著者

前山 総一郎

出版者

八戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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フラタニティー(fraternitas)という中世的人的紐帯研究について、修道士中心に比較的古く(8世紀)から広まっていた祈祷兄弟盟約から、12・13世紀において叢生した俗人中心のフラタニティー(兄弟会)への変容過程について実態的解明を目指す本研究は、両者の移行形態であるコルヴァイ修道院領内の「信徒兄弟会」(fidelium frarternitas)を具体的研究事例とした。平成13年度は、ドイツ国ノルトヴェストファーレン国立公文書館にて史料Msc.I 132の調査をおこない、現存部分をマイクロフィルムにて収集した。帰国後、解読作業と電子情報化作業をおこなった。平成14年度は、各信徒兄弟会団体の実態の分析を以下3段階の手法でおこなった。1)史料検証をおこない、その結果、「人名リスト」の1350名が4つの「信徒兄弟会」団体の構成員であったことが判明した(Corvey2団体、Goslar1団体、Wulfelade1団体)。2)これらの団体と修道院(修道院長・修道院共住者団)との関係を、各規約および修道院機構をも確認しつつ解析した。その結果、信徒兄弟会4団体は共通して、(1)教会施設費等を集め修道院に拠出していること、(2)兄弟会の成員のために記念ミサ(memoria)が修道士により挙行されること等が確認され、修道院の祈祷活動をささえることを根底的理由とした結社団体と判明した。3)以上をうけ、俗人兄弟会形成との構造的連関の問題を検討した。その結果、「信徒兄弟会」が(1)俗人(信徒)の主体的形成によること、(2)拠点型結社(Ortsfraternitas)であること、(3)社会中層・下層等の多様な社会層から構成されたこと、という特質をもつことが判明した。以上の検証作業を通じ、本研究は、「信徒兄弟会」が帯びた新しい人的ネットワークの型が、12・13世紀に叢生する都市型俗人兄弟会と通底してこと(俗人の自主形成型・地縁型アソシエーション)をつきとめ、俗人兄弟会発生のメカニズムという、学界でもこれまで未知の領域に一定の見通しを提示し得たと考えている。

著者

前田 一男

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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本研究の目的は、主に2つあった。第1は、新たに発掘された森戸辰男(1888年〜1984年)関係の諸史料を整理分類し、データベース化したうえで文書目録を作成・公刊することである。このことによって、膨大な森戸関係の文書整理は、ひとつの段階を終えることになるだろう。第2は、それらの諸資料を活用して、特に中央教育審議会において4期連続で会長の職にあった時期(1963年6月〜1971年7月)を中心に、高度経済成長期における教育政策分析の基礎研究を行うことにある。政府・財界と教育運動との対立といった単純な図式を越えた基礎研究の必要性が求められている。このような研究目的に即して、3年間の研究実績は、以下の2つの点に認められる。第1に、森戸関係資料の段ボール箱98箱の分類整理作業が精力的に進められた。文書の整理作業は、有効な分類項目が検討されながら進められた。分類整理の段階は、史料の多寡(量)によってまとまりをつけている段階で、それらをさらに質的な観点から分類していくことを課題とした。とくに◇日本学術会議・教育美術振興会、国立大学事務局長会議・教育刷新委員会・国際理解研究会・日本育英会・教育改革・教育(社会・一般)は、さらなる分類が必要であり、◇森戸メモ、◇森戸講演関係、◇森戸宛書簡、◇森戸原稿は、分類整理に工夫を要する項目である。第2は、現在までに分類整理を終えた資料の文書目録を作成することである。現段階で整理し分類しうる範囲での、森戸辰男関係資料目録の作成を行った。森戸の広範な活動が浮かび上がらせることができるよう、(1)戦前・戦中、(2)戦後I、(3)原稿・その他、(4)書簡、(5)中央教育審議会関係資料の観点から『森戸辰男文書の分類整理に基づく1960年代教育政策分析の基礎研究』として研究成果を刊行した。

