著者
前場 康介 竹中 晃二
出版者
日本行動医学会
雑誌
行動医学研究 (ISSN:13416790)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.12-18, 2012 (Released:2014-07-03)
参考文献数
25
被引用文献数
3

本研究では、高齢者における運動セルフ・エフィカシー(Self-efficacy; SE)に影響する4つの情報源および運動変容ステージとの関連について検討し、各変容ステージにおける情報源の特徴を明らかにすることを目的とした。60歳以上の高齢者を対象とした質問紙調査を実施し、合計365名(男性166名、女性199名:平均年齢74.21歳)の回答が分析対象となった。質問紙の内容は、①基本属性、②運動SEの情報源、③運動SE、および④運動変容ステージ、をそれぞれ測定するものであった。分析の結果、定期的な運動習慣を有する高齢者は192名(52.6%)であり、運動SEの情報源における合計得点、および運動SE得点は変容ステージが進行するにつれて高まっていくことが明らかになった。さらに、運動SEの各情報源も同様に、変容ステージが進行するにつれてそれらの得点も漸増する傾向にあることが示された。本研究から得られた知見に従うことで、高齢者を対象とした運動介入においてより効果的な方略を提案することが可能となる。
著者
前崎 繁文
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.51-62, 2010
被引用文献数
1

感染制御の目的は感染症の発症を未然に防ぐための平時の感染制御と,何らかの感染症のアウトブレイクが発生した際にその拡大を防ぐための有事の感染制御がある。とくに有事の感染制御では極めて短時間に幾多の感染制御のための手法を行う必要があり,多忙を極めることになる。院内(施設内)感染にはウイルスから寄生虫まで種々の微生物が関与するが,一般的には薬剤耐性菌,なかでも多剤耐性菌感染症がその対象となることが多い。多剤耐性菌のなかでもMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌; methicillin resistant <I>Staphylococcus aureus</I>)はその代表的な菌である。MRSAは1950年代から院内感染症の主な原因菌とされてきたが,現在では院内ばかりでなく,日常の社会生活にも浸透し,いわゆる市中感染型MRSAとして問題になりつつある。また,治療薬として新規の作用機序を持つリネゾリドが臨床使用可能となり,その有効性が確立されつつある。多剤耐性緑膿菌(MDRP; multiple-drug resistant <I>Pseudomonas aeruginosa</I>)やバンコマイシン耐性腸球菌(VRE; vancomycin resistant <I>Enterococci</I>)は発生報告が未だに少ないため,発生初期の段階で感染の拡がりを防ぐことが重要となる。我々の施設では2006年と2007年にMDRPとVREのアウトブレイクを経験し,有事の感染制御を実施してきた。その結果,MDRPおよびVREともに現在では制御可能なレベルとなり,平時の感染制御が実施されている。
著者
金子 之史 前田 喜四雄
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.1-21, 2002 (Released:2008-07-23)
参考文献数
39
被引用文献数
7

日本人の研究者による哺乳類の学名の記載とその学名を付与した模式標本の保管状況を把握することは,哺乳類学の基礎である分類学を確立するためには欠くことができない.しかし,日本の哺乳類研究者がいままでに記載発表した哺乳類の新種·新亜種などの学名と模式標本のリストは今泉(1962)を除いてなく,それも未完である.日本におけるこのような状況を改善するために,2000年までの日本人哺乳類研究者が記載した学名と出典文献のリストを作成した.このリストには “nom.nud.” などの無資格名も含んだ.結果として,適格名206のうち,模式標本が現在も保管されている学名は64(31.1%),模式標本が消失した学名は57(27.7%),および模式標本の所在が未調査(“N.V.”)の学名は85(41.3%)となった.以上の結果から,我々は動物学標本と文献を永久に保管できる国立の自然史博物館の設立を強く希望する.
著者
前原 正美
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
no.17, pp.49-66, 2009-03

