著者

前田元敏 著

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

vol.巻の1, 1911

著者

前田元敏 編

出版者

博文館

巻号頁・発行日

1914

著者

前中 久行

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.205-210, 1985-03-30

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摘要 草地に加わるレクリエーション利用圧は延へ滞在時間・人て表現するのか最も良いか,これは最大滞在者数と「平均利用時間」の積として求めることもでき,この関係を用いると調査の能率を上けることかてきる。各地の公園利用調査をもとに検討した結果,平均利用時間は近郊地の園地ては42〜50時間,都市基幹公園内ては54〜64時間,住区基幹公園内では70〜89時間の値か得られた。

著者

松田 秀雄 田村 直之 小畑 正貴 金田 悠紀夫 前川 禎男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.296-303, 1985-03-15

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試作マルチマイクロプロセッサシステム上への並列Prolog 処理系"k-Prolog"の実装とその評価について述べる.まずマルチプロセッサ上でProlog 処理系を実現するための並列実行モデルを与えそのモデルをもとにパイプライニング並列とOR 並列という二つの並列処理方式の記述を行う.パイプライニング並列とは後戻り処理のときに必要となる別解を他のプロセッサがあらかじめ求めておくもので解の求められる順番が逐次実行の場合と同じになるという特徴をもっている.OR並列とはゴール節中の述語からの入力節の呼出しを並列に行うものでデータベース検索等の問題に有効な方式だと考えられる.処理系の実装は筆者の所属する研究室で試作されたブロードキャストメモリ結合形並列計算機上に行った.これは16ビットマイクロプロセッサ8086をCPU にしており 共通バスにより結合されている.いくつかの例題プログラムを両並列処理方式で実行した結果 バイプライニング並列ではプロセッサ台数が小さいときに良好なデータが得られており実行プロセス数の急激な増大もなく安定している.OR 並列では全プロセッサ台数を通じて台数に比例した値に近い実行速度の向上が見られるが 実行プロセス数が急激に増大する場合があり大容量のメモリが必要となるという結論が得られている.

著者

前島天狼 著

出版者

荻原星文館

巻号頁・発行日

1931

著者

山室 蕗子 近藤 元三 前田 俊英

出版者

メディカ出版

雑誌

ブレインナーシング (ISSN:09108459)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.74-80, 2009-01

著者

倉持 秀敏 崔 基仁 大迫 政浩 前田 光治 中村 一夫 酒井 伸一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 第18回廃棄物学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.175, 2007 (Released:2007-11-23)

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トラップグリースのような低品質な廃油脂類をBDF原料として利用するには、既存のBDF製造ラインに投入する前に原料の脱水および遊離脂肪酸(FFA)の除去が必要である。そこで、本研究では、脱水方法として莫大な水の蒸発潜熱の投入を回避でき、かつ、後段の反応系への展開が容易な溶媒抽出法に着目し、溶媒抽出による脱水の可能性を検討するとともに、新規BDF製造法として抽出剤を含む抽出物をFFAの除去およびBDF製造プロセスに直接導入した場合を想定し、抽出剤がFFAの除去および油脂のBDF化に与える影響を調べた。

著者

前田 英仁 菅原 雅信

出版者

日経BP社

雑誌

日経レストラン (ISSN:09147845)

巻号頁・発行日

no.328, pp.66-69, 2003-05

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1961年9月19日、香川県生まれ。86年9月、アパレル企業の株式会社エイジェンスを設立。2001年11月、株式会社はなまるを設立し、代表取締役就任。◆——「まんまるはなまるうどん」は急成長チェーンとして注目の的ですが、都会でも讃岐うどんがこれだけ受け入れられると考えていましたか。

著者

髙橋 昂也 前田 幸嗣

出版者

九州大学大学院農学研究院

雑誌

九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 (ISSN:13470159)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.27-38, 2015-02

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日豪EPAが2014年4月に大筋合意に至り,豪州産牛肉については,セーフガードを設定した上で,冷凍牛肉の関税率は19.5%,冷蔵牛肉の関税率は23.5%まで,それぞれ段階的に引き下げられることが決定した。また,現在,わが国が参加している環太平洋経済連携協定(TPP)交渉では,日米の協議において,牛肉の関税水準およびセーフガードが争点の1つとなっている。以上のようにわが国では現在,関税削減などによる国産牛肉生産への影響が懸念されているところである。そこで,本稿では,わが国における牛肉の貿易自由化に関する計量経済研究のサーベイを行い,牛肉の貿易自由化の影響を計量経済学的に分析する際の課題を明らかにする。

著者

又吉 修子 當銘 保則 前原 博樹 喜友名 翼 金谷 文則

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.641-644, 2016-09-25 (Released:2016-12-06)

