著者

松本 美富士 前田 伸治 玉腰 暁子 西岡 久寿樹

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.87-92, 2006-03-30 (Released:2016-12-30)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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Fibromyalgia (FN) is a common rheumatic disorder in American and European populations. In Japan, however, FM is not a well-accepted concept because it is a poorly recognized disorder. Epidemiological findings of Japanese patients with FM are still unclear due to a lack of nationwide epidemiological surveys. We conducted the first nationwide epidemiological survey for FM in Japan. The estimated annual number of patients diagnosed and treated in hospitals was 2,670 (95% confidence interval (CI) 1,850-3,490), and the number of patients treated by Japanese rheumatologists was 3,930 (95% CI 3, 220-4,640). Only 31.7% (734/2,313) of Japanese rheumatologists could diagnose the patient as having FM. The age distribution was from 11 to 84, with an average age of 52.3±16.2 years of age and 3.6% of them were in their childhood. The estimated onset ages were 44.0±16.1 (9-76) years, and the time elapsed from onset to the survey date was 4.7±6.7 (0-50) years. The male to female ratio was 1: 4.8, and primary FM to secondary FM ratio was 3.1: 1. Among secondary FM cases, underling disorders were as follows: rheumatoid arthritis (35.5%), other rheumatic disorders (44.1%) and others (20.4%). The Japanese patients were treated by rheumatology clinics and physicians. Most of the patients were outpatients, and only 12.5% were hospitalized. For one year, the rate of recovery from FM was only 1.5%, and a half of the patients had poor activity in daily life. These findings show that only a small portion of FM patients would be received medical management in Japan.

著者

石川 達也 戸瀨 太貴 阿部 真比古 岩尾 豊紀 森田 晃央 前川 行幸 倉島 彰

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

pp.16-00085, (Released:2017-06-27)

参考文献数

33

被引用文献数

7

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2010年からガンガゼ類除去による藻場再生が行われている三重県早田浦に10調査地点を設け,1999年,2004年,2014年の計3回,海藻植生を素潜りによって広域的に調査した。湾奥部は,1999年にはガンガゼ類が優占する磯焼け域であったが,ガンガゼ類除去後の2014年には磯焼けから藻場の再生が認められ,ホンダワラ類や小型海藻の種数が大きく増加した。一方,湾口部では調査期間を通して藻場ガラモ場や一年生コンブ目藻場が維持され,海藻種数に大きな変化は見られなかった。

著者

西岡 拓哉 北 和之 林 奈穂 佐藤 武尊 五十嵐 康人 足立 光司 財前 祐二 豊田 栄 山田 桂太 吉田 尚弘 牧 輝弥 石塚 正秀 二宮 和彦 篠原 厚 大河内 博 阿部 善也 中井 泉 川島 洋人 古川 純 羽田野 祐子 恩田 裕一

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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背景・目的東京電力福島第一原子力発電所の事故によって、原子炉施設から多量の放射性物質が周辺地域に飛散・拡散し土壌や植生に沈着した。地表に沈着した放射性核種が今後どのように移行するか定量的に理解していくことが、モデル等により今後の推移を理解する上で重要である。重要な移行経路の一つとして地表から大気への再飛散がある。我々のグループのこれまでの観測で、山間部にある高線量地域では、夏季に大気中の放射性セシウムが増加していることが明らかになっている。夏季の森林生態系からの放射性セシウム再飛散過程を明らかにすることが本研究の目的である。観測2012年12月より浪江町下津島地区グラウンドにおいて約10台のハイボリュームエアサンプラーによって大気エアロゾルを高時間分解能でサンプリングし、Ge検出器で放射能濃度を測定している。この大気エアロゾルサンプルの一部を取り出し化学分析及び顕微鏡観察を行っている。2015年よりグラウンドおよび林内で、バイオエアロゾルサンプリングを月に1-2回程度実施している。また、感雨センサーを用い、降水時・非降水時に分けたサンプリングも行っている。200mくらい離れた林内でも同様の観測を行っている。さらに、パッシブサンプラーによる放射性核種の沈着フラックスを測定するとともに、土壌水分と風速など気象要素を自動気象ステーション(AWS)にて、エアロゾル粒子の粒径別濃度を電子式陰圧インパクタ(Electric Low-Pressure Impactor, ELPI)、黒色炭素エアロゾル濃度および硫酸エアロゾル濃度をそれぞれブラックカーボンモニタおよびサルフェートモニタにて連続的に測定している。結果と考察2015年夏季に行った観測と、そのサンプルのSEM-EDS分析により、夏季の大気セシウム放射能濃度は炭素質粒子濃度と正相関していることが分かった。夏季には粒径5μm程度の炭素質粒子が多く、バイオエアゾルサンプリングとその分析の結果、真菌類の胞子、特にキノコが主な担子菌類胞子が多数を占めていることが分かった。但し、降水中には、カビが多い子嚢菌類胞子がむしろ多い。大気粒子サンプルの抽出実験を行った結果、夏季には放射性セシウムの半分以上が純水で抽出される形態(水溶性あるいは水溶性物質で付着した微小粒子)であることもわかった。そこで、2016年夏季には、大気粒子サンプル中の真菌類胞子の数密度と大気放射能濃度の関係を調べるとともに、キノコを採取してその胞子の放射能濃度を測定して、大気放射能濃度が説明できるか、また大気粒子サンプルと同様に、半分程度の純水抽出性を持つか調べた。その結果、大気放射能濃度と胞子と思われる粒子の個数とは明瞭な正相関を示し、降水時には子嚢菌類が増加することが示された。また、採取したキノコ胞子の放射性セシウムは、半分以上純水で抽出され、大気粒子サンプルと同様に性質を示すこともわかった。但し、採取した胞子は放射能は高いものの、それだけで大気放射能を説明できない可能性がある。

