</b>&emsp;2000年 6 月に三宅島雄山が噴火し,二酸化硫黄(SO₂)を主とする火山ガス放出のため同年 9 月に全住民に島外避難命令が出された。火山ガス放出が続く中,火山ガスに関する健康リスクコミュニケーションが実施され,2005年 2 月に避難命令は解除された。本研究では,帰島後 1 年 9 か月経過した時点における,SO₂ 濃度と小児の呼吸器影響の関連について,2006年 2 月から11月の 9 か月間の変化を検討した。<br/><b>方法</b>&emsp;健診対象者は2006年11月時点で,三宅島に住民票登録のある19歳未満の住民を対象とした。そのうち,受診者は,141人(受診率50.4%)で,33人は高感受性者(気管支喘息などの気道過敏性のある呼吸器系疾患を持つ人あるいはその既往のあり,二酸化硫黄に対し高い感受性である人)と判定された。<br/>&emsp;健康影響は,米国胸部疾患学会の標準化質問票に準拠した日本語版の自記式質問票により,呼吸器に関する自覚症状調査,生活習慣,現病歴,既往歴等の情報を収集した。努力性肺活量検査は,練習の後,1 被験者あたり 3 回本番の測定を実施した。<br/>&emsp;環境濃度は,既存の地区名を一義的な括りとし,当該地区の固定観測点での SO₂ モニタリングデータをもとに,避難指示解除より健診までの22か月間のデータについて,その平均値により居住地域を低濃度地区(Area L),比較的曝露濃度の高い 3 地域(H-1, H-2, H-3)と定義し,SO₂ 濃度(ppm)はそれぞれ0.019, 0.026, 0.032, 0.045であった。<br/><b>結果</b>&emsp;自覚症状では,「のど」,「目」,「皮膚」の刺激や痛みの増加が,Area L と比較すると,H-3 で有意に訴え率が高かった。呼吸機能検査では,2006年 2 月と2006年11月のデータの比較において,高感受性者では%FVC,%FEV1 で有意に低下(<i>P</i>=0.047, 0.027)していたが,普通感受性者では低下は認めなかった。<br/><b>結論</b>&emsp;高感受性者では呼吸機能発達への影響の可能性も考えられ,注目して追跡観察していくべきである。

著者

吉井 新二 黒河 聖 今村 哲理 安保 智典 本谷 聡 前田 聡 小澤 広 萩原 武 西岡 均 後藤 田裕子 村岡 俊二 須賀 俊博

出版者

Japan Gastroenterological Endoscopy Society

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.2978-2983, 2007-12-20 (Released:2011-05-09)

参考文献数

10

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:56歳女性.大腸内視鏡検査にて下部直腸に径10mmの粘膜下腫瘍を認めた.超音波内視鏡検査にて,第2~3層に主座を置く低エコー性病変とその中心部に石灰化を疑うストロングエコー像を認めた.内視鏡的切除術を施行し,病理所見はcarcinoid tumor,深達度sm,lyO,v1で,腫瘍部中心に石灰化所見を認めた. 消化管カルチノイド腫瘍の石灰化例は稀で,若干の文献的考察を加えて報告する.

著者

前田 慶穂

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1980, no.65, pp.1-23,L1, 1980-11-05 (Released:2010-09-01)

参考文献数

47

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It cannot be neglected that the total population of Muslims in Russia has amounted to 18 millions before the Russian Revelution. Among others, the nationalism and movement (‘Jadid’ movement) directed by Muslim intelligentsia in Volga-Tartar region who had received Russian education, shows itself as Muslim cultural renaissance. They opposed to Zarist policy of conversion and assimilation, and insisted on their autonomy within the framework of socialism in the midst of the Revolution. Bolsheviks, especially Stalin who had been in charge of national problems, denied Muslim nationalism completely and integrated them into USSR by strict means.But Muslim communists, as is the case with Sultangaliev, rightly, evaluated national potentials of Russian Muslims indicated in ‘Jadid’ movement paid attention to the influence of the Russian Revolution to the East, and criticized the Russian Revolution itself which was based on Western ideas. Although they were purged and vanished, Muslim communists, represented by Sultangaliev, deserve to be reappraised now.