著者

前田 正史

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.1-2, 2009

著者

笹田 耕一 松本 行弘 前田 敦司 並木 美太郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.1-16, 2007-06-15

被引用文献数

2

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本論文ではスクリプト言語Ruby 用仮想マシンYARV: Yet Another RubyVM における並列実行スレッド処理機構の実装について述べる.Ruby はその使いやすさから世界中で広く利用されているプログラム言語である.Ruby の特徴の1 つにマルチスレッドプログラミングに対応しているという点があるが,現在広く利用されているRuby 処理系は移植性を高めるため,すべてユーザレベルでスレッド制御を行っている.しかし,このスレッド実現手法では,実行がブロックしてしまう処理がC 言語レベルで記述できない,並列計算機において複数スレッドの並列実行による性能向上ができないなどの問題がある.そこで,現在筆者らが開発中のRuby 処理系YARV において,OS やライブラリなどによって提供されるネイティブスレッドを利用するスレッド処理機構を実装し,複数スレッドの並列実行を実現した.並列化にあたっては,適切な同期の追加が必要であるが,特に並列実行を考慮しないC 言語で記述したRuby 用拡張ライブラリを安全に実行するための仕組みが必要であった.また,同期の回数を減らす工夫についても検討した.本論文では,これらの仕組みと実装についての詳細を述べ,スレッドの並列実行によって得られた性能向上について評価した結果を述べる.In this paper, we describe an implementation of parallel threads for YARV: Yet Another RubyVM. The Ruby language is used worldwide because of its ease of use. Ruby also supports multi-threaded programming. The current Ruby interpreter controls all threads only in user-level to achieve high portability. However, this user-level implementation can not support blocking task and can not improve performance on parallel computers. To solve these problems, we implement parallel threads using native threads provided by systems software on YARV: Yet Another RubyVM what we are developing as another Ruby interpreter. To achieve parallel execution, correct synchronizations are needed. Especially, C extension libraries for Ruby which are implemented without consideration about parallel execution need a particular scheme for running in parallel. And we also try to reduce a number of times of synchronization. In this paper, we show implementations of these schemes and results of performance improvement on parallel threads execution.

著者

前田 隼

巻号頁・発行日

pp.1-62, 2017-08-03

著者

前田 秀一

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.20-25, 2012-06-01 (Released:2012-09-01)

参考文献数

16

著者

田代 亮介 江面 正幸 柴原 一陽 倉前 卓実 井上 敬 川口 奉洋 明城 光三 上之原 広司 冨永 悌二

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.326-330, 2016 (Released:2016-09-23)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【背景】妊婦脳梗塞例に対し,血管内治療による急性期再開通療法施行例は報告されていない.【症例】33 歳女性,妊娠37 週,特記すべき既往歴なし.突然の意識障害,左上下肢麻痺で発症.レンズ核,島,放線冠に拡散強調像高信号域を認め,magnetic resonance angiography で右M1 閉塞を認めた.他院よりtPA 投与開始の後,血管内治療目的に当院へ搬送となる.血栓回収療法により,thrombolysis in cerebral infarction 2b の再開通が得られた.治療2 日後に帝王切開にて児を出産した.2カ月後にはmodified Rankin scale 0 に回復した.【結語】本症例はdrip,ship,retrieve,childbirth が成功した初めての症例報告である.