著者

耳塚 寛明 前川 喜平

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.129, no.6, pp.26-35, 2015-06

著者

前迫 ゆり

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学人間環境論集 (ISSN:13472135)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.79-96, 2010-03

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世界文化遺産であり,国の特別天然記念物にも指定されている春日山原始林において,哺乳類と鳥類の多様性と森林利用に関する基礎情報を得るため,2007年10月から2008年9月までの1年間,10台の自動撮影装置によって,小型〜中大型哺乳類相および鳥類相の調査を実施した。その結果,9種の小型〜中大型哺乳類と5種の鳥類が確認された。撮影頻度が高い順に,哺乳類ではニホンジカ,イノシシ,タヌキ,テン,チョウセンイタチ,アカネズミ,ムササビ,アナグマそしてニホンノウサギが記録された。なかでも1位のニホンジカの撮影頻度の割合はきわめて高い値(83.5%)を示し,ついでイノシシ(7.2%)の順であった。国内外来種であるナギを含む群落ではシカの撮影頻度が低い傾向がみられた。鳥類では,シジュウカラ,ルリビタキ,ヒヨドリ,ヤマガラ,フクロウなどが撮影された。1478カメラ日(延べカメラ稼働日数)に撮影された資料から,照葉樹林が冬期においても哺乳類と鳥類の重要な生息場所として機能しており,哺乳類や鳥類の多様性は,森林の林冠状態や人間の干渉度などによって変動することが示唆された。

著者

前田 徹

出版者

The Society for Near Eastern Studies in Japan

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.119-126, 2000

被引用文献数

1

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In this brief paper, I will examine the lines 100-115 of "Gilgamesh and Agga." I agree that, in this part of the text, the speaker was Gilgamesh and he was addressing Agga. However, I do not agree with the interpretation that Gilgamesh was expressing his gratitude for the mercy Agga had shown him, since we have no evidence to prove this situation. I offer an alternative interpretation for this part of the text; Gilgamesh allowed Agga to be an official in the army under his command, since Agga had no status and no privileges after he had been defeated in battle and had been abandoned by his own army. Gilgamesh released Agga. Agga served as his general and representative of Gilgamesh's rule over Kish.

著者

前田 晴良

出版者

日本地質学会

雑誌

地質学論集 (ISSN:03858545)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.131-140, 1999-12-27

被引用文献数

1

著者

前野 〓

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.106, no.1321, 1991-12-20

著者

大橋 力 仁科 エミ 不破本 義孝 河合 徳枝 田中 基寛 前川 督雄

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.12, pp.1921-1934, 1996-12-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

14

被引用文献数

2 3

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Audio-visual information supplied by electronic media is rapidly beginning to occupy a greater part of our information environment than natural audio-visual information While positive effects on the user's brain are possible through contact with visual media, it is impossible to deny that negative effects are also possible To develop a basic and effective method to physiologically assess how visual media affects the human brain, we classified and investigated considerable data in this field, referring to outcomes of studies on sound amenities An α-EEG (Electroencephalogram) indicated assessment method is developed Its effectiveness is examined in a comparison between a High-Definition format and an NTSC format Results suggest the effectiveness of the method with statistical significance

著者

前川 輝光

出版者

亜細亜大学

雑誌

亜細亜大学国際関係紀要 (ISSN:09173935)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.101-130, 2003-03

著者

前田 洋光

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.58-67, 2008

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Currently, brand equity has various definitions and forms. In this study, brand equity is defined, from the cognitive aspects of consumers, as "a set of brand values perceived by consumers based on past brand-marketing conducted by a corporation." The purpose of this study is to examine the structural analysis of brand equity. The author conducted a survey of three brand categories (tea, shampoo, and PCs) on 274 undergraduates. The main findings were as follows: (a) Brand equity consists of primary values (qualitative values) and secondary values (incremental values beyond product quality), (b) The value that consumers attribute to a corporation (corporate value) affects brand equity directly or indirectly, (c) Brand equity causes "consumer-brand relation-ships." (d) These "relationships" influence secondary value. Based on these findings, the validity of a circulated brand equity model is discussed.