著者

因田 恭也 坪井 直哉 伊藤 昭男 辻 幸臣 山田 功 七里 守 吉田 幸彦 山田 健二 三輪 田悟 平山 治雄 前田 聰 栗山 康介

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.27, no.Supplement6, pp.54-60, 1995-10-25 (Released:2013-05-24)

参考文献数

6

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症例は69歳男性.約2週間の便秘があり,その後1~2分の意識消失発作を頻回に繰り返すため当院に入院した.入院後,咳嗽や嘔吐の後に,意識消失発作を繰り返した.ホルター心電図で発作の時間に一致して洞停止を認めた.洞停止は,時に補充調律を伴わず,最高40秒の心休止を呈した.VVIペースメーカーを植え込んだ.この洞停止の発作は一過性であり,1週間の間に頻回に発作がみられたが,その後は全くみられなくなり,ペースメーカーが作動することもなかった.冠動脈造影では有意狭窄を認めず,スパズムも誘発されなかった.心臓電気生理学的検査では洞機能に異常を認めなかった.頸動脈洞マッサージ,チルトテストにても心拍,血圧に異常な変化を示さなかった.洞停止が頻回にみられた時期の心拍変動は日内リズムが消失しており,高周波成分,低周波成分ともパワーの不規則な乱れを示した.長い洞停止の発作直前の心拍変動は高周波成分,低周波成分ともに徐々にパワーの増大を示した.洞停止の原因として自律神経の異常が関与していたことが推察された.本症例では数週間の経過で一過性に自律神経の異常をきたし,それが補充収縮を伴わない長い洞停止を引き起こしたと考えられた.いわゆる洞機能不全症候群とは異なり,補充調律の抑制されるこのような症例では突然死に至る危険性が高いと考えられた.

著者

谷水 聖奈 前田 文 竹本 孝弘 小島 智恵

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.90-96, 2017 (Released:2017-12-25)

参考文献数

7

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The International Labor Convention came into force by the International Labor Organization (ILO) in 2013, and the "Maritime Labor Convention, 2006" (MLC,2006)(1) also came into force. As a result, the law on seafarers' labor was also amended. In this study, authors focused on fatigue caused by labor of seafarers and conducted a survey on fatigue trends due to differences in working environments with the aim of improving the working environment. First, in order to investigate fatigue caused by difference in work that behavior over time, a fatigue checklist was used at the onshore labor organization, and heart rate was measured.In this paper, fatigue of seafarer's were investigated and the main conclusions obtained by this research are as follows:(1)Fatigue can be investigated by a fatigue checklist and heart rate measurement. Also, fatigue recovery can be investigated by sleep measurement and through a questionnaire regarding waking up sleepy.(2)Working onboard tends to be more fatiguing than working onshore.(3)Sleep is related to both fatigue and fatigue recovery; fatigue recovery effect is low while working onboard; quality of sleep is related to one’s living environment and the ship’s operating condition.

著者

兒玉 悠利 前田 善弘

出版者

交通権学会

雑誌

交通権 (ISSN:09125744)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.35, pp.47-55, 2019

著者

岩本 幸治 前田 哲男 井ノ江 政信

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.16, no.81, pp.9-15, 1992-12-16

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AV機器を双方向で制御するAVバスとして、D2B(Domestic Digital Bus)を開発してきた。D2BはIEC規格としても認められている。今回松下電器は、D2Bを搭載した日本市場初のAVシステムである「画王ランド」を発売したので報告する。「画王ランド」におけるD2B制御の特徴として 1)「見る」、「聞く」、「録る」の3つのキーワードで統一したボタン名称および簡単操作を、1つのシステムリモコンにより実現。2)TV上OSD(On Screen Display)に機器状態および警告等を表示させる対話型操作。3)各機器がマスターとなりシステムを制御するマルチマスター制御。が挙げられる。