著者

阪本 直人 釋 文雄 堤 円香 春田 淳志 後藤 亮平 前野 哲博

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.2-8, 2019-03-20 (Released:2019-03-28)

参考文献数

19

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目的:健診受診者を対象に,かぜに対する認識の現状と受診信念との関連を明らかにすべく調査した.方法:2012年8月~9月,茨城県X市健診受診者に対し,かぜに対する認識や対処行動について無記名自記式質問紙で調査した.結果:1079名(有効回答率74.5%)が調査対象となり,かぜをひいたら「点滴や注射を受けると早く治る」に75.9%が賛成し,42.0%が「ウイルスが原因のかぜは抗生物質が効かない」に反対した.また,同項目で28.6%が「分からない」と回答.また「かぜ薬を早めに飲むと早く治る(OR:1.61)と「点滴や注射を受けると早く治る(OR:1.86)」が受診信念に関連する要因であった.結論:かぜに対する認識,そして,抗生物質の効果や医療機関で行われる治療に対する理解が不十分なことが分かった.また,かぜ薬や点滴・注射が治癒期間を短縮するという認識が,受診信念と関連することが示された.

著者

長妻 香織 川島 敏生 大見 頼一 前田 慎太郎 宮本 謙司 尹 成祚 川島 達宏

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.604-613, 2015 (Released:2015-12-20)

参考文献数

76

著者

前野 哲博 中村 明澄 前野 貴美 小崎 真規子 木村 琢磨 富田 絵梨子 笹原 信一朗 松崎 一葉

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.175-182, 2008-06-25 (Released:2010-10-22)

参考文献数

18

被引用文献数

3

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研修医はきわめて高いストレスにさらされており, うつ病などのストレス反応を起こして研修を中断せざるを得ない研修医が後を絶たない.研修医が安心して研修に専念できるために必要な方策を検討するために, 研修医のストレスについての実態及び要因について包括的に評価することを目的とする研究を行った.1) 2004年度の1年目研修医41施設568名を対象に, 研修開始時と2か月後に, 自記式質問紙票を用いて研修状況, ストレス要因・緩和要因, ストレス反応等について調査を行った.2) 有効回答者318名のうち, 研修開始2か月後に新たに抑うつ反応を呈した研修医は80名 (25.2%) であった.3) 研修医のストレス特性としては, 高い質的・量的負荷と著しく低い裁量度・達成感が特徴であった.4) 多くの研修医が研修開始後に抑うつ状態に陥っていることが明らかになった.研修環境の改善には, 研修医特有のストレス特性に配慮し, 特にストレス緩和要因を高めることが重要と考えられた.

著者

田代 亮介 江面 正幸 柴原 一陽 倉前 卓実 井上 敬 川口 奉洋 明城 光三 上之原 広司 冨永 悌二

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

pp.10394, (Released:2016-03-09)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【背景】妊婦脳梗塞例に対し,血管内治療による急性期再開通療法施行例は報告されていない.【症例】33 歳女性,妊娠37 週,特記すべき既往歴なし.突然の意識障害,左上下肢麻痺で発症.レンズ核,島,放線冠に拡散強調像高信号域を認め,magnetic resonance angiography で右M1 閉塞を認めた.他院よりtPA 投与開始の後,血管内治療目的に当院へ搬送となる.血栓回収療法により,thrombolysis in cerebral infarction 2b の再開通が得られた.治療2 日後に帝王切開にて児を出産した.2カ月後にはmodified Rankin scale 0 に回復した.【結語】本症例はdrip,ship,retrieve,childbirth が成功した初めての症例報告である.

著者

前嶋 康浩

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.52, no.12, pp.1324-1331, 2020-12-25 (Released:2021-12-31)

参考文献数

31

著者

前田 春香

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.2C3OS9a01, 2021 (Released:2021-06-14)

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本発表では、保険における(統計的な)差別の分析手法をアルゴリズムによる差別で踏襲することができることを示す。昨今では、アルゴリズムによる差別が注目され、技術的取り組みも盛んである。偏りがあると問題になりやすい属性として人種や性別といった属性が知られているが、一律にその使用を禁ずることは望ましくなく、かといってどう扱えばよいのかも必ずしも明らかでない。そこで本発表では、保険における差別のアプローチを参照し、いつ属性の取り扱いが倫理にかかわる問題になりうるかを明らかにする。両者はアルゴリズムによる差別と、意図によらない合理的推論に基づいているという最大の特徴を共有する。具体的には、特に属性に生じる社会的コストに着目しながら、保険分野における差別および倫理にかかわる事項を通じその応用可能性を探る。この作業により、どのような事例が問題になるかを考える筋道を提供する。