参考文献数

11

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傍骨性骨軟骨異形増生は,手足の短管骨に好発し傍骨性腫瘤を形成する疾患である.今回我々は,脛骨骨幹部に発生した傍骨性骨軟骨異形増生の稀な1例を経験したので報告する.症例は12歳,男児.1年前,サッカー中に右下腿前面を打撲した後より同部位に腫瘤を自覚した.腫瘤が徐々に増大し運動後の疼痛を認めるようになったため,近医を受診した.脛骨前面に発生した骨腫瘍を疑われ,精査目的に当科へ紹介された.右下腿中央内側に5 cm大の骨性隆起を認め,単純X線像で脛骨近位骨幹端から骨幹部にかけて辺縁整で台地状に隆起した骨腫瘍を認めた.MRIでは,T1強調像で低信号,T2強調像では腫瘍基部で低信号,隆起部では高信号を示す二層性の変化を認めた.腫瘍隆起部に造影効果を認めた.切開生検術を行い,傍骨性骨軟骨異形増生と診断された.腫瘍基部を含む切除術を施行し,現在術後1年2ヵ月で再発を認めず,切除部に骨形成を認める.

著者

前田 久明 増田 光 林 昌奎 居駒 知樹 伊藤 和彰 加納 裕三

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine : bulletin of the Society of Naval Architects of Japan : 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

no.866, 2002-03-10

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本論文の目的は,幾何学相似モデルを用いた実験を行い,VIVによるライザーの挙動を把握することである。海象条件を模擬した一様流中,あるいは波浪中,強制動揺下においてライザーの挙動計測実験を行い,結果として,VIVがライザーの高次モードの変形に寄与していることを把握した。また,ライザーのトップテンション,表面粗度がライザーの挙動に大きく影響することを確認した。[graph]

著者

安野 洋一 前田 基彰 佐藤 みち子

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.573-578, 1975-08-01 (Released:2012-03-24)

参考文献数

12

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Dermadromeとしての脂漏性皮膚炎を検討するために京都府立医大皮膚科外来患者(昭和42~46年)で統計的観察をおこなつた。脂漏性皮膚炎は全体で3.32%にみられ, 疹型別(安田の分類に準ず)ではscalp type, facial type, flexural type, localized typeの順に多かつた。多発型と限局型の比は1:2.7であつた。つぎに全身性疾患との関係を糖尿病, 前糖尿病状態, その他の全身性疾患の3つに分けて検討した。全身性疾患を合併した脂漏性皮膚炎は18.9%にみられ, 40才以上で著明に増加した。高率にみられた疹型はflexural type, psoriasiforme, facial type, scalp typeの順で, とくにflexural typeは糖尿病, 胃腸疾患, 肝疾患で多い傾向がみられた。また全身性疾患を伴う症例では多発~汎発型が増加した。

著者

物理学史研究刊行会編 前川太市 辻哲夫 江渕文昭訳

出版者

東海大学出版会

巻号頁・発行日

1970

著者

前田 勲 早坂 明彦

出版者

日本マネジメント学会

雑誌

日本経営教育学会全国研究大会研究報告集

巻号頁・発行日

no.50, pp.37-40, 2004-10-08

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男女雇用機会均等法が施行され, 法的には男女の雇用条件は同等と考えられるようになって入るが, 雇用管理上, 必ずしも同じ状況にはない。施行から18年が経過し, その後の雇用状況, 人事管理上での問題点等に関連した本研究の一部についての報告である。現在, いわゆる第1期生といわれる女性が多数働き続けており, その女性たちの能力, 地位等は確実に向上しているとはいえ, まだまだ男性中心の社会構造は活きているといわざるを得ない。明確に差別があるわけではないが, 女性労働者の中には少なからず「同じではない」とする意識が働いている人もおり, また, 「妊娠・出産」「育児」といった子育ての問題に関しては, 企業や自治体等の努力 (育児施設、制度充実等) は見られるものの, 育児休業の取得などでは圧倒的に女性が多く, 働く女性のキャリアにはマイナスの要因として取り扱われている実情にある。人事考課における男女間の格差をなくす方策について, 差別の生じにくい施策が求められている。

著者

真砂 全宏 石田 憲二 前野 悦輝

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.70, 2015

著者

田中 淳 前島 渉

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科學 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.345-355, 1998-09-25

被引用文献数

1

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堆積物重力流は,流下にともなってその性格を変化させ進化していく.重力流の進化には,重力流内部における物質分化と重力流の特性変化が挙げられる.重力流内部における物質分化は,混濁流や土石流内部でよく知られており,そこでは構成物が粒径や比重の差を反映して流れの側方や上下に選別されていく.ニュージーランド南島のマッドクラスト礫岩は,この重力流内部での側方級化をよく記録している.一方重力流の特性変化は,重力流の粒子支持機構そのものの変化を伴う.流れ内への水の取り込みや粗粒物質の堆積,速度の増減などがこの進化を促す.有田層のデルタスロープ堆積物には,重力流の進化のスペクトラムがよく記録されている.このように重力流は,刻々とその性格を変化させながら,進化の各段階を反映した堆積物をその途次途次に堆積し,多様で複雑な堆積物を形成する.