著者

周 松嬰 鴨田 春菜 篠原 麻希 渡邉 智文 佐藤 達雄 芳野 未央子 前嶋 啓佑 小谷 博光 ウィディアストゥティ アニ 八本 功 鵜沼 光岳 三須 英幸 江口 ゆみ

出版者

日本農作業学会

雑誌

農作業研究 (ISSN:03891763)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.73-79, 2018

被引用文献数

1

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トマト養液栽培において養液の電気伝導度(EC)を上昇させることにより,果実糖度の上昇を効率的に行うことができる.海水由来の苦汁と粗塩(NaCl)がEC上昇や果実収量ならびにトマトの品質改善に及ぼす効果を一段ならびに二段栽培で比較した.苦汁は製塩過程で生じる副産物であり利用が簡単で安価に入手することができる.特に苦汁は液体で流通されるため,溶解作業が必要な塩による高EC処理より便利である.春まき夏どり栽培と夏まき秋どり栽培が1回ずつ行われた.第1花房の最も大きい果実が直径4 cmに肥大したときに高EC処理(苦汁または粗塩)を開始した.2回の実験とも,苦汁処理の収量ならびに品質は粗塩処理と同等であった.養液への苦汁の添加後,養液のECは粗塩処理よりも速やかに上昇した.この原因は不明であるが,両者のイオン組成の違いに起因する可能性が考えられた.トマトの生育に対して特に差異は見受けられなかった.以上のことからトマト低段栽培における高糖度化を目的とした苦汁の添加は,実用的,効果的に利用しうると考えられた.

著者

前田 昇

出版者

日本情報経営学会

雑誌

オフィス・オートメーション (ISSN:0389570X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.24-29, 1998

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In the past5 to 10years, several American and European global corporations have obtained dynamic global structure management capabilities. They look like well managing the current big world tide, Borderless, Deregulation and Information Technology Revolution. On the contrary, Japanese corporations are still keepig the old Japanese style to manage overseas subsidiaries. Central contorol by Japanese managers, and heads of overseas subsidiaries are Japanese and their mission is work for the boss in Japan, and not for the merit to the overseas subsidiaries. In this report, a concrete proposal is shown to make a revolutional first step to become a competitive transnational company.

著者

前田 専学

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.561-567, 1970-03-31 (Released:2010-03-09)