著者

平澤 康孝 河野 千代子 山田 嘉仁 前村 啓太 竹島 英之 槇田 広佑 山口 陽子 一色 琢磨 鈴木 未佳 山口 哲生

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.7, pp.1457-1459, 2015-07-10 (Released:2016-07-10)

参考文献数

7

被引用文献数

2 3

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症例1は,78歳男性.インフルエンザワクチン接種3日後に発熱,胸部CTにて両下葉背側に多発浸潤影を認め,同ワクチンによる薬剤性肺障害が疑われた.集学的治療を行うも,第32病日に死亡.症例2は,68歳男性.特発性肺線維症にて無治療経過観察中であったが,同ワクチン接種3日後に発熱,胸部CTにてすりガラス影の出現を認め,接種契機の間質性肺炎急性増悪が疑われた.治療を行うも,最終的にニューモシスチス肺炎にて死亡.インフルエンザワクチン接種による肺障害の可能性に注意を要すると考えられた.

著者

松木 武彦 藤澤 敦 渡部 森哉 比嘉 夏子 橋本 達也 佐々木 憲一 寺前 直人 市川 彰

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2019-06-28

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2020~2021年度は、集成したデータ群を配列し、事象の出現の順番と因果関係を見据えつつ戦争の出現・発展・低減・消滅のプロセスを地域ごとに提示し、「戦争プロセスモデル」を作成する。2022年度は、このモデルにモニュメント築造(A01班)や技術革新・芸術表現(A02班)などの事象を織り込み、戦争プロセスの認知的側面を明示する。2022年度後半~2023年度前半には、B03 身体班と協業し戦争プロセスの身体的側面を解明する。2023年度後半は、C01モデル班との共同作業によって、集団の複合化と戦争という事象が、ヒトの認知と身体を媒介として文明創出に寄与するメカニズムを提示する。

著者

前川 喜平

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.74-82, 2008 (Released:2010-12-06)

参考文献数

41

被引用文献数

2

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人間の高次脳機能は知能だけではないので,総称して知性と呼ぶ.認知心理学によると知性は1つではなく多数の並列した多重構造,機能的単位構造(モジュール)より構成されている.モジュールは階層性で,これらを統合する中枢処理系の存在が予想されている.さらに認知脳科学の進歩により認知心理学で想定されていたモジュールが,生物学的実態(脳構造)として実際に存在することが,これらの知性をスーパーバイズする前頭連合野の機能と共に解明されている.発達神経学,認知心理学,認知脳科学の知識を基にして高次機能の発達についてまとめた.

著者

大前 宗之 山本 航平 折原 貴道

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会会報 (ISSN:00290289)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.27-32, 2020-05-01 (Released:2020-06-10)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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茨城県の照葉樹林より,日本新産種Microstoma apiculosporum(新称:テンガイキツネノサカズキ)を報告した.本種は胞子の両端に半球状の突起を有するという,本属菌の中で特異な形態により特徴づけられ,これまで基準産地である台湾中部にのみ分布が確認されていた.本報では,生体分類法や化学反応に基づき,従来報告されていない特徴を含んだ本種の形態について記載した.

著者

前田 啓彰

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.87, no.5, pp.350-358, 2022 (Released:2023-10-19)

参考文献数

9

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Offshore drilling, which began some 130 years ago with a pier on the coast in only a few meters of water, has faced many difficulties and challenges, struggled in the harsh site, and repeatedly challenged itself to develop various elemental technologies. As a result, the frontier of greater water depths of more than 3000 meters, and even greater depths that were unimaginable in the beginning, has been opened up.In line with the development of technology, there have been significant changes in operations. Lessons learned from various accidents have reaffirmed the importance of safety management systems in the industry, and HSE-MS has been implemented and operated. In addition, the development of satellite communications has made it possible to build high- capacity networks on rigs, which has greatly contributed to the efficiency of operations and the safety of crew members by allowing more information to be shared with land bases.