著者

越前 実

出版者

筑波大学

雑誌

人文科教育研究 (ISSN:09131434)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.61-70, 1982-03-31

著者

西井 修 荒川 文男 石橋 孝一郎 中野 定樹 志村 隆則 鈴木 敬 橘 貢 戸塚 米太郎 津野田 賢伸 内山 邦男 山田 哲也 服部 俊洋 前島 英雄 中川 典夫 成田 進 関 光穂 島崎 靖久 里村 隆一 高須賀 知哉 長谷川 淳

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路

巻号頁・発行日

vol.98, no.23, pp.17-24, 1998-04-24

被引用文献数

6

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2命令を同時に実行し、チップサイズが58mm^2のマイクロプロセッサを開発した。0.25ミクロン, 5層配線CMOSプロセスを用い、200MHz動作時の消費電力は1.2Wである。本報告は、チップ概要、低電力のための機構、および高性能化のために行った設計内容について述べる。浮動小数点演算の高性能化のため、1クロックにつき7個の単精度浮動小数点演算を処理可能なグラフィックFPU、およびサポート命令を設けた。このグラフィックFPUは2ステージ構成の4元内積(積和)演算器を有する。該内積演算器のディレイ(シミュレーション値)は3.69nsである。

著者

菅原 光晴 前田 眞治

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.77-85, 2010-03-31 (Released:2011-05-11)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究は,左半側空間無視 (以下USN) に対する認知リハビリテーションの有用性について検討した。対象は USN を有する実験群 13 例と対照群 12 例である。実験群には USN へのアプローチに加え,認知リハビリテーションを実施した。対照群には認知リハビリテーションを除く実験群と同様の訓練を実施した。訓練効果の測定にはBIT 行動性無視検査,Catherine Bergego Scale を用いた。各評価をベースライン期,介入期 4 週後,8 週後,12 週後,フォローアップ期 3 ヵ月後,6 ヵ月後に行った。その結果,介入期 12 週後の成績には差がないものの,実験群では早期から成績向上が認められた。さらに,フォローアップ期において成績低下は緩やかで維持する傾向が認められた。以上より,USN 患者に対する認知リハビリテーションは,USN の改善を早期に促進させ,訓練終了後も訓練効果を維持させる可能性が高いものと考えられた。

著者

中塘 二三生 田中 喜代次 羽間 鋭男 前田 如矢

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.164-172, 1990-06-01

被引用文献数

11 7

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Recently, bioelectrical impedance analysis systems(BIA)have become available for determination of human body composition, The validity of BIA has been found to be sufficiently in the American population. However, more work is needed to assess the validity and applicability of BIA to the Japanese population. The purposes of this study were (1) to test the validity of body composition measured by BIA in comparison with the underwater weighing criterion method, and (2) to develop a convenient equation that would reliably predict body composition using BIA and anthropometric measurements in Japanese females. The subjects were 226 Japanese womn and girls aged 11 to 55 years (23.9±8.3). Body impedance was measured using a tetrapolar electrode method, with a localized 800-μA and 50-kHz current injection(Selco SIF-881. The percentage of body fat (%fat) estunated by BIA was significantly correlated with densitometrically determined %fat (r=0.793, Lukaski et al.method;and r=0.800, Segal et al.method). The magnitude of these correlations was substantially higher when compared with r=0.615 found between the skinfold thickness method and the criterion method. Absolute %fat values estimated by BIA were, however, significantly lower than those determined by the criterion method, thereby indicating the need for a more accurate method of assessing Japanese body composition. For this, we propose the use of D=1.1303-0.0726(Wt/2), where D=body density in g/ml, Wt=body weight in kg, R=(R^2+Xc^2)<0.5> in ohms, and Ht=body height in cm. Lean body mass (LBM) and %fat predicted from this equation were correlated significantly (r=0.924 and r=0.799, respedtively) with values determined by densitometry. The standard error of estimates of LBM and %fat resulted in figures of 1.9kg and 3.7%, respectively. Thus we suggest that BIA is valid, convenient, and inexpensive, and that the prediction equation proposed in this study is useful for assessment of body composition in Japanese adult females.