著者

前野 深 中田 節也 吉本 充宏 嶋野 岳人 Zaennudin Akhmad Prambada Oktory

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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スメル火山はインドネシアの中でも最も活動的な火山の一つであるが,噴火履歴については不明な点が多く,活動が活発化した際の推移予測のための基礎データは十分に揃っていない。近年では5-7年毎に比較的規模の大きな火砕流を伴う噴火が発生しているが,過去には噴煙柱を形成する大規模な噴火も発生している。また1884年以降,大規模なラハールが少なくとも5回発生しており,このうち1909年噴火では東方35 kmに位置するルマジャン市が甚大な災害を被った経緯もあり,周辺地域では火山災害も懸念される。本研究では地質学的・岩石学的解析,年代測定,文献調査をもとにスメル火山の噴火履歴および噴火様式・推移の特徴を明らかにし,噴火推移予測のための事象系統樹を作成することを目的としている。スメル火山の主に南東から南西麓,北麓で行った地質調査の結果,山頂または山腹からの比較的規模の大きな爆発的噴火に由来する降下火砕堆積物と火砕流堆積物が複数存在することやそれらの発生年代が明らかになった。11世紀以降現在までは山頂からの安山岩質マグマによる噴火が主体で,このうち15-16世紀頃の活動では南西側に厚い降下スコリアを堆積させ,一連の活動により発生した火砕流がこの地域の遺跡を埋没させた。この時期の堆積物の層序構築には,13世紀のリンジャニ火山噴火に伴う広域テフラも年代指標として重要な役割を果たしている。一方,山腹噴火を示す地形や堆積物が多数存在するが,これらは3-11世紀頃の玄武岩質マグマによる活動によるもので,溶岩流出に続いて爆発的噴火へ移行し山腹でも火砕丘を形成する活動があったことがわかった。またこの時期には山体北側の火砕丘や溶岩流の活動もあったと考えられる。3世紀以前には安山岩質マグマによる爆発的噴火が山頂から発生した。山頂噴火は少なくとも過去およそ2000年間は安山岩質マグマに限られる。このようにスメル火山の活動は,19世紀以前には現在の活動を大きく上回る規模の噴火が繰り返し発生したこと,山腹噴火が噴火様式の重要な一形態であること,安山岩質マグマ(SiO2 56-61 wt.%)と玄武岩質マグマ(SiO2 46-53 wt.%)のバイモーダルな活動により特徴付けられることなどが明らかになった。一方,山体形状や火口地形,溶岩流/ドームの規模の把握は,火砕流の規模やその流下方向を推定する上で重要であるため,衛星画像やドローンによる画像・映像をもとに現在の山体地形の特徴や火口状況を把握し,また過去の火口位置とその移動方向や開口方向の変化についても整理を進めている。噴火事象系統樹は,近年の山頂での繰り返し噴火に加えて,地質学的解析から明らかにした過去の大規模噴火や火口形状や位置についても考慮したものにする必要がある。

著者

杉浦 令人 和田 邦孝 荒井 友章 山本 圭一 前田 則弘 田村 亮介 土屋 裕規 杉浦 徹 和田 弘

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.584-588, 2017-10-25 (Released:2017-12-07)

参考文献数

5

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当法人では“介護の標準化”を図る事を目的に介護士育成のための客観的介護技術評価ツールの開発に着手した.今回,介護部役職者に研修および試験を実施し,評価シートの信頼性を分析した.検者間の相対信頼性は,食事でICC:0.797,排泄でICC:0.952であった.また,より詳細な検証が可能になる一般化可能性理論を用いた結果として,一般化可能性係数は,食事:0.466,排泄:0.743であり,食事よりも排泄で高い信頼性が示された.

著者

須田 裕紀 高橋 素彦 大沼 雅之 前田 雄 東江 由起夫

出版者

Japanese Society of Prosthetics and Orthotics

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.194-199, 2014

著者

岩下 佳弘 渡 孝輔 前田 曙 杉本 和樹 山田 しょうこ 飯山 準一

出版者

The Japanese Society of Balneology, Climatology and Physical Medicine

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

pp.2345, (Released:2021-10-14)

参考文献数

40

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温熱治療によって増加する熱ショックタンパク質(heat shock protein, Hsp)は,アポトーシスを阻害し,尿細管の生存能力を維持し,腎保護に作用する.その一方で,近年,嚢胞性腎疾患においてHspが治療ターゲットとなり得ることが示された.そこで,我々は,多発性嚢胞腎(autosomal dominant polycystic kidney disease, ADPKD)モデル動物を用いて,サウナ介入を反復させたときのADPKDへの影響について調査した.我々は,DBA/2FG-pcy(pcy)マウスを用い,サウナ介入を実施し,脱水予防のために4%スクロース水を摂水させた(TS)群,4%スクロース水のみを摂水させた(SW)群,および,サウナ介入を行わないコントロール群の3群(各n = 3)で実験を行った.熱負荷には遠赤外線サウナ装置を用い,マウス直腸温を約39°Cに上昇させ30分程度維持した.1週間に2回のサウナ介入を4週間実施した.  実験終了時のクレアチニンやBUN値に有意差は認められなかったが,TS群は他よりもわずかに高い値を示した.しかしながら,TS群とSW群の嚢胞の成長はcontrolに比して軽減しており,Hsp90の発現は有意な減少を示した(p < 0.01 or p < 0.001, vs. control).またTS群では,嚢胞形成や増殖に関与するErkの有意な減少が認められた(p < 0.05, vs. control).Hsp27の発現およびリン酸化はTS群で増加し,caspase-3の発現は減少傾向であったが,活性化に差は認められなかった.  4週間のサウナ介入は,一時的な脱水とそれに伴う腎機能低下のリスクや熱負荷に伴うHsp27の発現増加による嚢胞形成や増殖を刺激するリスクを示唆するものであった.その一方で,熱負荷直後に適切な水分多量摂取を実施すれば,脱水予防と同時に嚢胞成長の抑制が期待できると考えられた.