著者

前川 圭一郎 荻野 昌秀 田中 善大

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.105-118, 2023 (Released:2023-10-13)

参考文献数

17

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本研究では,中学校において学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)の第1層支援に加えて,データに基づく学年規模ポジティブ行動支援(GWPBS)を1年生に対して実施し,その効果を検討した。GWPBSを効果的に実施するために,米国の管理職への規律指導に関する照会(Office Discipline Referral: ODR)を基にした生徒指導記録の件数のデータを用いて支援に関する意思決定を行った。GWPBSとしてキャンペーン形式の第1層支援に加えて第2層支援を実施した。GWPBSの効果を検討するために,生徒指導記録件数の測定に加えて,生徒の適応・不適応に関する質問紙尺度を実施した。GWPBSを実施した結果,対象学年(1年生)の生徒指導記録件数が減少し,特にSWPBSのみでは十分な減少が見られなかった標的行動に十分な減少が見られた。質問紙尺度については,GWPBSの対象学年において,他の学年では見られなかった不適応の指標の改善が確認された。結果から,本研究で実施したデータに基づくGWPBSが,対象学年の生徒の不適切な行動の減少と,それに伴う主観的な不適応の改善に効果があったことが示された。【インパクト】本研究は,米国の学校規模ポジティブ行動支援(SWPBS)で標準的に実施されているデータに基づく意思決定を含む形での学年規模ポジティブ行動支援(GWPBS)の実践を日本の学校において実施し,その効果を検証したものである。日本の学校におけるデータに基づくGWPBSに関する実践研究は,これまでに例のないものであり,本研究の結果は,今後日本におけるSWPBSの普及,発展にとって重要なものである。

著者

中島 義博 前田 貴司 今石 喜成 岩佐 聖彦 原野 裕司 荻野 美佐 志波 直人 山中 健輔 松尾 重明 田川 善彦

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム (ISSN:13487116)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.235-242, 2000-06-15 (Released:2016-12-05)

参考文献数

10

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Purpose Exercise of patients was carried out to maintain and improve their body functions. The load on the hip joint during exercise was analyzed using the integrated EMG and force measurement of agonist and antagonist muscles. Method Experiment 1: The relationship between the integrated EMG and the muscle force of hip abduction was examined to identify their linearity up to 100% MVC using a Cybex 6000. Twelve lower extremities of six healthy males were used. Experiment 2: The load on the hip joint was estimated through this experiment, using twenty lower extremities of ten healthy males. Exercises such as straight leg raising (SLR), hip abduction, and knee extension were performed. The integrated EMG at 100% MVC and the muscle force of agonist and antagonist were measured. Then the integrated EMGs of agonist and antagonist were measured to determine the muscle force in proportion to the force at 100% MVC. Mathematical models were used to analyze the load on the hip joint in each exercise. Results Experiment 1: The integrated EMG and the muscle force of the hip abduction showed a strong linearity up to 100% MVC. Experiment 2: In SLR, the resultant force on the hip joint was 908 N and 1.4 times body weight at 10 degrees hip flexion. It was 765 N and 1.2 times body weight at 20 degrees, and 657 N and equal to body weight at 30 degrees. In hip abduction in the lateral position, it was 1.8 times body weight at 10 degrees hip abduction, and it decreased with increasing hip abduction. In knee extension with sitting, it was 127 N and 0.2 times body weight at a 60-degree knee flexion angle, and it increased gradually with knee extension. Conclusion The analyzed values showed good agreement with those from sensorized prostheses. The proposed method in this study was considered appropriate for evaluating the load on the hip joint during exercise. In SLR, the load was 1.4 times body weight, which was unexpected. Our approach will be applicable to other exercises in a rehabilitation protocol.