著者

福田 篤徳 池長 裕史 伊丹 英生 片山 秀策 小山 慎司 深川 正夫 前田 敦子 前田 崇雄

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.S7-S11, 2016 (Released:2016-05-27)

参考文献数

11

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2012年5月20日の石川県輪島市舳倉島にて,カンムリカッコウと思われる声を録音した.この声の声紋を確実な記録と思われるカンムリカッコウやチャイロジュウイチのものと比較することによって,この声がカンムリカッコウのさえずりであると判断した.これは,日本での初めての録音及び記録と思われる.

著者

余語久則 笹良剛史 小禄雅人 上運天小百合 朝川恵利 田畑優美 新里あきの 佐久本敦子 瀬名波耕二 前田愛 川平茜

出版者

特定非営利活動法人 日本緩和医療学会

雑誌

第20回日本緩和医療学会学術大会

巻号頁・発行日

2015-05-15

著者

広瀬 洋一 松前 義昭 飯田 昌盛 盛口 襄 山中 博

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.42, no.10, pp.p694-697, 1994-10

被引用文献数

1

著者

前杢 英明 越後 智雄 宍倉 正展 宍倉 正展 行谷 佑一

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は,海溝型巨大地震の発生モデルに関して,陸上の地形・地質学的データから新たな検討を加えることを目的としたものである。紀伊半島南部を中心に、隆起地形や津波漂礫の分布調査を行い、津波のモデリングや^<14>C年代測定などの分析を通して、南海トラフ・メガスラストの各セグメント間の連動型地震ではなく、海溝陸側斜面に発達する海底活断層と海溝型巨大地震との連動型が発生した可能性を指摘することができた。

著者

白鳥 義彦 岡山 茂 大前 敦巳 中村 征樹 藤本 一勇 隠岐 さや香 上垣 豊

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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研究課題として設定した、①「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、②高等教育の「自由化」政策の影響、③リベラル・アーツと教養教育、という3つのテーマを軸に日仏両国の比較研究を進めた。日本およびフランスのいずれの国においても、さまざまな「改革」の動きの一方で、ともすれば見過ごされているようにも見受けられるのは、「改革」を通じてどのような高等教育を目指すのか、あるいはまた、その新たな高等教育を通じてどのような社会を目指すのか、といった本質的、理念的な問いである。研究代表者および研究分担者は、こうした根本的な問いを共有しながら、それぞれの具体的な研究テーマに取り組んで研究を進めた。

著者

前田 淳

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.39-51, 2005-02

被引用文献数

1

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テイラーによるr科学的管理法」がアメリカで産声を上げたのが19世紀の終りから20世紀の初めにかけてである。この「科学的管理法」が彼が所属したミッドヴェール製鋼会社,並びにベスレヘム製鋼会社だけに留まらず,アメリカの鉄鋼産業の大部分に,さらにはシカゴの食肉包装とデトロイトの自動車産業へと普及され始めたのは1910年代のことである。またフォードがT型1車種の限定生産を挙行し,いわゆる「大量生産体制」の確立を確固たるものとしたのが1909年から1927年にかけてである。テイラーシステムとフォードシステムの内実を規定し,特徴づけるアメリカの経営経済的条件,或いは社会的条件とは一体何か。この点を数稿かけて解明することとしたい。本稿においては,テイラーシステム出現前にとりわけ東部の機械工業企業で支配的に見られた内部請負制度を取り上げ,まずその特質と意義を把握すると同時に,その解体の原因を解明した。また解体後の新たな動向についても考察を試みた。

著者

竹前希美

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.892, 2016-02-01

著者

須藤 美音 久木 宏紀 水谷 章夫 大内 康平 中島 靖夫 前田 明洋

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.79, no.705, pp.2367-2374, 2014-11-30 (Released:2014-11-30)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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In modern times, economic and social systems have shifted from industrial- to knowledge-based, and economic competition is driven by the productivity of knowledge workers. knowledge workers are expected to make innovative contributions and create new value. Therefore, improving the productivity of knowledge workers is an important aspect of future spatial planning. Recent architectural studies have embraced the concept of productivity. These studies have primarily focused on “information processing” and “knowledge processing” such as work and learning efficiencies. However, the hierarchy of “knowledge creation” is very difficult to evaluate, and has been largely neglected. Therefore, this study aims to clarify the spatial/environmental elements required for a knowledge creation space, focusing on university researchers. As a result of questioners survey for 198 university students, “Thinking and Creating,” while relaxation elements were important, physical environments were rated less highly.

著者

前原孝亮 佐藤優也 上野歩 中村亮太 上林憲行

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.209-211, 2015-03-17

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就職活動の対策の中でも,企業研究はその方法を他者に評価される機会が少なく,学生の独善的な内容に陥りやすいという問題点が挙げられる.そこで本研究では,就職活動における学生の企業研究の促進を目的とした,『企業紹介バトル』による新たな企業紹介動画コンテンツの作成手法を提案する.本提案手法は,ビブリオバトルの推薦システムを取り入れた競争型の企業紹介セッションを実施することで,企業研究の成果を学生同士で相互評価し,相互作用を図るものである.作成された動画を就職活動前の学生が視聴した結果,新たに興味を持った企業について自分で調べるという,企業研究のきっかけにつながる行動を起こしていたことが確認できた.