観光産業は,インバウンド(訪日外国人旅行者)の急増によって,ハード,ソフト両面での課題に直面している。 第一に,受け入れの旅行環境整備である。観光ビザの緩和,日本の文化・歴史を体感できる街並(まちなみ)の再生やツアー企画などによって観光力を向上させる必要がある。第二に,海外への効果的な情報発信である。ITによる旅行情報の発信,大河ドラマ,観光親善大使のキャンペーン,日本映画や日本人歌手の海外コンサートなど,マス・メディアによる効果的な日本の紹介が必要である。第三に,異文化理解・文化交流のための人材育成である。ツーリズムに携わる人びとすべてが,日本と観光地域の文化・歴史を熟知してはじめて,心のこもったコミュニケーション,真の文化交流が可能となる。こうした課題をクリアすれば,観光産業は,日本の文化・歴史を中心に観光資源を生かし,自然との共生を図りながら経済を持続的に発展させるサステナビリティの高いリーディング産業(基幹産業)へと成熟することが可能となるだろう。
著者
前之園 幸一郎
出版者
青山学院女子短期大学
雑誌
青山学院女子短期大学総合文化研究所年報 (ISSN:09195939)
巻号頁・発行日
no.9, pp.45-73, 2001-12

『ピノッキオ』の著者コッローディ(Collodi)は,子どもたちを楽しませるためにこの作品を書いた。しかし,そこにはイタリアの国家統一直後の社会に対する作者の激しい社会批判が,作者の意図をはるかに超えて描き込まれている。さらに,われわれは,この物語の中に多くの宗教的メッセージをも読みとることができる。おそらく作者は,子ども向けのこの物語において,ことさら宗教的な問題を取り上げようなどとは考えもしなかったであろう。しかしながら,19世紀末のイタリアの文化的土壌の中から生まれた『ピノッキオ』には,キリスト教的文化の伝統がくっきりと反映され,作者の意図のあるなしにかかわらずそれが明確に刻印されることになったと考えられる。
著者
棏平 司 内山 匡将 原田 千佳 大瀧 俊夫 山上 艶子 福本 貴彦 前岡 浩
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.G3P3571, 2009

【目的】厚生労働省は、「患者の安全を守るための医療関係者の共同行動」の実施を平成13年度より開始し、医療安全対策を全国的に展開している.今回、当院リハビリテーション科(以下リハ科)において過去5年間のインシデント状況調査を行い、その要因について若干の知見を得たので報告する.<BR>【対象】対象は、平成15年1月1日から平成19年12月31日までにリハ科内においてインシデントリポートとして挙げられ、当院の医療安全管理委員会に許可を得たインシデントを対象とした.<BR>【方法】方法は、インシデントリポートより発生件数、発生内容、発生要因、対応、生命への危険度、患者の信頼度について抽出した.さらに、発生要因は、正準判別分析を用いて分析した.<BR>【結果】発生件数は、平成15年(10件)、平成16年(28件)、平成17年(35件)、平成18年(44件)、平成19年(28件)の合計145件であった.発生内容は、リハ中55%、転落・転倒31%、点滴・NGチューブの抜去・抜管5%であった.発生要因は、確認不足15%、観察不足13%であり、問題行動のある患者(R=0.748、P<0.05)であった.男性ではコミュニケーション不足(R=1.234、P<0.05)、女性では点滴・NGチューブの抜去・抜管(R=0.434、P<0.05)であった.インシデントへの対応は医師診察が54%、なし28%であった.生命への危険度は、実害なし51%、全くなし32%、一過性軽度10%であった.患者の信頼度は、殆ど損なわない52%、多少損なう10%、大きく損なう6%であった.<BR>【考察】発生件数は、平成18年までは増加傾向にあったが平成19年には減少した.これは、リスクマネージャーへの報告や会議を行い、インシデントの分析や対策についての会議を開催したため改善されたものと思われる.男女共に関与が深かった問題行動は、認知能力の低下や高次機能障害の問題によるものと思われる.一方、男性にみられたコミュニケーション不足では、男性に多い口数の少なさから生じているのか、あるいは、リハスタッフそのものの熟練性の差によるものと考えられる.女性に関しては点滴やNGチューブの抜去・抜管の要因が挙げられていたが、これは女性の方が男性より不快感をより強く感じるために起こったのではないかと思われる.インシデントへの対応は、医師診察が半数占め、しかも生命への危険度は実害なしが半数を占めていた.しかし、場合によっては手術を要するものもあり問題も見られた.患者や家族への説明は多くの場合行っていたが、患者の信頼度の中で大きく損なうこともあることから事情の説明はすべきものと思われる.<BR>【結語】今回、医療安全についてインシデントの発生から検討した.急性期化が進められる状況の中でインシデントの原因分析と対策は、よりいっそう講じていかなければならないと思われる.
著者
前川 知樹
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.97-104, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)
参考文献数
27