著者

前田 晃秀 廣田 栄子

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.632-643, 2016-12-28 (Released:2017-04-22)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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要旨: 全国97自治体の協力を得て実施した実態調査により得た高齢期の盲ろう者2,018名のデータをもとに, 障害やコミュニケーションの状況について検討した。 その結果, 高齢期の盲ろう者は, 視覚・聴覚いずれも後天的に受障した者が74.6%を占め, 聴覚活用が可能な弱視難聴は46.1%, 全盲難聴は25.6%, 聴覚活用が困難な全盲ろうは10.3%, 弱視ろうは8.9%であった。 補聴器の受給は46.4%に止まり, 難聴で補聴器を受給している者であっても初対面者の発話が理解可能なものは半数に過ぎなかった。 さらに, 全盲ろう者では, 会話頻度が月2日以下の社会的な孤立状況にある者が32.4%を占めていた。 盲ろう者に関わる各種専門職が連携して, 障害の程度や受障の経緯に応じ, 補聴や聴覚活用, 代替的コミュニケーション・モードやリハビリテーションに関する情報提供とともに, 専門的支援の体制化が必要であることが示唆された。

著者

森 勇樹 井上 隆 前 真之 佐藤 誠 村上 雄飛

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.79, no.700, pp.515-523, 2014-06-30 (Released:2014-07-15)

参考文献数

13

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The objective of this research is to grasp the effect of high insulation bathtub on heat-retention of hot water, by means of web questionnaire, laboratory experiment, and actual survey in houses. As a result, the followings were obtained; 1) It is indicated that high insulation bathtub is remarkably effective for restraining falling in temperature of hot water in bathtub, and that the insulation effect is not observed clearly when the lid of bathtub is opened even if it is the high insulation bathtub. 2) The insulation performance of bathroom also affects the decrease in water temperature as well as that of bathtub. As with insulation of the bathtub, it is important to insulate the bathroom. 3) It is suggested that to estimate water temperature drop by using bathtub heat loss coefficient would be possible.

著者

前川 裕介 後藤 春彦

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.64, no.517, pp.185-192, 1999

被引用文献数

2 1

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The purpose of this study is to propose the basic factors of available information from "intermediate and mountainous areas", where local governments have broadcasted programs. The factors consist of four pieces of information ; community, environmental, industrial and governmental information. With the factors, which are blended correctly they can propagandize to "city areas". The principal contents to be made obvious are as follows. 1. The tendencies of communication with other areas using "CATV" and "CS" as infrastructures are increasing nationally. But the way of broadcasting and receiving the TV programs are so different. 2. The differences of the information from outside, the community relations in intermediate and mountainous areas and the investor relations to city areas are great ; especially environmental information, governmental information and industrial information as "basic factors of information".

著者

前田 鍵次

出版者

日本臨牀結核社

雑誌

日本臨牀結核

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.113-115, 1952-02

著者

前田 弘毅

出版者

上智大学アジア文化研究所

雑誌

上智アジア学 (ISSN:02891417)

巻号頁・発行日

no.25, pp.125-136, 2007

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〈特集〉イラン世界とその周辺地域 : その形成と展開

著者

倉前 信江 本田 昌昭

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会北海道支部研究報告集 (ISSN:13440705)

巻号頁・発行日

no.83, pp.431-434, 2010-07-03