Developmental endothelial locus-1 (DEL-1) was identified as a biomolecule that regulates neutrophil migration through integrin receptors. Hajishengallis (University of Pennsylvania) and colleagues found that DEL-1 is highly expressed in periodontal tissues, and revealed that DEL-1 regulates alveolar bone resorption by suppressing excessive inflammation in periodontitis. DEL-1 is a 52-kDa protein with three epidermal growth factor (EGF) -like repeats at the N-terminus and two discoidin-like domains at the C-terminus. DEL-1 plays an important role in inflammation and the immune system by interacting with αv integrins, such as β2 integrins (e.g. αLβ2, αMβ2) and αvβ3, as well as phospholipids. We have shown that DEL-1 may not only be involved in neutrophil regulation, but also in bone regeneration, by inducing stem cell niches in hematopoietic stem cells in the bone marrow, to regulate osteoclasts and osteoblasts, promote efferocytosis, and also regulate mesenchymal stem cells. We are now exploring how DEL-1 is regulated in vivo and whether it can be applied clinically to benefit patients with periodontal disease and related disorders. Recently, studies on two distinct mucosal diseases, periodontitis and pneumonia, have revealed that DEL-1 decreases with aging and inflammation; the studies also provided insight into the molecular mechanisms underlying the effects of DEL-1 on bone metabolism-related cells and mesenchymal stem cells, as well as into factors regulating DEL-1 expression. In this article, we shall review the various functions of DEL-1 and its clinical applications from the viewpoints of immunity and bone metabolism.
著者
竹田 伸也 井上 雅彦 金子 周平 南前 恵子
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.63-72, 2016-01-31 (Released:2019-04-27)

本研究の目的は、子どもに応じたアセスメントから対応まで実施できる認知行動療法プログラムを作成し、養護教諭のストレス反応や自己効力感に与える影響について検討することであった。19名の介入群と27名の統制群からなる46名の養護教諭を対象とした。介入群の養護教諭に対して、認知行動療法を応用した子どもの抱える問題のアセスメントと対応についての2時間からなるワークショップと90分からなるフォローアップ研修を実施した。その結果、本プログラムは子どもへの対応についての自己効力感を改善させることが示唆された。一方、無気力と一般性自己効力感は介入群と統制群双方で向上し、無気力以外のストレス反応は介入群と統制群双方で変化を認めなかった。
著者
荒川 泰彦 岩本 敏 西前 順一 菅原 充
出版者
一般社団法人 レーザー学会
雑誌
レーザー研究 (ISSN:03870200)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.210, 2019 (Released:2021-08-13)
参考文献数
20

We overview progress in quantum dot (QD) lasers, emphasizing the advantage of the QD lasers for application to laser processing technology. Recent advances in our development of the QD lasers toward high quantum efficiency and high out power at the NEDO project are also discussed.
著者
高橋 豊 前田 勝司 中野 隆一 唐木 邦明 真下 進
出版者
土質工学会
雑誌
土質工学会論文報告集
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, 1976

標記工法によってその基礎工事が行なわれた大型原油タンクに関して, 貯油開始後5年間にわたって実測されたタンク底板およびシェル部の沈下と, 追跡調査として5年目に行なわれた土質調査の結果が, 工事の前後に行なわれた調査結果との対比において報告されている。これらの測定, 調査結果から以下の事柄が確認されている。1.圧密試験, 沈下解析によると, タンク荷重下での地盤内応力分布に関しては, ブーシネスク式から求めたものは, 実測値から導き出したものに十分対応する。2.実測された沈下曲線等により, タンク荷重のような長い周期での変動荷重は, 長期的には, ある定荷重が作用した時と同様の圧密曲線が得られる。3.タンクと周辺地盤の不同沈下の方向が同一であることから, タンクに発生する沈下は, 基礎底面下の地盤の初期条件の差とともに周辺地盤にも影響をうけることがわかった。また, これらの長期的に測定された沈下は, 地盤改良部以下の圧密沈下であり, これを残留沈下として許容する設計法の妥当性が, 観測, 土質試験によって確認されたとしている。
著者
前島 英雄 桂 晃洋 安田 元 木原 利昌
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.16-24, 1982-01-15
被引用文献数
1

本論文では 高集積マイクロコンピュータに適した新しいマイクロプログラム制御方式について述べる.マイクロコンピュータの性能・柔軟性・信頼性を向上するためのマイクロプログラム制御方式として2つの主要な手法を提案する.まず 高い性能及び柔軟性を得るため マクロ命令解読機能をマイクロプログラム・メモリ(μ-ROM)と一体化する構成をとる.このような構成に伴い マクロ命令の解読は命令デコーダといった付加機構を介することなく 直接 μ-ROMのアドレス・デコーダ上で実現する.すなわち マクロ命令からマイクロ命令実行までの応答時間を縮めることで高速性を得る.また 柔軟性に関してはマクロ命令にページ情報を持たせることでμ-ROMを論理的なページに分割し ページ間でのアドレス・パターンに独立性を与える方法で実現できることを示す.次に 高信頼性を得るため マイクロ命令の実行シーケンスの合理性をチェックする.すなわち マイクロ命令中に実行可能な位相を指す位相指示ビットを与え これを基準クロックの位相と比較することで実現する.以上の手法により マクロ命令の解読時間が省略されるとともに 複数の命令セットがμ-ROM の内容だけを変更することで柔軟に対処できる.さらに マイクロ命令の実行レベルでマイクロプログラムの暴走を効果的に検出し得る.
著者
前田 広人 程川 和宏 奥西 将之 日高 正康
出版者
日本プランクトン学会
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.69-73, 2009 (Released:2011-02-03)
著者
竹下 輝和 益田 信也 前田 隆 桑原 俊隆
出版者
一般財団法人 住総研
雑誌
住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.129-138, 1988

個室化は近代住居においてさけられない現象であるが,問題は,個室とその対置的関係にある居間との適切な使い分けの行動様式を住生活において確立することにあると考えられる。そこで,本研究は,わが国における「居間」の空間概念を歴史的に考察するとともに,現在の「居間」がだんらんの空間としてどのように機能しているか,また,家族成員のそれぞれに「居間」がどのような性格を持つ空間として意識されているのか,さらに,「居間」での行為に住み手の家族関係,特に,親‐子関係がどのように反映されているかを明らかにして,今後の「居間」の在り方と問題点を住文化論的に考察したものである。「居間」の呼称の史的分析,46世帯を対象とした立体的住生活詳細調査(内8世帯でビデオ撮影)の結果,以下のことを明らかにした。①「居間」の空間慨念を,明治以降現在まで出版された国語辞典を手掛かりにして分析した結果,主体系=夫・妻の居室としての居間,総括行為系=家族のだんらんの空間としての「居間」に分かれること。次に,住宅関係の書籍にて,こうした居間の空間概念の変化を歴史的に分析した結果,夫人の居室としての居間がだんらんの空間としての「居間」に変化したこと。②現在の「居間」における住生活時間量と住生活行為種の持ち込みを分析した結果,親の比重が大きいこと。こうした傾向は主寝室の空間的な確立条件とは関係なく,「居間」が特に父親の居場所として機能していること。つまり,「居間」が家族のだんらんの空間として機能しながらも,空間概念的には親の主体系の性格を強く残していること。③この結果,子どもの住生活の中心が子ども部屋につくられることになり,この傾向が顕著になると家族コミユニティー上問題をつくること。「居間が総括行為系として機能するには主寝室を親の主体系の空間として機能させるような行動様式を確立するとともに,家族の人間関係における子ども中心主義の成立が求められること。
著者
内田 希 前川 尚 横川 敏雄
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1986, no.11, pp.1414-1424, 1986-11-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
38
被引用文献数
2

半経験的分子軌道法MNDOを二元系ホウ酸塩ガラスに適用し,その構造と塩基度に対する考察を進めた。ホウ酸塩ガラス中に存在するとされるpentaborate,triborate,diborate構造のクラスターを組み立て構造の最適化を行なった。計算結果は実験的に決定された構造をよく再現した。四配位ホウ素(4B)あるいは非橋かけ酸素(NBO)の形成にともなうB-O結合長の変化は電荷の移動と対応し, Gutmannの結合長変化則による予想と一致した。これらを基に分子式[H8B12O23]2-をもち種々の組成における構造を反映した異性体を組み立てた。これらのクラスター中の,軌道相互作用による非局在化エネルギー,Sparkle親和力,陽子親和力を求め塩基度の尺度とした。ハードおよびソフト酸・塩基の考え方にしたがった場合,クラスター中のBO4-構造単位はハード塩基に分類され・非橋かけ酸素はむしろソフト塩基に分類された。二元系ホウ酸塩中の4Bの安定性は対となる塩基性酸化物の種類に依存し,アルカリ酸化物とH2Oの場合で大きく異なることが示された。